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建物・家づくり
ベタ基礎・布基礎の違いとは?メリット・デメリット を把握して最適なものを選ぼう
家を建てるときはデザインや間取り、住宅設備などに目がいってしまいますよね。
しかし、私たちが安全に暮らしていく家にするには建物の構造についてもっとよく知っておかなければいけません。
家の土台となる基礎についてはどのくらいご存知でしょうか。
家の基礎にも種類があり、それぞれ特徴があります。
そこで、今回の記事では基礎の種類と特徴について、基礎の選び方などをご紹介していきたいと思います。
住宅の基礎とは?

基礎とは建物の下に見えるコンクリートのところを指します。
基礎は地面から少し下がったところから施工がされていて、建築基準法では根入れ深さ(地面から基礎の底盤までの深さ)が基礎の種類ごとに定められています。
また、基礎底盤の厚さも建築基準法で定められています。
※布基礎根入れ深さ:地面から240mm以上 ベタ基礎根入れ深さ:地面から120mm以上
※布基礎底盤厚さ:地面から150mm以上 ベタ基礎底盤厚さ:地面から120mm以上
ただし、建築基準法が定める基準はあくまでも最低限の基準であって、実際には構造計算など様々な検証を行なって建物に適切な基礎をつくっていくことが大切です。
基礎の重要性と役割
基礎の役割は、建物の重さや外からの力(地震や風など)を地面に伝える役割があります。また、基礎があることで地面から上がってくる湿気を防いでいます。
もし、基礎が弱く建物に適さないと基礎が沈下してしまったり、建物が傾いてしまったりする危険があります。
いくら建物に強度があっても基礎が弱いと、このような危険が起こる可能性があるため、基礎は建物にとって重要な構造体となっています。
基礎の構造

基礎は主に鉄筋とコンクリートで構成がされています。
昔の基礎は鉄筋を用いずにコンクリートのみで施工されていましたが、強度の問題で現在では鉄筋を入れた「鉄筋コンクリート造」の構造となっています。
鉄筋とコンクリートを組み合わせた構造の理由は、鉄筋とコンクリートの短所を補い、単体で使うよりも組み合わせることでさらに強度を得られるからです。
【鉄筋の長所と短所】
- 鉄筋の長所:引張力に強い
- 鉄筋の短所:熱に弱く錆びやすい
【コンクリートの長所と短所】
- コンクリートの長所:熱に強い
- コンクリートの短所:引張力に弱い
コンクリートはアルカリ性ですから、鉄筋をコンクリートに包むことで酸化を防ぐことができます。
そして、コンクリートの引張力の弱さを鉄筋が補ってくれる構造になっているのです。
基礎の種類

基礎の種類はいろいろありますが、住宅に用いられる基礎は主に布基礎とベタ基礎です。
ここでは、住宅によく採用される基礎の種類と特徴についてお伝えしていきます。
布基礎の特徴

布基礎は住宅によく採用される一般的な基礎です。
基礎構造は、基礎立ち上がり部分が連続して繋がるつくりとなっています。
布基礎の立ち上がりの部分と基礎底盤(フーチング)で荷重を支えるため点荷重となる構造です。
基礎底盤(フーチング)を広くすることで不動沈下を防ぐことができます。
基礎内の地面は露出したままにする場合と薄いコンクリートを打設して湿気を防ぐ防湿コンクリートが設けられている場合があります。
ベタ基礎よりも施工するボリュームが少なくなり建築コストを抑えられるメリットがあります。
布基礎のデメリットとなるところはベタ基礎と比べて耐震性が劣るところです。布基礎は前述したように点荷重となる構造なため、ベタ基礎のように荷重が分散されません。
ただし、必ずしも布基礎は地震に弱いといわけではなく基礎底盤(フーチング)を広くしたり、地盤を改良して強固なものにしたりするなど、耐震性を上げる対策はありますので、建物と基礎、地盤と全体的に耐震性を考えていくことが大切です。
また、布基礎は地面から上がってくる湿気に弱く床下でこもってしまうデメリットもあります。湿気が多いとシロアリが寄ってくる原因となり被害を受けやすいため防蟻対策を行うことが大切です。
ベタ基礎の特徴

ベタ基礎は、現在の住宅の主流となっている基礎です。
基礎構造は、基礎の立ち上がりと地面にコンクリートを打設してつくられている構造となっています。
地面に打たれたコンクリートは床スラブとして見るため構造上の重要となる部分になります。
基礎立ち上がりと床スラブの構成は、建物の荷重などの力を基礎全体へと分散させる効果があり、不動沈下が起こりにくい構造になっています。
地面に打設されているコンクリートは、地面の湿気を防ぐことができ、木造住宅に多い虫害にも強い特徴があります。
ただし、施工規模は布基礎よりも大きくなるため、建築コストは布基礎よりも高くなります。
注意しておきたいことは、必ずしもベタ基礎だから地震には強いとは言いきれないことです。ベタ基礎が強固であるのはコンクリート内部に鉄筋が組まれているからであり、この鉄筋量で強度が大きく変わってくるからです。
もし、鉄筋の量が少ないと思っていたよりも弱いということになってしまうので、家を建てる際は必ず基礎の構造と強度を確認しておくことです。
その他の住宅に用いられる基礎

住宅の主な基礎は上記でお伝えした布基礎とベタ基礎ですが、その他の基礎も住宅に用いられることがあります。
下記の深基礎と高基礎は住宅によって採用されることがありますので、特徴をチェックしておきましょう。
【深基礎】
高低差のある敷地や傾斜のある敷地など土留めが必要なときに、擁壁を兼ねて対応できるのが深基礎です。
通常の基礎よりも深くに基礎をつくる構造となっています。
擁壁を設ける必要がある場合や地下室を設ける場合に深基礎を用いることが多いです。
建築コストは通常の基礎と比べて高くなります。
【高基礎】
高基礎は、通常の基礎よりも立ち上がりを高くしてつくる基礎です。
基礎の立ち上がりが高いことで、床と地盤面に空間ができて、通気性が良くなり湿気対策に有効となります。
また、床下空間が広くなるため、床下にある配管類などのメンテナンス性も向上します。
ただし、基礎の高さが上がるため、通常の基礎よりも地震に対して弱くなるリスクがあります。
基礎の種類を決める前に地盤調査を行うこと

基礎の種類を決めるときは、建物を建てる地盤の強度を調べることが必要になります。
地盤の強度を表すのが地耐力です。
地耐力は地盤がどのくらいの荷重に耐えられるかを数値で表します。
地耐力の数値が基準値に満たない場合は、そのまま施工してしまうと家が重さで傾いてしまったり、倒れてしまったりしまいます。
このようなことが起こらないように、地盤の強度がないと判断された場合は地盤改良を行なって地耐力を上げること必要です。
基礎は地盤の地耐力に適合した基礎構造を採用することが建築基準法で定められています。
結局布基礎とベタ基礎のどちらがいいの?基礎の決め方

ベタ基礎と布基礎のどちらの基礎が優れているかというと、どの基礎もメリットとデメリットがあるため一概には言えません。
そもそも布基礎もベタ基礎も構造自体が違い、荷重に対しての支え方や力の伝達の仕方も異なるため、強度の比較はあまり意味がないでしょう。
ただし、ベタ基礎は地面にコンクリートを打設することで、床下空間に湿気が溜まらず乾燥状態を保つことができます。
布基礎も防湿コンクリートを打設すれば湿気は防げますが、その分のコストも上がります。
現在はベタ基礎が主流になってきて建築コストも以前より下がっている傾向にあります。
木造住宅の天敵であるシロアリの対策にもなりますので、日本の気候風土を考慮するとベタ基礎を採用することをおすすめします。
コストはどちらの基礎が有利?
ベタ基礎は鉄筋の配筋があり、コンクリートの打設量も多くなるため布基礎よりもコストが高くなります。コストを抑えたいという方には布基礎の方が有利に働くかもしれませんが、現在ではベタ基礎が主流となってきたため施工費用はそこまで大差がなくなりました。工事費用は地域や依頼する業者によって変わりますが、その差額は㎡あたり1,000円ほどで、30坪ほどの施工面積なら10万円ほど布基礎の方が安くなります。しかし、あくまでもこれは基礎のコストのみの比較ですから、地盤改良や建物の強度など全体を合わせた場合のトータルコストが変わらない、または高くつく可能性もあります。
基礎の工程と工期の比較
基礎の工期は結論としてほぼ同じと見ていいでしょう。鉄筋の配筋やコンクリートの打設量などを見るとベタ基礎の方が施工手間や工事の日数が長くなると思われるかもしれませんが、そこまで日数の違いはありません。基礎工事の工程は下記のように進んでいきます。- 自縄張り・やり方
- 根切り
- 砕石敷き
- 防湿シート敷設・捨てコンクリート打設
- 鉄筋の配筋
- 型枠設置
- 基礎コンクリート打設
- 養生
- 型枠ばらし
- 仕上げ
- 完成
「自縄・やり方」とは建物が建つ位置にロープなどを使って印をつける工程です。この工程で建物の外周の印をつけてから、基礎底板までの高さまで地面を掘削する「根切り」を行います。掘削した後は砕石を敷きランマーで転圧をして地耐力を確保します。
次に地面からの湿気を防ぐために防湿シートの敷設と捨てコンクリートを打設します。ここから本格的な基礎工事が始まり、まずは鉄筋を組んでいき、床スラブ用の型枠の設置とコンクリートの打設。
次に基礎立ち上がりの型枠を設置してコンクリートを打設していきます。コンクリート打設後は強度がでるまで養生してから型枠を外し、最後に基礎のバリ取りや仕上げモルタルを塗って完成となります。
耐震性
各基礎の特徴でも挙げましたが、耐震性はベタ基礎の方が優れています。これは布基礎の点荷重と比較して、ベタ基礎は床スラブがあるため荷重が分散され負担が少ないからです。荷重が分散されるというのがどういう仕組みかというと、布基礎とベタ基礎は地盤と基礎との接地面積の大きさに違いがあり、ベタ基礎の方が地盤と接している面積が大きくなります。
荷重が分散される理由は、この地盤の接している面積が大きいためで、布基礎は接地面積が小さいため接地圧が大きくなります。反対に接地面積の大きいベタ基礎は接地圧が小さくなりますので、その分、力が分散され地震に強いと言われています。
しかし、前述したように布基礎でも耐震性を上げる対策はありますので、地盤と基礎、建物の総合的な強度で判断することが大切です。
シロアリ対策となるのはベタ基礎
シロアリは湿気の多いところを好み、木を餌にするため木造住宅にとってシロアリは天敵です。シロアリを寄せ付けないためには水気をなくし、湿気をこもらせない工夫が必要であり、その点で言うとベタ基礎は地面にコンクリートを打っているため、湿気が上がってこず乾燥状態を保ちやすいので、シロアリ被害にあいにくい構造となっています。布基礎は地面が露出しているケースが多く、防湿コンクリートが打たれていても厚みがないため湿気が上がってきてしまうこともあります。多湿な土地というのもありますので、こういったところに家を建てる場合は布基礎よりもベタ基礎の方が適し、また、布基礎を採用するとしても、しっかり防蟻対策をとっていることが重要です。
寒冷地の場合は布基礎の方が適している
寒冷地の場合は、地面の凍結による影響を考慮して布基礎の方が適しているとされています。寒冷地のように気温の低い地域は土が凍結し膨張するため、その範囲に基礎があると歪みが生じる恐れがあります。この土が凍結する範囲を凍結震度といい、土の凍結により基礎が膨張しないように寒冷地では基礎底板を凍結深度よりも深くに設けなければいけません。
このことより通常の根入れ深さよりも深く掘らなければいけない寒冷地では、ベタ基礎だと掘削量が多くなり残土も増えるため処分費が高くなります。また、ベタ基礎の床スラブが歪んでしなう恐れもあります。
凍結深度は建築基準法40条に基づき、地方公共団体が定める条例があるため、寒冷地の建設を計画されている方は役所や検査機関などに確認しましょう。
まとめ
住宅で用いられる基礎の種類は、布基礎とベタ基礎が主流です。どちらの基礎が優れているかというと、家を建てる地盤の強度と建物の荷重によって適切な基礎が変わります。
基礎の種類を検討するときは地盤の強度を把握しておくことが大切ですから、必ず地盤調査を行っておきましょう。
また、木造住宅を建てる方は、虫害の対策をすることも大事です。
特に木造住宅にとってシロアリは天敵です。
シロアリなどの虫害の要因には湿気がありますので、乾燥状態を保てられるベタ基礎はとても効果的でおすすめの基礎になります。
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在来工法と比較すると、ツーバイフォー工法は間取りの自由度が一部制限される場合があります。理想の間取りがあっても、実現できない可能性があることはツーバイフォー工法のデメリットでしょう。 ツーバイフォー住宅の壁は柱と梁でしっかりと固定されており、面全体で一体化しているのが特徴です。そのため、壁を増減したり位置を変えたりすると、壁面全体で力を分散できなくなります。 間取り変更や大規模なリノベーションは難しく、間取りの自由度を確保したい場合は、設計段階からツーバイフォー工法の制限を考慮する必要があります。工務店や建築士と相談しながら、制限の中で希望の間取りを実現できるプランニングをすることが重要です。 3-2.大きな開口部を設けることが難しい ツーバイフォー工法では大きな開口部を設けることが難しい場合があります。大きな窓がある住宅を望んでも、実現できない可能性があることはツーバイフォー工法のデメリットです。 ツーバイフォー工法は壁が構造部材として機能するため、壁を大きく抜くと構造強度が低下する可能性があります。大きな開口部を設ける際には、構造強度を確保できる方法を検討しなければなりません。 一方、在来工法は壁に頼らずに建物を支えられるため、壁を大きく抜いても構造強度が低下しにくく、さまざまな開口部を設けられます。 ツーバイフォー工法で大きな開口部を設けるためには、特別な設計や補強材の追加などが必要になる場合があります。建築士や構造設計士など専門家の助言を仰ぎ、適切な補強策や設計を行うことが重要です。 3-3.外観デザインの自由度が低い ツーバイフォー工法は在来工法と比べると、外観デザインの自由度が低い傾向があります。ツーバイフォー工法は工場で製造したパネルを現場で組み立てて家を建てるため、パネルのサイズや形状によって外観デザインに一定の制限が生じます。 パネルは曲げられないため、なめらかな曲線のある家は作りにくく、理想の外観デザインが実現しないこともあるでしょう。一方、在来工法は内外ともにデザインの自由度は高いです。 ツーバイフォー工法でも、設計や施工に高度な技術が必要になりますが、設計段階で工夫したり、特注パネルを使用したりすることで、希望に近いデザインを実現できる可能性はあります。 ただし、デザインによっては構造上の問題が発生する可能性があるため、デザインと構造の両面でバランスを取りながら、最適な解決策を見いだすことが重要です。 3-4.建物内部の音が響きやすい ツーバイフォー住宅は建物内部の音が響きやすい傾向があります。ツーバイフォー住宅は気密性が高く、外部からの防音性能は優れている反面、建物内部の音は響きやすいです。壁や床に空洞があることも音が反響する原因になります。 また、1階の天井と2階の床が一体構造になっていることも、音が響きやすい原因のひとつです。2階で床を歩いたり物を落としたりした振動音が直接階下に伝わってしまいます。ツーバイフォー工法で施工する際は、階下への振動音を抑える対策を講じなければなりません。 テレビや音楽などの音が響きやすいという声もあり、吸音材を設置するなどの対策が必要になることがあります。特にツーバイフォー工法で木造賃貸住宅を建築する際は、入居者の騒音トラブルを防ぐための防音対策が必要です。 4.ツーバイフォー工法で家を建てる際のポイント ツーバイフォー工法で家を建てる際は、業者選びやアフターフォローが重要になってきます。後々のトラブルを避け、建物の耐久性や安全性、住環境の快適性を保つためにも、以下のポイントに留意することが大切です。 4-1.ツーバイフォー工法の施工実績が豊富な工務店を選ぶ 建ててから後悔しないよう、ツーバイフォー工法の施工実績が豊富なハウスメーカーや工務店を選ぶことが大切です。ツーバイフォー工法は在来工法と比べ、品質が職人の技量に左右されにくい傾向があります。しかし、最終的な性能はハウスメーカーや工務店の技術によって決まります。 ツーバイフォー工法は在来工法とは構造や施工方法が異なるため、専門的な知識と技術が必要です。施工実績が豊富なハウスメーカーや工務店はツーバイフォー工法のノウハウを熟知しており、高品質な住宅の建設が期待できます。 過去に建てたツーバイフォー住宅の棟数が多いほど、経験豊富といえます。コーポレートサイトなどで施工実績や評判をじっくりと確認し、信頼できるパートナーを選ぶことが大切です。 4-2.契約書や仕様書をしっかり確認しておく ハウスメーカーや工務店と工事請負契約を締結する際、契約書や仕様書をしっかり確認することは非常に重要です。契約書には工事の内容や価格、支払い方法、保証内容などが記載されており、これらを確認することで、後々トラブルが起きる可能性を減らせます。 仕様書には使用する材料や設備、工事の品質基準などが記載されており、これらを確認することで、どのような建物が建てられるのか、どのような工事が行われるのかを理解できます。 建設中や完成後に問題が発生することを避けるためにも、契約書や仕様書を入念にチェックすることが必要です。契約書や仕様書は専門用語が多く、内容がわかりにくい場合があります。わからない点があれば、必ずハウスメーカーや工務店に説明を求めましょう。 4-3.建ててからも定期的に点検やメンテナンスを行う 建物の耐久性を維持するためには、建ててからも定期的な点検やメンテナンスが不可欠です。定期的な点検を行うことで問題が早期に発見され、適切な修理や補修が行われることで建物の寿命を延ばせます。 住宅設備や内外装は経年劣化によって性能が低下したり見た目が悪くなったりします。住宅設備は築10~15年、内外装は築15~20年を目安に、交換や張り替え・塗り替えなどのメンテナンスが必要です。これにより、住宅の美観や住環境の快適性を保てます。 点検やメンテナンスは、建物の安全性を確保するためにも重要です。特に、屋根や外壁などの構造部分や電気設備、配管などの設備部分は定期的な点検が欠かせません。問題が放置されると、安全上のリスクが高まる可能性があります。 5.ツーバイフォー工法に関するよくある質問 ツーバイフォー工法に関する疑問やわからない点があれば、業者に質問することが重要です。業者に質問することで、正確な情報や適切なアドバイスが得られます。ここでは、ツーバイフォー工法に関するよくある質問に回答します。 5-1.広いリビングやダイニングを実現できますか? 日本のツーバイフォー工法では、最大72㎡(約21.8坪)までの広々とした空間の設計が構造計算なしで可能です。これは、間口6m×奥行12mの広さに相当し、開放感あふれるリビング・ダイニングや、家族みんながゆったり過ごせる多目的な空間など、さまざまな用途に活用できます。 72㎡の空間は、一般的なマンションのLDKを上回る広さです。ハウスメーカーや工務店のホームページでは、ツーバイフォー工法による広いリビングやダイニングの施工事例を紹介しています。 5-2.ツーバイフォー住宅の寿命は何年ですか? ツーバイフォー住宅の寿命は約80年といわれています。これはあくまでも目安であり、実際の寿命はさまざまな要因によって大きく左右されます。定期的な点検やメンテナンスは特に重要であり、リフォームをすることで100年以上に寿命を延ばすことは可能です。 定期点検で建物の劣化状況を確認し、劣化が見つかった場合は早めに対処しましょう。適切な換気を行って結露を防いだり、防虫・防カビ対策を行って木材の腐食を防いだりすることでも、住宅の寿命を延ばせます。 5-3.工事中に雨に濡れても問題はないのですか? 工事中に雨に濡れても、速やかに乾かせば問題ありません。ツーバイフォー住宅は構造用製材に含水率19%以下の乾燥材を使用するなど、さまざまな方法で湿気対策を行っています。ただし、長時間濡れたままにしておくと木材が腐朽するリスクが高まるため、注意が必要です。 信頼できるハウスメーカーや工務店は、木材を長時間濡れたままにしておくことはありません。ツーバイフォー住宅を建てる際は信頼できるハウスメーカーや工務店を選び、工事中に木材が長時間濡れることがないように注意しましょう。 6.ツーバイフォー工法のメリット・デメリットを理解した上で信頼できる業者を選びましょう ツーバイフォー工法は、耐震性・耐風性・断熱性・耐火性に優れており、工期が短く迅速な建設が可能です。このようなメリットがある一方で、間取りの自由度が一部制限され、外観デザインの自由度が低いなどのデメリットも存在します。ツーバイフォー工法と在来工法は、どちらが優れているかというのは一概にいえません。それぞれのメリット・デメリットを理解した上で、自分の希望に合った工法を選ぶことが大切です。耐久性や安全性、快適性に優れた住宅を建築するには、信頼できるハウスメーカーや工務店の選択が重要になります。ツーバイフォー住宅の施工実績や評判などを確認して、信頼できる業者を選びましょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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ローコストで二世帯住宅は建てられる?費用や間取りなどについて解説
二世帯住宅はコストがかかるため、予算内で建築できるかが不安になるのではないでしょうか。ローコストの二世帯住宅も選択肢に含めると、予算内で建築できる可能性が高まります。 この記事では、ローコストの二世帯住宅の費用と間取りを解説します。お互いのプライバシーを確保しながら低コストで二世帯住宅を建てたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 二世帯住宅とは?ローコストで二世帯住宅は建てられる?二世帯住宅の種類完全同居型部分共用型完全分離型ローコストの二世帯住宅のメリット・デメリットローコストの二世帯住宅のメリットローコストの二世帯住宅のデメリットローコストの二世帯住宅にかかる費用ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際のポイント親世帯と子世帯のプライバシーの確保動線の効率化将来の変化に対応ローコストの二世帯住宅を建てる際の注意点親子でしっかりと話し合う希望をリストアップし優先順位をつける複数の業者を比較検討するローコストの二世帯住宅の間取りや施工事例完全同居型の間取りの事例部分共用型の間取りの事例完全分離型の間取りの事例ローコストで二世帯住宅は建てられる!しっかりと話し合って理想の間取りを実現しよう 二世帯住宅とは? 二世帯住宅とは、親子などの二世帯がひとつ屋根の下で暮らす住宅を指します。一般的な住宅にはないメリットがあり、親子の両世帯が助け合いながら暮らせます。子育てや介護が楽になり、相続税対策になる可能性があることは二世帯住宅ならではの魅力です。 戦前は親子二世帯が同居するライフスタイルが一般的でした。戦後に核家族化が進み、親子二世帯が同居するケースは少なくなっています。二世帯住宅は1970年代に誕生し、新しい住宅のスタイルとして定着しています。 二世帯住宅は住宅メーカーが考案した商品名で、建築基準法での定義はありません。完全同居型・部分共用型・完全分離型の3種類あり、ライフスタイルに合った間取りの二世帯住宅を建築できます。 ローコストで二世帯住宅は建てられる? ローコストで二世帯住宅を建てることは可能です。予算の関係で二世帯住宅の建築を諦めていた場合でも、建築できる可能性があります。二世帯住宅の価格は坪数や間取り、所在する地域、依頼先などによって異なりますが、3,000~5,000万円程度が相場の目安です。 しかし、ローコスト住宅の建築を得意としているハウスメーカーや工務店に依頼すると、2,000~4,000万円程度で二世帯住宅を建築できます。ローコストメーカーは、建材を一括で大量に仕入れたり、広告宣伝費を削減したりすることで低価格を実現しています。 ただし、ローコストで二世帯住宅を建てる際には、シンプルな形にしたり水回りをまとめたりする工夫が必要です。 二世帯住宅の種類 二世帯住宅は完全同居型・部分共用型・完全分離型の3種類に分けられます。二世帯住宅を建築する際は、3種類のうちどのタイプにするかを決めなければなりません。タイプによってプライバシーの確保や生活利便性が異なるため、慎重な検討が必要です。 ここでは、完全同居型・部分共用型・完全分離型のそれぞれの特徴を解説します。 完全同居型完全同居型は、一般的な一戸建て住宅に二世帯が同居するタイプの二世帯住宅です。玄関やリビング、キッチン、浴室などは親世帯と子世帯が共有します。一般的には高齢者の階段の上り下りを避けるため、親世帯の居室を1階に設け、子世帯の居室を2階に設けるケースが多いです。 完全同居型は、親世帯と子世帯が一致協力して子育てや介護をしたいファミリーに向いています。ただし、両世帯のプライバシーの確保は難しく、過干渉になったり衝突したりすることがあるため注意が必要です。お互いのプライバシーを尊重して暮らすことが大切になってきます。 部分共用型部分共用型は、玄関やキッチンだけを共有するなど、一戸建て住宅を部分的に共有するタイプの二世帯住宅です。玄関やキッチンなどは二世帯で共有しますが、居住スペースは分離しており、お互いのプライバシーに配慮しながら同居できます。 完全同居型と完全分離型の中間のタイプで、親子の関係性とプライベート空間のバランスが取れることがメリットです。完全分離型と比べると建築費を低く抑えられることもメリットで、共有部分を多くするほど建築費は割安になります。 ただし、完全分離ではないため、両世帯のプライバシーの確保には限界があります。ルールを設けて共有部分の利用方法などを調整し、生活スタイルの違いによるトラブルを防ぐことが重要です。 完全分離型完全分離型の二世帯住宅は、親世帯と子世帯が完全に独立した住宅ユニットを持つ住宅形態です。玄関を2ヵ所設置し二世帯が完全に分離して暮らす形態であり、「同居」というより「近居」に近く、お互いのプライバシーを完全に保てます。 左右に完全に独立した住宅ユニットを持つ「完全左右分離型」と、1階と2階に独立した住宅ユニットを持つ「上下完全分離型」があります。いずれのタイプも両世帯のプライバシーを完全に保てますが、建築費が高額になることがデメリットです。 また、両親が亡くなれば片側が空き家になるため、将来の利用方法も考えておく必要があります。完全分離型の二世帯住宅は、プライバシーを重視し、独立性を保つのに適しますが、建設費用や両世帯の距離感についての検討が重要です。 ローコストの二世帯住宅のメリット・デメリット ローコストの二世帯住宅は、一般的なローコスト住宅と二世帯住宅の特性を併せ持っており、特有のメリット・デメリットがあります。ローコストの二世帯住宅を建築する際は、メリット・デメリットを総合的に検討することが大切です。 ここでは、ローコストの二世帯住宅に特有のメリットとデメリットをご紹介します。 ローコストの二世帯住宅のメリットローコストの二世帯住宅は、一般的な二世帯住宅と比べると建設費用を低く抑えられることがメリットです。完全同居型だと1,000万円台で建築できる可能性があり、完全分離型でも工夫を施すと2,000~3,000万円程度で建てられる場合があります。 一般的な二世帯住宅と同様に、お互いのプライバシーを確保しながら、家族間の交流の機会が増えることもメリットです。建築費を低く抑えつつ、二世帯住宅ならではのメリットを享受したいファミリーにとって、ローコストの二世帯住宅は最適な選択肢でしょう。 ローコストの二世帯住宅のデメリットローコスト住宅は間取りや設備の自由度が低く、希望する間取りや設備が実現できない場合があります。間取りや設備の変更が可能であっても、オプション追加費がかかります。また、断熱性能が低い建材が使用される可能性もあり、信頼できるローコストメーカーに依頼することが大切です。 一般的な二世帯住宅と同じく、プライバシーの確保などの問題が発生する可能性があることもデメリットになります。完全分離型にするとお互いのプライバシーを確保できますが、建築費が割高になるため注意が必要です。 ローコストの二世帯住宅にかかる費用 一般的なローコスト住宅の相場は坪単価30~50万円程度であり、二世帯住宅の仕様にすると坪単価45~60万円前後が目安です。 完全同居型の二世帯住宅であれば一般的なローコスト住宅と間取りは変わらないため、30~40坪であれば900~2,000万円程度で建築できる可能性があります。 部分共用型は間取りにもよりますが、40~50坪であれば1,800~3,000万円程度が相場の目安になるでしょう。完全分離型は最も建築費が高く、55~65坪であれば2,500~4,000万円程度が相場の目安です。 これはあくまでも相場の目安であり、実際の建築費は要望を伝えたうえで見積もりを取得し、確認すると良いでしょう。 ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際のポイント ローコストに限らず、二世帯住宅は間取りが最も重要であり、間取りによってプライバシーの確保や生活利便性が変わってきます。「親世帯と子世帯のプライバシーの確保」「動線の効率化」「将来の変化に対応」の3点が、間取りを決める際の重要なポイントです。 ここでは、ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際の3つのポイントを解説します。 親世帯と子世帯のプライバシーの確保親世帯と子世帯のプライバシーの確保をどうするかによって間取りは決まります。完全同居型は一般的な一戸建て住宅と同じであるため、親世帯と子世帯のプライバシーの確保は難しいです。 部分共用型は親世帯と子世帯の関係性や距離感を保ちながら、お互いのプライバシーを確保できます。ただし、玄関やキッチンなどの共有スペースでは顔を合わせるため、プライバシーの確保には限界があります。 完全分離型であれば、完全なプライバシーの確保が可能です。家計も完全分離ができ、水道光熱費の負担の割合で揉めることもありません。完全同居型と部分共用型はトラブルを防ぐため、水道光熱費の負担の割合を事前に決めておきましょう。 動線の効率化二世帯住宅の間取りの設計において、動線の効率化は極めて重要なポイントです。室内のスムーズな移動と利便性を確保することで、快適かつ機能的な住環境が実現します。動線の効率化のポイントは、動線を可能な限り短くし、別の動線と交差しないようにすることです。 動線がスムーズであればキッチンから居室などへの移動が楽になり、より快適に暮らせます。また、完全同居型と部分共用型の二世帯住宅は親世帯と子世帯が共有スペースを使うことがあるため、動線を工夫することでお互いのプライバシーを尊重できます。 さらに間取りを決める際は、トイレや浴室など衛生面に関する「衛生動線」と、調理や洗濯など家事に関する「家事動線」が交差しないようにすることも、利便性や快適性、プライバシーの確保において重要です。 将来の変化に対応間取りを決める際は、子どもの成長や親の介護、死別など、将来の変化も考慮することが大切です。家族構成やニーズは時間とともに変化するため、適切な設計を行うことで、将来の変化に柔軟に対応できます。 子どもが成長するにつれて、個別の勉強部屋や寝室が必要になる場合があります。兄弟姉妹がいる家庭では、子どもの成長を意識して間取りを決めましょう。親の介護が予想される場合は、バリアフリー化や親の居室を1階に配置するなど、アクセスしやすい間取りの設計が重要です。 両親が高齢の場合は、親世帯の死別も考慮する必要があります。特に完全分離型は半分が空き家になるため、賃貸に供するなど将来の利用方法を念頭に間取りを設計しましょう。完全同居型と部分共用型は、部屋の再配置や用途の変更を容易に行えるようにしておくと、将来の変化に柔軟に対応できます。 ローコストの二世帯住宅を建てる際の注意点 ローコストの二世帯住宅を建てる際は、家族同士の話し合いなどが重要になってきます。複数の業者を比較することも大切です。ここでは、ローコストの二世帯住宅を建てる際に、特に注意しておくべき事項を解説します。 親子でしっかりと話し合うローコストの二世帯住宅を建てる際は、親子でしっかりと話し合うことが大切です。どのような生活環境を求めるのかや、どのようなプライバシーの確保が必要なのかなど、意見を交換することで理想の二世帯住宅が実現します。 完全同居型と部分共用型の二世帯住宅の設計においては、プライバシーの確保と共有スペースのバランスを考える必要があります。お互いのプライバシーを尊重できるようにするために設計やルールを話し合い、合意を形成しましょう。 二世帯住宅の建築にはコストがかかります。建築費の費用負担の割合を話し合って決めておくことが大切です。完全同居型と部分共用型は、水道光熱費の費用負担の割合も事前に決めておくと、将来のトラブルを防げます。 希望をリストアップし優先順位をつける親子双方の希望をすべて実現させると予算オーバーになる可能性があります。希望は優先順位づけが必要です。親子双方の希望事項をリストアップし、優先順位をつけることで、どの要素が最も重要かが明確になります。 これにより、設計や予算の決定において焦点を絞りやすくなり、限られた予算を最適に配分できるようになります。コスト効率の向上は希望を可能な限り実現するのに欠かせません。最も重要な要素に予算を割り当て、それに従って設計を調整できます。 希望事項をリストアップし、優先順位をつける際には、家族全員が参加しての話し合いを通じて合意を形成することが成功の鍵となります。間取りの設計プロセスがより円滑に進行し、家族全員が納得できる住環境を実現するのに役立つでしょう。 複数の業者を比較検討するローコストの二世帯住宅の施工実績が豊富な業者を3社程度選んで、相見積もりを取ることは重要です。複数の業者から見積もりを取得することで価格競争が生まれ、建築費をより低く抑えられる可能性が高まります。 ただし、価格だけで比較するのは禁物です。価格が安くても品質が悪ければ建ててから後悔するでしょう。各社のこだわりや強みを比較して、予算内で希望を実現可能で信頼できる業者を選ぶようにします。 業者の信頼性と品質を評価するには、過去の施工実績や、実際に利用したことのある人の口コミが参考になります。アフターフォローや保証条件も重要であり、保証期間なども比較検討しましょう。長期保証を採用していれば建ててからも安心です。 ローコストの二世帯住宅の間取りや施工事例 ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際は、ハウスメーカーのホームページやブログなどに掲載されている間取り図や施工事例が参考になります。さまざまな間取り図や施工事例を確認することで、理想的な間取りがわかるようになるでしょう。 ここでは、ローコストの二世帯住宅の間取りや施工事例をご紹介します。 完全同居型の間取りの事例完全同居型の間取りの事例として一般的なのは、1階に共有スペースと親世帯の居室を配置して、2階は子世帯の居室を配置する間取りです。以下のような間取りが参考になります。 1階 ・共有の玄関ホール ・共有のリビングルーム ・共有のキッチン ・共有の洗面室 ・共有の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 2階 ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・子世帯の洗面室 ・子世帯のトイレ ・収納スペース ・バルコニー 予算やスペースに余裕があれば、2階に子世帯専用のミニキッチンを設置することも検討できます。完全同居型の二世帯住宅の間取りは、パブリック空間とプライベート空間のバランスを最適にするのがポイントです。親子でしっかりと話し合って間取りを決めましょう。 部分共用型の間取りの事例部分共用型は共有スペースを何にするかによって間取りが決まります。玄関とキッチンを共有する場合の間取りの事例は以下のとおりです。 1階 ・共有の玄関ホール ・共有のリビングキッチン ・親世帯の洗面室 ・親世帯の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 2階 ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・子世帯の洗面室 ・子世帯の浴室とトイレ ・バルコニー 部分共用型の二世帯住宅は、双方の日常生活に支障のない間取りにするのがポイントです。また、双方のプライバシーを尊重しながら共同生活を楽しむための設計が求められます。動線の効率化を意識して、各世帯が共有スペースやプライベートなスペースにアクセスしやすいように設計しましょう。 完全分離型の間取りの事例完全分離型は「完全左右分離型」と「上下完全分離型」がありますが、どちらのタイプも親世帯と子世帯が独立した住宅ユニットを持ちます。間取りの事例は以下のとおりです。 上下完全分離型 1階 ・親世帯の玄関ホール ・親世帯のリビングキッチン ・親世帯の洗面室 ・親世帯の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 ・和室や洋室 2階 ・子世帯の玄関ホール ・子世帯のリビングキッチン ・子世帯の洗面室 ・子世帯の浴室とトイレ ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・バルコニー 完全左右分離型も1階と2階が左右になるだけで、基本的な間取りはほぼ同じです。2階には親世帯・子世帯専用のバルコニーを設置できます。完全分離型は親子の関係性を維持するために、二世帯が交流しやすい間取りにするのがポイントです。 ローコストで二世帯住宅は建てられる!しっかりと話し合って理想の間取りを実現しよう ローコストで二世帯住宅の建築は可能です。ローコストの二世帯住宅の建築を得意としているハウスメーカーや工務店に依頼すると、2,000~4,000万円程度で二世帯住宅を建築できます。間取りを工夫すると、1,000万円程度でも建築できる可能性があります。 二世帯住宅を建築する際は、間取りの決め方が特に重要です。親世帯と子世帯のプライバシーの確保と動線の効率化、将来の変化への対応の3点を念頭に、最適な間取りを検討しましょう。 間取りを決める際は、家族同士でしっかりと話し合うことが大切です。建築費や水道光熱費の負担の割合なども決めておくと、トラブルを未然に防げます。しっかりと話し合って、理想の二世帯住宅を実現させてください。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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ローコスト住宅の相場とは?坪単価の目安や価格が安い理由などを解説
ローコスト住宅は価格が安いイメージがありますが、実際にはどの程度の価格なのかを知りたい方は多いでしょう。価格が安くても品質や寿命なども気になります。 この記事では、ローコスト住宅の相場の目安を解説します。価格が安い理由や建てる際の注意点などもわかるようになるため、ローコスト住宅を建てる際はぜひ参考にしてみてください。 1.ローコスト住宅の定義と主な特徴 1-1.ローコスト住宅の意味や定義 1-2.ローコスト住宅の寿命 1-3.ローコスト住宅がおすすめの人2.ローコスト住宅の相場 2-1.ローコスト住宅の価格相場(建物のみ・土地なし) 2-2.ローコスト住宅の坪単価とは? 2-3.ローコスト住宅のコミコミ価格とは? 2-4.本体価格1,000万円以下で建てられる超ローコスト住宅とは?3.ローコスト住宅が安い理由 3-1.経費削減を行っているため 3-2.建材や設備のグレードを統一しているため 3-3.間取りの選択肢を限定しているため4.ローコスト住宅のメリット・デメリット 4-1.ローコスト住宅のメリット 4-2.ローコスト住宅のデメリット5.ローコスト住宅を建てる際の注意点 5-1.広告の金額だけで判断しない 5-2.複数のハウスメーカーや工務店を比較する 5-3.アフター保証の内容を確認する 5-4.オプションを付けると価格が高くなることがある6.ローコスト住宅は坪単価の安さが魅力!注意点も考慮して慎重な検討が重要 ローコスト住宅の定義と主な特徴ローコスト住宅は価格が安いイメージですが、どのような特徴があるのでしょうか。ここでは、ローコスト住宅の定義と主な特徴を解説します。ローコスト住宅がおすすめの人もご紹介するので、参考にしてみてください。 ローコスト住宅の意味や定義ローコスト住宅に特に決まった定義はありません。通常の価格帯の注文住宅と比較すると低価格で、坪単価は30〜50万円程度、トータルの建築費が1,000万円台の住宅を指すことが多いです。 シンプルな設計や建材の一括仕入れなどで低価格を実現しています。 フルオーダーやセミオーダーの注文住宅と比べると設計の自由度は低いですが、低価格で一戸建てを建てられることは大きな魅力です。 一戸建てを新築するのを諦めていた方でも、持ち家を持てる可能性が高まります。 ローコスト住宅は標準規格が決まっていることが特徴です。間取りや設備などはあらかじめ決まっており、必要に応じてオプションを追加する仕組みになっています。 ローコスト住宅の寿命ローコスト住宅であっても、寿命は一般的な住宅と変わりません。住宅を建築する際は、建築基準法や耐震基準を遵守しなければならず、ローコスト住宅も法律の基準を満たして建築されています。 手抜き工事をしない限り、ローコスト住宅も一般的な住宅と同じ寿命だといえるでしょう。 国土交通省の資料によると、実際に住まいとして使える住宅の寿命(期待耐用年数)は、木造は30~80年、鉄骨造は30~60年、鉄筋コンクリート造は40~90年となっています。 出典:国土交通省「期待耐用年数の導出及び内外装・設備の更新による価値向上について」 ローコスト住宅であっても、30~80年程度の寿命は見込めるため、信頼できるハウスメーカーや工務店に建築を依頼し、適切なメンテナンスを行うことで長く暮らせます。 ローコスト住宅がおすすめの人住宅を購入するための予算が限られている方は、ローコスト住宅がおすすめです。建築費用が安いため、一般的な注文住宅の購入は難しくても、ローコスト住宅であれば購入できる可能性があります。 ローコスト住宅はトータルコストを低く抑えられるため、住宅ローンの返済の負担を軽減したい方にも向いています。購入価格が安いと住宅ローンを組みやすく、毎月のローンの返済も楽になるので、生活にゆとりが生まれるでしょう。 間取りや設備などに強いこだわりがない方も、ローコスト住宅がおすすめです。ローコスト住宅は間取りや設備を規格化することでコストダウンを図っており、間取りや設備にこだわらなければ安い価格で購入できます。 ローコスト住宅の相場 ローコスト住宅は低価格なのが魅力ですが、一般的な注文住宅と比べるとどの程度安くなるのでしょうか。ここでは、ローコスト住宅の相場を解説します。いわゆる「コミコミ価格」についても解説するので、参考にしてみてください。 ローコスト住宅の価格相場(建物のみ・土地なし) ローコスト住宅の価格は、坪単価30〜50万円で、トータルの建築費が1,000万円台が相場の目安です。これは建物価格のみで、別途、土地代がかかります。土地代は地域によって大きく差があるため、相場は一概にはいえません。 住宅金融支援機構が実施したフラット35利用者調査によると、一般的な注文住宅の平均坪単価は90~100万円程度になっています。 出典:住宅金融支援機構「2020年度 フラット35利用者調査」 30坪の4LDKの注文住宅を建築すると、2,700~3,000万円程度の建築費が必要になりますが、ローコスト住宅であれば、900~1,500万円程度の費用で建築できる可能性があります。価格の差は歴然であり、建築費の安さがローコスト住宅の魅力です。 ローコスト住宅の坪単価とは?ローコスト住宅の坪単価は、建物価格から付帯工事費と諸費用を差し引いた本体価格で計算されます。建物価格の総額ではなく本体価格で計算される理由は、土地の条件や法令上の制限などによって付帯工事費や諸経費が違ってくるためです。価格を安く見せようとして、わざと付帯工事費と諸費用を含めないわけではありません。 ローコスト住宅の坪単価は30~50万円ですが、この価格には付帯工事費と諸費用が含まれないため注意が必要です。一般的に坪単価は以下の計算式で算出します。 建物の坪単価 = 建物の本体価格 ÷ 建物の延床面積 なお、ハウスメーカーによっては延床面積ではなく、施工面積で計算することがあります。 ローコスト住宅のコミコミ価格とは? ハウスメーカーがローコスト住宅を販売する際、「コミコミ価格」という表現が使われることがあります。勘違いされる方がいますが、コミコミ価格は建物価格の総額ではありません。 先述したように、建物の坪単価は建物価格から付帯工事費と諸費用を差し引いた本体価格で計算されます。コミコミ価格には付帯工事費と諸費用は含まれず、エクステリア工事費や登記費用などは別途必要になります。 ただし、ハウスメーカーによっては、付帯工事費の一部が含まれる場合があるため、コミコミ価格には何が含まれるのかを確認することが大切です。ローコスト住宅の総額は基本的には以下の計算式で算出できます。 ローコスト住宅の総額 = 本体価格(コミコミ価格)+ 付帯工事費 + 諸費用 + オプション追加費 本体価格1,000万円以下で建てられる超ローコスト住宅とは?ローコスト住宅の中には、さらに安い「超ローコスト住宅」も存在します。超ローコスト住宅に明確な定義はありませんが、本体価格が1,000万円以下で建てられる、坪単価が30万円以下の住宅を指すことが多いです。 坪単価が30万円であれば、30坪の建物価格は900万円であり、超ローコスト住宅に該当します。総額は一概にはいえませんが、付帯工事費と諸費用を含めても1,200万円程度であり、圧倒的な安さです。 平屋の超ローコスト住宅であれば、本体価格500万円台~で建てられる可能性があります。 相場はかなり安いため、低価格に徹底的にこだわるのであれば、平屋の超ローコスト住宅を選択肢に含めるとよいでしょう。 ローコスト住宅が安い理由 ローコスト住宅は坪単価30~50万円程度で建てられますが、価格が安い理由は合理化を徹底するなどして無駄なコストを削減しているためです。ここでは、ローコスト住宅が安い理由を解説します。 経費削減を行っているためローコスト住宅が安い理由は、徹底した合理化を図り、経費削減を行っているためです。無駄な経費を徹底的に削減することで、手頃な価格で提供することを目指しています。 ローコストメーカーは人件費を削減するために建設プロセスを最適化しており、無駄な工程を排除して作業コストを削減しています。建設期間が短縮することで、人件費の削減が可能です。ローコスト住宅は安価ですが、手抜き工事をして人件費を削減しているわけではありません。 また、広告宣伝費を低く抑えるために、費用がかかる広告手法ではなく、インターネット広告など安価な手法で宣伝活動を行っています。営業体制を見直すなどの取り組みも行っており、コスト削減につなげています。 建材や設備のグレードを統一しているためローコスト住宅は建材や設備のグレードを統一していることも安さの理由です。建材や設備のグレードを統一することで大量一括仕入れが可能になり、調達コストが削減されます。 グレードや仕様を統一することは、デザインと施工の単純化にもつながります。設計と施工の複雑さが低減し、単純化されることはコスト削減において重要な要素です。職人は作業が楽になり、工期の短縮につながるでしょう。 顧客がよりグレードの高い建材や設備を望む場合は、オプションで対応します。例えば、顧客が長期優良住宅の基準を満たすことを希望する場合は、オプション料を支払うことで対応できます。ローコストメーカーはオプション料を徴収することで粗利の確保が可能です。 間取りの選択肢を限定しているためローコスト住宅は間取りの選択肢を限定しており、これも安さにつながっています。間取りのバリエーションを限定することで設計と施工プロセスを単純化し、コストを削減できます。 職人は同じ間取りの住宅を繰り返し施工することで建設作業が効率化され、工期の短縮にもつながるでしょう。また、標準化された間取りに合わせて建材を調達および配置することで材料の最適利用が実現し、建設コストを節約できます。 さらに、標準化された間取り設計により、建物の無駄なスペースが排除され、建物全体の効率が向上することもメリットです。なお、顧客が間取りにこだわる場合は、標準規格の間取りではなく、オプションで別の間取りを提供します。 ローコスト住宅のメリット・デメリット ローコスト住宅は価格の安さが魅力ですが、設計の自由度が低いなどのデメリットも存在します。ローコスト住宅を建てる際は、メリットとデメリットの両面からの検討が大切です。ここでは、ローコスト住宅のメリット・デメリットを解説します。 ローコスト住宅のメリット ローコスト住宅の最大のメリットは建築費用を低く抑えられることです。間取りや設備、デザインなどにこだわらないのであれば、ローコスト住宅は最適な選択でしょう。 平屋の超ローコスト住宅だとさらに安く購入できるため、予算が限られていても持ち家を所有できます。 また、着工から完成までの工期を短くできることもメリットです。ローコスト住宅は建設プロセスを最適化しており、2~3ヵ月で完成します。 一般的な注文住宅だと完成までに2~6ヵ月はかかるため、ローコスト住宅だと速やかな入居が可能です。 新居に早く入居できると仮住まいの期間も短くなり、家賃の節約にもつながります。時間に余裕がない方にとっても、ローコスト住宅は賢明な選択です。 ローコスト住宅のデメリットローコスト住宅のデメリットとして、デザインや間取りプランの自由度が低いことが挙げられます。デザインや間取りの変更はオプションで対応できますが、バリエーションは限定されます。 オプションを追加すると割高になることもデメリットです。 ローコスト住宅はコスト削減を図るために、設備のグレードが低い傾向があります。特に水回りは旧式のタイプが使われることが多く、追い焚き機能や浴室テレビなどはないケースが多いです。 最新設備を完備した住宅で快適に暮らしたい方には、ローコスト住宅は向きません。なお、設備もオプションで変更できますが、最新設備を導入しすぎるとオプション追加費が割高になるため注意が必要です。 ローコスト住宅を建てる際の注意点 ローコスト住宅を建てる際は、価格の安さだけで判断すると建ててから後悔することがあります。建てる際の注意点を知っておくことで失敗を防げるでしょう。ここでは、ローコスト住宅を建てる際の注意点を解説します。 広告の金額だけで判断しない広告に掲載されている金額だけで判断すると、想定以上の価格になることがあります。坪単価が30万円であったとしても、付帯工事費や諸費用は含まれていないケースが多いです。 特に「コミコミ価格」には注意が必要で、コミコミ価格は建物価格の総額ではありません。 建物の本体価格が安くても、別途、付帯工事費や諸費用がかかるため、総額は高くなります。フェンスや駐車場などの外構工事だけでも数十万から数百万円はするため、総額で判断することが重要です。総額を安くするためにも、エクステリアにお金をかけることは避けましょう。 追加費用の発生を考慮して、予算に余裕を持たせておくことも大切です。予算に余裕を持たせておくと、想定外の追加費用にも対応できます。 複数のハウスメーカーや工務店を比較するローコスト住宅を建てる際は1社だけでなく、3~4社程度のハウスメーカーや工務店を比較して、最も信頼できそうな業者に依頼するのが重要です。 信頼性の高い業者を選ぶことは、将来のトラブルを回避するのにも役立ちます。 希望と予算を伝え、予算内に収まるプランを提案してもらい、相見積もりを取得して比較しましょう。比較する際は価格だけでなく、過去の実績や利用者の口コミ、こだわりや強みを比較するのがポイントです。 価格の安さだけをアピールする業者には注意しましょう。価格が安くても品質が悪ければ住んでから後悔します。「国産木材を使っている」「施工技術には自信がある」などの強みやこだわりをアピールする業者がおすすめです。 アフター保証の内容を確認するローコスト住宅を建てる際は、アフター保証がしっかりしているハウスメーカーを選ぶと安心です。最長保証30年のアフター保証を提供するハウスメーカーもあるため、保証の内容をしっかりと確認しましょう。 ローコスト住宅であっても寿命は一般的な住宅と同じで、メンテナンスをきちんと行えば30~80年は良好な状態を維持できます。5年ごとの無償点検や有償補修などを提供するハウスメーカーであれば、必要に応じてメンテナンスが受けられます。 ハウスメーカーを選ぶ際は、保証期間と保証内容、延長条件などを比較して、最も内容が充実しているローコストメーカーを選ぶのがおすすめです。アフター保証は極めて重要であるため、不明な点があれば担当者に質問して正確な内容を把握しましょう。 オプションを付けると価格が高くなることがあるローコスト住宅は標準仕様で提供されるのが一般的ですが、追加のオプションやカスタマイズを選択すると価格が上昇することがあります。オプションを追加する際は、価格と品質、機能とのバランスを考慮し、本当に必要なのかを見極めて判断することが大切です。 追加のオプションやカスタマイズが予算を超えないよう事前に予算を設定し、予算内に収めるように注意しましょう。あまりにも多くのオプションを追加すると、一般的な注文住宅と同程度の価格になることがあります。 少しでも安い価格でローコスト住宅を建てるのであれば、オプションは追加せず、標準仕様のままが理想です。また、オプションを徐々に付けて、価格を吊り上げる営業手法にも注意してください。 ローコスト住宅は坪単価の安さが魅力!注意点も考慮して慎重に検討しよう ローコスト住宅は坪単価30~50万円が相場の目安です。一般的な注文住宅と比べると低価格であり、予算に余裕がなくても建築できる可能性があります。 価格が安い理由は、規格を統一するなどしてコストダウンを図っているからです。 設計の自由度は低いですが、オプションを追加することで希望を実現できる可能性があります。 ただし、オプションを追加しすぎると割高になるため注意が必要です。 ハウスメーカーを選ぶ際は価格だけを比較するのではなく、こだわりや強みを比較して信頼できるローコストメーカーを選びましょう。 監修者:浮田 直樹不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。