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建物・家づくり
設計事務所・工務店・ハウスメーカーの違いを比較・会社の選び方解説

注文住宅を建てる会社は設計事務所や工務店、ハウスメーカーなどがあります。
各会社の違いについてなんとなくわかっていても具体的なことは知らないという方がほとんどではないでしょうか。
そこでこの記事では設計事務所や工務店、ハウスメーカーの特徴や違い、会社の選び方をご紹介していきます。
会社の種類

注文住宅を建てる会社は複数あり、大きく分けると下記の会社になります。
- 設計事務所
- 工務店
- ハウスメーカー
住宅会社選びのポイントは各会社の特徴を押さえて自分の要望に合っている会社を選ぶことです。
それでは、設計事務所と工務店、ハウスメーカーの特徴や違いについて解説していきます。
設計事務所の特徴

設計事務所は建築士が事務所をかまえ、建物の設計および現場施工管理を行う住宅会社です。
設計を主な業務として、お客様の要望を柔軟に応える住宅設計が特徴です。
家の施工は工務店や施工業者に依頼し、設計事務所が現場管理をする体制となっています。
ハウスメーカーのようにあらかじめプランが用意されていませんので、家が完成するまである程度の期間が必要です。
工務店の特徴

工務店は具体的な定義で分けられているわけではありませんが、一般的に地元密着型で営業を行う住宅会社を工務店と呼んでいます。
地元密着型というように工務店の特徴は、営業範囲が地域に根差しているため、こまやかで迅速な対応をしてくれる特徴があります。
アフターメンテナンスや応急処置など、すぐに現場に迎える体制をとっているため家を建てた後も安心して任せることができます。
工務店によって強みとしているところが異なり、品質などばらつきがあります。
ハウスメーカーの特徴

ハウスメーカーは営業を全国展開し、自社のサービスを広い範囲で提供する住宅会社です。
ハウスメーカーは自社工場による建材の生産や会社独自の施工システムなど、マニュアル化をして安定した品質の注文住宅をお客様に提供しています。
豊富な住宅プランから好みのものを選ぶことができる自由設計やプランを土台に設備などの仕様を変更していく企画型と設計方法が各ハウスメーカーによって違います。
設計事務所・工務店・ハウスメーカーの違い

設計事務所・工務店・ハウスメーカーの特徴を押さえつつ、次は各住宅会社の違いをご紹介していきます。
家を建てる上で重要な「費用の違い」と「設計の違い」「施工の違い」を比較していきましょう。
費用の違い

【設計事務所】
設計事務所は自由設計の特徴から、予算に応じた設計が可能です。ハウスメーカーや工務店とは違って建築コストの基準が決められていません。
1,000万円以内で家を建てたいという希望がある場合、ハウスメーカーや工務店だと選択できる会社が限られてきます。
しかし、設計事務所はお客様の希望する予算内に納まるように提案をしてくれるため、予算調整しながら家を建てることができます。
ただし、施工は工務店などに依頼するため設計費と施工費は明確に分けられており、設計料だけ見ると工務店やハウスメーカーよりも高く感じるかもしれません。
【工務店】
工務店の会社体制はハウスメーカと似ていますが、決定的に違うのは人件費や広告費の違いです。
ハウスメーカーほど経費を掛けていないため費用は抑えられる傾向にあります。
工務店によって大工など職人を抱える自社施工であるか、外注業者に依頼して施工を行うかによって費用の違いはでてきます。
【ハウスメーカー】
ハウスメーカーは坪単価など注文住宅の販売価格がある程度定められています。
多少の値引きは期待できますが、予算の範囲内で建ててくれるハウスメーカーを選ばなければなりませんので、家の費用の幅はあまり融通が効きません。
ハウスメーカーの建てる家は土台となる住宅モデルを複数用意しており、価格設定も決められています。
このことから予算に合わせた商品選択が決めやすく、建てられていく家のイメージもわかりやすい特徴があります。
設計の違い

【設計事務所】
設計の自由度は工務店やハウスメーカーと比べて圧倒的に広いのが特徴です。
基本的にできない設計はありません。
工務店やハウスメーカーの場合、採用している構造に合わせて会社を選ぶ必要がありますが、設計事務所は木造や鉄筋コンクリート、鉄骨造など選択可能です。
デザイン性の高い家を建てることができるのも設計事務所の強みで、住む人が魅力を感じる空間を提案してくれます。
【工務店】
設計は社内にいる設計士が設計する場合と外注による設計を委託する場合とで分けられます。
フランチャイズ制をとる工務店は構造などが既に決められていることもあります。
前述したように工務店の強みは各会社によって異なるため、どこに力を入れているかによって建てる家が変わってきます。
自然素材を重視していたり、耐震性など強度を重視していたりと、工務店の強みが異なるため、自分の要望が工務店の強みと合っていることが大切です。
【ハウスメーカー】
ハウスメーカーは会社に所属する設計士がプランを立てて、営業マンが打ち合わせを行う体制をとっています。
設計はあらかじめプランを数種類用意して、選択したプランから好みに合わせて設計変更できます。
設計変更の自由度は各ハウスメーカーによって異なり、完全自由設計を採用する場合と部分的な変更ができる企画型があります。
すでに土台となるプランがあるため、打ち合わせ時間が短縮できるメリットがあります。
施工の違い

【設計事務所】
設計事務所の施工は工務店や施工店などに委託する体制をとっています。
設計事務所が家そのものをつくるのではありませんが、現場施工管理を行って第三者の立場で図面通りの施工がされているかチェックしてくれます。
設計事務所と施工店が別々の立場にあるため、手抜き工事などを抑止する効果があります。
【工務店】
工務店は自社施工をとる会社と施工を委託する会社で分かれます。
また、施工をマニュアル化している場合としていない場合もあるため、工務店によってばらつきがあります。
品質を確認するためにも現場見学会に参加してどんな工事をしているか見ておくことが重要です。
【ハウスメーカー】
ハウスメーカーは提携する施工店に施工を委託し、ハウスメーカーが現場管理をする体制が一般的です。
外壁や床組みなど自社内工場で大枠をつくり、残りは現場で組み立てる仕組みをとっているハウスメーカーもあります。
施工のマニュアル化や自社内工場の生産により品質のばらつきが少なく安定した住宅施工を提供してくれます。
まとめ
各会社で特徴が異なるため、どの会社が最適かというとどんな家を建てたいかで決まります。会社選びで大切なことは、自分の希望に応えてくれる会社を選ぶことです。
そのためにも、まずはどんな家を建てたいかイメージをつくることが大事になります。
家のイメージをつくっていくにはたくさんの情報も必要ですので、住宅会社の資料を請求してみるのもいいでしょう。
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建築面積とは?延床面積や土地面積との違いや計算方法をご紹介
建物や土地にはいろいろな面積があり、建築基準法により建築規模の制限がされています。住宅を購入する際は、建築面積や延床面積などの用語を必ず目にしますので、どんな意味なのかしっかり把握しておきましょう。1 建築面積とは2 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い3 建築面積に含まれるもの4 建築面積と建ぺい率について 5 まとめ建築面積とは 建物は建築基準法により建築していい大きさや内容などが制限されています。建物の規模については制限を分類ごとに設けられるように、複数の面積で区別され、その面積の中の一つが建築面積です。これは建物外周の面積を示し、建物の水平投影面積(建物を真上から見た周囲)になります。すべての建物が凹凸のない総2階ではなく、1階の面積が大きい場合や2階の面積が大きい場合もあります。こういった時も面積の求め方は同じで外周を測るのが基本です。1階が奥まっていて2階の面積が1階を覆うような建物の場合は、建物を真上から見たときに2階の部分しか見えないことになりますので、そのまま建築面積は2階の面積が建築面積となります。平屋の場合は1階部分のみになりますので、建築面積は1階部分の面積です。建物はいくらでも大きく建てられかというとそうではありません。後述しますが、建物を建てる土地には建ぺい率という建物の大きさを制限する数値が定められています。そのため建物は建ぺい率を超える建築面積を持つ建物を建てることはできません。 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い 建物に関する面積は他にもあり、新築を購入するときに必ず目にするといってもいいのが「延床面積」「建物面積」「土地面積」です。ここではこれらの面積についてお伝えしていきます。 延床面積 1階と2階の床面積を合計したものが延床面積になります。延床面積は施工面積とも呼ばれていて、簡単に言うと建物の部屋の内容量です。どんなに建築面積の大きい建物でも壁ばかりで部屋の面積が少なければ延床面積は少なくなります。部屋の面積は生活のしやすさに直結してきますので、新築を購入する際は延床面積の大きさというのが重要な指標になります。延床面積は緩和措置があり、バルコニーや吹き抜けなどは面積に含まれません。こういった緩和措置を効率的に設けることで容積率の制限以上に広く充実した建物を建てることができます。 建物面積 不動産業界で使われる用語で延床面積と同義で扱われています。不動産広告では車庫や地下室が建築面積に含まれる場合、その説明と面積を表記するように義務付けされていますので、物件情報を調べるときはよく確認しておくことが大切です。不動産用語には建坪というのもありますが、これは建築面積と同義に扱われているのが一般的です。しかし、建築基準法では明確な定義がされていない用語となっており、使い方もどこの面積を表しているか曖昧となっていて業者により算出の仕方が異なります。建坪の表記がされている物件は業者にどこの面積が含まれているか、計算方法など詳しく説明をもらうことをお勧めします。 土地面積 建物を建てる土地の面積のことで建築基準法では敷地面積と表記されています。敷地面積は、その土地の水平投影面積で示し、道路境界線と隣地境界線に囲まれた範囲内の面積になります。建築基準法により道路とみなされる部分は敷地面積に算入されません。幅員4m未満の道路の場合は、道路中心線から2mのところが道路境界線とみなされるため、この範囲が敷地にかかっている場合は敷地面積に含まれなくなります。 建築面積に含まれるもの 建築面積には不算入にできる緩和措置がありますが、その条件を満たさない場合は建築面積に参入されます。建築面積に算入されるものとして外壁から1mを超えるバルコニーや庇、軒です。外壁から突き出した構造物は1mを超えた部分が面積に含まれます。例えば3mのバルコニーのある建物は1mを除いた2m部分が建築面積に算入されます。地階についても算入されるケースがありますので、地階を設ける方はご注意ください。地階は地盤面上から1mを超えると、超えた分が建築面積に算入されます。ピロティや玄関ポーチなどの開放性の高い構造を持つ建築物は先端から1m以内の部分が建築面積に算入されません。条件は外壁のない部分が連続して4m以上、柱の間隔が2m以上、天井の高さが2.1m以上となります。建築物に該当するものは建築面積に含まれると建築基準法では規定されているため、カーポートやガレージなどの屋根と柱を持つ構造は建築面積に含まれ、屋根のない中庭は含まれません。建物は面積の制限が定められていますので、こういった緩和措置を効率よく利用することで、より充実した建物を建てることが可能になります。 建築面積と建ぺい率について かいつまむと建物の大きさが建築面積、建物の大きさを制限する割合が建ぺい率です。建築面積は建ぺい率によって制限され、建ぺい率は建物を建てる土地により規定されています。それでは、以下に建築面積と建ぺい率について具体的にお伝えしていきます。 建ぺい率と容積率の求め方 土地に規定された建物の建築面積を制限する建ぺい率は、以下の計算でどの範囲まで建築できるか算出することができます。土地面積(㎡)×建ぺい率(%)=建築面積の上限(㎡)例)100㎡の土地で建ぺい率が70%の場合は、上記の計算により「100㎡×70%=70㎡」となり、建築面積70㎡までの建物を建てることができるということです。また、建ぺい率と同じくらいでてくる容積率のことも知っておきましょう。 容積率は前述したように建物の延床面積を制限するものです。【容積率の求め方】敷地面積(㎡)×容積率(%)=延床面積の上限(㎡)※延床面積は1階と2階の床面積の合計です。例)敷地面積100㎡に対して容積率150%の土地の場合は、「100㎡×150%=150㎡」となり、150㎡までの延床面積を持つ建物を建てることができます。 坪とは 住宅購入の際は「坪」という言葉もよく見かけるのではないでしょうか。坪は尺貫法という面積の単位で、約3.3㎡/坪、畳2帖分の大きさになります。敷地面積や建築面積、延床面積を坪で表記していることも多く、例えば50坪の土地は約165㎡の広さになります。坪がどの面積のことを表しているのか曖昧なこともありますので、不明な場合は業者に聞くことが大切です。 建ぺい率は用途地域によって割合が違う 土地は都市計画により建物用途が規定され、用途地域ごとに建ぺい率が異なります。用途地域は住居系、商業系、工業系があり、ここでは住宅に関する住居系を以下にまとめました。第一種低層住居専用地域:30・40・50・60第二種低層住居専用地域:30・40・50・60第一種中高層住居専用地域:30・40・50・60第二種中高層住居専用地域:30・40・50・60第一種住居地域:50・60・80第二種住居地域:50・60・80準住居地域:50・60・80建ぺい率は建物規模を決めるものですので、土地が広いから大きな建物を建てられるかというと必ずしもそうではありません。土地には建ぺい率や容積率が定められていますので、土地を購入する際は敷地面積の他にどれくらいの規模の建築が可能か必ずチェックしておきましょう。 まとめ 建物はいくらでも大きく建てられるわけではなく、土地に設けてある建ぺい率や容積率で建築規模を制限しています。確認なしに土地を買ってしまうと、建築制限により計画していた大きさの家を建てることができなくなってしまう可能性がありますのでご注意ください。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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木造住宅の特徴やメリットデメリットを徹底解説
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【木造】柱や梁、土台など主要な部材に木材が使われているのが木造です。神社仏閣など日本では古くから木造で建てられた建物が多くあります。木材の吸水性、吸湿性の特性から四季がはっきりしている日本の気候風土にも木造は合っていて、現在でも多くの住宅に木造が採用されています。普及率の高さから比較的コストを抑えて家を建てることができ、メンテナンス性にも優れています。【鉄筋コンクリート造】組んだ鉄筋を覆うようにコンクリートを打って柱や梁、床スラブなどの構造体を作るのが鉄筋コンクリート造です。鉄筋コンクリート造のことをRC造とも呼びます。圧縮に強いコンクリートとひっぱりに強い鉄筋を合わせた構造のため耐震性に優れ、火災にも燃えにくい構造を有しています。また、機密性が高いのも特徴的です。鉄筋を組んでからコンクリートを打設して建築するため、工期が長くなること、コストがかかることがデメリットに挙げられます。【鉄骨鉄筋コンクリート造】鉄骨の周りに鉄筋を組んでコンクリートを打設する構造が鉄骨鉄筋コンクリート造です。鉄骨鉄筋コンクリート造のことをSRC造とも呼びます。鉄骨を使っていることから鉄筋コンクリート造よりも強度は高く、高層マンションなどの大規模建築に採用されます。耐震性、防音性、気密性など性能は非常に高いですが、戸建て住宅に採用されることはありません。【鉄骨造】柱、梁など主要な構造体に鉄骨を使っているのが鉄骨造です。鉄骨造のことをS造とも呼びます。鉄骨造は住宅にも多く採用されている構造で、鉄骨の頑丈さから間口の広い設計が可能。火災にも強い特徴があります。コストは木造よりは高く、鉄筋コンクリート造よりは安く、住宅の他にもビルやマンション、工場など幅広く採用されています。木造建築の構造木造建築には以下の種類があります。 木造軸組構法(在来工法)木造壁式工法 木質パネル工法 【木造軸組構法(在来工法)】柱や梁、土台などが骨組み構造となっています。一般的な木構造を持ち、もっとも多く住宅に採用されています。【木造壁式工法】 ツーバイ材で柱や梁などを作り、壁や床などには合板を張った箱構造が木造壁式工法です。モノコック構造とも呼ばれていて、水平の力に強く耐震性に優れています。【木質パネル工法】木造壁式工法と同じモノコック構造を持ち、床や壁に木質パネルを採用した構造です。木質パネルの性能はメーカーにより違いますが、工場で大量生産して組み立てるためコストを抑え、工期短縮、品質の安定、などのメリットがあります。木造建築のメリット・デメリット木造建築(住宅)には、やはりメリットとデメリットが存在します。木造住宅と鉄骨住宅いずれかを選択する場合には、メリットとデメリットについて、よく皮革検討しておきましょう。木造住宅のメリットとしては、以下のような点が挙げられます。 鉄筋コンクリート造と比較して、費用が安い吸湿性にすぐれて、快適に過ごせる断熱性にすぐれ、冬は暖かく、夏は涼しい建築デザインの自由度が高い化学繊維などを利用しないため、健康リスクが低い構造がシンプルなため、将来的にリフォームを実施しやすい木造ならではの、自然で落ち着きある空間に仕上がる香りがよい とくに重要なのは、やはり鉄筋コンクリート造と比較して費用が安いという点でしょう。一方で、鉄筋コンクリート造などではあり得ないメリットを持っているのも魅力的です。そして、意外にも木材は断熱性にすぐれており、快適な室内温度を維持できるのも大切なポイントと言えます。 木造住宅は建築デザインの自由度も高く、希望の設計が実現しやすいでしょう。建物の強度に合わせて柱を配置していかなければいけませんが、柱をデザインとして見せることも可能。構造体で建物の強度を確保できれば壁を少なくすることもできます。木造の中でも木造軸組構法(在来工法)は骨組み構造ですので、間取り設計の自由度と後々必要になるメンテナンス性が優れています。あまり注目されませんが、健康という側面でも木造住宅は優秀です。木造住宅では、壁紙などで化学物質が含まれた素材を利用しないケースが大半。よって、化学物質に由来したアレルギー反応などを心配する必要はなく、とても安心しできます。 一方でデメリットとしては、以下のような点が挙げられます。 鉄筋コンクリート造と比較して、耐衝撃性などの強度に劣るメーカーごとで、品質に差異がある雨水などで絵腐食しやすく、経年による劣化が激しいシロアリなどによる被害が考えられる使用する木材の数が多いため、空間を圧迫しがち防音性が低い やはり、鉄筋コンクリート造と比較すると、強度に劣る部分は否めません。そして、木材が使っていることに由来する劣化の早さも気になるところです。 そして、メーカーごとで品質に差異があるのも、オーダー前の今段階では特に理解しておく必要が高いでしょう。やはり木材にたずさわる職人や担当者の力量次第で、品質はいくらでも変化します。実際に着工する前段階で、できるだけ良質な木材を用意できる、信頼できる業者依頼しましょう。木造住宅の耐震性続いて、木造住宅の耐震性について考えてみましょう。木を使っているとなると、地震には弱そうだと感じる人も多いはず。しかし、意外にも木造住宅は、地震に強いという特徴を持っています。 木造住宅が耐震性を得られる理由は、木材の組み合わせ方によります。代表的なのは、「筋交い」という部分です。筋交いとは、木材と木材に、また木材を斜めに通すこと。このような形を作ることで、木造住宅は耐震性を持つようになります。 ちなみに筋交いには、 斜めに一本だけ木材を通す「方筋交い」左右両方から目次を通して”バツ”印にする「たすき掛け」があり、たすき掛けのほうがより強い耐震性をもたらします。 そのほかにも、木造住宅の工法によって、耐震性はさまざまです。木造住宅の工法自体は多種多様ですが、たとえ「ツーバイフォー工法」などは、耐震性が高いと言われています。 ツーバイフォー工法とは、2インチ×4インチの角材を主軸として建築していくものです。この工法であれば、耐震性とともに断熱性や通気性まで確保できると言われています。木造住宅の防火・耐火性続いて、木造住宅の、防火、耐火性について考えてみましょう。木材などでいかにも燃えやすそうですが、実はそうでもありません。むしろ、防火・耐火性はそれなりに高いと考えられています。 そもそも木材自体、そうそう簡単に燃えるものではありません。特に木造住宅で使われている木材は太いので、火が付きづらいのです。 また、太い木材は燃やしても延焼しづらい側面があります。木材に着火すると、当然ながら表面が燃えて炭へと変化していくわけです。 炭になった部分は、酸素を通しづらくなります。つまり木材の表面は燃えたとしても、その先では酸素が足りず、延焼せずに鎮火するというわけですね。表面が燃えても、内部は生木のままです。 ちなみに多くの実験では、木材を15分ほど火で燃やしても、表面が数センチ焦げ付くだけで済んだりしています。また表面が焼けたところで住宅の基礎としての強度は保たれたまま。つまり、崩落しづらいわけです。 最近は「防耐火構造外壁」など、防火性や耐火性に特化した建築技法も登場しています。こういったものであれば、より炎に強い住宅となるでしょう。もちろん費用はかかりますが、万が一のことを考えて、導入を検討する価値はあります。 木造建築の物件選びのチェックポイントとは?これから木造住宅を購入しようと考えている方はどんなことをチェックしておいた方がいいでしょうか。ここでは木造住宅を購入する際にチェックしておきたいポイントをご紹介していきます。使用されている木材の確認木造住宅といっても使われている木材は種々あるもの。どんな木材が使われて建てられているかというのもこだわっておきたいところです。以下に木造住宅に使われる木材の種類をご紹介します。【ヒノキ・スギ】ヒノキやスギはメジャーな木材と言えますので、名前は聞いたことがある人も多くいるのではないでしょうか。ヒノキは昔から住宅に使われている木材です。ヒノキは木材にとっては弱いイメージのある水や虫に強く、木造住宅の天敵であるシロアリにも強い木材です。ヒノキにはリラックス効果のある「ヒノキチオール」という精油成分を含み、さらに高い殺菌効果、独特の香りなどの特徴もあります。スギも同じく古くから親しまれる日本を代表する木材です。スギは柔らかく加工がしやすい特徴があり、成長も早いため安い価格で販売されています。構造材、造作材、建具など幅広く用いられています。【ケヤキ】ヒノキと並ぶ高級木材。硬く耐久性の高い特徴があり、大黒柱に用いられることがあります。材が硬いため加工しにくく職人を選ぶ木材となっています。【ウォールナット】 深みのある暗褐色の美しい木目が特徴的な木材。家具やフローリングに使われ、加工がしやすく耐久性も高いです。経年変化による風合いも楽しめる木材です。【ブナ】 耐久性が低く狂いも生じやすいとされていたため、建築用材では積極的に使われていませんでしたが、現在では乾燥技術と合板加工技術が発展してきたことにより需要が増えています。木目は明るく主張がないため家具用材やフローリングとして好まれています。工法を確認する前述したように木造住宅は工法に種類があります。住宅の購入ではどの工法を選ぶかも重要なポイントです。普及率の高い木造軸組構法は間取りの自由度が高く、メンテナンス性も優れていますので、コストや性能のバランスが安定しています。木造軸組構法と似た木造ラーメン構造という工法もあり、この工法は木造軸組構法が柱や梁などの構造体に耐力壁を設けて水平力を強化するのとは違い、接合部を強くして柱や梁だけで水平力に耐えられるようにした工法です。壁を少なくすることができるため、さらに間取りの自由度が広がります。生活をしていけばライフスタイルの変化や家族人数も変えわります。将来のことも考えてライフスタイルの変化に対応できる設計にしておきましょう。各工法はメリット、デメリットがありますので、求めていることが実現できる工法を選びましょう。まとめ木造住宅というと、少し古いことのように聞こえてしまう部分があるかもしれません。しかし実際のところ、現在でも鉄筋コンクリート造などとともに、”現役”の建築方法として採用されています。 木造住宅は、コストが低いにもかかわらず、さまざまなメリットを有しているものです。吸湿性や断熱性などは、鉄筋コンクリート造などよりもはるかに優れています。また、耐震性や耐火性なども、イメージに反して高いのが特徴です。もちろんデメリットもありますが、それを補ってあまりあるメリットがあると言えるでしょう。ぜひ一度、木造住宅を検討してみてください。 いえとち本舗では、新築住宅や家づくりで重要な情報をおさえた資料を配布しています。本記事のような木造住宅についても、より大切なことをお伝えしているので、ぜひご参考ください。資料請求はこちらから さらに会員登録された方には、会員限定の住宅情報を多数配信しています。ご興味がある方は、ぜひ会員登録してみてください。会員登録はこちらから