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建物・家づくり
新築の注文住宅を建てる方必見!2階建てと平屋の選ぶ基準を解説

新築を建てる時はいろいろな情報を収集しますが、触れれば触れるほど魅力的な家を見つけてしまい、あれもこれもと取り入れたくなってしまいますよね。
2階建てと平屋も迷うことの多いケースの一つです。
一生に一度の買い物だからこそやり直しはきかないので、納得したものを建てたいですよね。
この記事では2階建てと平屋のどちらを選ぶべきか迷われている方に向けて、選ぶ基準やそれぞれの建物のメリット・デメリットをご紹介していきます。
新築は2階建てと平屋どっちがいい?選ぶ基準をチェック

2階建てか平屋のどちらの方がいいか選ぶ際に押さえておくのが下記のポイントです。
【2階建てか平屋か選ぶ時の基準】
- 土地の広さ
- 家族構成と人数
- 予算
- メンテナンス
上記の要素のどれを重視するかで、どの建物が適しているか決まります。
このポイントを押さえながら各建物の特徴やメリット・デメリットをチェックしていきましょう。
2階建てと平屋の違い
新築住宅は2階建てと平屋の2種類があります。2つの住宅の違いは以下のようになります。
【2階建て住宅の特徴】
階層が2層ある住宅です。
階の移動があるため階段を設けます。
部屋の数や広さの確保がしやすく、一般的に多く建てられているのは2階建て住宅です。
【平屋住宅の特徴】
階層のない1階建ての住宅です。
階段や廊下を設けない設計ができるため、空間の有効活用ができ、高齢者にも優しい住宅です。
最近は平屋の流行により採用している方も多くいます。
平屋と比較:2階建ての良いところ

2階建ての住宅の良いところは下記のポイントです。
- 敷地に対して効率的に延床面積が広くできる
- 部屋数を確保できる
- 収納部屋を確保しやすい
- 家族構成に捉われず2世帯住宅にも向いている
- プライバシー・防犯の確保がしやすい
階層が2層ある2階建て住宅は、部屋の数と広さ(延床面積)を効率的に活用することができます。
そのため家族構成に縛られず、必要な部屋を設けることが可能です。
このことから住宅の失敗に多い収納部屋の確保もでき、家の広さが敷地の広さに左右される平屋と比べると、2階建ては二世帯住宅も建てやすいつくりとなっています。
プライバシーや防犯の面も一般的に寝室が2階に来るので確保がしやすいです。
平屋と比較:2階建ての悪いところ
続いて2階建ての悪いところについて下記のポイントをチェックしましょう。- 地震対策をした構造設計が必要
- 効率的な家事動線の設計が必要
- 階段の上り下りの負担
- 建物の総額は2階建ての方が高い
2階建ては階層があるため建物に重さがあり、地震に対して平屋よりも不利なつくりとなっています。
地震大国である日本は耐震性を有した設計であることが重要なため、2階建て住宅を新築するときは耐震性能に注意して建てましょう。
また、部屋つなぎとなる平屋と比べて、2階建ては廊下や階段があり移動して家事を行う必要があります。
効率的に家事を行うには動線に気を配る必要がありますので、間取り設計の時は実際に家事をしているイメージを持って行うことが大切です。
建物の費用も総額では2階建ての方が高くなります。
2階建てと比較:平屋の良いところ

次に平屋の良いところをチェックしていきましょう。
- お年寄りが生活しやすい
- 掃除・洗濯など家事がしやすい
- 地震に対して構造的に有利
- 階段・廊下がないので空間を効率的に使える
- コミュニケーションがとりやすい
- メンテナンス費用を抑えられる
平屋の良いところは階段や廊下を設ける必要がありません。
段差をなくしてバリアフリー設計にすることで、移動による身体への負担が軽減できて高齢の方にも優しく安心して暮らすことができます。
平屋は部屋と部屋を繋ぐような間取りとなっているため、家族とコミュニケーションがとりやすく、家事の動線も効率的にしやすい特徴があります。
また数年後のメンテナンスも建物高さがないため足場をかける必要がなく、外壁面積の量も少ないためメンテナンス費用を抑えることができます。
2階建てと比較:平屋の悪いところ
平屋の悪いところは下記のポイントになります。- 周辺の建物で環境は変わる
- 間取り設計は敷地の広さで左右される
- プライバシー・防犯の対策が必要
- 水害の心配
- 建築コストは割高になる
- 同じ延べ床面積の場合は税金が高くなる
- 二世帯住宅は不向き
平屋は建物の高さが低いため周辺に建つ建物によって生活環境がガラッと変わります。
周りの建物が3階建てやマンションなど比較的高い建物がある場合は、圧迫感を感じる可能性があります。
また、防犯やプライバシーの面も対策が必要です。
人の目線にある平屋は塀やフェンスなどの目隠しや防犯カメラ、人感センサー付きのスポットライト、ピッキングされにくい玄関ドアなどで対策することが大切です。
最近ではゲリラ豪雨などの水害にも注意しなければいけません。
万が一洪水が起きてしまうと、2階がない平屋は床下浸水してしまうと逃げ場がなくなります。
メンテナンス費用は抑えられる傾向にありますが、新築の時にかかる建築費用は2階建よりも割高、2階建てと同じ延床面積の場合は、必然的に敷地も広くなるため固定資産税などの税金が上がります。
2階建てと平屋の向き不向きを比較

2階建てと平屋の良いところと悪いところ見てきましたが、どちらの建物がいいか向き不向きを比較しましたので下記にてお伝えしていきます。
2階建ての向き不向き

【2階建てが向いている方】
- 延床面積を効率的に確保したい方
- 部屋の数や広さを確保したい方
- 3人家族以上の家族構成の方
- 2世帯住宅を建てたい方
【2階建てが不向きの方】
- 少数世帯で部屋数を必要としていない方
- 階段の移動など身体の負担を感じる方
平屋の向き不向き

【平屋が向いている方】
- ある程度の敷地広さを確保できる方
- 部屋の数や広さにそこまでこだわらない方
- 2人家族など少数の家族構成の方
- 家の移動で身体の負担を減らしたい方
- バリアフリー住宅を希望している方
- 家事のしやすさや家族とのコミュニケーションを大事にしたい方
【平屋が不向きの方】
- ある程度の部屋の広さや数の確保が必要な方
- 家族人数が多い方
- 防犯やプライバシーが心配な方
- 近隣に3階建てやマンションがある
まとめ
2階建ては延床面積を効率的に使えるため、限られた土地でも十分な部屋の広さと数を確保できる建物です。平屋の場合は、階段や廊下を設けないで建てることができるので、バリアフリー住宅に適していてお年寄りの方にもぴったりなつくりとなっています。
2階建てと平屋はどちらも良いところと悪いところがあり、一概にこの建物がいいとは言い切れません。
それぞれの特徴を押さえて、家族構成や生活スタイルに合っている建物を選びましょう。
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建築面積とは?延床面積や土地面積との違いや計算方法をご紹介
建物や土地にはいろいろな面積があり、建築基準法により建築規模の制限がされています。住宅を購入する際は、建築面積や延床面積などの用語を必ず目にしますので、どんな意味なのかしっかり把握しておきましょう。1 建築面積とは2 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い3 建築面積に含まれるもの4 建築面積と建ぺい率について 5 まとめ建築面積とは 建物は建築基準法により建築していい大きさや内容などが制限されています。建物の規模については制限を分類ごとに設けられるように、複数の面積で区別され、その面積の中の一つが建築面積です。これは建物外周の面積を示し、建物の水平投影面積(建物を真上から見た周囲)になります。すべての建物が凹凸のない総2階ではなく、1階の面積が大きい場合や2階の面積が大きい場合もあります。こういった時も面積の求め方は同じで外周を測るのが基本です。1階が奥まっていて2階の面積が1階を覆うような建物の場合は、建物を真上から見たときに2階の部分しか見えないことになりますので、そのまま建築面積は2階の面積が建築面積となります。平屋の場合は1階部分のみになりますので、建築面積は1階部分の面積です。建物はいくらでも大きく建てられかというとそうではありません。後述しますが、建物を建てる土地には建ぺい率という建物の大きさを制限する数値が定められています。そのため建物は建ぺい率を超える建築面積を持つ建物を建てることはできません。 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い 建物に関する面積は他にもあり、新築を購入するときに必ず目にするといってもいいのが「延床面積」「建物面積」「土地面積」です。ここではこれらの面積についてお伝えしていきます。 延床面積 1階と2階の床面積を合計したものが延床面積になります。延床面積は施工面積とも呼ばれていて、簡単に言うと建物の部屋の内容量です。どんなに建築面積の大きい建物でも壁ばかりで部屋の面積が少なければ延床面積は少なくなります。部屋の面積は生活のしやすさに直結してきますので、新築を購入する際は延床面積の大きさというのが重要な指標になります。延床面積は緩和措置があり、バルコニーや吹き抜けなどは面積に含まれません。こういった緩和措置を効率的に設けることで容積率の制限以上に広く充実した建物を建てることができます。 建物面積 不動産業界で使われる用語で延床面積と同義で扱われています。不動産広告では車庫や地下室が建築面積に含まれる場合、その説明と面積を表記するように義務付けされていますので、物件情報を調べるときはよく確認しておくことが大切です。不動産用語には建坪というのもありますが、これは建築面積と同義に扱われているのが一般的です。しかし、建築基準法では明確な定義がされていない用語となっており、使い方もどこの面積を表しているか曖昧となっていて業者により算出の仕方が異なります。建坪の表記がされている物件は業者にどこの面積が含まれているか、計算方法など詳しく説明をもらうことをお勧めします。 土地面積 建物を建てる土地の面積のことで建築基準法では敷地面積と表記されています。敷地面積は、その土地の水平投影面積で示し、道路境界線と隣地境界線に囲まれた範囲内の面積になります。建築基準法により道路とみなされる部分は敷地面積に算入されません。幅員4m未満の道路の場合は、道路中心線から2mのところが道路境界線とみなされるため、この範囲が敷地にかかっている場合は敷地面積に含まれなくなります。 建築面積に含まれるもの 建築面積には不算入にできる緩和措置がありますが、その条件を満たさない場合は建築面積に参入されます。建築面積に算入されるものとして外壁から1mを超えるバルコニーや庇、軒です。外壁から突き出した構造物は1mを超えた部分が面積に含まれます。例えば3mのバルコニーのある建物は1mを除いた2m部分が建築面積に算入されます。地階についても算入されるケースがありますので、地階を設ける方はご注意ください。地階は地盤面上から1mを超えると、超えた分が建築面積に算入されます。ピロティや玄関ポーチなどの開放性の高い構造を持つ建築物は先端から1m以内の部分が建築面積に算入されません。条件は外壁のない部分が連続して4m以上、柱の間隔が2m以上、天井の高さが2.1m以上となります。建築物に該当するものは建築面積に含まれると建築基準法では規定されているため、カーポートやガレージなどの屋根と柱を持つ構造は建築面積に含まれ、屋根のない中庭は含まれません。建物は面積の制限が定められていますので、こういった緩和措置を効率よく利用することで、より充実した建物を建てることが可能になります。 建築面積と建ぺい率について かいつまむと建物の大きさが建築面積、建物の大きさを制限する割合が建ぺい率です。建築面積は建ぺい率によって制限され、建ぺい率は建物を建てる土地により規定されています。それでは、以下に建築面積と建ぺい率について具体的にお伝えしていきます。 建ぺい率と容積率の求め方 土地に規定された建物の建築面積を制限する建ぺい率は、以下の計算でどの範囲まで建築できるか算出することができます。土地面積(㎡)×建ぺい率(%)=建築面積の上限(㎡)例)100㎡の土地で建ぺい率が70%の場合は、上記の計算により「100㎡×70%=70㎡」となり、建築面積70㎡までの建物を建てることができるということです。また、建ぺい率と同じくらいでてくる容積率のことも知っておきましょう。 容積率は前述したように建物の延床面積を制限するものです。【容積率の求め方】敷地面積(㎡)×容積率(%)=延床面積の上限(㎡)※延床面積は1階と2階の床面積の合計です。例)敷地面積100㎡に対して容積率150%の土地の場合は、「100㎡×150%=150㎡」となり、150㎡までの延床面積を持つ建物を建てることができます。 坪とは 住宅購入の際は「坪」という言葉もよく見かけるのではないでしょうか。坪は尺貫法という面積の単位で、約3.3㎡/坪、畳2帖分の大きさになります。敷地面積や建築面積、延床面積を坪で表記していることも多く、例えば50坪の土地は約165㎡の広さになります。坪がどの面積のことを表しているのか曖昧なこともありますので、不明な場合は業者に聞くことが大切です。 建ぺい率は用途地域によって割合が違う 土地は都市計画により建物用途が規定され、用途地域ごとに建ぺい率が異なります。用途地域は住居系、商業系、工業系があり、ここでは住宅に関する住居系を以下にまとめました。第一種低層住居専用地域:30・40・50・60第二種低層住居専用地域:30・40・50・60第一種中高層住居専用地域:30・40・50・60第二種中高層住居専用地域:30・40・50・60第一種住居地域:50・60・80第二種住居地域:50・60・80準住居地域:50・60・80建ぺい率は建物規模を決めるものですので、土地が広いから大きな建物を建てられるかというと必ずしもそうではありません。土地には建ぺい率や容積率が定められていますので、土地を購入する際は敷地面積の他にどれくらいの規模の建築が可能か必ずチェックしておきましょう。 まとめ 建物はいくらでも大きく建てられるわけではなく、土地に設けてある建ぺい率や容積率で建築規模を制限しています。確認なしに土地を買ってしまうと、建築制限により計画していた大きさの家を建てることができなくなってしまう可能性がありますのでご注意ください。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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子ども部屋の目的、いつから子ども部屋が必要??【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・防府・山陽小野田】
みなさんこんにちは!いえとち本舗山口中央店です!*・ω・)ノ 宇部・山陽小野田・防府・山口・周南で新築住宅の購入を検討されているみなさん、新築住宅を建てる際、お子さんがいらっしゃるご家庭なら多くの方が、子ども部屋を作ろうと考えると思いますが、子ども部屋は本当に必要なのだろうかという悩みも生まれてくると思います。そこで今回は,「子ども部屋の目的、いつから子ども部屋が必要??」についてご紹介したいと思います。 子ども部屋は何歳から必要? 一般的に、小学校入学を機に子ども部屋を与えたいと考える方も多いようですが、実際のところ小学校低学年の内は、部屋を与えても一人でいたがらないお子さんも多いようです。(*゜0゜)中学生以降になると、多少のプライバシーは必要になってくると思いますが、小学生のうちは、リビングで勉強をさせたりすることで、家族間のコミュニケーションも深まると思われます。ご家庭によって考え方はさまざまですが、兄妹全員で集まれる部屋、遊ぶときに使う部屋があると便利かもしれませんね。 子ども部屋のつくり方 ご家庭によってはどのような子ども部屋の使い方がいいのか、人数や性別、年齢によっても違ってくると思うので子ども部屋の作り方にはいくつか種類があると思われます。 *寝る部屋・勉強する部屋に分ける初めから個室を人数分つくっておき、子どもが小さいうちは寝る部屋・勉強をする部屋に分けておき、成長につれ個室が必要になったときに、それぞれの個室として使うことも可能になりますよね。同性で年齢の近い兄弟や姉妹にオススメです!(●→‿ฺ←●) *仕切りをして個室に最初、広めの子ども部屋をつくっておき、子どもが小さいうちは遊ぶ場所として使い、個室が必要になってきたら、仕切り家具を使って仕切って個室を作ることが可能です。将来の仕切ることを考えておき、窓やドアなどの器具を複数付けておくといいと思います。 子ども部屋の目的 小学校高学年に入ってくると思春期や反抗期を迎える子どもも多くなりますよね。親からしても子どもとの接し方に悩んでくる時期だと思われます。そんな時、子どもは自分だけの時間が欲しいと感じることもあると思いますし、勉強も大変になり、部屋にこもる時間も多くなると思われます。引きこもられると親としては心配になるでしょうし、気になるとは思いますが、ご飯食べる際などにお子さんの様子をみながらお子さんとの丁度いい距離をつくってあげましょう。 今回「子ども部屋の目的、いつから子ども部屋が必要??」というテーマのもと子ども部屋についてご紹介させていただきました。お子さんがいらっしゃる方、お子さんはこれからという方の家づくりの参考に少しでもなると嬉しいです。(*´∀`*) 山口・周南・山陽小野田・宇部・防府で新築住宅をお考えの方は是非一度、いえとち本舗までお気軽にお問合せください!家族全員が楽しく過ごせるお家づくりを一緒に考えていきましょう。ヾ(・∀・*)12月14日(土)~12月22日(日)開催イベント↓【山口市下市町】リビング21.3帖平屋3LDK完成見学会