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建物・家づくり
マイホームを売却したい!どんな新築が高く売れる?

新築を手に入れたら長く住んでいたいと思うかもしれませんが、何らかの理由で手放すこともあり得ます。
その他にも子供が成長し独立する、定年退職するなどライフスタイルの変化でマイホームを売却することも考えられます。
家を売るならできるだけ高い金額で売りたいですよね。
そこで今回の記事では、マイホームを売却するときに高く売りやすい家とはどんな条件があるのかなどをご紹介していきます。
マイホームを売却しやすい条件とは?

マイホームを売却する際は、売りやすい条件というものがあります。
では、マイホームを売却しやすい条件とは何か下記にてお伝えしていきたいと思います。
立地・周辺環境・利便性がいい

立地や周辺環境、利便性がいい住宅は売却しやすい重要な要素です。
中古住宅は、家から駅まで近いことが求められ、少しでも近いことが望ましいです。
また、最寄駅から都心までのアクセスがいいか、人気の高い沿線上に物件があるかも、家の売却のしやすさに影響します。
ショッピングセンターや市役所、病院などの施設が周辺に揃っているかも大事なポイントになります。
マイホームを売却する際は、徒歩15分圏内または1km圏内にどんな施設があるかリストアップしておくといいでしょう。
その他にも緑豊かな閑静な住宅街は子育て世帯にも人気があり、駅から少し遠くても需要があります。
周辺環境の良い場所に物件があるのも売却するのに有利と言えます。
築年数が10年以内

マイホームの売却は築年数も影響します。
売却のしやすさは、築年数が浅いほど売りやすく、目安は築10年以内と言われていています。
その理由は築年数10年を超えると家のメンテナンスのことを考えなければいけないからです。
中古物件を求めている方は、今後かかりそうなお金のことも見積もって探しています。
築年数10年だと、外壁やコーキング、シロアリ、壁紙などが目に見えて劣化する時期です。
また、新築時の瑕疵担保責任保険の期限もきれる年数ですので、売却する家の状態を考慮して価格設定することが大事です。
早く売却したいからといって、あまりに安い価格に設定してしまうと、反対に築年数が浅いのになぜこんなに安いのか、と怪しまれてしまう場合もあるので注意しましょう。
日当たりがいい

新築も中古も日当たりの良さを気にする方は多くいるはずです。
日当たりの良さはマイホームの売却のしやすさに影響し、多少悪条件であっても日当たりが良ければ売れてしまうこともあります。
人気が高いのは「南向きの物件」「角地の物件」です。
ただし、日当たりと風通しは周囲の建物が影響するため、必ずしもこの場所にマイホームがあるから売却しやすいとはなりません。
また、近隣で大規模な開発が予定されていないかについても調べておく必要があるでしょう。
一般的な間取り

中古物件は一般的な間取りの方が好まれます。
住んでいた人のこだわりが前面にでている間取りや独特な間取りは、実際は住む人を選ぶことになってしまいます。
ごく普通の間取りは、どの家庭が住んでも対応しやすいメリットがありますので、売却することを考えて家を建てる場合は、奇抜な間取りにはせずに一般的な間取にすることをおすすめします。
最近では壁を少なくする開放的な間取りが好まれています。
人気のある間取りになっているかもマイホームの売却にとても影響します。
駐車スペースがある

家に駐車スペースがあるかについてもマイホームを売却がしやすいか影響してきます。
車を所有する人の場合、駐車スペースがない物件は別に駐車場を契約しなければならず、中古物件のお金の他に毎月駐車場代を払う必要がでてきます。
車を所有する人にとっては駐車スペースがあるか、ないかは大きな違いです。
一般的には駐車スペースのある物件の方が売却はしやすいでしょう。
特に地方だと車が必要になるケースが多く、2台以上の駐車スペースが求められるため、駐車スペースがないのはデメリットになります。
ただし駐車スペースがない物件は、価格を安く設定すれば割安感があって買い手がでてくるかもしれません。
売却時の家の状態も重要

どんなに立地や周辺環境が良くても建物自体が劣化して美観が損なわれてしまっては売るに売れなくなってしまいます。
見た目から劣化がはっきり見えてしまう物件は、家の構造体や設備類などの状態も不安に感じてしまい買い手がつかなくなる可能性があるでしょう。
家の状態は定期的にメンテナンスを行うことで保たれていきます。
一時的なメンテナンスでは家の状態が戻らなかったり、大規模工事となってしまったりするので、売却を考えている方は良好な状態を保てるように定期的にメンテナンスを行うことが大切です。
マイホームの売却にかかる税金

不動産の売却は、法律上では「譲渡」となります。
不動産を売却して儲けが発生した場合は、その儲けに対して所得税と住民税に課税されます。
不動産を売却して得た儲けを譲渡益といいます。
マイホームを売却する際は、譲渡益が発生していれば確定申告をして税金を納める必要があるので注意しましょう。
マイホーム売却時の譲渡所得の計算方法
マイホームを売却して得た所得を譲渡所得といいます。譲渡所得の計算は下記のようになります。
譲渡所得=譲渡収入金額−(取得費+譲渡費用)
譲渡価格とは、家を売却した価格です。
取得費は不動産の価格のことですが、最初に取得した不動産の価格ではなく、減価償却費を差し引いた金額になります。
減価償却費とは、家のように年数の経過で劣化するものに対して、経過した時間を考慮して価値が減少していくことです。
また、土地は建物とは違って劣化していくとは考えられていないため、減価償却費はありません。
譲渡費用は、マイホームを売却する際にかかった不動産会社への仲介料などが該当します。
不動産を売却し、計算した譲渡所得に対して所得税と住民税が課税されますが、譲渡所得がマイナスの場合は課税されません。
また、譲渡所得は給与所得とは分けて計算される分離課税です。
マイホームの売却は譲渡所得から控除される特例があり、税金対策することができます。
では、マイホームの売却の特例について下記にてお伝えしていきます。
マイホームを売ったときの特例

マイホームを売却した際に、所有期間の経過に関係なく譲渡所得から最高3,000万円まで控除ができる特例があります。
国税庁ではこれを「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」といいます。
なお、この特例は適用条件がありますので、利用される方は国税庁の「マイホームを売ったときの特例」をご覧ください。
国税庁「マイホームを売ったときの特例」
まとめ
マイホームの売却を考えているのなら、相場的に売りたい物件の価値があるかを調べておくことが大事です。これから家を建てる方も将来的に家を売却するかもしれないという場合は、売却しやすい要素を含ませて家を建てるといいでしょう。
また、どの不動産会社を利用するかも重要です。
複数社から査定を受けて信頼できる不動産会社を見つけることが大切になります。
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新築住宅を建てることが決まったが親や義両親が反対してくることに対する対処方法
新築住宅を建てるために、多くの人から納得してもらうのは、やはりたいへんなことです。ようやく夫婦で話がまとまっても、親や義両親が、「もう建てるの? ちょっと早すぎるわよ」「私たちは賛成できないな。まだ賃貸でいいんじゃないか?」などと、口を挟んでくることがあります。中には、「その歳で新築住宅など、けしからん!」などと言ってくるケースも。「実の子、あるいは夫婦のことを思っている」からこその発言であったりもしますが、正直、「親の都合をとおしたい」という目的で言っているケースも少なくありません。「そんなことで、口を挟まないで欲しい」と思ってしまう部分もあるでしょう。本記事では、「新築住宅を建てることに反対する、親や義両親への対処方法」について解説します。是非、参考にしてください。なぜ新築住宅に対して、親は介入、反対をするのかそもそも親が、介入したがって、やたらと反対する理由を考えてみましょう。結論から言うと、親は以下のような心理で、口を出してきます。大金が必要になるので、経済的な意味で心配遠くへ行って欲しくない、子離れできていない新築住宅を建てることについて、必要以上にリスキーなことだと誤認している美味い話に騙されているかもしれないと、心配しているできれば同居したり、介護をしてほしいなんでもいいから口出ししたいetc...というように、意外にも「親や義両親側」の都合で口出ししてくるケースが多いのです。もちろん、本当に「お金の面で心配だから」・「リスクがあるから」と、もっともな理由から介入するケースもあります。しかしそれはあくまでも「表向きの理由」で、実際には子供夫婦に依存した心理から来る理由を隠し持っている、というわけですね。ただ、それをダイレクトに伝えるわけにもいかないので、「お金やリスク」という問題へすり替えて、反対したり介入したりするわけです。また、心理学的な話をすれば、「ホメオスタシス」という心理的効果も関係しています。ホメオスタシスとは、一言で言えば「できるだけ現状を維持したい」という、人間の心が持つ基本的な作用です。「ダイエットが続かない」とか、「転職するのが怖い」と思ってしまうのも、ホメオスタシスが関係しています。「現状とは違うことが起ころうとしているから、現状へ戻そう」とするのです。つまり「新築住宅を建てる」という大きな現状の変化に対して、親たちのホメオスタシスが働いている、ということ。よって新築住宅に反対、介入されることは、心理学の観点から言えばとても自然なことなのです。新築住宅について、介入・反対する親たちへの対処法親や義両親の心理や、口出しする理由をわかっていれば、対処法も見えてきます。心理と理由がどうあれ、口出しする際のフレーズは、ある程度パターン化されています。具体的には、お金がかかるから、まだ早い実家のことがあるから、建てるべきではない(実家に住め)という2パターンしか、ほとんどの場合想定されません。そのほかの理由は、どうしても子供夫婦に対して、ダイレクトに言いづらいのです。下記では、両パターンに対する対処法を解説します。お金が理由で反対してきた場合お金を理由に反対された場合は、とにかく「数字」だけがすべてです。親が心配している(ふりをしている)ような経済的危機は起こりえないことを、数字で証明してあげましょう。親はおそらく、「大金を借りると後々苦労する」「今の収入で新築住宅は無理だ」「頭金や貯金を、もう少し用意すべきだ」などと言ってくるはずです。だとしたら、「住宅ローンはこれだけしか利用しないし、返済にも余裕がある」「今の収入でも新築住宅を建てることは、数字的に無理はない」「頭金や貯金は、現状でも十分だ」ということを、数字とともに解説してあげればOK。数字を出しても納得しない場合は、「何か別な理由がある」というわけですね。その場合は以下を参照してください。実家を理由に介入してくる場合もうひとつは、「実家を理由にして介入してくる」というパターン。おそらく親と義両親は、「実家を離れると不便だ」「ウチは実家を代々継いできた」「家にいるのが当たり前だ」などと表現してくるでしょう。そして、「子供には離れていって欲しくない」という(親としては情けなくて言えない)本音が隠されています。正直、「人それぞれの考え方や思想」が表れているだけなので、明確に否定するのは難しい部分があります。今まで何人もの夫婦がつまづいてきた、非常に厄介な介入のあり方です。もしこれを言われた場合は、「実家とかかわる時間」を増やしてみましょう。具体的には、「夫婦が両方の家へ行く回数」を増やすのがおすすめです。親や義両親は、「新築住宅を建てると、子供夫婦が実家に来てくれなくなるし、寂しくなるのでは」と不安がっています。つまり「子供が実家に居る」という現状が崩れていくことに対してホメオスタシスが強く働いているというわけですね。だとすれば、「新築住宅を建てたとしても、子供は離れていかない」ということを、感覚的に知らせればよいのです。もし「子供夫婦は、いつも実家を訪れてくれる」と実感していれば、親と義両親は安心感を覚えます。すると「新築住宅を建てること=子供夫婦が離れていく」という誤った結びつきが、次第に正されていくのです。もちろん、多少の抵抗感は拭えないかもしれませんが、少なくとも「新築住宅を建てる」ということに対する同意自体は、取りやすくなるでしょう。あとは新築住宅を建ててからのことですが、「できれば実家には行きたくない」という人も多いでしょう。だとすれば、「少しずつ実家へ行く頻度を減らす」のがおすすめ。いきなり実家へ行く頻度が減ってしまうと、やはり親と義両親は取り乱してしまいます。よって少しずつ頻度を減らすことで、ことを荒立てずにフェードアウトできます。しばらくすれば「盆と正月以外は実家に行かない」というような状況になることも。親に介入させないために、「相談」するのをやめようもうひとつ、大切な姿勢について解説しておきます。新築住宅について、親や義両親へ「相談」するのはやめましょう。なぜなら相談することで、「自分たちにも介入する余地があるんだ」と考えてしまうからです。代わりに「今度、新築を建てます」などと、「事実を報告する」姿勢を持ちましょう。報告する姿勢でいることにより、介入されづらくなります。「新築住宅を建てる建てないは、あくまでも子供夫婦が主導すること」ということがすり込まれるわけです。もちろん、いかなるケースでも完璧に介入を防げる、というわけではありません。それでも強引に口出ししてくる親もいるでしょう。ただし「報告する」というスタンスを取ることで、少なくとも親の言い方は丸くなる可能性はあります。たとえば「そんなものはダメだ!」という言い方ではなく、「夫婦の決めることだが、それはよくないのではないだろうか?」というような表現になったりするでしょう。どうしても納得してもらなさそうだったら、「事後報告する」という手段もあります。意外にも「先に契約を進めてしまって、既成事実にする」という方法は、多く使われているのです。多少「何で相談しなかったんだ.....」などと言われるかもしれませんが、契約している以上、おやや義両親からできることはありません。最終手段として、おさえておきましょう。まとめ新築住宅を建てるときには、時として親や義両親の介入や反対が、大きな障害となるケースもあります。多くの場合は、「もう放っておいてくれ」と感じることでしょう。介入と反対を避けるためには、上記したような「親の心理や、本当の理由」について理解しておくことが重要です。そのうえで適切に対処すれば、ある程度は介入と反対を避けられるでしょう。とはいえ、「親の介入や反対が、かならずしも悪ではない」というのは知っておきましょう。なぜなら彼らの意見が、本当に本質をとらえている場合もあるからです。たとえば不動産について精通している親の意見であれば、よく聞く必要があるでしょう。一概に「意見を言ってきて面倒だ」と切り捨てることは、おすすめできません。参考にする意見と、説き伏せるべき口出しを、見誤らないようしましょう。「いえとち本舗」では、新築住宅に役立つ情報がそろった資料を、無料で配布しています。他ではあり得ないほどコストパフォーマンスに優れた新築住宅や、住みよいお部屋の情報が満載。親や義両親も、「これなら建ててもいいんじゃないか」と、きっと思うはずです。ぜひ一度、資料をご覧ください。「いえとち本舗」資料を請求する
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