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建物・家づくり
知らないと損をする。新築住宅の人気オプションランキング7選とは?
どんなに素敵な家でも、最初からすべてが揃っていることはありません。もしも、より便利な生活を希望するのであれば、ハウスメーカーが用意するオプションを利用するという方法があります。
しかし、いざオプションを決めようと思っても、たくさんありすぎて、どれを選んでいいのか迷ってしまうことってありませんか?
でも大丈夫です。
今回は「いえとち本舗」が、人気のオプションを7つご紹介します。どのオプションも生活が豊かに変わるものばかり。気になるオプションがあったら、ぜひ検討してみてくださいね。
いえとち本舗がおすすめする「人気オプションランキング7選」

1.省エネで環境にもやさしい「エコキュート」

参考:三菱 エコキュート
・取付け費用目安:370Lタイプ60万円〜
エコキュートは、電気とヒートポンプユニットを動力としてお湯を沸かす給湯器です。
まずヒートポンプユニット(熱交換器)で、空気中から熱を取り込み、その熱を圧縮しさらに高温にして、水をお湯に変えていくわけです。
電気はあくまでもきっかけとして少量だけ使用し、他の給湯器のようにガスや灯油を使わないため、環境にやさしい給湯器として近年人気が高まっています。
熱を伝える冷媒も、自然な二酸化炭素を利用しているため、環境を汚しません。
またエコキュートなら、電気料金の安い夜間料金を利用するため、ランニングコストも月額平均2,700円(1日87円)と抜群。
エコキュートの設置には200Vの電源が必要なため、あとから工事するよりも、新築時に説明するのが断然有利です。
※参考:中国電力 エコキュートの特徴
http://www.energia-support.com/denka/ecocute/tokucho.html
2.まとめて洗えば、家族団らんの時間が増えます「ビルトイン食器洗浄乾燥機」

参考:とっても節水・節約 | 食洗機のメリット | はじめてガイド | ビルトイン食器洗い乾燥機
・取付け費用目安:45cmタイプ18〜25万円
食器洗いは意外と重労働。夫婦共働きが増えている昨今では、夜帰宅してからまとめて洗ったほうが効率的ですよね。
かといって、シンクの中に汚れた食器を置きっぱなしにしておくのも、気分的にイヤなものです。
食器洗浄乾燥機があれば、食器を中に入れておくだけ。あとはスイッチひとつで、キレイに洗って、乾燥までしてくれます。
家族が多い、ママ友や両親がしょっちゅう家に集まって一緒に食事を楽しむ、といった場合でも、洗い物を気にせずにゆっくりとした時間を楽しめます。
ちなみにパナソニックのサイトによると、手洗いに比べて、食洗機で使う水の量は約1/9で済むそうです。その節水効果により、なんと年間2万円以上も節約できるというのですから、驚きですね。
時間的にも、お財布的にも、働くママにおすすめのオプションです。
3.雨の日も安心して洗濯ができる「浴室乾燥機」

・取付け費用目安:10〜15万円
オプションの中でも抜群の人気度を誇る「浴室乾燥機」
乾燥換気機能があるため、雨の日でも浴室に洗濯物を干せますし、浴室にありがちな黒カビやヌメリを防止してくれます。
また最近では、乾燥機能だけでなく、暖房や涼しい風が出るタイプが人気です。
リビングとお風呂場の寒暖差による体へのダメージを「ヒートショック」といいますが、高齢者や高血圧の人にとっては、心筋梗塞などの原因にもなりかねません。
しかし、浴室換気暖房乾燥機を設置すれば、ヒートショックの影響は最小限で済みます。
高齢者や病気をお持ちのご家族がいる場合は、検討の価値はあると思いますよ。
4.荷物が多くても大丈夫「スマートキー」

参考:商品特長 ポケットKey | スマートコントロールキー | YKK AP株式会社
・取付け費用目安:〜10万円
鍵を使わずにリモコンでドアの開閉ができる「スマートキー」。開け方によって、大きく下記の2種類に分類されます。
-
リモコンタイプ
-
カードタイプ
リモコン・カードどちらにしても、直接ドアに触れることなく、簡単に施解錠が可能。大きな荷物を持っていたり、子供がいて手が離せなかったりするときには、本当に重宝します。
また表面に鍵穴が露出していないので、空き巣にピッキングされる危険性が激減。
この便利さと安全性を知ったら、もう普通の鍵には戻れないかもしれませんよ。
5.物騒な時代だからこそ「人感センサーライト」

参考:人感センサについて|屋外用人感センサのタイプ|コイズミ照明株式会社
・取付け費用目安:〜3万円
動きを感知して自動でライトがつく「人感センサーライト」を玄関や外回りに設置すれば、不審者による犯罪を未然に防ぐことができます。
明るくて人物が識別できる場所には、不審者は寄ってきません。そういった意味では、子供部屋になることが多い2階のベランダに設置するのも、とても効果的です。
また外出時には玄関周りを照らしてくれますから、つまずきによるケガの防止にも役立ちます。
もちろん一定の時間が経てば自動で消灯するため、ムダな電気代もかかりません。
帰宅が遅くなる働くママや、部活動や塾に通う子供がいる家庭には特におすすめです。
6.足元からポカポカ「床暖房」
参考:空気熱ヒートポンプ式システム コロナエコ暖シリーズ|製品情報|コロナ
・取付け費用目安:温水ヒートポンプ式21〜24畳の場合 / 60〜120万円
もともと比較的暖かい山口県。さらにわがイエテラスは、断熱に優れた「ZEH(ゼッチ)」が標準仕様ですから、夏涼しくて冬暖かい、そんな住宅になっています。
とはいえ、どうしても暖かい空気は上昇してしまい、足元は若干ひんやりするものです。また人間は手足の先から冷えを感じます。
床暖房を設置すれば、足元からじわじわと暖めてくれますし、部屋中どこにいっても暖かいのがうれしいところです。
唯一ネックとなるのは、比較的高額な設置費用でしょうか。
ただ、エコキュート設置と同時に工事すれば、床暖房はあとから工事するよりも、圧倒的に安上がりです。
いえとち本舗にご相談いただければ、毎月のランニングコストなども考慮しながら、最適なプランをご用意します。ぜひご相談ください。
7.停電になっても慌てない「家庭用蓄電池」
参考:蓄電システム | 太陽光発電・蓄電システム
・取付け費用目安:80〜200万円(本体価格)
毎年大きな災害に見舞われる日本では、太陽光発電の普及とともに「家庭用蓄電池」の人気も高まっています。
その理由は大きく2つ。ひとつは蓄電池の価格が下がり、一般の家庭でも購入しやすくなったこと。
もうひとつは、2019年からはじまった売電価格の下落だと考えられます。
つまりこれまでのように、太陽光発電の電気をすべて売却するのではなく、自己消費して、電気代を抑える人が増えたということです。
もちろん、停電時でも電気が使えますから、そういった意味でも安心といえますよね。
いずれにしても、蓄電池は太陽光発電との相性がバツグンです。太陽光発電が標準装備のイエテラスだからこそ、蓄電池導入を検討されてみてはいかがでしょうか。
まとめ
今回はいえとち本舗が、おすすめの人気オプションをご紹介しました。オール電化、24時間換気システムなど、驚くほどのシステムを標準装備している「イエテラス」
しかしそれでも、お客様一人ひとりに、もっとこうしたいというご希望があるはずです。
私たちは、お客様の望むライフプランに少しでも近づけるように、さまざまなオプションをご用意しています。
時期的にむずかしい場合もあるかもしれませんが、ぜひ一度イエテラスのモデルハウスか、店舗にお越しください。事前にご予約いただければ、混雑を気にすることなく、すぐにご相談いただけます。
来場予約はこちらからどうぞ
また、いえとち本舗の公式サイトより「プレミアムVIP会員」に登録していただくと「VIP会員限定施工事例集」など、会員限定資料が見放題になります。
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建ぺい率と容積率って?調べ方や知っておくべき注意点を解説!
家を建てる土地には街並みの景観や防災、人の流入などを整えるために建築物の制限があります。家の設計では建ぺい率や容積率などの建築制限が必ず関わっていきますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。この記事では建ぺい率や容積率についてご紹介します。1 建蔽率(建ぺい率)とは?2 容積率とは?3 用途地域によって制限がある! 4 知っておくべきポイント5 まとめ建蔽率(建ぺい率)とは? 家を建てる敷地には建築可能な大きさが定められており、この値を建ぺい率といいます。通常は分数で表記されていますが、よく使われているのはパーセントです。建物の大きさとは建物の外壁や柱の中心線に囲まれた部分を示し、建物の水平投影面積が該当します。土地は街並みの景観や防災、採光、通風などを整えるために建築する建物を制限しています。もし、制限なく建築ができると高い建物ばかり多くなってしまったり、日照をとることができない建物ができてしまったりと住みにくい都市になってしまいます。住みやすい都市となるように土地には建物の制限を設けてバランスをとっています。建ぺい率は各市町村の役所や不動産業者により公開されており、インターネットや電話で確認できます。市役所は都市計画課や街づくりを担う部署で相談ができますので、調べ方が分からなかったり、土地について相談があったりする場合は直接聞きにいくのもいいでしょう。求め方は以下の計算式で算出することができます。建ぺい率(%)=建築面積 / 敷地面積 × 100【例:建築面積が75㎡、敷地面積が150㎡、建ぺい率が50%の場合】75㎡ / 150㎡ × 100 = 50%上記の例でいくと、150㎡の敷地面積に対して75㎡の建築面積を持つ建物が建築可能です。 容積率とは? 容積率は建物の内容量を制限する割合で、都市機能をオーバーさせないために人工をコントロールする役割があります。容積率の制限がないと部屋数を増やすためにいくらでも高い建物を建てることが可能になってしまい、人口数も増えることで都市機能の許容範囲を超えてしまいます。建物の内容量は延床面積で表し、敷地面積で除すると容積率が算出できます。計算式は以下になります。容積率(%)=延床面積 / 敷地面積 × 100【例:延床面積が300㎡、敷地面積200㎡、容積率が150%とした場合】 300㎡ / 200㎡ × 100 = 150%上記の条件でいくと延床面積300㎡までなら建築可能ということになります。建ぺい率や容積率は制限を超えて建てられませんので、土地選びの際は必ず確認してから選ぶことが大切です。 用途地域によって制限がある! 用途地域ごとの建ぺい率や容積率を表にまとめましたのでご覧ください。 用途地域建ぺい率(%)容積率(%)第一種・第二種低層住居専用地域30・40・50・6050・60・80・100・150・200第一種・第二種中高層住居専用地域30・40・50・60100・150・200・300・400・500第一種・第二種住居地域50・60・80100・150・200・300・400・500 容積率は条件が厳しい方を適用 容積率は前面道路の幅員によって数値が変わってきます。前面道路とは敷地に接する道路のことで、幅員12m未満の道路は建築基準法により指定する計算式で算出し、都市計画が定める指定容積率と照合して条件が厳しい方が該当になります。幅員12m未満の場合の計算式は用途地域により割合が異なり以下にまとめましたのでご覧ください。 前面道路幅員12m未満の計算式【第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域、第一種・第二種住居地域、準住居地域】道路幅員(m)×0.4【近隣商業地域、工業地域、無指定地域】道路幅員(m)×0.6 幅員12m未満の場合の求め方 前面道路幅員3m、用途地域が第一種低層住居専用地域で指定容積率が150%とした場合で容積率を求めていきます。指定容積率 = 150% → 15/10(分数での値)前面道路幅員3m × 0.4 = 1.2(120%) →12/10(分数の値)上記の数値により条件が厳しい12/10(120%)が容積率となります。 知っておくべきポイント 建築基準法では建築面積の緩和措置がありますので、より広い建物を建てるために有効に活用することがポイントです。ここでは、建物にかかる制限の規定で知っておきたいポイントをお伝えします。 建ぺい率の緩和措置 建ぺい率は緩和措置があり、以下の条件に適合すると指定する数値を都市計画で定める数値に加算することができます。 防火地域内の耐火建築物の場合は+10%加算 特定行政庁指定の角地の場合は+10%加算 1と2の条件を両方満たしていると都市計画で定める数値に+20%加算することが可能です。用途地域によって緩和措置の対象が異なりますので、下記にまとめたものをご参考にしてください。【第一種・第二種低層住居地域、第一種・第二種中高層住居地域、工業地域】都市計画で定める数値:30、40、50 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10% 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20% 【第一種・第二種住居地域、準住居地域、準工業地域】 都市計画で定める数値:50、60、80 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10%(1の値が80の場合は制限なし) 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20%(1の値が80の場合は制限なし) 建ぺい率80%を除いて近隣商業地域や商業地域、工業地域なども緩和措置がされています。地階の建築面積と延床面積の特例 地階(地下室)は建築面積や容積率の特例があり、条件を満たすことで緩和することができます。地盤面から1m以下の地階は建築面積に算入されません。また、住宅スペースと見做す部分の床面積の1/3を限度として、「地階の床から地盤面までの高さが地階の天井高1/3以上あること」「地盤面から地階の天井までの高さが1m以下であること」の2つの条件を満たすと容積率の計算の際は延床面積として含まれません。例:容積率限度を延床面積150㎡とした場合、50㎡以下の地階なら延床面積に算入せず設けることができます。外壁から1m以内の軒や庇やバルコニーは建築面積に含まれない 庇や軒、バルコニーなど外壁から突き出す部分が1m以内の場合は建築面積に含まれません。もし、外壁から突き出している部分が2mある場合は、緩和されている1mを差し引いた1mの部分が建築面積に含まれます。開放性を持つ建築物の建築面積の緩和 開放性を持つ建築物は、建物の先端から1m以内の部分は建築面積に含まれません。開放性というのは具体的な条件が規定されており、以下の条件となります。 外壁がない部分が連続して4m以上 柱の間隔が2m以上 駐車場や駐輪場の施設の延床面積の除外 カーポートは柱や屋根を持つ建築物となるため基本的に建築面積に含まれます。ただし、駐車場や駐輪場を目的とした施設の場合、容積率の算定の際は建築物の延床面積1/5を限度として差し引くことができます。ロフトや小屋裏の延床面積の緩和 ロフトや小屋裏は一定の条件を満たすことで居住部分として看做されず延床面積の算入から除外することができます。延床面積に含まれない条件は以下のことを満たす必要があります。 ロフトの床面積がロフトのある階の床面積の1/2未満 天井高が1.4m以下 居住などに使用する仕様でないこと ロフトの床面積がロフトのある階の1/8を超える場合、各階の壁量を増やすこと ロフトは居住スペースとして看做されていないため、仕様には注意しましょう。床の仕上げが畳や絨毯、タイルカーペットなどにすると居住スペースとして看做されてしまう可能性がありますので、設計の際は設計士の方に相談しながら計画していくことが大切です。 まとめ 建ぺい率や容積率を確認せず土地を選んでしまうと、当初計画していた大きさの建物が制限により建てられなくなってしまうということになりかねません。家を建てる時は必ず建ぺい率や容積率が関わってきますのでちゃんとどんなことか理解しておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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新耐震基準法を解説!耐震性の目安はどれくらい?
日本は地震大国と呼ばれるほど地震の多い国です。普段の生活を安心しておくれるためには、万が一の大きな地震でも倒壊しない建物であることが求められ、そのためには地震に対して強度を持った耐震性を有していることが大切です。建物には地震により倒壊しないための耐震基準が定められています。これから住宅の購入や改築を検討されている方は地震に対して強い建物であるかちゃんと判断していくことが大切ですので、この記事でお伝えする新耐震基準とはなにか押さえておきましょう。 1 旧耐震基準と新耐震基準の違い2 どれくらいの地震に耐えられるの? 3 耐震等級の基本 4 税制上の優遇処置について5 まとめ旧耐震基準と新耐震基準の違い引用:国土交通省 住宅・建築物の耐震化について現在の住宅には旧耐震基準と新耐震基準で建てられている建物の2つがあります。耐震基準とは一定の強さの地震に対して倒壊または損壊しない構造をもつ建物を建てられるように建築基準法が定めている基準のことです。日本は地震活動が活発な環太平洋帯に位置しているため、これまで頻繁に大きな地震が発生しており、1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)では約25万棟の家屋が全半壊。倒壊した家屋のほとんどが古い木造住宅であったことが報告されています。その中で比較的被害が少なかったのが新耐震基準の建物で、これは震度5強程度の地震でほとんど損傷しないこと、震度6強〜7程度の揺れでも倒壊・崩壊せず安全を確保できることを前提とした基準になります。旧耐震基準基準は1950年施工され1981年まで適用された耐震基準のことを指し、1981年に改正された新耐震基準を満たさない構造の建物になります。旧耐震基準は震度5強程度の地震でほとんど損傷しないことを前提とした基準ですが、1978年(昭和53年)宮城県沖地震後、耐震設計が見直され現在の新耐震基準が誕生しました。新耐震基準と旧耐震基準の境は「1981年(昭和56年)5月31日までが旧耐震基準」「1981年(昭和56年)6月1日以降が新耐震基準」とされています。 どれくらいの地震に耐えられるの? 新耐震基準は震度5強程度(中規模)では軽微な損傷、震度6強〜7程度(大規模)で倒壊・崩壊しないことを検証するものです。中規模の地震動に対しては許容応力度計算(一次設計)により建物の部材の抵抗力を算出し、大規模の地震動に対しては保有水平耐力計算(二次設計)により地震の水平力に建物が耐えられるかを算出して検証されます。ただし、新耐震基準では建物の損傷は残るものと考えられており、まったくの無傷というわけではありませんので注意が必要です。旧耐震基準の建物は保有水平耐力で地震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って地震力を測っています。 保有水平耐力・Is値・Iw値 保有水平耐力は建物が地震力を受けた時に建物が保有している水平抵抗力のことをいい、保有水平耐力(Q)≧必要保有水平耐力(Qun)であることが求められます。しかし、前述したとおり旧耐震基準では保有水平耐力で耐震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って耐震力を算出します。【Is値・Iw値(構造耐震指標)】Is値、Iw値は建物の強度や靭性など耐震性能に関わる要素を総合的に判断する指標となります。Is値は以下の式で算出します。Is=Eo(保有性能基本指標)×Sd(形状指標)×T(経年指標)また、木造の場合はIw値という耐震指標となり、以下の計算式になります。Iw値=Pd(保有耐力)/Qr(必要保有耐力)このIs値、Iw値の評価は建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)の告示(旧建設省告示 平成7年12月25日 第2089号)により定められており、この値が大きいほど耐震性が高く下記のように評価が区別されています。【Is値の評価】 Is