ブログ/コラム
Blog/Column
建物・家づくり
新築一戸建ての後悔ポイントとは?住んでみてわかった失敗の数々!

新築一戸建てを手に入れるという事は、人生の中で起こる最大のイベントです。
夢のマイホームを叶えるのはとても気持ちが高揚してワクワクしますよね。
しかし家づくりに後悔した、という声は現実的にもたくさんあります。
家づくりの後悔はこれから始まる新しい生活にも尾を引く厄介なものです。
このような家づくりの後悔を残さないためにも、事前に情報を集めて問題を回避していきましょう。
今回は新築一戸建ての後悔ポイントについてご紹介していきたいと思います。
失敗する前に押さえておきたい!新築一戸建ての後悔ポイント
お金の後悔

資金計画に失敗!予算オーバー
家づくりをしていると、いろいろな希望を取り入れてしまい、気がついたら予算をオーバーしている事も多々あります。例えば設備のグレードを上げてしまったり、高価な無垢板のフローリングを使ってしまったりと気に入ったものを何でも取り入れてしまうと金額もどんどんと膨れ上がってしまいます。
予算オーバーしてしまう事で起きる問題は、ほとんどの人が利用する住宅ローンの返済にあります。
予算を超える事で月々の返済額が高くなり生活を逼迫させてしまってはいけないのです。
大切なのは返済計画にゆとりを持たせる事ですので、家づくりの計画は優先順位をつけて取り組み、万が一の資金の発生を見越して予算を立てていきましょう。
一戸建ての金額を我慢しすぎて後悔
予算オーバーしてしまうのとは反対に、こちらは予算を気にしすぎて満足のいく家に仕上げる事ができなかったという後悔です。妥協していいところとしてはいけないところの優先順位はつけなければいけません。
生活に直結する部分の妥協は、後悔に繋がってしまう可能性がありますので要注意です。
料理がしやすい台所、洗濯や掃除がしやすい、など家事導線に不満を抱えてしまうとストレスを抱えた生活になってしまうので、間取り計画の時は暮らしやすさに関係する部分の妥協をせずに行いましょう。
例えば設備機器や壁紙の柄などは、数年後のリフォーム時に交換が可能です。
交換が難しい場合や高い費用が掛かってしまうような箇所には、先にお金を掛けておく方が後々お金を使わずに節約に繋がる事もあります。
間取りの後悔

部屋の計画に失敗
間取り計画の後悔に部屋が狭いという声をよく聞きます。部屋が狭いと感じてしまう原因の一つは、家具を置いた時のイメージができていない事があります。
何も置かれていない部屋は広く感じやすいですが、家具を置くと意外とスペースは残されていないものです。
このような原因を解決するには、図面に配置する家具を書き込む事です。
配置する家具の寸法に合わせて図面に書く事でどれくらいのスペースが残るか数値で把握できます。
また、平面ではわかりにくいという方は模型や3D画像で確かめるのも方法の一つです。
その他にも出産や両親との同居など、家族数が増えて部屋が足りなくなってしまったという体験談もありますので、将来を見据えた間取り計画が大事です。
家事・生活動線に後悔
毎日行う料理や洗濯、掃除などの家事がしにくい家は、生活に不便を感じてストレスが溜まりやすいものです。負担が大きいと家事をするのも億劫になってしまうのも問題になってしまいます。
家事動線が悪い家とはどんな家かというと下記のような要素があります。
- 廊下が狭い
- 洗濯を干すのに何度も階段を上り下りしなければいけない
- 収納場所がみんな分かれていて洗濯物をしまうのも一苦労
- ベランダが狭くて洗濯物を干しにくい
家事動線を良くする間取りは、実際に生活している事をイメージして作っていきます。
例えば、洗濯する場所と洗濯物を干す場所に行くまでの動線に階段の上り下りを省く事で移動の負担は軽減する事ができます。
その他にも入浴後に着る衣類の収納を洗面所に設ければ、家族全員の分をここに収めておく事ができて、わざわざ各部屋に分ける必要がありません。
このようにできるだけ移動をなくして効率の良い間取りにしていく事が大事になります。
収納スペースに後悔
間取り計画に失敗した、という声に収納スペースは1位、2位と争うくらいに多い間取りです。収納するスペースがなくて物があふれてしまい部屋が散らかっているような状態になっているケースもあり、せっかくの新居もだいなしになってしまいます。
物を収納できないと放置してしまう癖もついてしまうので注意が必要です。
収納計画は、現在所有する物を把握し、どの部屋で使用するかによって収納する場所を分ける事が大事になります。
また、所有する物の管理もできている事が大切で、使わない物は捨てる習慣がついていなければいけません。
もったいないからと何でもとっておく習慣があると、いくら収納スペースを設けても収まりきれません。
収納スペースの計画を行う時は、必要な物を出し入れできる収納計画を意識して行いましょう。
コンセントの計画に失敗
コンセントの数や配置は、何となくのイメージで行われやすいものです。曖昧なイメージでコンセントを計画してしまうと、必要な場所にコンセントがなかったり、テレビや家具の裏にコンセントが隠れてしまったりと不便を来してしまいます。
台所は家電を使用するなどコンセントが必要な場面が多いです。
電子レンジや冷蔵庫など消費電力が大きい家電は専用のコンセントも必要ですので、配置のし忘れは禁物です。
その他にもミキサーなどの家電をキッチンカウンターで使用したい時のためにキッチン付近にコンセントを設けておくといいでしょう。
コンセントの計画は、図面にコンセントの図を書き込むとイメージが湧きやすいです。
また、図面には家具も一緒に書いておく事で、コンセントが家電に隠れてしまうリスクを避ける事ができます。
家の中が寒い!暑い!断熱に失敗
快適に暮らせる家というのは室内環境が整っているものです。この室内環境を安定させるのに重要となるのが、断熱性と気密性です。
断熱性と気密性とは、簡単に説明しますと家の服です。
冬場の冷たい熱が家の中に入ってきてしまえば家の中は寒く凍えてしまいますし、夏場の暑い熱が家に入れば家の中は蒸し暑くなってしまいます。
冬は暖かく、夏は涼しい家というのは冷暖房効率が良く、光熱費の節約にもなります。
快適に過ごせる家にするためにも断熱性と気密性に意識して家づくりをしましょう。
業者選びに後悔

担当者に後悔!コミュニケーション不足で自分の意見を言えばよかった
家づくりは専門的な言葉も多く、たまに理解しにくいところもあると思います。担当者の説明がわからないのにそのまま聞き流してしまってはいないでしょうか。
新築の一戸建てを建てるという事は人生の最大のイベントですから、後悔なく進めなければいけません。
説明に不明な事があれば遠慮せずに聞く事にしましょう。
お互いに家づくりについて把握している事がとても大切で、これが疎かになってしまうと意見の食い違いや要望通りの家に仕上がらない事が起こってしまいます。
これは担当者とのコミュニケーション不足から起こる問題ですので、こちら側からコミュニケーションをとるように心掛けていきましょう。
希望する家の特徴に合った住宅会社を選べばよかった
家を建てる会社はそれぞれ得意、不得意があります。例えば和風建築が得意な会社に洋風の建築を依頼しても要望通りの家を建ててくれるか不安が残ります。
家づくりを行う上で住宅会社を決めるのは、成功か失敗かを大きく左右します。
住宅会社の評判や施工実績が多いとしても、自分が建てたい家の特徴にあっていない住宅会社を選ぶのは避けましょう。
自分に合った住宅会社を選ぶには資料請求を行って、たくさんの情報を集める事が大事です。
まとめ
今回ご紹介した新築一戸建ての後悔は大きく分けると、資金計画などのお金の後悔、間取り計画の暮らしやすさの後悔、家を建てる業者選びの後悔の3つです。この3つをしっかり計画されていれば、後悔しにくい一戸建てを手に入れる事ができますので、ぜひ参考にしていただきたいです。
そして、家づくりに重要なのが情報収集です。
いえとち本舗は人気のある間取りプランと施工事例など家づくりに欠かせない資料を無料提供しています。
会員登録する事で受けられる特典もありますので、良ければご参考ください。
https://smarthouse-yamaguchi.jp/member/
関連記事
-
建ぺい率と容積率って?調べ方や知っておくべき注意点を解説!
家を建てる土地には街並みの景観や防災、人の流入などを整えるために建築物の制限があります。家の設計では建ぺい率や容積率などの建築制限が必ず関わっていきますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。この記事では建ぺい率や容積率についてご紹介します。1 建蔽率(建ぺい率)とは?2 容積率とは?3 用途地域によって制限がある! 4 知っておくべきポイント5 まとめ建蔽率(建ぺい率)とは? 家を建てる敷地には建築可能な大きさが定められており、この値を建ぺい率といいます。通常は分数で表記されていますが、よく使われているのはパーセントです。建物の大きさとは建物の外壁や柱の中心線に囲まれた部分を示し、建物の水平投影面積が該当します。土地は街並みの景観や防災、採光、通風などを整えるために建築する建物を制限しています。もし、制限なく建築ができると高い建物ばかり多くなってしまったり、日照をとることができない建物ができてしまったりと住みにくい都市になってしまいます。住みやすい都市となるように土地には建物の制限を設けてバランスをとっています。建ぺい率は各市町村の役所や不動産業者により公開されており、インターネットや電話で確認できます。市役所は都市計画課や街づくりを担う部署で相談ができますので、調べ方が分からなかったり、土地について相談があったりする場合は直接聞きにいくのもいいでしょう。求め方は以下の計算式で算出することができます。建ぺい率(%)=建築面積 / 敷地面積 × 100【例:建築面積が75㎡、敷地面積が150㎡、建ぺい率が50%の場合】75㎡ / 150㎡ × 100 = 50%上記の例でいくと、150㎡の敷地面積に対して75㎡の建築面積を持つ建物が建築可能です。 容積率とは? 容積率は建物の内容量を制限する割合で、都市機能をオーバーさせないために人工をコントロールする役割があります。容積率の制限がないと部屋数を増やすためにいくらでも高い建物を建てることが可能になってしまい、人口数も増えることで都市機能の許容範囲を超えてしまいます。建物の内容量は延床面積で表し、敷地面積で除すると容積率が算出できます。計算式は以下になります。容積率(%)=延床面積 / 敷地面積 × 100【例:延床面積が300㎡、敷地面積200㎡、容積率が150%とした場合】 300㎡ / 200㎡ × 100 = 150%上記の条件でいくと延床面積300㎡までなら建築可能ということになります。建ぺい率や容積率は制限を超えて建てられませんので、土地選びの際は必ず確認してから選ぶことが大切です。 用途地域によって制限がある! 用途地域ごとの建ぺい率や容積率を表にまとめましたのでご覧ください。 用途地域建ぺい率(%)容積率(%)第一種・第二種低層住居専用地域30・40・50・6050・60・80・100・150・200第一種・第二種中高層住居専用地域30・40・50・60100・150・200・300・400・500第一種・第二種住居地域50・60・80100・150・200・300・400・500 容積率は条件が厳しい方を適用 容積率は前面道路の幅員によって数値が変わってきます。前面道路とは敷地に接する道路のことで、幅員12m未満の道路は建築基準法により指定する計算式で算出し、都市計画が定める指定容積率と照合して条件が厳しい方が該当になります。幅員12m未満の場合の計算式は用途地域により割合が異なり以下にまとめましたのでご覧ください。 前面道路幅員12m未満の計算式【第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域、第一種・第二種住居地域、準住居地域】道路幅員(m)×0.4【近隣商業地域、工業地域、無指定地域】道路幅員(m)×0.6 幅員12m未満の場合の求め方 前面道路幅員3m、用途地域が第一種低層住居専用地域で指定容積率が150%とした場合で容積率を求めていきます。指定容積率 = 150% → 15/10(分数での値)前面道路幅員3m × 0.4 = 1.2(120%) →12/10(分数の値)上記の数値により条件が厳しい12/10(120%)が容積率となります。 知っておくべきポイント 建築基準法では建築面積の緩和措置がありますので、より広い建物を建てるために有効に活用することがポイントです。ここでは、建物にかかる制限の規定で知っておきたいポイントをお伝えします。 建ぺい率の緩和措置 建ぺい率は緩和措置があり、以下の条件に適合すると指定する数値を都市計画で定める数値に加算することができます。 防火地域内の耐火建築物の場合は+10%加算 特定行政庁指定の角地の場合は+10%加算 1と2の条件を両方満たしていると都市計画で定める数値に+20%加算することが可能です。用途地域によって緩和措置の対象が異なりますので、下記にまとめたものをご参考にしてください。【第一種・第二種低層住居地域、第一種・第二種中高層住居地域、工業地域】都市計画で定める数値:30、40、50 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10% 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20% 【第一種・第二種住居地域、準住居地域、準工業地域】 都市計画で定める数値:50、60、80 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10%(1の値が80の場合は制限なし) 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20%(1の値が80の場合は制限なし) 建ぺい率80%を除いて近隣商業地域や商業地域、工業地域なども緩和措置がされています。地階の建築面積と延床面積の特例 地階(地下室)は建築面積や容積率の特例があり、条件を満たすことで緩和することができます。地盤面から1m以下の地階は建築面積に算入されません。また、住宅スペースと見做す部分の床面積の1/3を限度として、「地階の床から地盤面までの高さが地階の天井高1/3以上あること」「地盤面から地階の天井までの高さが1m以下であること」の2つの条件を満たすと容積率の計算の際は延床面積として含まれません。例:容積率限度を延床面積150㎡とした場合、50㎡以下の地階なら延床面積に算入せず設けることができます。外壁から1m以内の軒や庇やバルコニーは建築面積に含まれない 庇や軒、バルコニーなど外壁から突き出す部分が1m以内の場合は建築面積に含まれません。もし、外壁から突き出している部分が2mある場合は、緩和されている1mを差し引いた1mの部分が建築面積に含まれます。開放性を持つ建築物の建築面積の緩和 開放性を持つ建築物は、建物の先端から1m以内の部分は建築面積に含まれません。開放性というのは具体的な条件が規定されており、以下の条件となります。 外壁がない部分が連続して4m以上 柱の間隔が2m以上 駐車場や駐輪場の施設の延床面積の除外 カーポートは柱や屋根を持つ建築物となるため基本的に建築面積に含まれます。ただし、駐車場や駐輪場を目的とした施設の場合、容積率の算定の際は建築物の延床面積1/5を限度として差し引くことができます。ロフトや小屋裏の延床面積の緩和 ロフトや小屋裏は一定の条件を満たすことで居住部分として看做されず延床面積の算入から除外することができます。延床面積に含まれない条件は以下のことを満たす必要があります。 ロフトの床面積がロフトのある階の床面積の1/2未満 天井高が1.4m以下 居住などに使用する仕様でないこと ロフトの床面積がロフトのある階の1/8を超える場合、各階の壁量を増やすこと ロフトは居住スペースとして看做されていないため、仕様には注意しましょう。床の仕上げが畳や絨毯、タイルカーペットなどにすると居住スペースとして看做されてしまう可能性がありますので、設計の際は設計士の方に相談しながら計画していくことが大切です。 まとめ 建ぺい率や容積率を確認せず土地を選んでしまうと、当初計画していた大きさの建物が制限により建てられなくなってしまうということになりかねません。家を建てる時は必ず建ぺい率や容積率が関わってきますのでちゃんとどんなことか理解しておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
-
室内の空間を作り出す"室内照明"の重要性①【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
みなさんこんにちは! (*´_●`)ノいえとち本舗山口中央店です! みなさん、街中を歩いている際に「おしゃれだな」と感じる建物、空間はありませんか?おしゃれな雰囲気のお店、カフェ、レストランなどあらゆる空間で感じることがあると思います。 それぞれの空間で、それぞれの個性が出ていますよね。そういったおしゃれな空間はどのようにして生み出されているのでしょうか。 おしゃれな空間を生み出す大きな要素の一つとして“室内照明”があります。 従来の住宅では、だいたいの部屋は天井に1つだけシーリングライトがついており、そのシーリングライトが部屋の全体を照らしている というのが一般的ですよね。 しかし、室内照明はその空間の雰囲気を大きく変えてしまいます。ただ一つシーリングライトが天井についていても、なかなかおしゃれな個性のあるお部屋は作れないですよね。(lll-ω-) せっかく新築住宅を建てるのであれば、雰囲気の良い空間をつくり、誰もが理想とするようなお家づくりをしたいですよね。 新築住宅購入を考えているみなさんが理想の空間を作り上げるために“室内照明”についてみていきましょう。 直接照明と間接照明 ご存知の方もいらっしゃると思いますが、”室内照明”には大きく分けて ★直接照明★間接照明 の2種類があります。 直接照明直接照明は、人や床を直接照らし、手元や足元まで明るくしてくれる “直接照明”は言葉の通り、光源が直接室内を照らす直接光を当てる照明です。室内全体を照らすことを目的としているので、「全体照明」や「主照明」と呼ばれることもあります。 この直接照明は、学校やオフィスなどでよく見かけますよね。直接照明は太陽の光を再現しており、とても活動的な明かりとなっております。なので、学校やオフィスなどで “人を活発的にさせる”という目的もかねて取り付けられております。 間接照明間接照明は、天井や壁を照らした反射で空間全体をゆったりとした雰囲気にしてくれる “間接照明”は、天井や室内の壁面、物などを照らす照明です。直接照明とは対照的に、空間の一部を照らすことを目的としているので、「部分照明」や「補助照明」と呼ばれることもあります。 直接照明と比較すると、少し暗い印象ですが、間接照明は人に直接光が当たらないので、リラックスさせる効果を与えます。 多くの方はシーリングライトの下で生活することに慣れていると思われますが、寝室のようなくつろぎを目的とした部屋や、映画を見る空間などは、間接照明が適していると考えられます。 室内空間をつくる 現在、間接照明を取り付けていらっしゃる方はあまり多くないかもしれませんが、間接照明と直接照明を上手く組み合わせることで、おしゃれな空間をつくり出すことができます。(・o・)/ 今回は直接照明と間接照明についてご紹介させていただきました。空間の作り方には光源の照らし方や色も大きく関係してくるので、 引き続きに次回のコラムでは室内照明の照らし方についてお伝えします。 山口・周南・山陽小野田・宇部・防府で新築住宅をお考えの方は是非一度、いえとち本舗までお気軽にお問合せください!家族全員が楽しく過ごせるお家づくりを一緒に考えていきましょう。ヾ(・∀・*) 1月25日(土)~2月2日(日)開催イベント↓【防府市田島】地域最大級!超絶怒涛の3棟同時見比べ見学会
-
ローコスト住宅の相場とは?坪単価の目安や価格が安い理由などを解説
ローコスト住宅は価格が安いイメージがありますが、実際にはどの程度の価格なのかを知りたい方は多いでしょう。価格が安くても品質や寿命なども気になります。 この記事では、ローコスト住宅の相場の目安を解説します。価格が安い理由や建てる際の注意点などもわかるようになるため、ローコスト住宅を建てる際はぜひ参考にしてみてください。 1.ローコスト住宅の定義と主な特徴 1-1.ローコスト住宅の意味や定義 1-2.ローコスト住宅の寿命 1-3.ローコスト住宅がおすすめの人2.ローコスト住宅の相場 2-1.ローコスト住宅の価格相場(建物のみ・土地なし) 2-2.ローコスト住宅の坪単価とは? 2-3.ローコスト住宅のコミコミ価格とは? 2-4.本体価格1,000万円以下で建てられる超ローコスト住宅とは?3.ローコスト住宅が安い理由 3-1.経費削減を行っているため 3-2.建材や設備のグレードを統一しているため 3-3.間取りの選択肢を限定しているため4.ローコスト住宅のメリット・デメリット 4-1.ローコスト住宅のメリット 4-2.ローコスト住宅のデメリット5.ローコスト住宅を建てる際の注意点 5-1.広告の金額だけで判断しない 5-2.複数のハウスメーカーや工務店を比較する 5-3.アフター保証の内容を確認する 5-4.オプションを付けると価格が高くなることがある6.ローコスト住宅は坪単価の安さが魅力!注意点も考慮して慎重な検討が重要 ローコスト住宅の定義と主な特徴ローコスト住宅は価格が安いイメージですが、どのような特徴があるのでしょうか。ここでは、ローコスト住宅の定義と主な特徴を解説します。ローコスト住宅がおすすめの人もご紹介するので、参考にしてみてください。 ローコスト住宅の意味や定義ローコスト住宅に特に決まった定義はありません。通常の価格帯の注文住宅と比較すると低価格で、坪単価は30〜50万円程度、トータルの建築費が1,000万円台の住宅を指すことが多いです。 シンプルな設計や建材の一括仕入れなどで低価格を実現しています。 フルオーダーやセミオーダーの注文住宅と比べると設計の自由度は低いですが、低価格で一戸建てを建てられることは大きな魅力です。 一戸建てを新築するのを諦めていた方でも、持ち家を持てる可能性が高まります。 ローコスト住宅は標準規格が決まっていることが特徴です。間取りや設備などはあらかじめ決まっており、必要に応じてオプションを追加する仕組みになっています。 ローコスト住宅の寿命ローコスト住宅であっても、寿命は一般的な住宅と変わりません。住宅を建築する際は、建築基準法や耐震基準を遵守しなければならず、ローコスト住宅も法律の基準を満たして建築されています。 手抜き工事をしない限り、ローコスト住宅も一般的な住宅と同じ寿命だといえるでしょう。 国土交通省の資料によると、実際に住まいとして使える住宅の寿命(期待耐用年数)は、木造は30~80年、鉄骨造は30~60年、鉄筋コンクリート造は40~90年となっています。 出典:国土交通省「期待耐用年数の導出及び内外装・設備の更新による価値向上について」 ローコスト住宅であっても、30~80年程度の寿命は見込めるため、信頼できるハウスメーカーや工務店に建築を依頼し、適切なメンテナンスを行うことで長く暮らせます。 ローコスト住宅がおすすめの人住宅を購入するための予算が限られている方は、ローコスト住宅がおすすめです。建築費用が安いため、一般的な注文住宅の購入は難しくても、ローコスト住宅であれば購入できる可能性があります。 ローコスト住宅はトータルコストを低く抑えられるため、住宅ローンの返済の負担を軽減したい方にも向いています。購入価格が安いと住宅ローンを組みやすく、毎月のローンの返済も楽になるので、生活にゆとりが生まれるでしょう。 間取りや設備などに強いこだわりがない方も、ローコスト住宅がおすすめです。ローコスト住宅は間取りや設備を規格化することでコストダウンを図っており、間取りや設備にこだわらなければ安い価格で購入できます。 ローコスト住宅の相場 ローコスト住宅は低価格なのが魅力ですが、一般的な注文住宅と比べるとどの程度安くなるのでしょうか。ここでは、ローコスト住宅の相場を解説します。いわゆる「コミコミ価格」についても解説するので、参考にしてみてください。 ローコスト住宅の価格相場(建物のみ・土地なし) ローコスト住宅の価格は、坪単価30〜50万円で、トータルの建築費が1,000万円台が相場の目安です。これは建物価格のみで、別途、土地代がかかります。土地代は地域によって大きく差があるため、相場は一概にはいえません。 住宅金融支援機構が実施したフラット35利用者調査によると、一般的な注文住宅の平均坪単価は90~100万円程度になっています。 出典:住宅金融支援機構「2020年度 フラット35利用者調査」 30坪の4LDKの注文住宅を建築すると、2,700~3,000万円程度の建築費が必要になりますが、ローコスト住宅であれば、900~1,500万円程度の費用で建築できる可能性があります。価格の差は歴然であり、建築費の安さがローコスト住宅の魅力です。 ローコスト住宅の坪単価とは?ローコスト住宅の坪単価は、建物価格から付帯工事費と諸費用を差し引いた本体価格で計算されます。建物価格の総額ではなく本体価格で計算される理由は、土地の条件や法令上の制限などによって付帯工事費や諸経費が違ってくるためです。価格を安く見せようとして、わざと付帯工事費と諸費用を含めないわけではありません。 ローコスト住宅の坪単価は30~50万円ですが、この価格には付帯工事費と諸費用が含まれないため注意が必要です。一般的に坪単価は以下の計算式で算出します。 建物の坪単価 = 建物の本体価格 ÷ 建物の延床面積 なお、ハウスメーカーによっては延床面積ではなく、施工面積で計算することがあります。 ローコスト住宅のコミコミ価格とは? ハウスメーカーがローコスト住宅を販売する際、「コミコミ価格」という表現が使われることがあります。勘違いされる方がいますが、コミコミ価格は建物価格の総額ではありません。 先述したように、建物の坪単価は建物価格から付帯工事費と諸費用を差し引いた本体価格で計算されます。コミコミ価格には付帯工事費と諸費用は含まれず、エクステリア工事費や登記費用などは別途必要になります。 ただし、ハウスメーカーによっては、付帯工事費の一部が含まれる場合があるため、コミコミ価格には何が含まれるのかを確認することが大切です。ローコスト住宅の総額は基本的には以下の計算式で算出できます。 ローコスト住宅の総額 = 本体価格(コミコミ価格)+ 付帯工事費 + 諸費用 + オプション追加費 本体価格1,000万円以下で建てられる超ローコスト住宅とは?ローコスト住宅の中には、さらに安い「超ローコスト住宅」も存在します。超ローコスト住宅に明確な定義はありませんが、本体価格が1,000万円以下で建てられる、坪単価が30万円以下の住宅を指すことが多いです。 坪単価が30万円であれば、30坪の建物価格は900万円であり、超ローコスト住宅に該当します。総額は一概にはいえませんが、付帯工事費と諸費用を含めても1,200万円程度であり、圧倒的な安さです。 平屋の超ローコスト住宅であれば、本体価格500万円台~で建てられる可能性があります。 相場はかなり安いため、低価格に徹底的にこだわるのであれば、平屋の超ローコスト住宅を選択肢に含めるとよいでしょう。 ローコスト住宅が安い理由 ローコスト住宅は坪単価30~50万円程度で建てられますが、価格が安い理由は合理化を徹底するなどして無駄なコストを削減しているためです。ここでは、ローコスト住宅が安い理由を解説します。 経費削減を行っているためローコスト住宅が安い理由は、徹底した合理化を図り、経費削減を行っているためです。無駄な経費を徹底的に削減することで、手頃な価格で提供することを目指しています。 ローコストメーカーは人件費を削減するために建設プロセスを最適化しており、無駄な工程を排除して作業コストを削減しています。建設期間が短縮することで、人件費の削減が可能です。ローコスト住宅は安価ですが、手抜き工事をして人件費を削減しているわけではありません。 また、広告宣伝費を低く抑えるために、費用がかかる広告手法ではなく、インターネット広告など安価な手法で宣伝活動を行っています。営業体制を見直すなどの取り組みも行っており、コスト削減につなげています。 建材や設備のグレードを統一しているためローコスト住宅は建材や設備のグレードを統一していることも安さの理由です。建材や設備のグレードを統一することで大量一括仕入れが可能になり、調達コストが削減されます。 グレードや仕様を統一することは、デザインと施工の単純化にもつながります。設計と施工の複雑さが低減し、単純化されることはコスト削減において重要な要素です。職人は作業が楽になり、工期の短縮につながるでしょう。 顧客がよりグレードの高い建材や設備を望む場合は、オプションで対応します。例えば、顧客が長期優良住宅の基準を満たすことを希望する場合は、オプション料を支払うことで対応できます。ローコストメーカーはオプション料を徴収することで粗利の確保が可能です。 間取りの選択肢を限定しているためローコスト住宅は間取りの選択肢を限定しており、これも安さにつながっています。間取りのバリエーションを限定することで設計と施工プロセスを単純化し、コストを削減できます。 職人は同じ間取りの住宅を繰り返し施工することで建設作業が効率化され、工期の短縮にもつながるでしょう。また、標準化された間取りに合わせて建材を調達および配置することで材料の最適利用が実現し、建設コストを節約できます。 さらに、標準化された間取り設計により、建物の無駄なスペースが排除され、建物全体の効率が向上することもメリットです。なお、顧客が間取りにこだわる場合は、標準規格の間取りではなく、オプションで別の間取りを提供します。 ローコスト住宅のメリット・デメリット ローコスト住宅は価格の安さが魅力ですが、設計の自由度が低いなどのデメリットも存在します。ローコスト住宅を建てる際は、メリットとデメリットの両面からの検討が大切です。ここでは、ローコスト住宅のメリット・デメリットを解説します。 ローコスト住宅のメリット ローコスト住宅の最大のメリットは建築費用を低く抑えられることです。間取りや設備、デザインなどにこだわらないのであれば、ローコスト住宅は最適な選択でしょう。 平屋の超ローコスト住宅だとさらに安く購入できるため、予算が限られていても持ち家を所有できます。 また、着工から完成までの工期を短くできることもメリットです。ローコスト住宅は建設プロセスを最適化しており、2~3ヵ月で完成します。 一般的な注文住宅だと完成までに2~6ヵ月はかかるため、ローコスト住宅だと速やかな入居が可能です。 新居に早く入居できると仮住まいの期間も短くなり、家賃の節約にもつながります。時間に余裕がない方にとっても、ローコスト住宅は賢明な選択です。 ローコスト住宅のデメリットローコスト住宅のデメリットとして、デザインや間取りプランの自由度が低いことが挙げられます。デザインや間取りの変更はオプションで対応できますが、バリエーションは限定されます。 オプションを追加すると割高になることもデメリットです。 ローコスト住宅はコスト削減を図るために、設備のグレードが低い傾向があります。特に水回りは旧式のタイプが使われることが多く、追い焚き機能や浴室テレビなどはないケースが多いです。 最新設備を完備した住宅で快適に暮らしたい方には、ローコスト住宅は向きません。なお、設備もオプションで変更できますが、最新設備を導入しすぎるとオプション追加費が割高になるため注意が必要です。 ローコスト住宅を建てる際の注意点 ローコスト住宅を建てる際は、価格の安さだけで判断すると建ててから後悔することがあります。建てる際の注意点を知っておくことで失敗を防げるでしょう。ここでは、ローコスト住宅を建てる際の注意点を解説します。 広告の金額だけで判断しない広告に掲載されている金額だけで判断すると、想定以上の価格になることがあります。坪単価が30万円であったとしても、付帯工事費や諸費用は含まれていないケースが多いです。 特に「コミコミ価格」には注意が必要で、コミコミ価格は建物価格の総額ではありません。 建物の本体価格が安くても、別途、付帯工事費や諸費用がかかるため、総額は高くなります。フェンスや駐車場などの外構工事だけでも数十万から数百万円はするため、総額で判断することが重要です。総額を安くするためにも、エクステリアにお金をかけることは避けましょう。 追加費用の発生を考慮して、予算に余裕を持たせておくことも大切です。予算に余裕を持たせておくと、想定外の追加費用にも対応できます。 複数のハウスメーカーや工務店を比較するローコスト住宅を建てる際は1社だけでなく、3~4社程度のハウスメーカーや工務店を比較して、最も信頼できそうな業者に依頼するのが重要です。 信頼性の高い業者を選ぶことは、将来のトラブルを回避するのにも役立ちます。 希望と予算を伝え、予算内に収まるプランを提案してもらい、相見積もりを取得して比較しましょう。比較する際は価格だけでなく、過去の実績や利用者の口コミ、こだわりや強みを比較するのがポイントです。 価格の安さだけをアピールする業者には注意しましょう。価格が安くても品質が悪ければ住んでから後悔します。「国産木材を使っている」「施工技術には自信がある」などの強みやこだわりをアピールする業者がおすすめです。 アフター保証の内容を確認するローコスト住宅を建てる際は、アフター保証がしっかりしているハウスメーカーを選ぶと安心です。最長保証30年のアフター保証を提供するハウスメーカーもあるため、保証の内容をしっかりと確認しましょう。 ローコスト住宅であっても寿命は一般的な住宅と同じで、メンテナンスをきちんと行えば30~80年は良好な状態を維持できます。5年ごとの無償点検や有償補修などを提供するハウスメーカーであれば、必要に応じてメンテナンスが受けられます。 ハウスメーカーを選ぶ際は、保証期間と保証内容、延長条件などを比較して、最も内容が充実しているローコストメーカーを選ぶのがおすすめです。アフター保証は極めて重要であるため、不明な点があれば担当者に質問して正確な内容を把握しましょう。 オプションを付けると価格が高くなることがあるローコスト住宅は標準仕様で提供されるのが一般的ですが、追加のオプションやカスタマイズを選択すると価格が上昇することがあります。オプションを追加する際は、価格と品質、機能とのバランスを考慮し、本当に必要なのかを見極めて判断することが大切です。 追加のオプションやカスタマイズが予算を超えないよう事前に予算を設定し、予算内に収めるように注意しましょう。あまりにも多くのオプションを追加すると、一般的な注文住宅と同程度の価格になることがあります。 少しでも安い価格でローコスト住宅を建てるのであれば、オプションは追加せず、標準仕様のままが理想です。また、オプションを徐々に付けて、価格を吊り上げる営業手法にも注意してください。 ローコスト住宅は坪単価の安さが魅力!注意点も考慮して慎重に検討しよう ローコスト住宅は坪単価30~50万円が相場の目安です。一般的な注文住宅と比べると低価格であり、予算に余裕がなくても建築できる可能性があります。 価格が安い理由は、規格を統一するなどしてコストダウンを図っているからです。 設計の自由度は低いですが、オプションを追加することで希望を実現できる可能性があります。 ただし、オプションを追加しすぎると割高になるため注意が必要です。 ハウスメーカーを選ぶ際は価格だけを比較するのではなく、こだわりや強みを比較して信頼できるローコストメーカーを選びましょう。 監修者:浮田 直樹不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。