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オール電化とガス併用、どちらがオトクであるか【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
こんにちは!いえとち本舗山口中央店の与倉です!
本日の投稿では、山口で新築住宅の購入をお考えのお客様に向けて
「オール電化とガス併用、どちらがよりオトクであるか」
について、お伝え致します。
年々、山口の新築住宅で利用する人が増えてきている “オール電化”
しかし、未だ抵抗を感じ、ガスを併用して利用しているている方もしばしばいらっしゃいます。また、オール電化とガス併用する場合、どちらがオトクになるのかが気になっている方も多いです。
「新築住宅のオール電化っていいっていうけど…なんか、高そう」
「これまでガス火で料理していたから、IHは使いづらそう」
こんな風にお考えの方もいらっしゃると思います。
そこで、今回は「オール電化とガス併用、どちらがよりオトクであるか」について、お伝えします!
結論からお伝えすると、オール電化の方がオトクです。
では、その理由についてお伝えしていきます♪

<オール電化って?>
そもそも、オール電化とはどのようなものであるかご存知でしょうか?
オール電化という言葉を聞くと、IHコンロを思い浮かべる人が多いように感じます。
オール電化とは、家庭におけるエネルギーを電力のみで補うことです。
そのため、調理だけでなくお風呂の湯沸かし等も、エコキュート(電気温水器)を用いて、電気でお湯を沸かすなどを行うことになります。では、ここから山口で新築住宅を検討される際に参考になる
オール電化のメリットについてお伝えします!
<オール電化のメリット>
オール電化のメリットは「安全性」「経済性」「エコロジー(環境)」の3つが挙げられます。
では、具体的にどのようなことができるのかについて、お伝えしますね!

「安全性」
オール電化での最も安全性に繋がること、それは「火」を使用しないことです。
平成16年度の消防白書によると、火事の出火原因で最も多いのが「ガスコンロの火」とされています。
しかし、オール電化ではIHヒーターを使用するため、火事の心配はありません!!

「経済性」
新築住宅をオール電化にするメリットの重要項目である経済性。
記事の題名にもあるように、オール電化がどれくらいオトクであるのかはとても気になりますよね!
ではここで、「電気とガスを併用した場合」についての説明をします。
そもそも、ガスには「都市ガス」と「プロパンガス(LPガス)」がありますが、この違いってご存知ですか?
簡潔にいうと
・プロパンガス→個別でガスタンクを設置したもので割高
・都市ガス→ガス管が引かれているものでプロパンよりは安い
このような違いがあるんですね!
そのため、ガス料金は都市ガスの方が比較的に安く、プロパンガスはその2~3倍高くなってしまいます。
金額があがってしまう原因は、ボンベの配送料や保安管理費用などの経費が重なることが挙げられています。
また、電気とガスはそれぞれに基本料金がかかってきます。
基本料金とは、利用量に問わず毎月支払わなければなりません。
電気とガスを併用してしまうと、それぞれで基本料金が発生するのに対し、オール電化は基本使用料が一本化されることで、支払う金額が大きく下がるんです!
では、一体どれくらいの金額が変わるのでしょうか?
下の例を参照してみてください!
(電気・ガス併用住宅の場合)
・都市ガスと電気の併用の場合→基本使用料は合計で 1,868円40銭
・プロパンガス(LPガス)と電気の併用の場合→基本使用料じゃ合計で 2,533円40銭
(オール電化の場合)
・オール電化住宅基本使用料は 1,296円のみ
(引用:でんきと暮らしの知恵袋)
このように、オール電化の新築住宅に比べ、電気・ガス併用住宅は約二倍の基本料金を支払わなければなりません。
正直、もったいなく感じてしまいますよね…

「エコロジー性」
新築をオール電化にすることで、お客様へ直接感じるメリットではないかもしれませんが、オール電化は環境にとって優しいという特徴があります。
電気会社は24時間365日電気を作っているのですが、深夜の時間帯は電気を使用する人が少ないため、電気(電力)が余ってしまいます。
しかし、電力は貯蓄することができないため、せっかく電力を作っても、使用されないまま破棄されてしまいます。
しかしオール電化では、ほとんどが深夜電力を使用しているため、電力会社がつくる電力の生産量を抑制することができます。
さらに、エコキュート(電気温水器)は環境にとても優しいんです!
その理由は、エコキュートに二酸化炭素を用いてお湯を沸かす機能があるからんなんですね!
また、ガスでおお湯を沸かすことに比べると、年間杉の木30本分が吸収する二酸化炭素を減らすことができちゃうんです!
そんなメリットだらけのオール電化の新築住宅にも、実はデメリットがあります。

<オール電化のデメリット>
新築住宅のオール電化のデメリット…それは!
災害時の停電で、何も使えなくなってしまうことです。
電気ですべてのエネルギーを賄っているため、停電等で電気が止まってしまうと、不便な状況に陥ってしまいます。
特に、最近日本では災害が多く長時間・長期間の停電が続くことも実際にありました。
さらに、ソーラーパートナーズの調査結果によると「自宅が停電したら困ると思うことランキング」で最も多かったのが、冷蔵庫が使えずに食品がダメになること。

食材がだめになってしまうと、食料が減ってしまうだけでなく、腐敗臭等も気になってきますよね…
このような停電時での対策として、いえとち本舗山口中央店では災害時用のコンセントというものを設置しております。
災害時用のコンセントとは太陽光で貯めた電力をそのまま使用することができるものです。
電力は、通常のコンセントよりも弱いですが、災害時に利用できないと困る冷蔵庫等にのみ対応することができます。
そのため、停電時には冷蔵庫等のコンセントを災害時用のコンセントに差し替えることで、一定の時間、電力を送り続けることが可能になります。
さらに、災害が起きた場合、水道やガスよりも電気の普及の方が断トツで早いです。
また、オール電化の新築住宅である場合、エコキュートや電気温水器が設置されている場合が多いです。
エコキュートや電気温水器は、数百リットルの単位で自宅のタンクに水を貯めることができるため、災害時でもタンク内の水を使用することができます。
オール電化の新築住宅をもつことは、経済的かつ災害時への対策もできるため、とってもオトクになります!
オール電化はガスを併用して利用するよりも、安く、安全性やエコロジー性も高いことがお分かりいただけましたでしょうか?
山口でかしこい新築住宅を持つためには、建物のことを考えるのはもちろんですが、実際に住んだ後の生活のこともイメージしてみましょう!
以上、「オール電化とガス併用、どちらがオトクであるか」についてでした!

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これからの住宅取得にコロナウイルスが与える影響とは?
新型コロナという未曾有なことが発生し、働き方などさまざまな場面で社会の変化が起きています。リモートワークやソーシャルディスタンスなど、これまでとは違う生活になりつつある中、住宅も同じように変化し、ハウスメーカーなども安心してお客様が家づくりできるような対策がされています。今回の記事ではこれからの住宅取得にあたり、コロナウイルスが与える影響についてお伝えしていきます。 コロナウイルスで新築住宅事情はどう変わるのかコロナの影響により働き方などさまざまな面で社会が変化しています。住宅会社もコロナの流れが影響して家づくりにも変化があり、今までなかった間取りが採用されています。 コロナウイルスの影響で家の間取りに変化会社勤めの方はコロナウイルスが流行したことにより、リモートワークなど働き方の変化に対応しなければいけなくなりました。コロナの感染を防ぐために通勤を減らし、自宅で仕事ができるリモートワークへと変遷していきましたが、実際のところは問題も多かったようです。リモートワークになることにより通勤する手間は省けますが、現在の住宅では自宅で仕事を行うことが考えられていなく、仕事する環境が整っていませんでした。今回のコロナウイルスの影響により、自宅で仕事をするということに関心が寄せられ、リモートワークに対応できる住宅づくりがでてきています。 コロナウイルスの影響によって関心が寄せられる衛生的な家づくりコロナの流行によって現在はより衛生面に気を配る時代となりました。マスクの着用や手洗い、うがいなど多くの方が心がけています。コロナ感染の心配の一つに家族内感染が囁かれています。現在の家は帰宅後すぐに手洗いやうがいなどをできる間取りにはなっていません。玄関から廊下を通り洗面所へアクセスする動線となっているため、接触感染などのリスクはどうしても拭うことができていません。そこで玄関に手洗器を設けて、帰宅後他の部屋にアクセスすることなく手洗いやうがいができる間取りが注目されています。また、玄関にコートなど外出時に着用した服を収納するスペースを設けることで、さらに衛生面に気を配った間取りづくりが考えられています。 住宅会社はコロナウイルスの感染対策をして安心できる家づくりを実施コロナウイルス感染対策のために、住宅会社はお客様が安心して家づくりができるようにしています。ここでは、住宅会社がとっているサービスや対応についてお伝えします。 オンライン見学会やVR動画内覧会などを実施外出の自粛やソーシャルディスタンスなど人との距離を気にかけなければいけない中で、住宅会社はお客様が不便のない家づくりができるようにいろいろな対策をしています。お客様が自宅にいながらでも物件を内覧できる「オンライン見学会」はスタッフの方が現場に赴き、中継してくれるサービスです。その他にもVR動画によるバーチャル動画をお客様に提供するなど新しい営業活動もされています。 オンラインで打ち合わせや相談に対応家づくりは打ち合わせを積み重ねてようやく完成していきます。大事な家だからこそ手抜きはできません。しかし、コロナウイルスの感染もやはり心配なところ。この時期は家づくりを諦めなければいけないのかと感じるかもしれませんが、住宅会社はこの状況で理想的な家づくりができるようにオンラインで対応するなど対策をしております。対面して行う打ち合わせをオンラインにすることでお客様は自宅にいながらも、これから建てる家の話を進めることができます。また、対面する回数を減らすためオンライン上で契約できるクラウドサインを採用している会社もあります。注文住宅の打ち合わせだけでなく、新規のご相談もオンラインで対応していますので、コロ ナウイルスの感染を心配せずに安心して家づくりの計画を立てることができます。ただし、土地を持っていない方の場合は対面で重要事項説明が必要になりますので、この時は店舗まで来店が必要になります。 三密を避ける・換気・消毒・マスク着用・健康管理の対策住宅展示場はお客様が安心して見学できるようにコロナウイルス感染対策を実施しています。感染予防のために出展メーカー統一のガイドラインを設けていたり、ドアを解放して換気をとったりしています。また、手に触れる場所は随時除菌消毒をし、スタッフの方もマスクを着用して対応するのが基本となっています。ただし、住宅展示場によって対策が異なる場合もありますので、住宅展示場へ見学に行く時はコロナウイルス感染予防対策がちゃんとされているか事前に確認してから行くようにしましょう。 住宅ローン減税の控除期間13年間の特例措置コロナウイルスの感染症およびまん延防止のための特例措置が取られています。コロナウイルスの影響により入居期限(令和2年12月31日)が遅れた場合は要件を満たし令和3年12月31日までに入居すれば特例措置の対象となります。【住宅ローン減税の特例措置適用条件】1:一定の期日までに契約が行われていること・注文住宅を新築する場合:令和2年9月末・分譲住宅・既存住宅を取得する場合:令和2年11月末・増改築等をする場合:令和2年11月末2:新型コロナウイルス感染症およびまん延防止の影響により入居が遅れたこと住宅ローン減税の特例措置は上記両方の要件満たしていることが必要です。また、契約時期の確認や入居が遅れたことを証明する書類なども必要になりますので、詳しくは国道交通省の「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた住宅取得支援策について」をご覧ください。国土交通省「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた住宅取得支援策について」 住宅ローン減税とは住宅ローン減税とは住宅取得のためのローンの金利負担の軽減を図る制度です。毎年末のローン残高または住宅の取得対価のうち少ない方の金額の1%が10年間にわたり所得税から控除される仕組みとなっています。(所得税から控除しきれない場合は住民税から一部控除)消費税率10%が適用される住宅を取得した場合は、入居から(令和元年10月1日から令和2年12月31日まで)3年間控除期間が延長されます。 まとめ住宅会社はコロナの影響を考え、家づくりを楽しみにしているお客様が安心して家が建てられるように、いろいろな対策を立てています。本来対面する必要があった打ち合わせや相談もオンラインにすることで改善することができています。また、家の間取りも変化し、 変わっていく生活スタイルに合わせた設計をしています。ステイホームと叫ばれながらも、家づくりでできることはたくさんあります。通常家が建つまで半年から一年はかかります。このタイミングを機に住宅会社の情報を集めたり、資料請求をしてみたりするのはどうでしょうか。いえとち本舗は無料で資料を提供しておりますので、ぜひご利用いただければと思います。資料請求の申し込みはこちらのページになります。