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建物・家づくり
室内の空間を作り出す"室内照明"の重要性②【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
みなさんこんにちは!(*'▽'*)ノ
いえとち本舗山口中央店です!
今回の投稿は、前回に引き続き、
「室内の空間を作り出す”室内照明”の重要性」について掲載させていただきます。
前回は、部屋の空間を作り出す際に重要な”室内照明”の基本的なこと
直接照明と間接照明についてお伝えさせていただきました。
直接照明や間接照明の特徴を知ったうえで、
今回は、照明の光の色や照らし方によって空間のイメージが変わるということをご紹介させていただきます。(●・ω・)

明かりの照らし方や色も大切
みなさん、自分のお家以外でもリラックスできたという経験はございませんか?(o゜ー゜o)
雰囲気の良いカフェやホテルに行った際、リラックスできるのは光の効果によるものかもしれません。
同じ光でも明るさや色によってイメージは変わってきますので
照明の明るさや色で、お部屋の雰囲気はどのように変わるのか見てみましょう。(´w`*)

光の色の種類
オフィスなどで使われる蛍光灯は少し落ち着かないイメージがありますよね。
ですが、電球を温かみのあるオレンジ色などにすることで、室内で使用する場合でも、
温かみも生まれ、室内の雰囲気がやわらかい雰囲気になると思います。
こうした色でイメージを変えることが可能ですが、光源の色には多くの種類があります。
LEDは選べる色が多く、蛍光灯に近い色や白熱電球に近い色、青みがかったクールな色など、それぞれ好みに合わせて使い分けることができます。
また、スポットライトやスタンドライトなどの間接照明は、どのように配置するか、どのように照らすかによって、部屋の雰囲気を左右させます。
この配置や照らし方によって、部屋を広く見せたり、圧迫感のない部屋をつくるなど室内照明によってお部屋が変わってきます。(*・▽・*)

光の明るさ
照明の明るさのことを照度と言い、この照度が高いほど明るい印象になりますが、明るすぎても落ち着いた空間にはならないかもしれません。(´∩`。)
例えばリビングは、部屋全体を照らす照明の照度を少し低くし、間接照明で明るさを補うことで、ゆったりとした雰囲気をつくりだすことができます。
寝室でも2種類の照明を上手く取り入れると、視覚的にも睡眠にフィットした室内空間を演出できるかもしれませんね。
このように直接照明と間接照明を上手く組み合わせることで部屋の雰囲気を作ることができます。

いかがでしたか?
照明を取り付ける場所や高さ、照明の色やタイプを上手く組み合わせることで、
空間の見え方は大きく変わってきますので、“室内照明“はとても重要です。
毎日生活を送る住宅なので、せっかくなら過ごしやすい空間を作りたいものですよね。
シーリングライトのような直接照明だけでなく、間接照明も上手く組み合わせて
過ごしやすい、落ち着きのある空間を作ってみませんか?(●´I`●)
山口・周南・山陽小野田・宇部・防府で新築住宅をお考えの方は
是非一度、いえとち本舗までお気軽にお問合せください!
家族全員が楽しく過ごせるお家づくりを一緒に考えていきましょう。ヾ(・∀・*)
1月25日(土)~2月2日(日)開催イベント↓
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キッチンシンクの素材と機能を徹底比較!!【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
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スマートハウスはどんな住宅?メリット・デメリットと設備機器を解説
IT技術がどんどんと進んでいる中、私たちが生活する住宅もIT化が進んでいます。スマートハウスは、そのITを使って快適な生活と普段の生活に必要なエネルギーを管理し、効率的に使える住宅を目指しています。では、スマートハウスによって私たちの暮らしはどう変わるのでしょうか?今回の記事ではスマートハウスとはどんな住宅か、スマートハウスの魅力とメリット・デメリットについてご紹介していきます。 スマートハウスとはどんな住宅?スマートハウスとは、1980年代にアメリカで提唱された住宅の概念で、IT(情報技術)を使って暮らしに必要なエネルギーを最適に制御したり、管理できたりする住宅をいいます。暮らしに必要なエネルギーとは、例えば電力や水道、ガスなどがあります。こういったエネルギーをHEMS(ヘムス)や太陽光発電システム、蓄電池などの機器を使って、最適化し、エネルギーマネジメントを行うことができます。スマートハウスは光熱費を抑え、CO2排出の削減も実現できる省エネ住宅として注目されています。 スマートハウスの重要な3つのエネルギー スマートハウスの重要となるエネルギーは3つあります。それは、「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」の3つです。 創エネ:太陽光発電システムなど使用して自給自足でエネルギーをつくる仕組み蓄エネ:家庭内でつくったエネルギーを貯めるための仕組み省エネ:生活で使用するエネルギーの消費を抑える仕組みスマートハウスは「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」の3つのエネルギーを軸にコントロールして、使用を最適化するエネルギー全体のマネージメントができる住宅です。 スマートハウスの設備スマートハウスの重要な設備は下記の3つの設備です。 HEMS(ヘムス)蓄電池太陽光発電ソーラーパネル HEMS(ヘムス) HEMS(ヘムス)は「Home-Energy-Management-System」の略で、使用電力量や水使用量、ガス使用量をモニター画面で確認することができ、履歴として過去の情報を残すことができます。太陽光発電システムでつくられた電力量や蓄電池に蓄えられている電力量、現在使用している電力量などの情報もHEMS(ヘムス)で確認できます。 蓄電池 太陽光発電でつくられた電気は蓄電池に蓄えられ、必要に応じて使用することができます。安価な深夜電力を蓄電池に貯めて日中に使用すれば、光熱費を抑えることも可能です。また、蓄電池に電気を蓄えておくことで、停電時や災害時の際も非常電源として効果を発揮することができます。 太陽光発電ソーラーパネル 太陽光発電ソーラーパネルは、屋根や屋上に設置して電気をつくることができます。太陽光発電ソーラーパネルでつくられた電気は蓄電池に蓄えられ、家庭内の設備機器や家電に使用することが可能です。電気を自給自足でつくる仕組みがあることで、毎月かかる光熱費を抑えることが可能です。 スマートハウスに関係するその他の設備 スマートハウスに関係する機器は他にもあり、EV車(電気自動車)やエネファーム(家庭用燃料電池)などがあります。EV車はV2H機器を導入することで、EV車(電気自動車)を家庭用蓄電池の代わりとして利用することができます。エネファームは家庭内で電気をつくりながらお湯も同時につくり出すことができ、つくられた電気は家電などにも利用できる家庭用燃料電池です。 スマートホーム(Iot住宅)の違いスマートハウスとスマートホームは、名前が似ていることから混同している方も少なくありません。スマートホームはインターネットを活用して、スマートフォンやスマートスピーカーを使用し、生活で使う様々な家電をリモートコントロール(遠隔操作)することができます。スマートホームに対応するスマート家電は、照明器具やエアコンなどがあり、ドアの鍵の施錠・解錠もスマートフォンによって操作することができます。つまりスマートホームは、IT化によって生活の利便性を高めた住宅のことです。 スマートハウスのメリットスマートハウスのメリットをポイントとしてあげるのなら下記のことがあります。 光熱費の削減エネルギーの最適な制限・管理が可能災害時に有効な非常電源として利用できる高断熱・高気密の家で快適な暮らしが可能スマートハウスはHEMS(ヘムス)を導入することで、エネルギーの見える化により電気の使用量の多い家電の見直しやエネルギーの最適化を行うことが可能です。太陽光発電してつくられた電気も生活に活用していけば、光熱費の節約に繋がり経済的に貢献することが期待できます。スマートハウスは電気を使うときに電気会社から電気を供給してもらう他に、電気を貯めておくことができるため、災害時や停電などのトラブルが発生した際に非常電力として効果を発揮します。また、スマートハウスは省エネ化できる設計の観点から快適な生活空間となるように、高断熱・高気密化した住宅となっているため冬は暖かく、夏は涼しいつくりになっています。 スマートハウスのデメリットスマートハウスが与えてくれる効果はとても大きいのですが、デメリットも少なからずあります。スマートハウスのデメリットは下記のことがあげられます。 導入費用が高額・定期的なメンテナンスも必要HEMSの普及率が低いスマートハウスにするには、太陽光発電ソーラーパネルや蓄電池、HEMS(ヘムス)など導入しなければいけない設備があります。そのため、スマートハウスに必要な設備の導入費用が高額になりやすいことがデメリットです。また、HEMS(ヘムス)の普及率の低さも問題です。HEMS(ヘムス)の普及率が低いことはどんな意味をするかというと、認知度が低い、信用性に欠ける、ということが問題となっています。また、普及率が低いためか、HEMS(ヘムス)の通信規格に対応する電化製品の数がまだそこまで多くありません。これからスマートハウスが一般化されていけば家電などのスマートハウスと連携できる製品も増えてくると思いますが、現状はまだ多くはないのが問題と言えます。 国もすすめるスマートハウスと補助金の交付家庭でのエネルギー消費を削減しCO2排出を抑制する高い省エネ住宅の普及が求められ、 政府はZ E H住宅などの普及をすすめています。参考引用元:経済産業省 資源エネルギー庁スマートハウスに関連する補助金が実施されていますので、新築を建てる計画をされている方はぜひ利用することをおすすめします。下記はスマートハウスを建てる方も対象となる補助金事業です。 地域型住宅グリーン化事業ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)支援事業家庭用燃料電池システム導入支援事業(エネファーム設置補助)補助金事業は各年度によって実施内容を変更する場合がありますので、利用される方は必ず確認することが大切です。また、スマートハウスの補助金の交付は各地方自治体も実施していますので、お住まいの地域に補助金があるか確認してみましょう。 まとめ スマートハウスはこれからの時代のエネルギー効率の高い都市づくりに必要となってくる住宅です。「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」を軸に、快適な生活環境とエネルギー全体の管理により光熱費の削減が期待できます。しかし、スマートハウスのような住宅のIT化というのは中々イメージがしにくいかもしれませんし、専門的な知識が必要です。これからスマートハウスを取り入れたいと思っている方や興味を持っている方は専門家に相談したり、資料請求をしてみたりすることをおすすめします。いえとち本舗は省エネ・創エネ住宅のZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)を標準装備した住宅を提供しています。家づくりについてもっと知りたいという方は無料で資料を提供していますので、ぜひご利用ください。資料請求はこちら
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建ぺい率と容積率って?調べ方や知っておくべき注意点を解説!
家を建てる土地には街並みの景観や防災、人の流入などを整えるために建築物の制限があります。家の設計では建ぺい率や容積率などの建築制限が必ず関わっていきますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。この記事では建ぺい率や容積率についてご紹介します。1 建蔽率(建ぺい率)とは?2 容積率とは?3 用途地域によって制限がある! 4 知っておくべきポイント5 まとめ建蔽率(建ぺい率)とは? 家を建てる敷地には建築可能な大きさが定められており、この値を建ぺい率といいます。通常は分数で表記されていますが、よく使われているのはパーセントです。建物の大きさとは建物の外壁や柱の中心線に囲まれた部分を示し、建物の水平投影面積が該当します。土地は街並みの景観や防災、採光、通風などを整えるために建築する建物を制限しています。もし、制限なく建築ができると高い建物ばかり多くなってしまったり、日照をとることができない建物ができてしまったりと住みにくい都市になってしまいます。住みやすい都市となるように土地には建物の制限を設けてバランスをとっています。建ぺい率は各市町村の役所や不動産業者により公開されており、インターネットや電話で確認できます。市役所は都市計画課や街づくりを担う部署で相談ができますので、調べ方が分からなかったり、土地について相談があったりする場合は直接聞きにいくのもいいでしょう。求め方は以下の計算式で算出することができます。建ぺい率(%)=建築面積 / 敷地面積 × 100【例:建築面積が75㎡、敷地面積が150㎡、建ぺい率が50%の場合】75㎡ / 150㎡ × 100 = 50%上記の例でいくと、150㎡の敷地面積に対して75㎡の建築面積を持つ建物が建築可能です。 容積率とは? 容積率は建物の内容量を制限する割合で、都市機能をオーバーさせないために人工をコントロールする役割があります。容積率の制限がないと部屋数を増やすためにいくらでも高い建物を建てることが可能になってしまい、人口数も増えることで都市機能の許容範囲を超えてしまいます。建物の内容量は延床面積で表し、敷地面積で除すると容積率が算出できます。計算式は以下になります。容積率(%)=延床面積 / 敷地面積 × 100【例:延床面積が300㎡、敷地面積200㎡、容積率が150%とした場合】 300㎡ / 200㎡ × 100 = 150%上記の条件でいくと延床面積300㎡までなら建築可能ということになります。建ぺい率や容積率は制限を超えて建てられませんので、土地選びの際は必ず確認してから選ぶことが大切です。 用途地域によって制限がある! 用途地域ごとの建ぺい率や容積率を表にまとめましたのでご覧ください。 用途地域建ぺい率(%)容積率(%)第一種・第二種低層住居専用地域30・40・50・6050・60・80・100・150・200第一種・第二種中高層住居専用地域30・40・50・60100・150・200・300・400・500第一種・第二種住居地域50・60・80100・150・200・300・400・500 容積率は条件が厳しい方を適用 容積率は前面道路の幅員によって数値が変わってきます。前面道路とは敷地に接する道路のことで、幅員12m未満の道路は建築基準法により指定する計算式で算出し、都市計画が定める指定容積率と照合して条件が厳しい方が該当になります。幅員12m未満の場合の計算式は用途地域により割合が異なり以下にまとめましたのでご覧ください。 前面道路幅員12m未満の計算式【第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域、第一種・第二種住居地域、準住居地域】道路幅員(m)×0.4【近隣商業地域、工業地域、無指定地域】道路幅員(m)×0.6 幅員12m未満の場合の求め方 前面道路幅員3m、用途地域が第一種低層住居専用地域で指定容積率が150%とした場合で容積率を求めていきます。指定容積率 = 150% → 15/10(分数での値)前面道路幅員3m × 0.4 = 1.2(120%) →12/10(分数の値)上記の数値により条件が厳しい12/10(120%)が容積率となります。 知っておくべきポイント 建築基準法では建築面積の緩和措置がありますので、より広い建物を建てるために有効に活用することがポイントです。ここでは、建物にかかる制限の規定で知っておきたいポイントをお伝えします。 建ぺい率の緩和措置 建ぺい率は緩和措置があり、以下の条件に適合すると指定する数値を都市計画で定める数値に加算することができます。 防火地域内の耐火建築物の場合は+10%加算 特定行政庁指定の角地の場合は+10%加算 1と2の条件を両方満たしていると都市計画で定める数値に+20%加算することが可能です。用途地域によって緩和措置の対象が異なりますので、下記にまとめたものをご参考にしてください。【第一種・第二種低層住居地域、第一種・第二種中高層住居地域、工業地域】都市計画で定める数値:30、40、50 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10% 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20% 【第一種・第二種住居地域、準住居地域、準工業地域】 都市計画で定める数値:50、60、80 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10%(1の値が80の場合は制限なし) 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20%(1の値が80の場合は制限なし) 建ぺい率80%を除いて近隣商業地域や商業地域、工業地域なども緩和措置がされています。地階の建築面積と延床面積の特例 地階(地下室)は建築面積や容積率の特例があり、条件を満たすことで緩和することができます。地盤面から1m以下の地階は建築面積に算入されません。また、住宅スペースと見做す部分の床面積の1/3を限度として、「地階の床から地盤面までの高さが地階の天井高1/3以上あること」「地盤面から地階の天井までの高さが1m以下であること」の2つの条件を満たすと容積率の計算の際は延床面積として含まれません。例:容積率限度を延床面積150㎡とした場合、50㎡以下の地階なら延床面積に算入せず設けることができます。外壁から1m以内の軒や庇やバルコニーは建築面積に含まれない 庇や軒、バルコニーなど外壁から突き出す部分が1m以内の場合は建築面積に含まれません。もし、外壁から突き出している部分が2mある場合は、緩和されている1mを差し引いた1mの部分が建築面積に含まれます。開放性を持つ建築物の建築面積の緩和 開放性を持つ建築物は、建物の先端から1m以内の部分は建築面積に含まれません。開放性というのは具体的な条件が規定されており、以下の条件となります。 外壁がない部分が連続して4m以上 柱の間隔が2m以上 駐車場や駐輪場の施設の延床面積の除外 カーポートは柱や屋根を持つ建築物となるため基本的に建築面積に含まれます。ただし、駐車場や駐輪場を目的とした施設の場合、容積率の算定の際は建築物の延床面積1/5を限度として差し引くことができます。ロフトや小屋裏の延床面積の緩和 ロフトや小屋裏は一定の条件を満たすことで居住部分として看做されず延床面積の算入から除外することができます。延床面積に含まれない条件は以下のことを満たす必要があります。 ロフトの床面積がロフトのある階の床面積の1/2未満 天井高が1.4m以下 居住などに使用する仕様でないこと ロフトの床面積がロフトのある階の1/8を超える場合、各階の壁量を増やすこと ロフトは居住スペースとして看做されていないため、仕様には注意しましょう。床の仕上げが畳や絨毯、タイルカーペットなどにすると居住スペースとして看做されてしまう可能性がありますので、設計の際は設計士の方に相談しながら計画していくことが大切です。 まとめ 建ぺい率や容積率を確認せず土地を選んでしまうと、当初計画していた大きさの建物が制限により建てられなくなってしまうということになりかねません。家を建てる時は必ず建ぺい率や容積率が関わってきますのでちゃんとどんなことか理解しておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから