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建物・家づくり
新築一戸建てとマンション、どっちがいいの?【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】

みなさまこんにちは!(^^)/
みなさまは賃貸をやめて持ち家を!となったとき、「新築一戸建てかマンションか」で悩んだことはありませんか?おそらく、多くの方がこの選択肢で悩まれると思います。
新築一戸建てもマンションも、購入の金額は莫大なものです。住んでみた後に「もっと考えておけばよかったな…」とならないよう、事前に一戸建てとマンションのメリット・デメリットを知っておく必要があると思います。
以下では、「新築一戸建てとマンションのメリット・デメリット」についてお伝えしていきます(^^♪
★新築一戸建てのメリット

①増築や建て替えの融通が利く
新築一戸建てのメリットとしてまず挙げられるのは、「自由に増築や建て替えができる」という点です。
マンションは間取りや大きさが決まっていて変えられるものではないですが、新築一戸建ては増築・建て替え・外壁の塗り替えが自由にできます。
なので、「気分やその時の環境で自由に見た目を変えたい!」という方や「将来の家族構成やライフスタイルが変わる可能性がある・・・」という方は、マンションよりも新築一戸建てのほうが良いですね。
②管理費等がかからない
マンションは管理費や修繕積立金、駐車場代を払わないといけませんが、新築一戸建てはその費用がかかりませんので、月々の支払いの負担が少ないです。
駐車場については、建売住宅でも敷地内に駐車スペースが確保されている場合が一般的なので安心です。駐車場代がかからない上に玄関を出てすぐに車に乗り込めることもメリットと言えます。
③生活音によるトラブルが少なく、規約による制限がない
新築一戸建ては家としての独立性が高いので、プライバシー面で優位性があります。家と家の間隔がある程度空いていれば生活音をあまり気にせず生活できるという点から、ストレスも少ないでしょう。
山口で子育てをされる方や室内で楽器を使用される方は新築一戸建てを選ばれるケースが多いです。
また、マンションのような管理規約で制限されることはありません。例えばペットについてです。

最近のマンションは防音性が高いので小型犬などのペットを飼えるケースがほとんどですが、新築一戸建てなら犬種や数も自由です。
また、新築一戸建ては事務所として利用することもできます。
④隣近所との関係が構築しやすい

新築一戸建ては玄関や窓を開けるとすぐに外ということもあり、隣近所との関わりが濃厚になりやすい傾向にあります。
人間関係を構築するのが煩わしくて隣近所の人とコミュニケーションを取りたがらない人もいますが、近所の人との人間関係を構築しておくことで防犯に繋がったり、災害が起きたときに助け合いができるという点でメリットになります。
★新築一戸建てのデメリット
①建物の維持管理にまとまった費用が必要になることがある

住民で積み立てておいた修繕費で建物を修繕できるマンションと違い、新築一戸建ては建物が傷んでしまったときは自分で修繕しなければなりません。
「お金があるときにいつか直そう」とおもって油断していたら傷みが進み、修繕費が割高になることもあり得ます。建物の傷みのチェックや修繕を自分でしないといけない点はデメリットと言えます。
②共用部分がない
大規模なマンションにはキッズルームやパーティールームといった共用部分があるため、住民との交流ができますが、新築一戸建ては共用部分がないため、近くの公園や公共施設に行くなどしないといけません。
すぐ近くにあれば簡単に行けますが、近くになければわざわざ車でいかないといけないケースも・・・
山口で同世代の住民と交流をしたいという方からすると、少しデメリットかもしれません。
③セキュリティ面を意識する必要がある

家と家の間隔があいていることは生活音に神経質にならなくてよいというメリットがありますが、それと同時に空き巣や放火などのセキュリティ面を意識する必要があります。
万が一、室内で危険な目に遭っても近所の人が気付きにくいため、より一層防犯意識を持つことが求められます。
監視カメラを付けたり、留守を減らすなどの工夫が必要です。
★マンションのメリット

①将来の修繕計画がしっかりしている
マンションは住民全員から修繕費積立金を集めるためマンション内の共用部分の修繕箇所があれば積立金からまかなわれます。
そのため自分だけ修繕費をだすことはないのでその面は安心できます。
②共用部の管理・清掃を管理会社がしてくれる
エントランスや廊下・駐車場等の共用部分の掃除や管理は、そのマンションの管理会社がしてくれるので住民のわずらわしさは軽くなります。
また、管理人が常駐しているマンションでは、万が一不審者が建物内に入ったとしても管理人の目があるので犯罪を未然に防ぐ効果が期待できます。
防犯面で見ると、マンションはオートロックになっていることが多いので外出は玄関ドアの鍵一つでできると言われています。
もちろん部屋の窓も閉めた方が防犯になりますが、エントランスがオートロックという安心感は、快適な生活を送るためのポイントとも言えます(^^♪
③高齢者でも暮らしやすい

標準的なマンションはワンフロアなので室内に階段がなく有効面積が広いため、一戸建てに比べて小さめの床面積でも狭さを感じにくいです。
また、室内がフラットなので高齢者でも暮らしやすいと言えます。エレベーターがあればなおさら上り下りの負担は軽減します。
④住民とのコミュニケーションが取りやすい
ファミリータイプのマンションなら同世代の住民が入居する場合が多いので、子どもを介した交流が活発になる傾向があります。
大規模なマンションではキッズスペース等、居住者が集まって活動するケースが多く見られます。
★マンションのデメリット
①生活音のトラブルの可能性

マンションは左右上下に住戸が接しているため、全く生活音が聞こえない状態は難しいです。
最近のマンションは防音性が優れているものも多いですが、一戸建てほど他人の存在が気にならないということはないでしょう。
トラブルを避けようとすると生活音に神経質になってしまうと思われます。(*_*)
②ペットを思うように飼えないかもしれない
ペットの飼育が可能のマンションでも、ペットのサイズや頭数、種類に制限がある場合があります。
なので必ずしも飼いたいペットが飼えるという訳ではないので、少し我慢が必要かもしれません。
③駐車場が有料のケースがある

マンションの所有権があっても、駐車場が有料のケースがあります。分譲マンションの多くが賃貸方式を採用しているため、敷地内であっても駐車場代がかかります。
自身の部屋から近い平置きの駐車場であればまだ良いですが、部屋の位置が駐車場よりも遠かったら、行くのが面倒になってしまうことも。
機械式の駐車場であれば、車種の制限も出てきます。
ドライブが趣味の方や、日常生活に車が欠かせない人にとっては、車の出し入れが面倒に感じるかもしれません(*_*)
★まとめ
新築一戸建てとマンションのメリット・デメリットが少しでも分かりましたでしょうか?
山口で新築一戸建てとマンション、どちらを購入するべきかと悩んだときは自身の家族構成やライフスタイルを振り返ってみて、住まいに求める優先順位を考えることが大切です。
綿密に資金計画や住まいの優先順位を踏まえながら、自身の身の丈にあったマイホーム計画を立てましょう!!(^^)/
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一般的な二世帯住宅と同じく、プライバシーの確保などの問題が発生する可能性があることもデメリットになります。完全分離型にするとお互いのプライバシーを確保できますが、建築費が割高になるため注意が必要です。 ローコストの二世帯住宅にかかる費用 一般的なローコスト住宅の相場は坪単価30~50万円程度であり、二世帯住宅の仕様にすると坪単価45~60万円前後が目安です。 完全同居型の二世帯住宅であれば一般的なローコスト住宅と間取りは変わらないため、30~40坪であれば900~2,000万円程度で建築できる可能性があります。 部分共用型は間取りにもよりますが、40~50坪であれば1,800~3,000万円程度が相場の目安になるでしょう。完全分離型は最も建築費が高く、55~65坪であれば2,500~4,000万円程度が相場の目安です。 これはあくまでも相場の目安であり、実際の建築費は要望を伝えたうえで見積もりを取得し、確認すると良いでしょう。 ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際のポイント ローコストに限らず、二世帯住宅は間取りが最も重要であり、間取りによってプライバシーの確保や生活利便性が変わってきます。「親世帯と子世帯のプライバシーの確保」「動線の効率化」「将来の変化に対応」の3点が、間取りを決める際の重要なポイントです。 ここでは、ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際の3つのポイントを解説します。 親世帯と子世帯のプライバシーの確保親世帯と子世帯のプライバシーの確保をどうするかによって間取りは決まります。完全同居型は一般的な一戸建て住宅と同じであるため、親世帯と子世帯のプライバシーの確保は難しいです。 部分共用型は親世帯と子世帯の関係性や距離感を保ちながら、お互いのプライバシーを確保できます。ただし、玄関やキッチンなどの共有スペースでは顔を合わせるため、プライバシーの確保には限界があります。 完全分離型であれば、完全なプライバシーの確保が可能です。家計も完全分離ができ、水道光熱費の負担の割合で揉めることもありません。完全同居型と部分共用型はトラブルを防ぐため、水道光熱費の負担の割合を事前に決めておきましょう。 動線の効率化二世帯住宅の間取りの設計において、動線の効率化は極めて重要なポイントです。室内のスムーズな移動と利便性を確保することで、快適かつ機能的な住環境が実現します。動線の効率化のポイントは、動線を可能な限り短くし、別の動線と交差しないようにすることです。 動線がスムーズであればキッチンから居室などへの移動が楽になり、より快適に暮らせます。また、完全同居型と部分共用型の二世帯住宅は親世帯と子世帯が共有スペースを使うことがあるため、動線を工夫することでお互いのプライバシーを尊重できます。 さらに間取りを決める際は、トイレや浴室など衛生面に関する「衛生動線」と、調理や洗濯など家事に関する「家事動線」が交差しないようにすることも、利便性や快適性、プライバシーの確保において重要です。 将来の変化に対応間取りを決める際は、子どもの成長や親の介護、死別など、将来の変化も考慮することが大切です。家族構成やニーズは時間とともに変化するため、適切な設計を行うことで、将来の変化に柔軟に対応できます。 子どもが成長するにつれて、個別の勉強部屋や寝室が必要になる場合があります。兄弟姉妹がいる家庭では、子どもの成長を意識して間取りを決めましょう。親の介護が予想される場合は、バリアフリー化や親の居室を1階に配置するなど、アクセスしやすい間取りの設計が重要です。 両親が高齢の場合は、親世帯の死別も考慮する必要があります。特に完全分離型は半分が空き家になるため、賃貸に供するなど将来の利用方法を念頭に間取りを設計しましょう。完全同居型と部分共用型は、部屋の再配置や用途の変更を容易に行えるようにしておくと、将来の変化に柔軟に対応できます。 ローコストの二世帯住宅を建てる際の注意点 ローコストの二世帯住宅を建てる際は、家族同士の話し合いなどが重要になってきます。複数の業者を比較することも大切です。ここでは、ローコストの二世帯住宅を建てる際に、特に注意しておくべき事項を解説します。 親子でしっかりと話し合うローコストの二世帯住宅を建てる際は、親子でしっかりと話し合うことが大切です。どのような生活環境を求めるのかや、どのようなプライバシーの確保が必要なのかなど、意見を交換することで理想の二世帯住宅が実現します。 完全同居型と部分共用型の二世帯住宅の設計においては、プライバシーの確保と共有スペースのバランスを考える必要があります。お互いのプライバシーを尊重できるようにするために設計やルールを話し合い、合意を形成しましょう。 二世帯住宅の建築にはコストがかかります。建築費の費用負担の割合を話し合って決めておくことが大切です。完全同居型と部分共用型は、水道光熱費の費用負担の割合も事前に決めておくと、将来のトラブルを防げます。 希望をリストアップし優先順位をつける親子双方の希望をすべて実現させると予算オーバーになる可能性があります。希望は優先順位づけが必要です。親子双方の希望事項をリストアップし、優先順位をつけることで、どの要素が最も重要かが明確になります。 これにより、設計や予算の決定において焦点を絞りやすくなり、限られた予算を最適に配分できるようになります。コスト効率の向上は希望を可能な限り実現するのに欠かせません。最も重要な要素に予算を割り当て、それに従って設計を調整できます。 希望事項をリストアップし、優先順位をつける際には、家族全員が参加しての話し合いを通じて合意を形成することが成功の鍵となります。間取りの設計プロセスがより円滑に進行し、家族全員が納得できる住環境を実現するのに役立つでしょう。 複数の業者を比較検討するローコストの二世帯住宅の施工実績が豊富な業者を3社程度選んで、相見積もりを取ることは重要です。複数の業者から見積もりを取得することで価格競争が生まれ、建築費をより低く抑えられる可能性が高まります。 ただし、価格だけで比較するのは禁物です。価格が安くても品質が悪ければ建ててから後悔するでしょう。各社のこだわりや強みを比較して、予算内で希望を実現可能で信頼できる業者を選ぶようにします。 業者の信頼性と品質を評価するには、過去の施工実績や、実際に利用したことのある人の口コミが参考になります。アフターフォローや保証条件も重要であり、保証期間なども比較検討しましょう。長期保証を採用していれば建ててからも安心です。 ローコストの二世帯住宅の間取りや施工事例 ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際は、ハウスメーカーのホームページやブログなどに掲載されている間取り図や施工事例が参考になります。さまざまな間取り図や施工事例を確認することで、理想的な間取りがわかるようになるでしょう。 ここでは、ローコストの二世帯住宅の間取りや施工事例をご紹介します。 完全同居型の間取りの事例完全同居型の間取りの事例として一般的なのは、1階に共有スペースと親世帯の居室を配置して、2階は子世帯の居室を配置する間取りです。以下のような間取りが参考になります。 1階 ・共有の玄関ホール ・共有のリビングルーム ・共有のキッチン ・共有の洗面室 ・共有の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 2階 ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・子世帯の洗面室 ・子世帯のトイレ ・収納スペース ・バルコニー 予算やスペースに余裕があれば、2階に子世帯専用のミニキッチンを設置することも検討できます。完全同居型の二世帯住宅の間取りは、パブリック空間とプライベート空間のバランスを最適にするのがポイントです。親子でしっかりと話し合って間取りを決めましょう。 部分共用型の間取りの事例部分共用型は共有スペースを何にするかによって間取りが決まります。玄関とキッチンを共有する場合の間取りの事例は以下のとおりです。 1階 ・共有の玄関ホール ・共有のリビングキッチン ・親世帯の洗面室 ・親世帯の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 2階 ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・子世帯の洗面室 ・子世帯の浴室とトイレ ・バルコニー 部分共用型の二世帯住宅は、双方の日常生活に支障のない間取りにするのがポイントです。また、双方のプライバシーを尊重しながら共同生活を楽しむための設計が求められます。動線の効率化を意識して、各世帯が共有スペースやプライベートなスペースにアクセスしやすいように設計しましょう。 完全分離型の間取りの事例完全分離型は「完全左右分離型」と「上下完全分離型」がありますが、どちらのタイプも親世帯と子世帯が独立した住宅ユニットを持ちます。間取りの事例は以下のとおりです。 上下完全分離型 1階 ・親世帯の玄関ホール ・親世帯のリビングキッチン ・親世帯の洗面室 ・親世帯の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 ・和室や洋室 2階 ・子世帯の玄関ホール ・子世帯のリビングキッチン ・子世帯の洗面室 ・子世帯の浴室とトイレ ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・バルコニー 完全左右分離型も1階と2階が左右になるだけで、基本的な間取りはほぼ同じです。2階には親世帯・子世帯専用のバルコニーを設置できます。完全分離型は親子の関係性を維持するために、二世帯が交流しやすい間取りにするのがポイントです。 ローコストで二世帯住宅は建てられる!しっかりと話し合って理想の間取りを実現しよう ローコストで二世帯住宅の建築は可能です。ローコストの二世帯住宅の建築を得意としているハウスメーカーや工務店に依頼すると、2,000~4,000万円程度で二世帯住宅を建築できます。間取りを工夫すると、1,000万円程度でも建築できる可能性があります。 二世帯住宅を建築する際は、間取りの決め方が特に重要です。親世帯と子世帯のプライバシーの確保と動線の効率化、将来の変化への対応の3点を念頭に、最適な間取りを検討しましょう。 間取りを決める際は、家族同士でしっかりと話し合うことが大切です。建築費や水道光熱費の負担の割合なども決めておくと、トラブルを未然に防げます。しっかりと話し合って、理想の二世帯住宅を実現させてください。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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ローコスト住宅と建売どっちを選ぶ?それぞれの違いやメリット・デメリットを紹介
ローコスト住宅と建売住宅は一般的に低価格であり、フルオーダーの注文住宅を建てるための予算が不足している場合の有効な選択肢になります。ローコスト住宅と建売住宅はそれぞれ特徴があり、どっちを選べば良いのかがわからない方もおられるでしょう。 この記事では、ローコスト住宅と建売住宅のそれぞれの違いと、メリット・デメリットを解説します。ローコスト住宅と建売住宅のどっちを選ぶべきかを判断したい方は、ぜひ参考にしてみてください。 1.ローコスト住宅と建売住宅の定義1-1.ローコスト住宅とは?1-2.建売住宅とは?1-3.ローコスト住宅と建売住宅の違い2.ローコスト住宅と建売はどっちが優れている?3.ローコスト住宅のメリット3-1.建売住宅よりも間取りや設備などの自由度が高い3-2.オプションの追加でカスタマイズできる3-3.標準仕様だと低価格4.ローコスト住宅のデメリット4-1.標準仕様の設備のグレードが低い場合がある4-2.入居できるまでに時間がかかる4-3.保証期間が短い場合がある5.建売住宅のメリット5-1.実際に現物を確認してから購入できる5-2.土地探しの手間が省ける5-3.フルオーダーの注文住宅と比べると低価格6.建売住宅のデメリット6-1.間取りや設備などを変更できない6-2.似たようなデザインの住宅が多い6-3.希望するエリアに建売住宅があるとは限らない7.ローコスト住宅と建売のどっちを選ぶ?7-1.ローコスト住宅がおすすめの人7-2.建売住宅がおすすめの人8.ローコスト住宅と建売住宅の違いを理解することが大切 1.ローコスト住宅と建売住宅の定義 ローコスト住宅と建売住宅は異なる形態の住宅であり、それぞれ特徴が異なります。ローコスト住宅と建売住宅のどっちを選ぶかは、それぞれの特徴を理解して、自分に合っているほうを選ぶことが大切です。ここでは、ローコスト住宅と建売住宅の定義を解説します。 1-1.ローコスト住宅とは?ローコスト住宅とは、手頃な価格で建築できるコストパフォーマンスが高い注文住宅を指します。一般的な注文住宅より坪単価が安く、1,000万円台での建築も可能です。 低価格だから品質や安全性が劣るというわけではなく、間取りや設備、デザインなどを規格化することで低価格を実現しています。住宅性能や設備などのグレードを上げたい場合は、オプションを追加することで対処できます。 フルオーダーの注文住宅よりも設計の自由度は低いもののセミオーダーに近く、予算を抑えながらマイホームを建てたい方には有効な選択肢です。 1-2.建売住宅とは?建売住宅とは、不動産会社が土地を仕入れて建物を建設し、土地と建物をセットで販売する形態の住宅を指します。建売住宅は一般的な注文住宅よりも低価格であり、分譲地に建設する分譲住宅も建売住宅の一種です。 建売住宅は既に建物が完成しているケースが多く、実際に実物を確認したうえで購入できます。建物が建設される前に販売されることもあり、この場合は「売り建て」と呼ばれます。 売り建てだと住宅設備などの仕様を変更できる場合がありますが、建物が完成している建売住宅は仕様の変更は基本的にできません。設計の自由度が注文住宅とは異なります。 1-3.ローコスト住宅と建売住宅の違いローコスト住宅には土地が含まれていないのに対し、建売住宅には土地が含まれている点が異なります。建売住宅を購入する際は土地を探す必要はなく、ローコスト住宅は家を建てる前に土地探しが必要です。 売り建てを除くと、建売住宅は既に建物が完成もしくは建築中であるのに対し、ローコスト住宅は注文を受けてから建築する点も異なります。建物が既に完成していると、購入後すぐに入居できます。 土地代を含めた価格は、ローコスト住宅と建売のどっちが安くなるかは一概にはいえません。 2.ローコスト住宅と建売はどっちが優れている? ローコスト住宅と建売住宅は、それぞれ異なる特徴を持つ住宅です。どっちが優れているということはなく、両者のメリットとデメリットを理解したうえで、自分に最適なほうを選ぶことが大切です。 例えば、間取りや設備などをある程度自由に決めたい場合は、ローコスト住宅のほうが向いています。土地探しなどの手間を省き、すぐに新居に入居したい場合は、建売住宅のほうがおすすめです。 土地代を除く建築費は、標準仕様のローコスト住宅のほうが安くなる傾向があります。土地代を含めると建売住宅のほうが安くなることがありますが、建物のグレードや立地条件などによって異なるため、一概にはいえません。 3.ローコスト住宅のメリット ローコスト住宅と建売のどっちを選ぶかを判断するには、両者のメリットとデメリットを理解することが大切です。ここでは、ローコスト住宅のメリットを解説します。 3-1.建売住宅よりも間取りや設備などの自由度が高いローコスト住宅は、建売住宅と比べると、間取りや設備などの自由度が高いことがメリットです。ローコスト住宅はフルオーダーではないものの注文住宅の一種であり、建売住宅よりも間取りや設備などの自由度は高いといえます。 ローコスト住宅の間取りや設備はある程度規格化されており、フルオーダーの注文住宅のように完全自由設計はできません。しかし、オプションを追加することで、キッチン設備などをアップグレードすることは可能です。 間取りや設備などのこだわりをある程度反映させ、フルオーダーの注文住宅よりも低価格で家を建てたい方にローコスト住宅は向きます。フルオーダーの注文住宅だと予算オーバーになる場合、ローコスト住宅だと建てられる可能性は十分あります。 3-2.オプションの追加でカスタマイズできるローコスト住宅は、オプションを追加することでカスタマイズできるというメリットがあります。ローコスト住宅のオプションには、耐震性や断熱性などの住宅性能を高めるものや、設備をアップグレードするものなどがあり、好みのオプションを追加することでカスタマイズができます。 例えば、標準仕様だと断熱性が低い場合は、断熱性能を高めるオプションを追加すると、季節を問わず快適に暮らせるようになるでしょう。冷暖房効率がアップすることで、光熱費の削減にもつながります。 ただし、オプションを追加すると追加費用が必要になるため、予算をしっかり立てることが大切です。オプションを追加しすぎると予算オーバーになることがあります。必要不可欠なオプションを厳選して追加するようにしましょう。 3-3.標準仕様だと低価格ローコスト住宅は、オプションを追加しない標準仕様だと低価格で住宅を建てられることがメリットです。フルオーダーの注文住宅よりも安く、土地代を除くと建売住宅よりも安く建てられる可能性もあります。 標準仕様は業者によって異なるため、標準仕様の内容が充実しているハウスメーカーを選ぶことが大切です。標準仕様が充実しているとオプションを追加する必要がなくなり、低価格で暮らしやすい住宅を建てられます。 ローコスト住宅を販売しているハウスメーカーは数多くあります。ハウスメーカーによって、標準仕様やオプションの内容、価格などが異なるため、複数のハウスメーカーを比較検討して、コストパフォーマンスが高いハウスメーカーを選びましょう。 4.ローコスト住宅のデメリット ローコスト住宅はオプションを追加することでカスタマイズできるなどのメリットがありますが、デメリットも存在します。ローコスト住宅の建設を検討している方は、デメリットも知っておくことが大切です。 4-1.標準仕様の設備のグレードが低い場合があるローコスト住宅は価格を抑えるために、標準仕様の設備のグレードが低い場合があります。設備のグレードを落とすことで低価格を実現しているわけですが、最新設備ではなくても安全性や快適性が極端に低下することはありません。 ローコスト住宅でグレードダウンされることが多い設備は、キッチンや浴室などの水回りの設備です。これらの設備は、機能やデザインが簡素化されたものや、古い型のものが使用されることがあります。設備のグレードにこだわりがある場合は、標準仕様の内容をよく確認することが大切です。 標準仕様の設備をアップグレードしたい場合は、オプションで追加できます。ただし、オプション費用が高額になる場合があるため、事前に確認しておきましょう。 4-2.入居できるまでに時間がかかる既に完成している建売住宅や中古住宅だと購入後すぐに入居できますが、ローコスト住宅は入居できるまでに時間がかかります。完全自由設計の注文住宅と比べると時間は短縮されますが、打ち合わせや設計、施工に要する時間は必要です。 ローコスト住宅は注文を受けてから建築するため、完成までに数ヶ月程度かかり、転勤や子どもの入学などで急いで入居したい方の要望は実現できません。土地探しから行う場合はさらに時間がかかり、土地探しが難航すると入居できるまでの期間は長引きます。 工期を短縮して早く入居したい場合は、オプションをあまり追加せず、標準仕様での建築がおすすめです。標準仕様であれば、打ち合わせや設計、施工の時間を短縮でき、3ヶ月程度で完成することもあります。 4-3.保証期間が短い場合があるローコスト住宅は一般的な注文住宅と比べると保証期間が短い場合があります。一般的な注文住宅だと30年以上の長期保証が付くことが多く、ローコスト住宅はアフターサービスの面で不利になることがあるでしょう。 ローコスト住宅であっても、住宅瑕疵担保責任保険で最低10年間の保証期間が義務付けられているものの、保証期間が終了すると入居後にトラブルが発生した場合などは有償保証になることがあります。 ただし、保証やアフターサービスが充実しているローコスト系のハウスメーカーもあり、保証期間やアフターサービスの内容の確認が重要です。ハウスメーカーを選ぶ際は、保証やアフターサービスの内容も比較して検討しましょう。 5.建売住宅のメリット ここまで、ローコスト住宅におけるメリットとデメリットを解説しました。ここからは、建売住宅のメリットとデメリットを解説します。建売住宅のメリットは以下のとおりです。 5-1.実際に現物を確認してから購入できる建売住宅のメリットは、完成済みの物件であれば、実際に建物を内見したうえで購入できることです。設計図や間取り図を見るだけではわからないことも、現物を確認することで細部までわかります。 ローコスト住宅や一般的な注文住宅は設計から行うため、建物が完成するまでは内見できません。生活動線や家事動線などは、実際に動いてみないことには適切であるかの判断は難しいです。 建売住宅だと住み始めてからの新居での生活もイメージでき、後悔することは少ないでしょう。実際に現物を確認してから購入できることは大きなメリットです。 外観デザインや間取りなどにあまりこだわりがなく、快適な生活が送れれば良いと考えている方には、建売住宅は最適だといえるでしょう。 5-2.土地探しの手間が省ける建売住宅は土地と建物をセットで購入できるため、土地探しの手間が省けます。ローコスト住宅や一般的な注文住宅は土地探しをしなければならず、時間と労力がかかる土地探しの手間が省けることは、建売住宅ならではのメリットです。 建売住宅は不動産市場に精通している不動産会社が土地を探すため、好立地であることが多く、生活利便性の高さも期待できます。分譲住宅の場合だと、不動産会社が広大な土地をまとめて購入したうえで分割して販売するため、土地価格を抑えられる可能性があります。 建物が既に完成している建売住宅は、建築中の注文住宅と比べると住宅ローンの審査や手続きもスムーズで、短期間で入居できることもメリットです。 5-3.フルオーダーの注文住宅と比べると低価格建売住宅はフルオーダーの注文住宅よりも価格が安く、低価格であることが大きなメリットです。建売住宅は間取りや設備があらかじめ決まっており、資材や設備をまとめて発注することでスケールメリットが働きます。施工もシンプルで、効率よく作業ができるため人件費も抑えられます。 フルオーダーの注文住宅は施主の要望に合わせて設計・施工するため、費用が上がりやすいです。建売住宅は設計の自由度が低い分、価格を抑えられます。 間取りや設備などのこだわりが少なく、安い価格で家を購入したい方に建売住宅は適しています。なお、建売住宅の価格は物件によって違ってくるため、購入する際は複数の物件を比較検討することが大切です。 6.建売住宅のデメリット 建売住宅は土地探しの手間が省け、フルオーダーの注文住宅よりも安く購入できるなどのメリットがありますが、デメリットも存在します。ここでは、建売住宅のデメリットを解説します。 6-1.間取りや設備などを変更できない建売住宅は既に完成しているか建築中であるため、間取りや設備などを変更できないことがデメリットです。建築中であれば、壁紙や床材の色などの内装の軽微な変更は対応できる場合がありますが、間取りの変更などはできません。 間取りや設備などにこだわりがある場合、建売住宅だと要望を実現できない可能性があります。間取りや設備などに強いこだわりがある方は、要望に合致する建売住宅を見つけるか、フルオーダーの注文住宅にするしかありません。 間取りやデザインなどの要望に完全に合致する建売住宅を見つけるのは難しく、建売住宅よりもフルオーダーの注文住宅のほうがおすすめです。 6-2.似たようなデザインの住宅が多い建売住宅は同じデザインや似たようなデザインの住宅が多い傾向があります。間取りや仕様も決まっており、個性的なデザインなどを求める方には不向きです。デザイン性の高い建売住宅も増えていますが、自分の好みと合致するとは限りません。 建売住宅のデザインは万人受けするものが多く、デザインに強いこだわりがなければ、注文住宅よりも低価格で購入できます。価格が高くなっても、デザインの要望を実現させたい方には、フルオーダーの注文住宅がおすすめです。 建売住宅のデザインは、地域やハウスメーカーによっても異なります。希望に合致するデザインの建売住宅を見つけるには、インターネットなどで情報収集をしっかり行うことが大切です。 6-3.希望するエリアに建売住宅があるとは限らない建売住宅は土地と建物がワンセットであるため、希望するエリアに建売住宅があるとは限りません。立地条件は変更できないため、後悔しないように選ぶことが大切です。駅からの距離や周辺環境、日当たり、騒音など、立地条件をよく確認したうえで決めましょう。 希望するエリアに建売住宅が見つかった場合でも、間取りや設備、デザインなどが要望に合致していないこともあり、要望を100%実現できる建売住宅を見つけるのは難しいです。 したがって、建売住宅を購入する際は、エリアや間取り、設備などの要望に優先順位をつけておくことをおすすめします。優先順位をつけておくと、要望を100%実現できなくても、理想に近い住宅を見つけられます。 7.ローコスト住宅と建売のどっちを選ぶ? ここまで、ローコスト住宅と建売住宅それぞれのメリット・デメリットを解説してきました。ローコスト住宅と建売のどっちを選ぶかは、それぞれのメリットとデメリットを比較検討して、自分に向いているほうを選びましょう。7-1.ローコスト住宅がおすすめの人ローコスト住宅は、限られた予算で、可能な限り間取りやデザインの要望を実現させたい人に向きます。フルオーダーの注文住宅と比べると間取りやデザインの自由度は低いものの、オプションを追加することで要望をある程度まで反映できます。 既に土地を所有していて、少しでも安い価格で住宅を建設したい方には、ローコスト住宅が最適です。ローコスト住宅だと、70万円程度の坪単価で建てられる場合があり、1,000万円台で建築することも可能です。 7-2.建売住宅がおすすめの人建売住宅は子どもの入学や転勤などで、急いで新居に入居したい方に向きます。既に建物が完成していると、すぐに入居して新生活をスタートできます。時間と労力がかかる土地探しの手間が省けることもメリットです。 デザインや間取りにあまりこだわりのない方は、注文住宅よりも建売住宅をおすすめします。建売住宅はデザインや間取りが決まっており、設計の自由度が低い分、フルオーダーの注文住宅よりも低価格で購入できます。 8.ローコスト住宅と建売住宅の違いを理解することが大切 ローコスト住宅のメリットは、建売住宅よりも間取りや設備などの自由度が高いことです。入居できるまでに時間がかかることがデメリットの一つであり、すぐに入居したい方は建売住宅のほうが向きます。 建売住宅のメリットは、実際に現物を確認してから購入できることです。間取りや設備などを変更できないことがデメリットであり、要望をある程度まで実現させたい方は、ローコスト住宅が向きます。 それぞれのメリットとデメリットを比較検討し、ローコスト住宅と建売住宅のどっちを選ぶかを判断しましょう。ローコスト住宅と建売住宅の違いを正確に理解できれば、自分に合っている住宅を選べます。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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延床面積とは?含まれない部分と広く感じさせるための工夫を解説
住宅を購入する時には延床面積という言葉を頻繁に見るかと思います。延床面積は住宅の広さを表すものですので、どんなことを表しているのかしっかり覚えておきましょう。この記事では延床面積とはなにか、床面積に含まれるものと含まれないもの、などをご紹介していきます。1 そもそも延床面積ってなに?2 延べ床面積に含まれないもの3 生活に必要な家の広さはどれくらい?4 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい?5 まとめそもそも延床面積ってなに? 延床面積は1階と2階の床面積を合計した数値になります。延床面積が大きいほど生活空間が広いということですので、どのくらいの広さをもつ住宅なのか見極めるのに延床面積を見て参考にします。延床面積は家づくりにおいて基本的な用語ですので、しっかり押さえておきましょう。さらに覚えておきたい基本的な用語がありますので、以下に記します。 建ぺい率:建物の大きさを制限する割合容積率:延床面積の大きさを制限する割合建築面積:上から見た時の建物の大きさ土地面積:土地の大きさ、坪(約3.3㎡)で表されることもある延床面積は容積率という規制により大きさが制限されています。建ぺい率も同様に建築面積の大きさを制限する割合で、この制限する割合の数値は、それぞれ土地によって変わります。条件の厳しい土地もあれば、容積率が高く延床面積をたくさん確保できる土地もあります。家づくりの際は条件に合う土地を選ぶことが大切です。 延べ床面積に含まれないもの 容積率や建ぺい率により延床面積は制限されますが、建築基準法により面積として参入されない部分もありますので、うまく取り入れていけば効率よく家を大きくすることができます。以下に床面積に含まれない部分をまとめましたのでご参考にしてください。 【ピロティ】 ピロティは壁がなく柱で構成される開放性のある屋外空間です。十分に外気に解放され、室内的な使い方をしなければ床面積に参入されません。【ポーチ】 玄関ポーチは原則床面積に算入されません。ただし、ピロティと同様に室内的用途の場合は床面積に算入されますのでご注意ください。【吹きさらしの廊下】 外気に解放される部分の高さが1.1m以上、天井高の1/2以上である廊下は先端から幅2mまでの部分を床面積に算入しません。【バルコニー・ベランダ】 吹きさらしの廊下同様に外壁から2mまでの幅なら床面積に算入されません。ただし、2mを超えた分は床面積に算入されることになります。例えば3m幅の場合は2mの部分は床面積に算入されず、残りの1mが床面積に算入されます。【屋外階段】 外気に解放されている部分の長さが階段周長の1/2以上、外気に解放されている部分の高さが1.1m以上、階段の天井高が1/2以上の場合は床面積に算入されません。住宅の場合は屋外階段を設置する機会はあまりないですが、二世帯住宅のように1階2階で玄関を分ける時に屋外階段を設置します。【出窓】 出窓の出が外壁面から50cm未満、出窓を設置している壁の面積の1/2以上が窓、室内床から窓の下部まで30cm以上である場合、床面積に算入されません。 【自動車車庫】 自動車や自転車などの駐車目的の施設は延床面積1/5を限度として容積率の計算に算入されません。ただし1/5を超える場合は、1/5を不算入とし、超えた分は床面積として算入されます。【住宅の地階部分】 住宅部分の床面積1/3を限度として容積率算定の際に床面積として算入されません。 【ロフト】 天井高1.4m以下、ロフトの床面積がロフトのある階の1/2未満、はしごで固定されていない、の規定通りの場合は床面積に算入されません。また、ロフトの床面積がその階の床面積の1/8を超える場合は各界の壁量を増やす必要があります。 生活に必要な家の広さはどれくらい? 家の大きさを決める時はライフスタイルや家族構成を基に考えることが大切です。住む人数に見合わない広さの家を建ててしまうと、広すぎてしまったり、狭すぎてしまったりします。国土交通省が公開する住生活基本計画(全国計画)の一般型誘導居住面積水準では、4人家族が住むのに必要な面積は125㎡となっています。この数値は以下の計算式で求めることができますので、住む人数を当てはめて計算し参考にしてみましょう。【一般型誘導居住面積水準】単身者 55m² 2人以上の世帯 25m²×世帯人数+25m²【都市居住型誘導居住面積水準】単身者 40m² 2人以上の世帯 20m²×世帯人数+15m²引用:国土交通省:住生活基本計画(全国計画)フラット35の利用調査でも住宅面積の全国平均は注文住宅:125.8㎡、土地付き注文住宅:111.5㎡となっていますので、坪で表すと平均が30〜40坪ほどです。3〜4人家族が住む家を建てる場合は、30〜40坪の大きさが平均的になりますので、この大きさを目安にするといいでしょう。引用:住宅金融支援機構 住宅関連調査 フラット35利用調査 2019年度集計 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい? 住宅の費用は延床面積と坪単価である程度の目安を計算することができます。計算の仕方は以下になります。延床面積×坪単価=建物の費用坪単価とは延床面積を建物費用で割った数値です。坪というのは現在ではあまり使わないため馴染みがないかもしれませんが、不動産業界や建築業界ではよく使う単位です。坪はmだと約3.3㎡になります。1坪は畳2畳分ですので、50坪の土地なら畳が約100枚敷き詰められる広さということになります。それでは坪単価を出してみますので以下の計算式を参考にしてください。【3000万円の建物で延床面積が125㎡とした場合】3000万円÷125㎡=24万円坪単価は24万円坪単価は上記のように簡単に計算することができますが、注意する点があります。この計算式でいくと延床面積が増えるほど坪単価は安くなりますが、必ずしもそうなるというわけではありません。坪単価が何の基準で出されているか明確なものはなく、住宅会社によって計算の仕方が異なりますので、この計算と合わないということが頻繁にあるかもしれません。延床面積が減るほど坪単価は上がる傾向にありますので、坪単価の計算はあくまでも目安としてとらえておきましょう。また、土地と建物には税金がかかり、引き渡し後に毎年支払うことになる固定資産税と取得後1回限り支払う不動産取得税があります。その他にも印紙税や登記費用、引越し代金、仮住まい費、家具代、などもありますので、家づくりの時に必要になる費用は資金計画時に明確にしておきましょう。 まとめ 延床面積は家の広さを決める数値になります。この数値を見て十分な広さがあるか、それとも住むには狭いかを判断する目安となります。家づくりでは他にも建築面積や床面積と建築面積を制限する容積率、建ぺい率があります。どれも家の広さを決めるのに必要なものですので、計算の仕方を知っておくと設計時に役立ちます。 家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから