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建物・家づくり
理想の天井高とは?天井を高くするメリット・デメリットは?後悔しないための注意点

家づくりの時は部屋の広さにこだわってしまうことが多いですが、天井の高さも生活のしやすさにかなり影響してきます。普段は天井の高さをあまり気にされないかもしれませんが、天井が低いと圧迫感があり、快適な気持ちで過ごすことができません。この記事では最適な天井の高さと、天井を高くするメリット、デメリットなどをお伝えしていきます。
天井高の標準はどれくらい?

建築基準法では居室の天井高は2.1m以上と定められています。しかし、現在では平均身長が高くなってきた背景もあり、天井の高い住宅が多くなりました。天井の標準的な高さは2m20cm〜2m40cmです。天井が高いほど圧迫感がなくなり、開放性が増しますので、最近では高い天井が好まれ、2m40cmが主流となってきています。
また、住宅会社によってはさらに天井を高くした住宅もあり、3mを超える高さもあります。工法や構造の違いで天井高の制限を受けることはありませんが、住宅会社が設定する範囲でしか天井高を決めることができないこともありますので注意しましょう。
いろいろな天井の仕上げ方
一般的に天井は石膏ボードが張られていてフラットな変哲のない内観ですが、天井ボードをなくして梁を見せる仕上げ方法もあります。この方法だと構造を変えることなく天井を高くすることが可能で、内観も梁を見せることで古民家風の趣ある空間を演出することができます。その他にも天井の高さを場所ごとに変える方法もあります。天井の高さが違うことで動きのある空間になり、低いところから高いところへ移動した時の縦空間の広がりはフラットな天井では味わえない雰囲気を与えてくれます。
天井を高くするメリット・デメリット

空間を作る上で天井の高さはとても重要になってきます。ここでは天井を高くすることのメリット、デメリットをお伝えしていきます。
メリット
【開放感が得られる】天井が高いほど開放感のある空間になります。天井が低いと圧迫感が出てしまいますので、明るく開放性が求められるリビングは天井を高めに設定することが望ましいです。天井が高いと縦空間が広がるため、部屋も広く感じられゆとりのある空間となります。
【採光の確保・高い位置に窓をつくることができる】
天井が高いことで高い位置に窓をつくることができます。ハイサイドライト(高窓)は、採光を確保する際に、近隣の建物の影響が少ない窓です。
1階の部屋が暗くなってしまう原因は天井が低く窓から入る光も限られてしまうからです。こういった光を多く取り入れたいという方は天井を高くしてハイサイドライト(高窓)を設けるといいでしょう。
【間取りの自由度も増す】
縦空間を広げることでスキップフロアにすることが可能です。スキップフロアは敷地が狭く床面積が少なくなってしまう場合に有効な間取りで、通常の家は横に部屋を配置していくのをスキップフロアは縦の空間を利用して部屋を配置していきます。
天井の高い家を土台に縦空間に部屋を配置していけば、部屋数を多くすることが可能です。内観もおしゃれな空間になりますので注文住宅を建てる方に人気があります。
デメリット
【部屋の温度に注意】天井が高くなると部屋の体積も増えて冷暖房効率が下がるため、夏や冬は快適な室温になりにくくなる可能性があります。冷暖房効率が下がると光熱費が上がってしまうのも注意。室温を安定させるためには断熱性と気密性が求められますので、天井を高くする場合は高断熱・高気密にすることをおすすめします。
【コストの負担】
天井が高くなると壁の面積が増えるため、材料費や施工費が高くなります。わかりやすいのは内装クロスです。クロスを貼り替える量が増えますので、新築時だけでなく、数十年後のクロス貼り替えの費用も通常より高くなります。
また、カーテンを選ぶ時も注意が必要です。天井が高くなったことで掃き出し窓の高さも天井に合わせてしまうと、規格サイズではカーテンの丈が足りなくなります。規格サイズで長いものは2mほどですので、これ以上の長さが必要な場合はオーダーサイズになります。
【お部屋別】理想的な天井高とは?

天井の高さは部屋によって最適な高さがあります。天井は一般的にはどの部屋も同じ高さにしがちですが、快適な空間となるように部屋ごとに天井高を変えてみるのもおすすめです。
リビング
家族が集まる部屋ですので、明るく開放感が優先されます。天井の高さはできるだけ高くすることが望ましく、吹き抜けや勾配天井にするのもおすすめです。大人の目線高さは1m50cmほどですので、その倍の高さがあると開放感を得ることができます。リビングの天井高は最低でも2m40cmは確保しておきたいです。ダイニング
ダイニングは椅子に座るため、リビングより天井を低くしても大丈夫です。椅子に座った時の目線高さは1m10cmほどになりますので、その倍の2m20cnほどあれば天井が低いとは感じにくいでしょう。現在はLDKの間取りが増えてダイニングとリビングの空間がつながっていますので、ダイニングとリビングの天井高を変えて空間にメリハリを持たせるのもいいでしょう。
キッチン
キッチンの天井高を決める時は、キッチンカウンターの高さと吊り戸棚のサイズを考慮して決めることがポイントです。キッチンカウンターの高さは80cm、85cm、90cm、吊り戸棚は60〜80cmです。キッチンカウンターは85cmが一般的な高さで、レンジフードは消防法によりコンロから80cm以上離す必要があります。例えばカウンター高さ85cmにカウンター上端から吊り戸棚まで80cm、吊り戸棚を70cmとした場合、最低でも2m35cmの天井高が必要になりますので、設置するキッチンのことも考えて天井高を決めましょう。キッチンの天井高は2m30cmほどあれば圧迫感なく過ごせるでしょう。
寝室
寝室はリラックスして就寝することも考えて、天井を低くしておくのがおすすめです。建築基準法の天井高の規定がありますので2.1m以上必要ですが、天井に頭をぶつけないように「ベッドの高さ+1m」が適しています。また、勾配天井はその部屋の平均天井高でいいため、天井が低くなっているところにベッドを配置するのもおすすめです。玄関
玄関の天井はそのまま廊下の天井になってくるのに注意。玄関ドアの高さが基準になってきますので、選んだサイズで天井高を決めましょう。既製品の玄関ドアは2m20cm〜2m30cmほどです。また、廊下の天井は、玄関框を上ったところになります。玄関框は土間から20cmほどの高さ。玄関ドアの高さと玄関框の20cmの高さを加えて2m40cm〜2m50cmほどが玄関の天井高になります。和室
和室は床に座ることを前提に天井の高さを決めていきますので、他の部屋よりも天井を低く設定します。座った時の目線の高さは90cmほど。天井高は建築基準法で定める2.1mほどで大丈夫です。小上がり和室の場合は、床から40cmほど高くなることに注意しましょう。リビングに隣接する小上がり和室は、リビングの一部として見られますので、リビンの天井高を2m40cmにすると和室の天井は2mほど確保できます。
天井高の違いが分かる事例を紹介
天井の高さを数字だけで見てもなかなかイメージがわかないかと思います。写真やモデルハウスなど視覚的に見ることで自分の理想とするお部屋が見つかるかもしれませんので、実際に家づくりされる時は、天井の高さでどんな風に印象が変わってくるか事例を参考にすることをおすすめします。【フラット天井】

一般的なフラット天井は、安定した仕上がりと費用相場を目安に計画できます。現在では2.4mほどの天井高が主流で、このくらいの高さなら圧迫感がなく生活ができます。
【吹き抜け】

吹き抜け天井にすることで縦空間が広がりますので、開放感はフラット天井よりも感じやすいでしょう。断熱性と気密性は注意が必要ですが、リビングのように家族が集まる空間には、開放感があるように他の部屋よりも天井を高くするといいでしょう。リビング階段と吹き抜けの組み合わせは、家族とのコミュニケーションもとりやすくなります。
【梁を見せる天井】

梁を見せることで、箱のイメージに近い空間から趣のある古民家風の内観にすることができます。勾配天井との組み合わせも相性がよく、天井も高くなるためデザイン性と開放性の両方を得ることができます。
まとめ
天井の高さは部屋の雰囲気に大きく影響してきます。低い天井は圧迫感があり、窮屈さを感じさせてしまうため、自分に合った天井高で家を建てていきましょう、天井はあまり注目しないかもしれませんが、見せ方で内観の雰囲気もガラッと変わります。快適な空間となるように最適な天井高を決めていきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。
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その他の料金は、別のサービスの利用料や法律に基づいて徴収される料金です。再エネ発電賦課金などが該当し、請求書に明示されます。 電気代やガス代、水道代に暖房用の灯油代などを加えた金額が、1ヵ月間の光熱費(水道光熱費)になります。 1-2.光熱費は固定費に含まれる光熱費は毎月支払う必要があり、流動費ではなく固定費に含まれます。使用量に応じて変動する部分があるため流動費としての側面も有しますが、使用しなくても毎月必ず支払う費用であるため固定費とみなすのが一般的です。 家計の節約は固定費の見直しが基本で、固定費の節約効果は長く続きます。これは、光熱費は生活に不可欠なエネルギーの利用料金であり、家計の基盤となる費用であるためです。省エネ対策をしたり、サービス提供会社や料金プランを見直したりすることで、家計の節約につながる可能性があります。 1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる光熱費は地域や世帯人数によって異なることが特徴です。北海道や東北、北陸地方などの豪雪地帯では冬場のエネルギー使用量が増加するため、他の地方と比較すると光熱費が高めになる傾向があります。 また、光熱費は世帯人数が増えるほど高くなり、一人暮らし世帯よりも4人家族世帯の方が光熱費は高額になります。これは世帯人数が増えるほど、広い生活スペースが必要になるためです。なお、建物の構造によっても光熱費は異なってきます。 2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは? 光熱費は建物の構造によっても異なり、一戸建てはマンションよりも光熱費が高くなる傾向があります。これは建物の専有面積や気密性・断熱性の違いによるものです。ここでは、一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由を解説します。 2-1.専有面積が広い一戸建てはマンションやアパートと比べると専有面積が広く、エアコンなどの消費電力が大きくなる傾向があります。また、一戸建てはマンションやアパートよりも部屋数が多い傾向があり、部屋数が増えるほどエアコンや照明器具の設置数も増えるため、光熱費が高くなります。 2階建てや3階建ての戸建て住宅は、ワンフロアの集合住宅と比べると空調効率が落ちることも光熱費が高くなる理由の一つです。 2019年9月に日本生活協同組合連合会が実施した「電気・ガス料金調査」においても、一戸建ては集合住宅よりも使用量・料金ともに高いという結果になっています。 同調査によると、一戸建ての1ヵ月当たりの電気料金は平均8,546円で、集合住宅の6,477円と比べると2,000円以上高いです。 出典:日本生活協同組合連合会「電気・ガス料金調査」 2-2.契約アンペア数が大きい電気代は契約アンペア数によって基本料金が変わり、一般的に一戸建てはマンションよりも契約アンペアが大きくなる傾向があります。 一戸建てはマンションよりも電気使用量が大きくなる傾向があるため、マンションよりも高めのアンペア数での契約が必要です。アンペア数が低いと、一度に多くの電気を使用するとブレーカーが落ちてしまいます。 東京電力の場合、30アンペアの基本料金は885.72円/月、60アンペアの基本料金は1,771.44円/月です。 出典:東京電力エナジーパートナー「ご契約アンペアの選び方」 電気代は基本料金と使用料、その他の料金(燃料費調整と再エネ発電賦課金)を加えた金額になるため、基本料金が高くなると電気代も高くなります。 2-3.気密性・断熱性が低い一戸建てはマンションと比べて壁や天井、床などの構造が複雑で、隙間ができやすい傾向があり、冷暖房の効率が落ちてしまいます。 また、一戸建ては外部との接点が多く、屋根や外壁は直射日光にさらされ、室内は外気温の影響を強く受けます。猛暑日などに室温を適正に保つにはエアコンをフル稼働しなければならず、電気代は高くなりがちです。ただし、一戸建てでも高性能な断熱材を使用することで、高い気密性と断熱性を実現している住宅も増えています。気密性と断熱性を高めることで冷暖房の効率が良くなり、光熱費の節約につながります。 3.水道光熱費の平均額 家計を節約するには、水道光熱費の平均額を把握しておくことが大切です。ここでは、世帯人員別・地域別の水道光熱費の平均相場をご紹介します。なお、一戸建て・マンション別のデータはなく、あくまでも水道光熱費の平均額です。 3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、一般社団法人エネルギー情報センターが運営する新電力ネットが算定した世帯人数別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 世帯人数1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額単身11,847円2人家族19,607円3人家族22,834円4人家族23,764円5人家族25,751円6人家族以上 32,652円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 上記のデータから、世帯人数が増えるほど水道光熱費の平均額も増えることがわかります。単身世帯と2人家族の差額は7,760円、2人家族と3人家族の差額は3,227円、3人世帯と4人世帯の差額は930円です。 単身世帯と2人家族では水道光熱費に大きな差がありますが、世帯の構成人員が2人以上になると、大きな増加は見られません。これは、電気代やガス代がかかるエアコンやキッチン、お風呂などを家族全員で共有することで、個々の使用量が分散されるためです。 ただし、家庭ごとに状況は異なり、省エネ対策や設備の違いによっても差が生じることに留意する必要があります。 3-2.地域別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、新電力ネットが算定した地域別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 地域1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額北海道地方23,465円東北地方22,404円関東地方18,091円北陸地方22,471円東海地方18,196円近畿地方 17,765円中国地方17,845円四国地方19,409円九州地方17,135円沖縄地方16,750円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 最も水道光熱費が高いのは北海道地方で、水道光熱費の平均額は23,465円です。2番目に高いのは北陸地方で22,471円、3番目は東北地方の22,404円となります。豪雪地帯になるほど水道光熱費が高くなることがわかります。 最も水道光熱費が安いのは沖縄地方で、水道光熱費の平均額は16,750円です。北海道地方との水道光熱費の差額は6,715円になります。沖縄地方は本土と比べると冬は暖かく、冬場のエネルギー消費量を低く抑えられるため、水道光熱費が低めになることがわかります。 3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由電気代やガス代は、新型コロナウイルス感染症パンデミックやロシアによるウクライナ侵攻、円安などの影響を受け、2021年4月頃から値上がり傾向にあります。これは、原油や天然ガスなどの輸入価格が上昇し、電気代とガス代の原料費調整額が上昇したためです。 政府与党の公明党が実施した調査によると、東京ガスを使用している標準家庭のガス料金は2022年1月から2023年1月の1年間で約37%値上がりしています。 出典:公明党「暮らしの安全」 電気代は、2023年6月1日に大手電力会社7社は値上げを実施しましたが、経済産業省は「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施しており、政府による「激変緩和措置」により値上げの影響は抑えられています。 激変緩和措置は2024年4月末まで延長されたものの、2024年5月からは激変緩和の幅を縮小する方針です。今後の電気代やガス代の値動きについては、原油やLNGなどの燃料価格や円相場の状況、国の政策などによって変わってきます。 4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法 一戸建ての光熱費はマンションよりも高めになる傾向があり、電気代やガス代も値上がり傾向にあります。家計の負担を軽減するには、光熱費の節約が必要です。ここでは、一戸建ての光熱費を低く抑える方法を解説します。 4-1.冷暖房の効率を上げる冷暖房の効率を上げると、光熱費の節約につながります。冷暖房の効率を上げるには、住宅の気密性と断熱性を高め、エネルギー効率の高い機器の使用が有効な方法です。 窓は建物の外部と内部を結ぶ接点であり、外気が入り込んだり室内の熱や冷気が逃げたりします。窓に断熱シートを貼ると断熱性が高まり、冷暖房の効率が上がります。遮光カーテンの使用や二重窓の導入、Low-Eガラス(エコガラス)の使用も気密性と断熱性を高めるのに有効です。 また、古いタイプのエアコンは省エネ性能が低いため、最新の機種に買い替えることも冷暖房の効率を上げることにつながります。フィルターの掃除や適切な温度設定、サーキュレーターの併用なども、冷暖房の効率を上げる方法の一つです。 4-2.電力会社やガス会社を乗り換える電力会社やガス会社を乗り換えることで、光熱費を削減できる可能性があります。エネルギー市場は電力自由化によって市場が開放されており、数多くの企業が参入し、価格競争が行われています。 現在の電力やガスの契約内容と料金を確認し、他の会社が提供するプランと比較すると、より良い条件での契約が可能です。これにより、光熱費の節約につながります。賃貸の一戸建てであっても、電力会社を変える際には基本的に家主の許可は必要ありません。 なお、電力会社やガス会社を乗り換える際は、契約条件や違約金などの確認が大切です。しっかり確認していないと節電につながらなかったり、違約金を請求されたりすることがあります。 倒産や事業停止することもあるため、経営の安定面なども調査し、時間に余裕を持って入念に検討しましょう。 4-3.電気やガスの使用量を減らす電気やガスの使用量を減らすことは、光熱費の節約に直結します。使用量を減らすには、電気のつけっぱなしはしないなど、日頃から節約を意識することが大切です。 お風呂の追い焚きの回数を減らしたり、電子レンジを使った調理を取り入れたりすることで電気代やガス代を節約できます。また、冷暖房の設定温度を適切に管理し、不要なときには電源を切るなどして、無駄なエネルギー使用を避けることが重要です。 照明をLEDに切り替えたり、洗濯機や乾燥機、冷蔵庫の使い方を見直したりするなど、節電の方法は数多くあります。なお、電気やガスの使用量を減らすことで、環境への負荷の軽減にもつながります。環境に配慮した生活を送るためにも、電気やガスの使用量を減らすことは重要なことです。 5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅 エネルギー消費量を抑えることは光熱費の節約につながります。「省エネ住宅」という言葉は社会に定着していますが、具体的にはどのような住宅なのかがわからない方も多いでしょう。ここでは、エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅(省エネルギー住宅)を解説します。 5-1.省エネ住宅とは?省エネ住宅とは、一定の性能基準を満たした省エネ性能が高い住宅を指します。エネルギーの使用量を最小限に抑え、快適で健康的な住環境を提供するために設計されていることが特徴です。 家庭においては冷暖房がエネルギー消費の30%を占めており、省エネ住宅は冷暖房を効率化することでエネルギー消費量を抑えます。また、断熱性を高め日射遮蔽をすることで、冬は暖かく夏は涼しくなり、快適で健康的な住環境を実現します。 住宅のエネルギーコストを削減するだけでなく、地球環境に配慮しCO₂の排出削減につながることも省エネ住宅の特徴です。省エネ住宅にはZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などがあり、いずれもエネルギー消費量を低く抑えられます。 5-2.ZEH住宅ZEH(ゼッチ)住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、創エネ性能を備えた住宅です。エネルギーの自己生成と使用のバランスを取り、年間でゼロエネルギーの達成を目指します。年間のエネルギー消費量を0以下にできるため、光熱費の大幅な削減につながります。 ZEH住宅の特徴は、省エネだけではなく、エネルギーを創造する創エネ性能を備えていることです。ZEH住宅は太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを完備しており、建物自体でエネルギーを生成します。 また、高い断熱性と気密性を誇り、暑さと寒さを防いで快適に暮らせることも特徴です。断熱性と気密性を高めることで、冷暖房の効率が良くなり、エネルギー消費量を減らせます。 5-3.LCCM住宅LCCM住宅(ライフサイクルカーボンマイナス住宅)とは、建築・居住・解体までの全過程におけるCO₂の収支をマイナスにする住宅です。ZEH住宅と同様に年間のエネルギー消費量を0以下にするだけではなく、CO₂を削減するための厳しい基準が設けられています。 省エネと創エネに加えて、長寿命であることがLCCM住宅の特徴です。耐久性の高い建材や設備の使用で建物の寿命を延ばし、保守コストを低減させます。建物の寿命をできるだけ長くし、解体時のコストも考慮します。 政府が普及を推進している低炭素住宅の最終目標がLCCM住宅です。LCCM住宅はまだ普及途上にありますが、低炭素社会の実現に向けて、今後ますます注目されるでしょう。 5-4.長期優良住宅長期優良住宅とは、一定の基準を満たした長期にわたって良好な状態で使用できる住宅です。75~90年程度の寿命があり、適切なメンテナンスを行うことで、親子孫の3代にわたって住み続けられます。 省エネ性能も優れており、ZEH住宅と同程度の厳しい基準を満たしていることも特徴です。高い断熱性と気密性で室内の温度を安定させ、エネルギー効率を向上させます。エネルギー効率の高い設備や機器も導入されており、光熱費の節約につながります。 長期優良住宅の認定を受けるには、国土交通省が定めた基準を満たすことが必要です。太陽光発電システムなどの創エネ設備の導入は要求されませんが、創エネ設備を導入することで、長期優良住宅の認定を受けやすくなる可能性があります。 6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント 一戸建ての光熱費を安くするには、新築・購入・リフォームをする際に省エネ性能を高めることを意識する必要があります。ここでは、光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイントを解説します。 6-1.一戸建てを新築する場合一戸建てを新築する際は、ZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などの省エネ住宅を建築することが光熱費を安くすることにつながります。省エネ住宅はエネルギー消費量を低く抑えられるため、光熱費を大幅に削減できる可能性があります。 省エネ住宅を建築する際は、基準を満たすと補助金・給付金制度の利用が可能です。補助金・給付金制度として、ZEH支援事業や子育てエコホーム支援事業などがあります。補助金・給付金制度を効果的に利用することで、一定の経済効果のメリットを受けることが可能です。 6-2.中古一戸建てを購入する場合中古一戸建てを購入する場合、太陽光発電システムなどの省エネ・創エネ設備を完備している住宅を選ぶと光熱費を安くできます。なお、オール電化の中古一戸建てはガス代が不要になりますが、タイプが古いと電気代が高額になることがあるため注意が必要です。 省エネ住宅やZEH住宅にリフォームした住宅を選ぶことでも、光熱費を安くできます。ZEH住宅や長期優良住宅などの省エネ住宅は断熱性・気密性が高く、光熱費の削減につながります。 6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合一戸建てを省エネリフォームすることは、光熱費を削減する効果があります。省エネリフォームは、建物の断熱性能を向上させ、効率的な設備の導入などを通じてエネルギーの効率を改善することを指します。 省エネリフォームの費用相場は工事内容にもよりますが、100〜200万円程度が一般的です。省エネリフォームをする際は、補助金制度を利用すると工事費の一部が補助されます。補助金制度には先進的窓リノベ事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業などがあり、条件を満たすと利用できます。7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 一戸建ての光熱費は世帯人数や地域、建物の省エネ性能などによって異なります。世帯人数が増えるほど光熱費は高くなり、北海道や東北など冬の寒さが厳しい地域は光熱費が高めになります。 一戸建てはマンションと比べると気密性や断熱性が低いことが光熱費が高くなる主な理由です。しかし、省エネ住宅は気密性や断熱性が高く、省エネ設備や創エネ設備の導入で、光熱費を大きく削減できます。 一戸建ての光熱費を節約したい方は、省エネ住宅の新築や購入、省エネリフォームがおすすめです。光熱費を大幅に削減できるでしょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。