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建物・家づくり
地震大国日本で本当に安心できる家とは?耐震等級3の必要性と選び方

目次
1. そもそも日本の住宅に「耐震」はどれくらい求められている?
1-1. 世界と比べた日本の地震リスク
1-2. 近年の大地震と住宅被害の実態
2. 「耐震性能」の基礎知識をわかりやすく解説
2-1. 耐震等級って何?(等級1・2・3の違い)
2-2. 耐震等級3はどれくらい強い?どこまで安心できる?
2-3. 耐震・制震・免震の違い
3. 「耐震等級3」は本当に必要? どんな人・家族におすすめか
3-1. 等級1・2・3、どこまで求めれば安心?
3-2. 耐震等級3のメリット・デメリット
4. 耐震性能を高めるには? ~間取り・構造・工法・建材のポイント~
4-1. 木造・鉄骨・RC構造の違いと特徴
4-2. 間取りや設計で耐震性を上げるポイント
5. 気になるコストと実例比較 ~“安心”はどこまでお金で買える?~
5-1. 耐震等級3のコストはどれくらい?
5-2. 保険や減税など“目に見えない安心”も知っておこう
6. まとめ ~これから家を建てる人・選ぶ人へのアドバイス~
7. 【PR】池田建設では全棟“耐震等級3”を標準仕様。過去に倒壊0件の実績
1. そもそも日本の住宅に「耐震」はどれくらい求められている?
1-1. 世界と比べた日本の地震リスク
日本は、世界でも有数の「地震大国」として知られています。実際、世界で発生するマグニチュード6以上の地震の約2割が日本周辺で発生しており、私たちの暮らす日本列島は4つのプレートがぶつかり合う“地震の巣”に位置しています。そのため、地震による被害は決して他人事ではありません。世界的に見ると、欧米やアジアの多くの国では住宅の耐震性をここまで厳しく求めていませんが、日本では「住宅は地震から人の命を守るもの」という強い意識が根付いています。
1995年の阪神淡路大震災や2011年の東日本大震災など、大きな地震のたびに住宅被害が社会問題となってきました。だからこそ、「どのくらいの耐震性能が必要か?」は、住宅選びの最重要ポイントの一つなのです。
1-2. 近年の大地震と住宅被害の実態
日本の住宅がどれほど地震にさらされているかは、過去の大地震の被害状況からも明らかです。たとえば阪神淡路大震災では、古い木造住宅を中心に20万棟以上が全壊・半壊し、多くの命が失われました。東日本大震災では津波の被害が大きく報道されましたが、地震そのものでも住宅倒壊による被害が発生しました。熊本地震(2016年)では、新耐震基準(1981年施行)以降の住宅でも、一部が倒壊しています。これらの事例から分かるのは、「法律の基準を満たしていれば絶対に安心」というわけではなく、より高い耐震性や、家族構成・立地条件に合わせた備えが必要だという現実です。
地震への備えは、被害が起こってからでは間に合いません。「うちの地域は大丈夫」と油断せず、地震リスクを正しく知った上で“どこまで耐震を求めるか”を考えることが、安心な住まいづくりの第一歩となります。
2. 「耐震性能」の基礎知識をわかりやすく解説
2-1. 耐震等級って何?(等級1・2・3の違い)
「耐震等級」とは、住宅がどの程度の地震に耐えられるかを示す“強さのランク”です。住宅性能表示制度で定められており、等級1・2・3の3段階があります。
等級1は、建築基準法と同じ耐震性能。震度6強~7程度の地震でも“倒壊しないレベル”を基準とします。
等級2は、等級1の1.25倍の地震力に耐える設計で、主に学校や病院など災害時の拠点となる建物で採用されています。
等級3は、等級1の1.5倍もの地震力に耐えられる最高ランク。消防署や警察署など、防災拠点としての役割を担う建物が基準となっています。
新築住宅の場合、最低限“等級1”をクリアすることが法律で義務づけられていますが、より安心を求めるなら「等級3」を選ぶケースが年々増えています。大規模地震の経験を重ねるごとに、“家族の命を守るためにどこまで備えるか”という意識が高まっています。
2-2. 耐震等級3はどれくらい強い?どこまで安心できる?
耐震等級3は、住宅の耐震性の中でも最も厳しい基準をクリアした“最高ランク”です。具体的には、「建築基準法で定められた震度6強~7の1.5倍」の揺れにも倒壊しない設計になっています。これは、消防署や警察署など、防災の拠点となる重要施設と同じ基準です。
実際に熊本地震(2016年)では、耐震等級3の木造住宅は、連続する震度7の地震にも“ほとんど倒壊しなかった”という調査結果も出ています。つまり「等級3なら絶対に壊れない」と断言はできませんが、住宅の被害リスクを大幅に下げ、「家族の命と財産を守る」安心感が大きく高まります。
また、等級3の住宅は地震保険料が割安になったり、住宅ローン減税・各種補助金の対象になることも多く、経済的なメリットも得やすくなります。「どこまで耐震性を重視すべきか」迷う場合、“一生住む家”なら等級3を選ぶ価値は十分にあると言えるでしょう。
2-3. 耐震・制震・免震の違い
耐震住宅と一口に言っても、「耐震」「制震」「免震」といった異なる技術があります。
耐震は、家そのものを頑丈に作り、地震の揺れに「耐える」考え方。柱や壁、金物など構造自体の強さがポイントです。
制震は、家の中にダンパー(揺れを吸収・減衰する装置)を組み込むことで、建物の揺れを抑える仕組み。特に繰り返しの余震に強いのが特徴です。
免震は、建物と地盤の間に特殊な装置(免震装置)を設置し、地震の揺れをそもそも建物に伝えにくくする工法。高層マンションや公共施設で多く採用され、揺れそのものを“切る”のが最大のメリットですが、コストや敷地の条件による制約もあります。
このように、耐震は「強度で守る」、制震は「揺れを抑える」、免震は「揺れを避ける」というイメージ。それぞれの特性を理解し、必要に応じて選択・組み合わせることが重要です。
3. 「耐震等級3」は本当に必要? どんな人・家族におすすめか
3-1. 等級1・2・3、どこまで求めれば安心?
耐震等級には1・2・3のランクがありますが、「実際どこまで必要なのか?」は悩むポイントです。まず等級1は“最低限の基準”であり、大地震が来ても「倒壊はしない」レベルです。しかし、繰り返しの大きな余震や、震度7クラスが連続した場合には損傷や半壊リスクが残ります。
等級2は、等級1より25%強い設計で、主に学校や病院など避難所レベルの安全性。等級3はそのさらに上で、地震後も自宅で生活を続けられる“生活の拠点を守る”設計思想です。近年の熊本地震でも、等級3の住宅は大きな損傷を免れたケースが多く報告されています。
家族や財産を守るための「命の備え」と考えれば、これから新築するなら等級3を強くおすすめします。安心できる暮らしを長く続けたい方にこそ、等級3の価値があります。
3-2. 耐震等級3のメリット・デメリット
耐震等級3の最大のメリットは、何より「大きな地震でも倒壊リスクが著しく低い」という安心感です。また、地震保険料の割引や住宅ローン減税・自治体の補助金対象になりやすいなど、経済面でも優遇されるケースが多いです。さらに将来の売却時にも「等級3で建てられた家」という付加価値がつくこともメリット。
一方で、デメリットとしては標準の等級1・2よりコストアップする点が挙げられます(概ね数十万円~程度が目安)。また、間取りやデザインの自由度に制約が出る場合もあります。とはいえ「家族の安全」と「住宅価値の維持」は、多少のコスト差以上の意味を持つと考えられるでしょう。
大切なのは、“本当に後悔しない選択”をすること。等級3は一度きりの家づくりを「命を守る投資」に変える選択肢です。
4. 耐震性能を高めるには? ~間取り・構造・工法・建材のポイント~
4-1. 木造・鉄骨・RC構造の違いと特徴
住宅の耐震性を語る上で、建物の「構造」は大きなポイントです。日本の戸建住宅で主流なのは木造ですが、鉄骨造や鉄筋コンクリート(RC)造も選択肢にあります。
木造住宅は、適切な設計と補強を行えば高い耐震性を確保できます。近年の木造住宅は耐力壁や金物で補強し、「等級3」にも対応可能。コスト面や自由度の高さも魅力です。
鉄骨造住宅は、柱や梁に鋼材を使うことで高い強度としなやかさを兼ね備えています。揺れを分散させやすい構造ですが、接合部の設計や施工品質が耐震性に直結します。
RC造住宅は、鉄筋とコンクリートの組み合わせで強固な構造を実現。耐震性・耐久性ともに非常に高いですが、コストと工期がかかるため戸建てよりもマンションや公共建築でよく採用されています。
どの構造でも「正しい設計・施工」が重要であり、“構造ごとの特徴”を理解し、家族のライフスタイルや予算に合わせて選ぶことがポイントです。
4-2. 間取りや設計で耐震性を上げるポイント
耐震性は構造だけでなく、「間取り」や「設計」によっても大きく変わります。
まず、シンプルな形状(正方形・長方形など)は地震力をバランスよく分散しやすく、倒壊リスクを下げられます。凹凸の多い間取りや吹き抜け、大きな開口部が多い場合は、耐力壁の配置や梁・柱の補強が不可欠です。
また、「壁量」「耐力壁のバランス」「接合部の強度」など、設計段階でしっかりと耐震性を意識することが重要です。2階建ての場合は1階と2階の壁の位置を揃える、重い屋根材は避ける、基礎の強度を高めるなども有効な対策です。
近年は「制震ダンパー」や「高耐力パネル」など新しい技術も普及し、木造住宅でも地震への強さをさらに高めることができます。設計の段階から“耐震性優先”の姿勢で家づくりを進めることが、家族の命と資産を守る大きなカギとなります。
5. 気になるコストと実例比較 ~“安心”はどこまでお金で買える?~
5-1. 耐震等級3のコストはどれくらい?
耐震等級3の住宅にする場合、標準仕様(等級1)と比べてどれくらいコストがかかるのか、気になる方も多いでしょう。実際の費用差は、建物の規模や工法、設計の自由度によって変わりますが、一般的な木造戸建住宅の場合「数十万円~100万円程度の追加費用」が目安となります。
このコストには、壁や柱の補強、耐力壁の追加、構造用金物のグレードアップ、設計検査の手間などが含まれます。一方で、建物価格全体から見れば決して大きな負担ではありません。
また、耐震等級3は地震保険料の割引が受けられることも多く、将来的な経済メリットも見逃せません。
「安心」を買うコストと考えれば、住宅ローンで分割負担できるため、日々の生活を大きく圧迫する心配もありません。
一生に一度の家づくりだからこそ、将来の安心のための“必要経費”として前向きに検討する価値があります。
5-2. 保険や減税など“目に見えない安心”も知っておこう
耐震等級3の住宅には、「目に見える安全」だけでなく、経済的な“見えない安心”も付いてきます。
たとえば地震保険では、等級3の場合に大きな割引が適用されるため、長期的に見ると保険料の負担が軽くなります。また、住宅ローン減税や自治体の補助金対象になるケースも増えており、初期費用の一部をカバーできることも。
さらに将来、売却や相続を考える場合でも「耐震等級3」という性能証明が付いた住宅は評価されやすく、資産価値の維持にもつながります。
つまり、耐震等級3は「地震への安心」だけでなく、「経済的な安心」や「将来の資産価値」も同時に得られる選択肢です。
単に目先の建築コストだけでなく、トータルで考えた時に“安心”を最大化できるのが耐震等級3の大きな魅力といえるでしょう。
6. まとめ ~これから家を建てる人・選ぶ人へのアドバイス~
地震大国・日本に住む私たちにとって、住宅の「耐震性」は“命を守る最重要テーマ”です。過去の大地震では、わずかな耐震性能の差が被害の大きさを左右してきました。法律で定められた基準(耐震等級1)は最低限の安心しか保証しません。
これからの家づくりでは、家族の命や資産を守るためにも「どこまで安心を求めるか」をじっくり考えることが大切です。
耐震等級3は確かにコストアップにはなりますが、地震リスクの高い日本で安心して暮らすためには、その価値は計り知れません。加えて、保険や減税、将来の資産価値という経済的メリットも得られます。
「今だけ」ではなく「これから何十年も住み続ける家」を選ぶ視点で、ぜひ耐震性能にこだわってください。大切なのは“家族にとっての本当の安心”をどこまで求めるか――家づくりの最初の段階から、しっかりと意識しておきましょう。
7. 【PR】池田建設では全棟“耐震等級3”を標準仕様。過去に倒壊0件の実績
池田建設では、お客様の安心・安全を最優先に、全ての新築住宅で“耐震等級3”を標準仕様としています。これは消防署や警察署と同等の耐震基準で、万が一の大地震にも倒壊しにくい最高ランクの住宅性能です。
実際に、これまで池田建設が手がけた住宅で「地震による倒壊は0件」。棟ごとに耐震性を最大限高める設計・施工を行っています。
また、耐震等級3住宅は地震保険料の割引や各種補助金の対象にもなり、経済的なメリットも豊富。
「家族で安心して暮らせる」「大きな地震でも不安がなかった」といったお客様の声も多数寄せられています。
大切なご家族と住まいを守る“本当の安心”――ぜひ、池田建設の耐震等級3住宅をご体感ください。
※各種、割引や補助金を受けるために必要な設計住宅性能評価書の発行は別途費用がかかります。詳細は店舗スタッフまでお問い合わせください。
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注文住宅を建てる前に知っておきたいこと!理想を叶える家づくり情報
注文住宅を建てよう、と思い立ったら、まず何から始めたらいいと思うでしょうか。住宅展示場に行く、住宅会社にプランを作ってもらう、などが思いつくかもしれませんが、もっと大切なのが情報収集です。理想の家を建てるためには家のことをよく知っておかなければいけません。そこで、今回は注文住宅を建てる前に知っておきたい事をご紹介していきます。 注文住宅を建てる前に家が建つまでの流れを知っておこう家が建つまでの流れとスケジュール注文住宅を建てる計画をしたら、まず家が建つまでの流れと期間について把握しておきましょう。家づくりのスケジュールは下記のように流れていきます。 スケジュール内容期間の目安①どんな家にするか情報収集どんな家にするかイメージ資金計画を立てる約1ヶ月〜3ヶ月②土地探し・土地の売買契約建築プラン・見積もり依頼施工会社の決定・建築請負契約敷地調査約3ヶ月〜10ヶ月③住宅ローンの契約工事着工約4ヶ月〜12ヶ月④工事完了〜引き渡し入居約1ヶ月〜3ヶ月このように家が建つまでの流れを知り、いつ頃から新しい家に入居したいかを決めて逆算する事で、いつから家づくりを始めればいいか知る事ができます。 注文住宅を建てる前に知っておきたいこと:資金計画編注文住宅を建てると掛かる税金の種類注文住宅を建てるといくつかの税金が掛かります。家を建てて最初の一回の支払いで済む税金や毎年支払わなければいけない税金がありますので覚えておきましょう。 消費税:家の購入費用や土地の仲介手数料に掛かる印紙税:工事請負契約書や土地売買契約書に掛かる登録免許税:家や土地の登記の際に掛かる不動産所得税:家を購入後、一回限り納税固定資産税:毎年一回の納税、家と土地の両方に掛かる都市計画税:都市計画による市街化区域内に所在する土地・建物に課税住宅ローンの基礎知識住宅ローンの種類は大きく分けると自治体などが行なっている公的融資と銀行や信用金庫が行う民間融資があります。金利タイプにも種類があり、固定金利型、変動金利型、固定金利選択型があります。当然ですが、住宅ローンはいくらでもお金を借りられるというわけではありません。融資を受けるためには、審査に通る必要があり、事前審査と本審査があります。本審査を通過する事で住宅ローンの契約を結ぶ事が可能になりますので、自分ならいくらまで借り入れが可能かなど計算する事が大切です。住宅ローンを利用する際に注意していただきたいのが、いくらまで借りる事ができるかよりも、完済する事ができるか、が重要になります。返済をしながら生活を送っていきますので、生活が苦しくなるような返済額の設定は避けましょう。 補助金を利用して建築費用の負担を減らそう注文住宅を建てる方を対象に国や地方自治体から建築費用の負担を軽減する補助金交付制度が実施されています。例えば実施されている補助金制度は下記のようなものがあります。 すまい給付金:補助金額最大50万円地域型住宅グリーン化事業:補助金額50〜140万円ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業(ZEH):補助金額70万円〜補助金を受けるには申請を行う必要がありますが、基本的に申請業務は依頼する業者が主導となって行います。注文住宅は高額ですから、上記のような補助金を利用すれば費用負担も減らす事ができますので、ぜひ利用しましょう。各年度によって実施される補助金制度や交付条件は異なるため、利用する際は事前に確認が必要です。 注文住宅を建てる前に知っておきたいこと:建物編家の構造の種類注文住宅を建てる際は家の構造の種類も知っておきましょう。【家の構造の種類】木造鉄骨造(S造)鉄筋コンクリート造(RC造)鉄骨鉄筋コンクリート造(SRC造)主に日本で多く普及している住宅は木造です。木造には2つ工法があり、在来軸組工法と2×4工法(ツーバイ工法)があります。2つの工法の違いをポイントでお伝えしますと下記になります。 在来軸組工法:柱・土台・梁などを組み合わせた骨組みで建てる日本伝統工法2×4工法:枠組み壁工法とも呼ぶ、規格化した木材を組み合わせ、耐力壁を設けた工法在来軸組工法や2×4工法はそれぞれメリット・デメリットがありますので、どちらの工法で建てるかよく検討しましょう。 家を建ててくれる会社の種類注文住宅を建ててくれる会社は複数あり、大きく分けると下記のような会社になります。 ハウスメーカー工務店建築設計事務所ハウスメーカーは全国に営業所や住宅展示場を構えて活動していて、安定した品質を全国規模で提供する住宅会社です。工務店は、地元を中心とした地域密着型の営業活動をしており、手厚いアフターサービスやレスポンスの早い対応が期待できる特徴があります。建築設計事務所は、設計を専門とした住宅会社です。設計に特化し、制限のない自由な設計が可能なため、世界に一つだけの注文住宅を建てる事ができます。このように住宅会社によってそれぞれ特徴が異なりますので、どの住宅会社が適切かよく考えて選びましょう。 注文住宅の種類注文住宅の種類を大きく分けると下記の種類があります。 規格型セミオーダー型フルオーダー型規格型の注文住宅は、決められた間取りから壁紙や設備、床の種類などを選んでいく設計となっています。間取りや窓の位置の変更はできず、設計に制限がある注文住宅となっています。セミオーダー型は、間取りや外装・内装の仕様、設備など基本となるプランがあり、そのプランを土台に自分の好みに合わせて設計ができる注文住宅です。フルオーダー型は、完全自由設計が可能な注文住宅です。一から間取りを設計し、仕様を決めていきますので、その分の時間と建築コストが掛かります。 住宅に欠かせない性能どんなに外観が素敵な家でも地震に弱い家であったり、室内が寒かったりする家では問題です。外観などのデザインも大切ですが、住宅に必要なのは快適に生活を送れる環境がある事です。暮らしやすい生活を作る住宅性能とは何かというと下記のような性能です。 耐震性能断熱・気密性能耐震性能は言葉の通り、地震に対する性能です。日本は地震大国ですから、耐震性能がしっかりと取れた家を建てる事が重要です。断熱・気密性能とは、簡単に言いますと室内温度の快適さに影響する性能です。冬は暖かく、夏は涼しい家というのは、この断熱・気密性能が高い家となっています。冷暖房効率も高くなり省エネ効果もあるので、住宅には欠かせない性能です。 まとめここまで注文住宅を建てる前に知っておきたい事についてご紹介してきました。きっと、ほとんどの方は注文住宅を建てるのは初めてかと思います。注意していただきたいのが、何も情報がないまま家づくりを進めてしまうと、後々後悔してしまう可能性があるという事です。一生に一度の買い物とも言える家づくりですから後悔がないように、今回ご紹介した事を参考にしていただけたら嬉しく思います。家づくりの最初の一歩は情報収集です。まず、住宅会社の資料請求をして、たくさん情報を集めて理想の家を建てましょう。いえとち本舗では会員登録する事で施工事例や間取りを無料で見放題です。資料請求も行っていますので、ぜひご参考ください。https://smarthouse-yamaguchi.jp/contact/
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新築住宅を明るくおしゃれな空間に!照明の種類と配置計画のポイント
家の照明は、私たちが暮らす生活空間に安らぎと快適さを与える重要な役割を持っています。数ある照明器具の中からお部屋にぴったりなものを選ぶというのもなかなか難しいもの。 そこで、今回は空間をすてきに演出してくれる照明器具の種類や配置の仕方を詳しくご紹介していきたいと思います。この記事であなたが理想とするお部屋づくりのお力になれれば嬉しく思います。 照明器具の種類と特徴 照明器具はたくさんの種類がメーカーから販売されています。部屋にぴったりの照明器具を選ぶためにも、各照明器具の特徴や用途を押さえておきましょう。ここでは、下記の室内で使われる代表的な照明をご紹介していきます。 シーリングライトペンダントライトダウンライトスポットライトブラケットライト シーリングライト シーリングライトは、天井に直接取り付けるタイプの照明です。住宅に多く普及し、最も一般的な照明となっています。 金額は安価なものから高品質で高価な照明も揃えられています。洋室の他に和室にも合う和風デザインのシーリングライトがあり、選択の幅が広い照明器具です。シーリングライトは、部屋の畳数表示がされているので、部屋の広さに適した照明器具を選びやすい特徴があります。 ペンダントライトペンダントライトは、天井からワイヤーやコードなどで吊り下げたタイプの照明器具です。主にダイニング(食卓)などに採用され、光を下方向に照らします。 照明器具を吊り下げる高さを調整することで明るさや照らし方を変えることができます。ペンダントライトとは別にレール状の配線ダクトを取り付ければ、照明器具を横並びに複数設置することができます。照らしたい範囲に合わせて2台設置したり、3台設置したりするなど光の演出の幅が広い照明器具です。 ダウンライト ダウンライトは、天井に埋め込んで設置するタイプの照明です。照明器具自体が天井からでっぱらないので、すっきりとした見た目の空間デザインを演出することができます。 シーリングライトのように一台で部屋を照らすのとは違い、ダウンライト一台の明るさは低いため複数設置する必要があります。ダウンライトは光の陰影をつくる空間演出が特徴的です。 スポットライトスポットライトは対象物を照らして強調させたいときに有効な照明器具です。主に部分照明としてスポットライトは採用され、光の角度や向きを調節して照らし方を変えることができます。 レール状の配線ダクトを取り付ければ複数のスポットライトを設置することが可能で、空間演出の幅も広がります。スタイリッシュに光を表現したい場合に効果を発揮してくれる照明器具です。 ブラケットライト ブラケットは壁面に取り付けるタイプの照明です。屋外用と室内用のブラケットライトがあり、デザインも豊富にあります。 天井面に取り付けしにくい階段や吹き抜けなどへの部分照明としてブラケットライトは採用されます。リビングや寝室などアクセントとして使うこともできます。 照明器具の選び方と配置方法 照明器具は種類によって光の見せ方が違い、空間の演出の仕方が変わります。光の当たり方など、照明器具の特性を知ってそれぞれの部屋にあった照明器具を選んでいきましょう。では、下記にて照明器具別に選び方や配置方法をお伝えしていきます。 シーリングライト シーリングライトは、部屋全体を均等に照らす照明器具です。シーリングライトを配置する方法は、部屋の広さにあった器具を選び、部屋の中央に器具を設置するのが一般的となっています。 ただし、一室に一灯の照明だけだと、単一の光のため単調でつまらないと感じる場合もあります。空間の雰囲気を変えたいという場合は、シーリングライトを主照明として、空間を演出するために補助照明のダウンライトやブラケット、スタンドライトなどを組み合わせてみるといいでしょう。 【照明の組み合わせ方】シーリングライト+ダウンライトシーリングライト+ブラケット+スタンドライト LEDシーリングライトは適用畳数の表示基準が一般社団法人日本照明工業会により記載されています。下記の表は「一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準」です。 【LEDシーリングライトの適用畳数の表示基準】<出典:一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準> 一般社団法人日本工業会 ペンダントライト ペンダントライトは、光が直下にくるため、電球のワット数や灯数に注意することが大切です。ペンダントライトを主照明にする場合は、部屋の広さに合った照明器具を選ぶ必要があります。 ダイニングにペンダントライトを取り付ける場合は、テーブルのサイズによって灯数が違いますので注意しましょう。下記はテーブルサイズによる照明器具の灯数の目安です。 【大型ペンダントライト(100形電球相当)の場合】800×1200〜1400mm:1灯800×1800〜2000mm:2灯φ1200丸テーブル:1灯 【小型ペンダントライト(60形電球相当)の場合】800×1200〜1400mm:2灯800×1800〜2000mm:3灯φ1200丸テーブル:3灯(400ピッチの三角形) 【小型ペンダントライト(40形電球相当)の場合】800×1200〜1400mm: 3灯800×1800〜2000mm:4灯φ1200丸テーブル:3灯(400ピッチの三角形) また、ペンダントライトの「吊り下げ高さ」と「複数ペンダントライトを設置する場合の間隔(ピッチ)」の目安もありますので、下記の数値をご参考ください。 【ペンダントライト吊り下げ高さ】テーブル面から600〜800mm 【ペンダントライト2灯の間隔(ピッチ)】400〜600mm 【ペンダントライト3灯の間隔(ピッチ)】400〜600mm ペンダントライトにも適用畳数の表示基準が「一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準」により示されていますので、参考にしましょう。 【LEDペンダントライトの適用畳数の表示基準】※天井からの吊り下げ高さ30cmとして設定<出典:一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準> 一般社団法人日本工業会 ダウンライト ダウンライトは主照明と補助照明の両方の使い方ができます。ダウンライトを主照明にする場合は、配灯の仕方(複数のダウンライトを配置する位置)がポイントとなります。ダウンライトは、明かりを分配して配置することが大切です。 配置方法は、空間中央と壁面を照らすように分散して配灯するといいでしょう。例えば、リビングダイニングに配灯する場合は下記のポイントで配灯していきます。 リビング中央の明かりをつくるダイニング中央に明かりをつくるリビングダイニングの両端の壁面を照らすように明かりをつくる 壁面を照らす理由は、視線のいく壁や天井を照らすことで空間に広がりや奥行きを感じさせる効果があるからです。また、リビングやダイニングの中心に明かりをつくる理由は、部屋の目的をはっきりさせて居場所として空間をつくるためになります。 スポットライト+ブラケットライト スポットライトとブラケットライトは、主に主照明と組み合わせて用いる補助照明です。スポットライトは、対象物を直接照らすことができるため、インテリアや絵などに光を当てて強調すると独特な雰囲気を演出することができます。ブラケットライトも壁面に明かりをつくるので、空間のアクセントとして取り入れるといいでしょう。 まとめ ここまで照明器具の選び方や位置についてご紹介してきました。照明器具を選ぶときは、照明器具の特性をよく知ってから選ぶことが大切です。 また、照明器具の位置についても、照明器具の特性に合わせて、適した位置に配置することが大事になります。照明はとても奥が深く専門家がいます。自分では難しいと感じたら、専門家に相談してみることをおすすめします。 また、当サイトでは照明について下記の記事も掲載していますので、良ければご参考ください。室内の空間を作り出す"室内照明"の重要性①室内の空間を作り出す"室内照明"の重要性② いえとち本舗は簡単に家づくりがわかる資料を無料で提供していますもし、新築住宅にご興味がありましたら参考にしてみてください。資料請求はこちら