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建物・家づくり
自分に合ったキッチンとは?【いえとち本舗の新築・山口・宇部・防府・山陽小野田・周南・下松】
こんにちは!
いえとち本舗山口中央店の下村です。
本日の投稿では、山口県の山口市・防府市・宇部市・周南市・山陽小野田市で新築住宅の購入をお考えのお客様に、
「自分に合ったキッチンとは?」についてお伝えします。

初めて新築住宅を購入する際、みなさんはどこを重視してみますか?
料理をよくする方、家事をする方はキッチンをよく見る!
という方もいらっしゃるのではないでしょうか。
家事をする方にとって、キッチンは1日の大半を過ごす場所ですよね。
でもキッチンの種類がたくさんあるから、いざ、新築住宅を購入する際どれがいいのか迷ってしまいますよね。
キッチンの使い勝手はその形状や種類によって違い、どの形状、種類がいいかは人それぞれ違いますし、
使う人のライフスタイルや性格によって大きく異なります。
見た目のカッコよさや自分ではない他の人ので意見で選んでしまうと後悔してしまう可能性もあります。
毎日使い、生活感が出やすいキッチンだからこそ、絶対に後悔はしたくないですよね。
自分の生活に合ったキッチン選びをするために、キッチンの種類や、タイプ別にオススメのキッチンをご紹介していきたいと思います。
主なキッチンの種類
キッチンの種類は悩んでしまうほどたくさんあります。
キッチンを選ぶ前にザっとキッチンの種類についてどのようなものがあるのか知っておくと、
自分に合ったキッチンを選ぶ際に役立つと思いますので、
ここでは、簡単にキッチンの種類を紹介します。
以下はポイントに分けてまとめた図です。

対面キッチンと壁付きキッチンの違い
新築住宅のキッチンを選ぶ上で、“リビングダイニングと対面できるか”という点を見る方は多いのではないでしょうか。今や人気となっている対面式キッチン、反対に対面式ではないキッチン、どちらのスタイルにもメリット、デメリットがあります。
対面式キッチンのメリット
・テレビを見ながら調理ができる・家族と会話しながら作業ができる
・キッチンから子供の様子を見ることができる
・料理の配膳が楽になる
・会話しながらお茶の用意をすることができる
対面式キッチンのデメリット
・料理の音やにおいがリビングに広がりやすい・リビングと同じ空間なのでキッチンが見られてしまう
・それなりに面積が必要なので、リビングの面積が減ってしまう
対面式でないキッチンのメリット
・リビングからキッチンが丸見えにならないため、急な来客でも気にならない・料理に集中できる
・作業効率を考えてオープンな棚にしても問題がない
対面式でないキッチンのデメリット
・子供の様子やテレビを見ながら調理はできない・換気を十分に行わないとにおいがこもりやすくなる
・リビングと分離、または背を向ける配置が多く、孤立感をかんじることがある

流行りのシステムキッチン
最近の新築住宅を見るとほとんどの間取りで対面式キッチンが採用されています。
特に対面式キッチンは料理をしながらリビングにいる家族と話せたりキッチンからリビングダイニングを
見渡すことができるので人気のキッチンですが、一言で対面キッチンと言ってもその種類は数多くあります。
なんとなく、対面式キッチンって良さそうなイメージはあるものの、
数多くあるキッチンの種類とメリット・デメリットまで知っている方は多くないでしょう。
対面式キッチンには、大きく分けてリビングダイニングとキッチンが一体化した
“オープンキッチン”、部分的に仕切りを設けた“セミオープンキッチン”があります。
オープンキッチン、セミオープンキッチンをさらに分けると、
・アイランドキッチン
・ペニンシュラキッチン
・I型キッチン
・L型キッチン
に分けることができます。

対面キッチンの種類とメリット
“開放感があり、オシャレなオープンキッチン”
オープンキッチンは、キッチンに立った際、壁などのさえぎるものがなく、リビングダイニングを見渡すことができることが魅力です。
リビングダイニングとキッチンが1つの空間となるため、開放感があり広々とした空間になっております。
また、カウンター部分を食事のスペースに使うことや、インテリアを飾るなど、様々な用途に使うことができ、
オシャレな開放感のあるキッチンにしたい方には、オープンキッチンがおすすめです。
『アイランドキッチン』
「アイランド(Island = 島)」という言葉の通り、アイランドキッチンは、シンクやコンロ・調理台の作業スペースが、壁から離れた場所に「島」のように配置されているキッチンのことを指します。
キッチンの両サイドから出入りできるため作業しやすく、
ダイニングやリビングにいる人と対面できるという魅力もあるキッチンです。
こんな方にオススメ☆
・ホームパーティをよくする方
・キッチンもリビングの一部として楽しみたい方
・広さや購入の資金に余裕のある方
・使うたびに清掃、片づけをする方
『ペニンシュラキッチン』
「ペニンシュラ(Peninsula=半島)」という言葉の通り、ペニンシュラキッチンは、キッチンの左右どちらかが壁面についており、椅子を並べてバーやカフェのような空間にする、
あるいはダイニング側に収納を設けるなど、デザインの工夫次第で多様な使い方ができるという魅力があります。
こんな方にオススメ☆
・キッチンやリビングダイニングに開放感が欲しい方
・調理台スペースは片づけておきたい方
・キッチンカウンターを色々な用途に使いたい方
“収納がある、半独立型のセミオープンキッチン”
セミオープンキッチンは高さのあるカウンターや吊戸棚を設け、リビングダイニングとの間を部分的に仕切っており、オープンキッチンのようにリビングを見渡せる一方、高さのあるカウンターでキッチンの中を隠すこともできます。
リビングとのつながりや開放感はほしいけど、キッチンの掃除や片づけは苦手…
という方には特におすすめのキッチンです。
『I型キッチン』
I型キッチンとは、シンク・調理スペース・コンロが一直線に並んだキッチンのことです。日本で一番よくみられるタイプで、下準備や調理、配膳などを平行移動の動線ですますことのできるシンプルなデザインであり、
幅広い方に使い勝手のよいキッチンの形状となっております。
こんな方にオススメ☆
・開放感は重視していないが、リビングを見渡したい方
・リビングから調理台スペースが見えないことを好む方
・収納が多いほうがいい方
『L型キッチン』
L型キッチンとは、シンクとコンロがL字型に配置されているキッチンのことです。身体の向きを変えるだけで、シンクやコンロを使うことができ、
調理中の移動を少なくすることができることが魅力の1つです。
人が立つスペースには奥行がありますので、
2人での調理もしやすい形状となっております。
こんな方にオススメ☆
・効率よく作業をしたい方
・キッチンを広々と利用したい方
・2人で料理することが多い方

家事に集中したい人にオススメの壁付きキッチン
最近の新築住宅での流行りが対面式キッチンと言ったものの、やはり、料理に集中したい方や汚れを気にする方には、
対面式ではないキッチンがオススメです。
“リビングから隠れる独立キッチン”
独立キッチンはリビングダイニングからキッチンが完全に独立しております。毎日使うキッチンは生活感が出やすい場所ですが、
リビングから独立していることで急な来客の際にも慌てなくてすむと思われます。
またリビングと区切られているため、料理に集中できる、
料理のにおいがリビングに広がらないといったところも独立キッチンの魅力です。
こんな方にオススメ☆
・リビングからキッチンを見られたくない方
・料理に集中したい方
・リビングに料理のにおいが広がることを防ぎたい方
・一人で料理をしたい方
“スペースを広く使える壁付きキッチン”
壁付けキッチンとは、その名の通り壁面に沿ってキッチンが備え付けられていて、
壁に向かって作業をするキッチンのことです。
昔から日本でよくみられるスタイルでリビングダイニングとキッチンの境界がなく
同じ空間で、部屋が広く感じられ、キッチンからダイニングテーブルまでの動線もよく
、配膳がしやすいというメリットがあります。
こんな方にオススメ☆
・家族と同じ空間で料理や片づけをしたい方
・複数人で料理をすることが多い方
「自分に合ったキッチンとは?」というテーマのもと、それぞれのキッチンの種類やメリット、デメリットなどお伝えしましたが、
毎日使うキッチンだからこそ、山口で新築住宅を購入する際も、自分のライフスタイルに合ったキッチンを探す参考になると嬉しいです♪
山口・周南・山陽小野田・宇部・防府で新築住宅をお考えの方は
是非一度、いえとち本舗までお気軽にお問合せください!
家族全員が楽しく過ごせるお家づくりを一緒に考えていきましょう。
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注文住宅を建てるのなら覚えておいた方がいい建築用語
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建ぺい率と容積率って?調べ方や知っておくべき注意点を解説!
家を建てる土地には街並みの景観や防災、人の流入などを整えるために建築物の制限があります。家の設計では建ぺい率や容積率などの建築制限が必ず関わっていきますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。この記事では建ぺい率や容積率についてご紹介します。1 建蔽率(建ぺい率)とは?2 容積率とは?3 用途地域によって制限がある! 4 知っておくべきポイント5 まとめ建蔽率(建ぺい率)とは? 家を建てる敷地には建築可能な大きさが定められており、この値を建ぺい率といいます。通常は分数で表記されていますが、よく使われているのはパーセントです。建物の大きさとは建物の外壁や柱の中心線に囲まれた部分を示し、建物の水平投影面積が該当します。土地は街並みの景観や防災、採光、通風などを整えるために建築する建物を制限しています。もし、制限なく建築ができると高い建物ばかり多くなってしまったり、日照をとることができない建物ができてしまったりと住みにくい都市になってしまいます。住みやすい都市となるように土地には建物の制限を設けてバランスをとっています。建ぺい率は各市町村の役所や不動産業者により公開されており、インターネットや電話で確認できます。市役所は都市計画課や街づくりを担う部署で相談ができますので、調べ方が分からなかったり、土地について相談があったりする場合は直接聞きにいくのもいいでしょう。求め方は以下の計算式で算出することができます。建ぺい率(%)=建築面積 / 敷地面積 × 100【例:建築面積が75㎡、敷地面積が150㎡、建ぺい率が50%の場合】75㎡ / 150㎡ × 100 = 50%上記の例でいくと、150㎡の敷地面積に対して75㎡の建築面積を持つ建物が建築可能です。 容積率とは? 容積率は建物の内容量を制限する割合で、都市機能をオーバーさせないために人工をコントロールする役割があります。容積率の制限がないと部屋数を増やすためにいくらでも高い建物を建てることが可能になってしまい、人口数も増えることで都市機能の許容範囲を超えてしまいます。建物の内容量は延床面積で表し、敷地面積で除すると容積率が算出できます。計算式は以下になります。容積率(%)=延床面積 / 敷地面積 × 100【例:延床面積が300㎡、敷地面積200㎡、容積率が150%とした場合】 300㎡ / 200㎡ × 100 = 150%上記の条件でいくと延床面積300㎡までなら建築可能ということになります。建ぺい率や容積率は制限を超えて建てられませんので、土地選びの際は必ず確認してから選ぶことが大切です。 用途地域によって制限がある! 用途地域ごとの建ぺい率や容積率を表にまとめましたのでご覧ください。 用途地域建ぺい率(%)容積率(%)第一種・第二種低層住居専用地域30・40・50・6050・60・80・100・150・200第一種・第二種中高層住居専用地域30・40・50・60100・150・200・300・400・500第一種・第二種住居地域50・60・80100・150・200・300・400・500 容積率は条件が厳しい方を適用 容積率は前面道路の幅員によって数値が変わってきます。前面道路とは敷地に接する道路のことで、幅員12m未満の道路は建築基準法により指定する計算式で算出し、都市計画が定める指定容積率と照合して条件が厳しい方が該当になります。幅員12m未満の場合の計算式は用途地域により割合が異なり以下にまとめましたのでご覧ください。 前面道路幅員12m未満の計算式【第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域、第一種・第二種住居地域、準住居地域】道路幅員(m)×0.4【近隣商業地域、工業地域、無指定地域】道路幅員(m)×0.6 幅員12m未満の場合の求め方 前面道路幅員3m、用途地域が第一種低層住居専用地域で指定容積率が150%とした場合で容積率を求めていきます。指定容積率 = 150% → 15/10(分数での値)前面道路幅員3m × 0.4 = 1.2(120%) →12/10(分数の値)上記の数値により条件が厳しい12/10(120%)が容積率となります。 知っておくべきポイント 建築基準法では建築面積の緩和措置がありますので、より広い建物を建てるために有効に活用することがポイントです。ここでは、建物にかかる制限の規定で知っておきたいポイントをお伝えします。 建ぺい率の緩和措置 建ぺい率は緩和措置があり、以下の条件に適合すると指定する数値を都市計画で定める数値に加算することができます。 防火地域内の耐火建築物の場合は+10%加算 特定行政庁指定の角地の場合は+10%加算 1と2の条件を両方満たしていると都市計画で定める数値に+20%加算することが可能です。用途地域によって緩和措置の対象が異なりますので、下記にまとめたものをご参考にしてください。【第一種・第二種低層住居地域、第一種・第二種中高層住居地域、工業地域】都市計画で定める数値:30、40、50 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10% 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20% 【第一種・第二種住居地域、準住居地域、準工業地域】 都市計画で定める数値:50、60、80 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10%(1の値が80の場合は制限なし) 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20%(1の値が80の場合は制限なし) 建ぺい率80%を除いて近隣商業地域や商業地域、工業地域なども緩和措置がされています。地階の建築面積と延床面積の特例 地階(地下室)は建築面積や容積率の特例があり、条件を満たすことで緩和することができます。地盤面から1m以下の地階は建築面積に算入されません。また、住宅スペースと見做す部分の床面積の1/3を限度として、「地階の床から地盤面までの高さが地階の天井高1/3以上あること」「地盤面から地階の天井までの高さが1m以下であること」の2つの条件を満たすと容積率の計算の際は延床面積として含まれません。例:容積率限度を延床面積150㎡とした場合、50㎡以下の地階なら延床面積に算入せず設けることができます。外壁から1m以内の軒や庇やバルコニーは建築面積に含まれない 庇や軒、バルコニーなど外壁から突き出す部分が1m以内の場合は建築面積に含まれません。もし、外壁から突き出している部分が2mある場合は、緩和されている1mを差し引いた1mの部分が建築面積に含まれます。開放性を持つ建築物の建築面積の緩和 開放性を持つ建築物は、建物の先端から1m以内の部分は建築面積に含まれません。開放性というのは具体的な条件が規定されており、以下の条件となります。 外壁がない部分が連続して4m以上 柱の間隔が2m以上 駐車場や駐輪場の施設の延床面積の除外 カーポートは柱や屋根を持つ建築物となるため基本的に建築面積に含まれます。ただし、駐車場や駐輪場を目的とした施設の場合、容積率の算定の際は建築物の延床面積1/5を限度として差し引くことができます。ロフトや小屋裏の延床面積の緩和 ロフトや小屋裏は一定の条件を満たすことで居住部分として看做されず延床面積の算入から除外することができます。延床面積に含まれない条件は以下のことを満たす必要があります。 ロフトの床面積がロフトのある階の床面積の1/2未満 天井高が1.4m以下 居住などに使用する仕様でないこと ロフトの床面積がロフトのある階の1/8を超える場合、各階の壁量を増やすこと ロフトは居住スペースとして看做されていないため、仕様には注意しましょう。床の仕上げが畳や絨毯、タイルカーペットなどにすると居住スペースとして看做されてしまう可能性がありますので、設計の際は設計士の方に相談しながら計画していくことが大切です。 まとめ 建ぺい率や容積率を確認せず土地を選んでしまうと、当初計画していた大きさの建物が制限により建てられなくなってしまうということになりかねません。家を建てる時は必ず建ぺい率や容積率が関わってきますのでちゃんとどんなことか理解しておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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こんな物件は注意!買ってはいけない建売住宅の特徴と選び方ポイント
戸建て住宅の購入を検討している方は、注文住宅と建売住宅のどれにするか選択する事になります。比較的に費用が安い建売住宅は、すでに建物が完成している物件もあり、入居までの日数も注文住宅より掛からないメリットがあります。しかし、建売住宅にも買ってはいけない物件というものがあります。今回は、買ってはいけない建売住宅の特徴と家の購入に失敗しない選び方についてご紹介していきます。 こんな建売住宅は買うな!失敗してしまう物件の特徴と成功する選び方点検口がない建売住宅は注意!点検口とは、床下や屋根裏の中を覗く事ができるように設けられたものです。外から見る事ができない配管類や構造体の確認ができるように点検口は設けられており、建物の維持管理をしていくためには重要な箇所となっています。建物の配管や構造体に異常が見られる場合や不具合がないか定期的に点検を行う際は、この点検口を用いて建物の状態を確認します。注意しなければいけないのが、建売住宅の中には点検口が設けられていない物件があるという事です。点検口の有無は、間取り図に記載されていない場合もあり、営業担当者から点検口がない事を説明してくれない可能性もあります。主に点検口を使用するのは業者で、一般の方には縁がありませんから、点検口がない事に気づかないまま契約してしまうなんて事もあるかもしれません。生活するようになり、建物のメンテナンスが必要になった時に初めて点検口がない、という事になりかねませんので、必ず購入する住宅に点検口があるか確認しましょう。 未完成物件や資料不足の建売住宅は注意!標準仕様という曖昧な仕様標準仕様とは、キッチンやシステムバス、床の素材、建物の性能など、住宅会社があらかじめ決めた物件の基準となる仕様のことです。標準仕様は、住宅会社によってそれぞれ内容が異なり、提供する商品のグレードによっても標準仕様は変わります。住宅には仕様書という書類があり、どんな材料で建てられているかを記載している大切な書類があります。建物が完成した後では、柱や梁、基礎など構造体がどうなっているか確認する事ができませんので、図面や仕様書がある事が大切です。どんな建物になっているか書面で確認する事ができない資料不足の物件の購入は、どんな建物か不明のままですから、購入は控えましょう。 高額になる?対応してくれない?追加工事・オプション工事建売住宅の会社によっては、追加工事に対応しない場合もあり、追加を受けても高額な費用を請求してくる会社もあります。また、通常は付いていて当たり前のものまでオプション扱いとなっている建売住宅もあるので注意が必要です。網戸やカーテンレールなど建物の価格を安く見せるために必要なものまでオプション化している事もあります。建物に付いていて当たり前のものが契約するまで知らなかったというのも決して少なくはありません。このように住宅会社の言う標準仕様というのは、各会社によって内容が異なり、建物に付帯しないものも標準仕様と通ってしまうため、必ず建物の仕様を確認するようにしましょう。 アフターサービスが悪い建売住宅の購入後は、何十年とこの家で暮らしていく事になります。その間にも建物は老朽化し、長く保たせるためにも点検やメンテナンスを行わなければいけません。建物の点検やメンテナンスは購入した住宅会社に行ってもらうのが一般的です。しかし物件を販売する時は熱心でも、その後のアフターサービスにはまともに対応してくれない住宅会社も多くあります。物件を販売する事が利益であり、アフターサービスは利益にならない、という考えを持っている住宅会社もありますから、アフターサービスの対応が期待できない会社の建売住宅は購入しない事が望ましいです。アフターサービスが充実している会社は、どのようなスケジュールで販売した物件を維持管理していくか説明があります。住宅保証や点検の周期など、建物の維持管理についてきちんと説明してくれて、その後のアフターサービスに対応してくれる会社の建売住宅を購入する事が大事です。 品質管理ができていない品質管理ができていない建売住宅の購入は避けなければなりません。品質とは言っても外観や内観の目に見える部分が綺麗なら大丈夫かというとそうではありません。重要なのは建物の目に見えない部分である柱や梁、土台、基礎、配管類などの建物の造りがしっかりとしている事です。建売住宅の場合は、すでに完成してしまっている事が多く、構造体などは建物の中に隠れて目に見えない状態です。できる事なら建築中の現場を見学する事がいいのですが、それができない場合は建築中の現場写真が残されているか確認し、写真があるのなら見させてもらうといいでしょう。また、おすすめなのが住宅性能表示のある物件を選ぶ事です。住宅性能表示とは、長期優良住宅やZEH住宅など、ある一定の性能基準をクリアした建物の事で、第三者機関の審査を受けて基準性能を有していると認定されなければ受けられない制度です。販売する住宅会社の間に第三者の審査員が入って建物を見てくれますので、信頼できる住宅を手に入れる事ができます。 周辺物件よりも価格が極端に安い建売住宅は注意土地や建物の価格は、ある程度相場というものがあります。土地につきましても近隣相場から取引価格を算定され、建物も材料費や人件費というものが必ず掛かります。このように必ず掛かる費用のことを考慮すると、周辺の物件よりも極端に安い建売住宅は何らかの理由がある可能性が高い事になります。借地権付きの物件のように土地の購入を必要としない物件は、一般的な建売住宅よりも安くはなりますが、土地と建物の仕入れ価格を見ますと周辺物件の価格よりも大きく下がるとは考えにくいのです。 建築確認済証と検査済証の提示・地盤調査報告書がない建築確認済証と検査済証、地盤調査報告書の書類がない建売住宅は購入しない方がいいでしょう。建築確認済証と検査済証は建築基準法に基づいた建物である事を検査し、証明する公的な書類です。そもそも建築確認済証の交付がなければ建物を建てる事はできません。建築確認済証はあるが、検査済証がないという物件もあるので要注意です。検査済証は、建築確認申請で許可を受けた設計通りに建物が建てられているか第三者機関が検査を行い、認定後に交付される書類です。検査済証がないと、設計図通りに建てられている住宅である事が証明できませんので、注意しましょう。また、住宅瑕疵担保責任保険の加入は地盤調査の実施が必須です。地盤調査の結果を報告書として記載され、軟弱地盤の場合は地盤改良など適切な処置を行う必要があります。建売住宅によっては、この地盤調査報告書がないという事もあり、地盤に不安がある場所に建物を建てると不同沈下の恐れがあります。このように建物がきっちりと建てられているという事が証明できる建築確認済証と検査済証、地盤調査報告書の書類がある建売住宅を選ぶ事が大事です。 セミオーダー住宅も検討してみよう建売住宅のメリットは費用の安さと短期間で入居する事ができる事です。しかし、品質については自分で判断しなければならず、購入者側で色々と情報を集めて自主的に行動しなければいけません。住宅購入の費用をできるだけ抑えたいという方は、注文住宅でも比較的に建築コストを抑える事ができるセミオーダー住宅を検討するのもいいでしょう。セミオーダー住宅とは、基本となるプランから自分の好みに合わせて設計ができるスタイルとなっています。用意されているプランがあるため、期間の短縮と費用を抑えながらも自分の好みに合わせて変更ができる設計ですから、ライフスタイルに合わせた家づくりが可能となっています。費用を安くしたいという方は、セミオーダー住宅も候補の一つとして入れてみるといいでしょう。 いえとち本舗は月々3万円台で叶えられるイエテラスというセミオーダー住宅を提供しています。会員登録する事で施工事例や間取りを無料で見る事ができますので、良ければまずは資料請求をしてみてはいかがでしょうか。https://smarthouse-yamaguchi.jp/member/