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建物・家づくり
新耐震基準法を解説!耐震性の目安はどれくらい?
日本は地震大国と呼ばれるほど地震の多い国です。普段の生活を安心しておくれるためには、万が一の大きな地震でも倒壊しない建物であることが求められ、そのためには地震に対して強度を持った耐震性を有していることが大切です。建物には地震により倒壊しないための耐震基準が定められています。
これから住宅の購入や改築を検討されている方は地震に対して強い建物であるかちゃんと判断していくことが大切ですので、この記事でお伝えする新耐震基準とはなにか押さえておきましょう。
旧耐震基準と新耐震基準の違い
引用：国土交通省 住宅・建築物の耐震化について
現在の住宅には旧耐震基準と新耐震基準で建てられている建物の2つがあります。耐震基準とは一定の強さの地震に対して倒壊または損壊しない構造をもつ建物を建てられるように建築基準法が定めている基準のことです。
日本は地震活動が活発な環太平洋帯に位置しているため、これまで頻繁に大きな地震が発生しており、1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）では約25万棟の家屋が全半壊。倒壊した家屋のほとんどが古い木造住宅であったことが報告されています。
その中で比較的被害が少なかったのが新耐震基準の建物で、これは震度5強程度の地震でほとんど損傷しないこと、震度6強〜7程度の揺れでも倒壊・崩壊せず安全を確保できることを前提とした基準になります。旧耐震基準基準は1950年施工され1981年まで適用された耐震基準のことを指し、1981年に改正された新耐震基準を満たさない構造の建物になります。
旧耐震基準は震度5強程度の地震でほとんど損傷しないことを前提とした基準ですが、1978年（昭和53年）宮城県沖地震後、耐震設計が見直され現在の新耐震基準が誕生しました。新耐震基準と旧耐震基準の境は「1981年（昭和56年）5月31日までが旧耐震基準」「1981年（昭和56年）6月1日以降が新耐震基準」とされています。
どれくらいの地震に耐えられるの?
新耐震基準は震度5強程度（中規模）では軽微な損傷、震度6強〜7程度（大規模）で倒壊・崩壊しないことを検証するものです。中規模の地震動に対しては許容応力度計算（一次設計）により建物の部材の抵抗力を算出し、大規模の地震動に対しては保有水平耐力計算（二次設計）により地震の水平力に建物が耐えられるかを算出して検証されます。
ただし、新耐震基準では建物の損傷は残るものと考えられており、まったくの無傷というわけではありませんので注意が必要です。旧耐震基準の建物は保有水平耐力で地震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って地震力を測っています。
保有水平耐力・Is値・Iw値
保有水平耐力は建物が地震力を受けた時に建物が保有している水平抵抗力のことをいい、保有水平耐力（Q）≧必要保有水平耐力（Qun）であることが求められます。しかし、前述したとおり旧耐震基準では保有水平耐力で耐震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って耐震力を算出します。【Is値・Iw値（構造耐震指標）】
Is値、Iw値は建物の強度や靭性など耐震性能に関わる要素を総合的に判断する指標となります。
Is値は以下の式で算出します。
Is=Eo（保有性能基本指標）×Sd（形状指標）×T（経年指標）
また、木造の場合はIw値という耐震指標となり、以下の計算式になります。
Iw値＝Pd（保有耐力）/Qr（必要保有耐力）
このIs値、Iw値の評価は建築物の耐震改修の促進に関する法律（耐震改修促進法）の告示（旧建設省告示 平成7年12月25日 第2089号）により定められており、この値が大きいほど耐震性が高く下記のように評価が区別されています。
【Is値の評価】
- Is<0.3：震度6強の地震に対して倒壊または崩壊する危険性が高い
- 0.3≦Is<0.6：震度6強の地震に対して倒壊または崩壊する危険性がある
- 0.6≦Is：震度6強の地震に対して倒壊または崩壊する危険性が低い
【Iw値の評価】
- Iw<0.7：震度6強の地震に対して倒壊または崩壊する危険性が高い
- 0.7≦Iw<1.0：震度6強の地震に対して倒壊または崩壊する危険性がある
- 1.0≦Iw：震度6強の地震に対して倒壊または崩壊する危険性が低い
耐震等級の基本
耐震等級は国土交通省の住宅性能表示制度による建物の耐震性能を表す指標の一つで、「耐震等級1」「耐震等級2」「耐震等級3」の3つに分けられています。各等級は下記のように評価されています。
- 耐震等級1：建築基準法と同等の最低限の耐震性能が備わった建物
- 耐震等級2：耐震等級1の1.25倍の耐震性のある建物
- 耐震等級3：耐震等級1の1.5倍の耐震性のある建物
建築基準法を満たす建物は震度6強から7の地震で倒壊しない・ほとんど損傷しない建物となっており、耐震等級1は建築基準法と同等と見做されています。また、耐震等級は先程の前述した耐震指標と対照することができ、耐震等級1はIs値0.6程度、Iw値1.0程度が目安となっています。
税制上の優遇処置について
新耐震基準を満たす新築や中古住宅の購入、増築・リフォームを行う場合、税制上の優遇処置を受けることができます。住宅ローン減税は住宅確保を促進するために、住宅ローンを借り入れて新築・中古住宅の取得または増改築リフォームを行う場合、年末のローン残高1%を所得税から最大13年間控除されます（所得税から控除しきれない場合は一部住民税から控除）。
住宅ローン減税の最大控除額は480万円、長期優良住宅や低炭素住宅の場合は最大600万円までになります。住宅ローン減税制度を利用する場合は以下の要件を満たすことが必要です。
- 自ら居住すること
- 引き渡しまたは工事完了から6ヶ月以内に居住すること
- 床面積が50㎡以上であること
- 耐震性能を有していること（中古住宅の場合）
また、年収や借入期間、工事金額の要件があり以下のものがあります。
- 借入金の返済期間が10年以上であること
- 合計所得金額3000万円以下であること
- 増改築の場合は工事費100万円以上であること
住宅ローン減税を利用する際は入居した年の確定申告時に必要書類を提出する必要があります。必要書類の中には耐震基準適合証明書や住宅性能評価書を求められ、取得のために別途費用が掛かりますが、耐震基準適合証明書や住宅性能評価書を取得していると登録免許税や不動産取得税の減額、地震保険の割引が適用されます。
その他にも耐震改修リフォームは地方自治体により工事費用負担の軽減のために補助金制度を実施していることもあります。このように新耐震基準を満たしているといろいろな税制優遇を受けることができますので、新築またはリフォームなどをご検討している方はチェックしておきましょう。
まとめ
地震に対する強度を持った建物か判断する指標として構造耐震指標や耐震等級というものがありますが、どんな計算がされて評価されているか、これから新築や中古住宅の購入を検討されている方は仕組みについて知っておいた方が良いでしょう。現在の住宅は新耐震基準で建てられていますが、気を付けなければいけないのが中古住宅や既存住宅のリフォームです。地震に強いかどうかはしっかりと構造計算がされて数値で証明されていることが大切ですので、依頼する業者には構造計算書の提示や詳しい説明をもらうことをおすすめします。
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ローコスト住宅を検討する際には、断熱性能についてもしっかりと確認しておくことが大切です。断熱材の厚みや種類、断熱等級、サッシや窓ガラスの性能などをチェックしましょう。オプションの追加で割高になったさまざまなオプションを追加すると割高になることがあります。広告などに掲載しているローコスト住宅の価格は標準仕様のものであり、さまざまなオプションを追加すると割高になるのは当然です。 必要としている設備などが標準仕様にあるかを確認しておくと、オプションの追加で割高になる失敗を防げます。また、カスタマイズを希望する場合は、オプションの内容と追加費をあらかじめ確認しておきましょう。 オプションを追加しすぎると、最終的な価格が一般的な注文住宅と同程度になることがあります。これでは、ローコスト住宅を建築する意味がなくなります。必要な設備とオプションを明確にし、予算内で満足できる住宅を建設するための適切なバランスを見つけましょう。メンテナンス費用がかさんだローコスト住宅は価格を抑えるために、耐久性やメンテナンス性に劣る建材や設備を使用することがあります。建材や設備によっては、経年劣化や故障による修繕や交換が必要になる頻度が高くなる可能性があります。 外壁や屋根の塗り替え、雨漏りの修理、給湯器やエアコンの交換、キッチンやトイレの交換などはメンテナンス費用がかさむ可能性が高いです。特に雨漏りは大変危険であり、放置しておくと腐食が進み、住宅に深刻なダメージを与えます。 なお、ローコスト住宅であっても、耐久性やメンテナンス性に優れた建材や設備を使用するハウスメーカーも増えてきています。ローコスト住宅の建築を依頼する際は、価格と品質のバランスを見極めましょう。アフターフォロー体制に問題があったローコスト住宅は、価格を抑えるために、アフターフォロー体制を簡素化している場合があります。トラブルが発生した場合に迅速に対応してもらえない可能性があり、注意が必要です。 「保証期間が短い」「保証内容が限定されている」「アフターフォローの担当者が不在」「アフターフォローの対応が遅い」などが失敗例として挙げられます。ローコスト住宅を建てる際には、アフターフォロー体制についてもしっかりと確認しておくことが大切です。 事前にアフターフォローや保証の内容を確認しておくと失敗を防げます。ローコスト住宅であっても、アフターフォロー体制を充実させているハウスメーカーも増えており、30～60年の長期保証が受けられる場合があります。 ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないためのポイント ここまで、ローコスト住宅の失敗例を見てきましたが、失敗例を分析すると、建ててから後悔しないためのポイントがわかります。ここでは、ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないための重要なポイントを解説します。予算や希望を明確にする 予算や間取りなどの希望を明確にしておき、予算内で希望を実現できるかを確認しておくことが大切です。予算が少ない場合は、すべての希望を実現させるのは難しいでしょう。希望には優先順位を付け、予算内に収まるように優先順位の高い希望から実現させるのがポイントです。 また、希望と予算を明確にすることは、無駄を排除するのにも役立ちます。不必要な追加オプションや設備を避け、コストを最小限に抑えるための手助けとなります。ローコスト住宅の建設は、慎重なプランニングと予算管理が成功の鍵です。 希望や要件を明確にすることでローコスト住宅を予算内で建築できます。なお、予期せぬ追加費用の発生に備えて、予算は少し余裕を持たせておくと安心です。断熱性をチェックする 断熱性は住みやすさを決める重要な要素であり、断熱性について確認することは大切です。住宅の断熱性能は、Q値やUa値、断熱等性能等級などの指標をチェックすると判明します。 Q値は熱損失係数であり、数値が低いほど省エネ性能は向上します。Ua値は外皮平均熱貫流率であり、Q値と同様に省エネ性能を判定するための指標です。Ua値が低いほど省エネ性能は向上します。 断熱等性能等級は、さまざまな住宅性能を評価するための指標です。1～7の等級があり、等級7が最も断熱性能が優れています。なお、長期優良住宅の認定基準を満たしていると、省エネ性能を確保できる断熱性能があると判断できます。住みやすさを重視するのであれば、長期優良住宅の仕様のローコスト住宅を選びましょう。 耐震性をチェックする耐震性は安全性を左右する重要な要素であり、耐震等級をチェックしておくことが大切です。耐震等級は建築基準法で規定されている指標で、1～3の等級があります。耐震等級3が最も耐震性が高く、消防署や警察署などの建築物が該当します。 ローコスト住宅を含む一般の住宅の多くは耐震等級2です。また、ツーバイフォー工法で建築されたローコスト住宅は耐震性が高く、地震に強い構造になっています。 なお、ハザードマップを確認し、地震などの自然災害のリスクについても調べておくことも大切です。地震の危険度が高いエリアでローコスト住宅を建築する際は、耐震性を重視しましょう。地震に強い住宅を建築することで、家族や財産を守れます。アフターフォローや保証をよく確認するアフターフォロー体制や保証内容に問題があると、メンテナンス費用がかさむことがあります。アフターフォローや保証内容を確認する際に重要なのは保証期間です。保証期間が長いと安心して暮らせます。 保証期間は10～60年で設定されることが多く、ローコスト住宅であっても長期保証が受けられます。永年保証が受けられるハウスメーカーも存在しますが、保証期間の長さだけで判断するのは禁物です。 保証期間は条件によって変動するため、条件を確認したうえで判断しましょう。一般的には、最初の10年間が無償保証期間であり、その後は10年ごとに有償保証期間を延長するケースが多いです。無償保証期間内でメンテナンスを行うと費用はかかりません。複数の業者を比較検討するローコスト住宅を建てる際に複数の業者を比較検討することは非常に重要です。複数の業者から相見積もりを取って、価格や品質、信頼性を比較しましょう。相見積もりを依頼すると業者間での価格競争が促進しますが、価格の安さだけでなく建材や設備の質なども比較することが大切です。 ローコスト住宅を建てる際は信頼できる業者に依頼することが重要であり、信頼性はこれまでの実績や実際に建築した施主の口コミが判断材料になります。営業担当者の接客態度も信頼性を見極める判断材料になるため、複数の業者とのコミュニケーションを通じて信頼性を見極めましょう。 なお、あまり多くの業者に見積もりを依頼すると手間と時間がかかるため、信頼できそうな業者を3社程度に絞り込んでおくことをおすすめします。第三者機関に相談するローコスト住宅の断熱性能や耐震性能などに不安がある場合は、第三者機関である住宅診断士によるホームインスペクション（住宅診断）を受けると安心できます。ホームインスペクションを受けるには料金がかかるため、事前に調べてから依頼しましょう。 ホームインスペクションを受けるのであれば、基礎工事の段階で立ち会ってもらうことをおすすめします。基礎は住宅の土台であり、基礎工事に欠陥があると安心して暮らせません。 ホームインスペクションを受けてみて欠陥が発覚した場合は立て直してもらいましょう。信頼できるハウスメーカーであれば手抜き工事をすることはありませんが、ホームインスペクションを受けることで手抜き工事のリスクが減少します。信頼できるハウスメーカーに依頼して安全性と居住性に優れたローコスト住宅を建築しよう！ローコスト住宅が安い理由は設備や建材を大量発注したり、広告宣伝費を削減したりしてコストダウンを図っているためです。信頼できるハウスメーカーであれば、品質を落としてまで安くすることはありません。3社程度のハウスメーカーから相見積もりを取得して、信頼性を見極めましょう。 ローコスト住宅の失敗例で多いのは居住性に関するものです。ほとんどの失敗例は、信頼できるハウスメーカーに建築を依頼すると防げることがわかります。失敗を防ぐために、価格と品質のバランスが取れているハウスメーカーに建築を依頼しましょう。 監修者：宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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【家の外壁選びのすべて】失敗しない素材や色の選び方をご紹介！
外壁は家のデザインを決める大切なところですので、じっくり考えて決めていきたいと思う方も多いはずです。外壁はたくさん種類があり、どうやって選んでいけばいいかわからないという方もたくさんいます。外壁選びに失敗しないためには、外壁のことや色の選び方はを知っておくことですので、この記事でご紹介するポイントをしっかり押さえておきましょう。この記事は家の外壁や色の選び方についてご紹介していきます。1 外壁選びのポイント2 外壁素材別の特徴 3 失敗しない色の選び方 4 まとめ 外壁選びのポイント 外壁は家の外観を決める大切な要素です。外壁はたくさん種類がありますので、どんなところに気をつけて選べばいいか迷うところ。外壁を選ぶ時に大切にしておきたいポイントが以下のことです。 価格 性能とメンテナンス性 デザイン性 それでは、この3つのポイントについて一つずつご説明していきます。価格 外壁を選ぶのに、まず考えておきたいのが価格です。外壁は種類によって価格が異なります。当然ですが、価格の違いは外壁の性能や特徴も変わってきますので、価格と照らし合わせて自分が求めることに合った外壁を選びたいものです。注意するところは価格が安すぎるのは気を付けなければいけません。価格が安い外壁は性能が低く耐用年数が短かったり、メンテナンス性が悪かったりしますし、工事の手抜きの可能性だってあります。外壁の種類で価格は10〜100万円と大きく差がありますので、適切な工事を行ってくれて、計画している予算の範囲で性能やメンテナンス性、耐用年数などとバランスが合っている外壁材を選びましょう。普及率の高い窯業系サイディングは豊富なデザインが用意されており、一般的な外壁材としてリーズナブルな価格で販売されていますのでおすすめです。性能とメンテナンス性 耐久性の高い塗装が施されている外壁やタイルのように基本的に腐食せずメンテナンスの負担が少ない外壁は、定期的に行うメンテナンスの頻度が少なくなり、将来的に掛かる費用も抑えることができます。メンテナンスが少ないと建物の維持管理がしやすく、きれいな状態を維持しやすくなりますので、外壁を選ぶ時は性能やメンテナンス性も重視しましょう。デザイン性 家の外観は外壁で決まるといっても過言ではありません。外壁の種類によって、素材感や色などが変わってきますので、外壁を選ぶ時は建てたい家のテイストに合っているかを考えて判断しましょう。デザイン性の高い家にするには統一感を持たせることが大切です。外壁材で建物のデザインやテイストが決まり素材の雰囲気が現れてきますので、どんな家にしていきたいかイメージを持って外壁を選びましょう。 外壁素材別の特徴 外壁の素材はいろいろ種類があり、特徴や耐用年数、デザインが違います。外壁の素材は家の外観を決める大切なところですので、どんな種類があるか押さえておきましょう。 窯業系サイディング 窯業系サイディングはセメントと繊維を混ぜ合わせた基材に塗装を施した外壁材です。工場生産により品質が安定しており、レンガ調や石目調、木目調など豊富なデザインがラインナップされており、意匠性に優れた特徴があります。現在の住宅では最も普及している外壁材がサイディイングです。コストも安価なものからグレードの高いシリーズが用意されていますので、予算に合わせて好みの柄を選ぶことができます。金属系サイディング 鋼板の上にメッキを施した外壁材が金属系サイディングです。金属系サイディングにはいくつか種類があり、ガルバリウム鋼板やアルミニウム、ステンレスなどがあります。金属系サイディングの中ではガルバリウム鋼板が主流となっており、重さが軽量なため耐震性に優れ、錆びにくくメンテナンス性も高くなっています。塗壁 モルタルや漆喰などの素材をコテで塗って仕上げていく外壁を塗壁といいます。左官職人による仕上げは、自然な風合いがあり趣のある模様を外壁に施すことができます。漆喰は調湿性があり、純度が高いと汚れを分解してくれる作用がありますので、きれいな状態を長く維持してくれます。モルタル外壁はモルタルを塗った後に塗装をして仕上げるため定期的に塗装をする必要はありますが、耐久性の高い塗装をすればメンテナンスの頻度が少なくなります。タイル タイルは基本的に腐食しませんので、非常に優れた耐久性があります。タイルの種類も数えられないほどありますのでデザインの幅も広いです。汚れに対しても強くて塗装も基本的に必要ありませんので、建物の美観性を長く維持していける外壁材です。ただし、タイルの目地は吸水性があり、経年劣化を起こしますので、ある程度年数が経ったらメンテナンスが必要です。ALC 珪石やセメント、生石灰、発泡剤などを原料とする軽量気泡コンクリートがALCです。発泡剤で多孔質化していますので軽量かつ施工性、加工性に優れ、その他にも耐久性、断熱性、耐火性も高くなっています。ALCは気泡により細かい穴があいているため水を吸ってしまう欠点があり、塗装をして防水性を持たせる必要があります。 失敗しない色の選び方 家のデザインはどんな色で仕上げるかがとても重要なポイントです。色選びに失敗しないために、ここでは色の選び方についてお伝えしていきます。周辺の景色との調和ができていること 家の色を決める時は自分の家だけを見て決めるのではなく、周辺の景色や建物のことも考えて決めることが大切です。景色や周りの建物と調和しない色で仕上げてしまうと周りから浮いた家になってしまい悪目立ちしてしまいます。近隣トラブルになる可能性もありますので、周辺の環境と調和する色で仕上げることが重要です。劣化が目立たない色を選ぶ 建物は年数が経つにつれて劣化を起こし、汚れも目立ってきます。年数により徐々に建物が汚れてくることを考慮して、家が汚れてきても目立ちにくい色で仕上げるといいでしょう。白などの明るい色は、雨垂れ跡や苔があると目立ちますが、グレーやブラックなどの色は汚れても表に出にくいです。明度や彩度の低い色は汚れが目立ちにくい色となっていますので、劣化や汚れを目立たせたくないという方はトーンを落とした色を選ぶといいでしょう。小さなサンプルじゃなくて実物を確認する 色を選ぶ時はカラーサンプルを参考にしますが、サンプルが小さい時は注意しましょう。カラーサンプルが小さいと実際よりも色が濃く見えてきますので、仕上がった時にイメージと違ったとなる可能性があります。色は広くなるほど白く見えますので、色選びの時はできるだけ大きいサンプルや実物を見て確認してから選ぶことをおすすめします。統一感のある色を選ぶ 異なった色をいくつも使ってしまうとメリハリがなくなり、まとまりのない外観になってしまいます。また、洋風や和風など家のスタイルに合っていない色を選んでしまうと違和感が出てしまいますので色は統一感を考えて選びましょう。複数の色を使う時は、色を引き立てる補色や色相の近い色を使ってバランスをとりながらデザインしていくことが色選びのポイントです。 まとめ ここまで家の外壁選びについてお伝えしてきました。外壁は家の外観を決める大切なところですので、じっくり考えて気に入った外壁を選びましょう。外壁にはいろいろ種類があり、特徴やデザインが違います。家を建てた後のメンテナンスにも影響がありますので、価格やデザイン、性能をよく比較して自分に合ったものを検討していきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。 会員登録はこちらから
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注文住宅の相場は？予算の決め方や抑えるコツを解説
注文住宅を建てるのにどれくらいの費用が掛かってくるのか気になるもの。家を購入しようと考えている方は予算を立てるために費用相場を知っておくことも大切です。計画なしに家を建ててしまうと、新しく始まるマイホーム生活も苦しくなってしまう可能性がありますので、しっかり予算を決めて計画を立てていきましょう。この記事は注文住宅の相場や予算の決め方、コストを抑えるコツをご紹介していきます。1 注文住宅の費用相場について2 建築費ごとの一戸建ての特長について3 予算の決め方と資金計画の立て方4 予算を抑えるためのポイントとは？5 まとめ 注文住宅の費用相場について 住宅金融支援機構による調査で注文住宅購入の平均費用を公開しています。以下に「フラット35利用調査2019年集計全国平均の注文住宅の費用」について表にまとめましたのでご覧ください。【土地付注文住宅】建設費（万円）土地取得費（万円）住宅面積（㎡）敷地面積（㎡）2,874.31,382.5111.5（約33坪）219.5（約66坪） 【注文住宅】建設費（万円）住宅面積（㎡）敷地面積（㎡）3,452.4125.8（約38坪）309.0（93坪） 引用：住宅金融支援機構 住宅関連調査 フラット35利用調査 2019年度集計上記の表により住宅面積約33〜38坪、建設費が約2,800〜3,452万円というのがわかります。4人家族が住める家の延床面積は125㎡（約37坪）ですので、この規模の注文住宅は平均的で2000万円後半〜3000万円半ばが相場になります。土地と家の建築にかかる費用 家を建てるには土地の購入費用と家の建築費が掛かります。 以下に必要になる費用を記しましたのでご覧ください。【土地に掛かる費用】手付金（土地価格の5〜10%）仲介手数料（土地価格の3〜5%が目安）印紙税登記費用不動産取得税（一回限り）固定資産税（年に一回）【家の建築にかかる費用】本体工事＋付帯工事建築確認申請や登記費用固定資産税不動産取得税固定資産税印紙税水道加入費用（新規水道メーター設置時）上棟式・地鎮祭費用（約10万円）地盤調査・地盤改良費 引越し費用や家具代エアコン導入費 ローンで土地を購入する際は支払い当日に融資が降りるようにしておく必要があります。家は建築費の他に仮住まい費、引越し代、家具代などが掛かりますので、必要な予算として計算しておきましょう。また、土地によっては水道や電気がきていないところもあります。このような土地は引き込み工事が必要になりますので、土地選びの際は水道や電気がきているかよく確認しておきましょう。 建築費ごとの一戸建ての特長について 家の価格がわかっても、それがどんな家なのか気になるところだと思います。家の大きさや仕様によって価格は変わりますので、1000〜3000万円台で建てた時、どんな家になるのか価格別に特徴をお伝えしていきます。1000万円台で建てられる家 ローコスト住宅の部類に入るのが1000万円台になります。この価格の家は無駄を省いたシンプルな家が特徴です。オプションを用意している会社もありますが、オプションをつけると価格も上がり1000万円台を超えてしまう可能性がありますので、この価格帯で家を購入したい場合、オプションは基本的にないと思っていた方がいいでしょう。家の形状はシンプルで凹凸がなく箱形状なものが多いです。屋根はコストを抑えられる片流れや切妻屋根になります。この価格帯の家はリーズナブルに家を提供することをコンセプトにしておりますので、コストを抑えるために様々な工夫がされていて、建材や設備など会社オリジナル製品を使っているところもあります。2000万円台で建てられる家こだわりたい部分に費用を掛けたい場合は、他のところのコストを抑える必要があり、予算の配分に工夫をしないといけない価格帯になります。こだわる部分以外のところのコストを抑えれば窓の数を増やしたり、キッチンなどの水まわりの設備のグレードを上げたりすることが可能です。コストを抑えるには建材や内装クロスに量産品のものを使うといいでしょう。また、時期的なものになりますが、設備類はメーカーの展示品を選べば通常の価格より安く抑えることができます。予算オーバーしやすい価格帯になりますので、どこにこだわり、どこを抑えるかを明確にして計画を立てていくことが大切です。3000万円台で建てられる家 4人家族が住める家として平均的な価格です。平均的であるため家の特徴も一般的なもので、内装や建材なども標準的な品質のものが基本仕様となっています。設備のグレードアップや家を広くするなど、すべてではありませんが家にこだわりを盛り込むことが可能です。無垢材や自然素材などを取り入れる際は、価格が高くなりすぎないように、壁は塗壁にして天井は塗壁風のクロスを貼るなど、見た目ではわかりにくいちょっとした工夫をすることで費用を抑えることができます。 予算の決め方と資金計画の立て方 家の予算を決める時は資金計画を立てることが大切です。まずは、購入時に必要な頭金をどれくらい用意できるか決めましょう。頭金は住宅購入額の20%以上が目安。少なくとも10%は用意しておいた方がいいです。500万円用意できる場合は20%で除して2500万円の購入額が目安として算出できます。住宅ローンを利用する場合は、ローン返済期間を明確にしておくことが重要です。定年前に完済、ローン返済期間は30年前後が一般的です。65歳に定年を迎える場合、返済期間を35年とすると30歳にローンが開始されるスケジュールとなります。金利は固定型と変動型があり、現在は低金利なため変動型の方が金利は安くなっています。しかし、景気の動向で金利が変わりますので、安定を求めるのなら固定型が無難です。ローンの借入額を決める際は返済負担率が重要になります。返済負担率は20〜25％の範囲が無理のない返済額となっています。借入額と返済額の計算は下記になります。 借入額の計算 【年収×返済負担率20〜25％÷金利×返済期間＝借入額】例：500万円×20％÷1.2％×35年＝約2900万円 返済額の計算 【年収×返済負担率20〜25％÷返済期間＝借入額】例：500万円×20％÷12ヶ月＝約8.3万円借入額に自己資金や援助金を加えた金額が家の購入費になります。借入額と自己資金の割合は借入額が物件価格の80%、自己資金や援助金が物件価格の20%が目安となっています。 予算を抑えるためのポイントとは？ 予算を抑えるためにはいろいろな工夫をすることが大切です。以下には予算を抑えるポイントを記しましたのでご覧ください。 設備や建材、内装仕様のグレードを抑える凹凸をなくしたシンプルな建物形状キッチンやお風呂などの水回りをまとめる壁を少なくしてオープンな間取りにする内装クロスや建材は量産品を使う設備類は展示場のセールを利用洗面化粧台や収納などを造り付けにする塗壁など湿式工事は避ける可能なところはD I Yも活用造り付けは自分で仕様を決められるため、既製品よりも安く抑えられることができます。既製品のキッチンや洗面化粧台は扉が付いていて価格も高くなっていますが、扉が必要ないなと思う方は、造り付けでオープンな仕様に変更すればコスト削減になります。注意する点は造り付けの家具は高くなりやすいので、予算を抑えたい方は避けましょう。D I Yを活用するのもおすすめです。塗壁はDIYにすることでコストを抑えることができ、漆喰や珪藻土など材料だけ用意してもらい、施工は家族で行なえば施工費用を削ることができます。家族の共同作業が思い出でとして残りますので、D I Yでできるところは実践してみましょう。 まとめ 注文住宅の費用相場は2000万円後半〜3000万円半ばになります。ほとんどの方は住宅ローンを利用して家を購入すると思いますので、毎月の返済額のことを考慮して無理のない借入額を設定しましょう。新しいマイホーム生活を豊かにするためにも、資金計画やライフプランを綿密に立てることが大切ですので、家族と話し合い必要なお金を割り出していきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
