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建物・家づくり
注文住宅を建てる前に知っておきたいこと!理想を叶える家づくり情報
注文住宅を建てよう、と思い立ったら、まず何から始めたらいいと思うでしょうか。
住宅展示場に行く、住宅会社にプランを作ってもらう、などが思いつくかもしれませんが、もっと大切なのが情報収集です。
理想の家を建てるためには家のことをよく知っておかなければいけません。
そこで、今回は注文住宅を建てる前に知っておきたい事をご紹介していきます。
注文住宅を建てる前に家が建つまでの流れを知っておこう
家が建つまでの流れとスケジュール

注文住宅を建てる計画をしたら、まず家が建つまでの流れと期間について把握しておきましょう。
家づくりのスケジュールは下記のように流れていきます。
スケジュール内容 | 期間の目安 | |
① | どんな家にするか情報収集 どんな家にするかイメージ 資金計画を立てる |
約1ヶ月〜3ヶ月 |
② | 土地探し・土地の売買契約 建築プラン・見積もり依頼 施工会社の決定・建築請負契約 敷地調査 |
約3ヶ月〜10ヶ月 |
③ | 住宅ローンの契約 工事着工 |
約4ヶ月〜12ヶ月 |
④ | 工事完了〜引き渡し 入居 |
約1ヶ月〜3ヶ月 |
このように家が建つまでの流れを知り、いつ頃から新しい家に入居したいかを決めて逆算する事で、いつから家づくりを始めればいいか知る事ができます。
注文住宅を建てる前に知っておきたいこと:資金計画編
注文住宅を建てると掛かる税金の種類

注文住宅を建てるといくつかの税金が掛かります。
家を建てて最初の一回の支払いで済む税金や毎年支払わなければいけない税金がありますので覚えておきましょう。
- 消費税:家の購入費用や土地の仲介手数料に掛かる
- 印紙税:工事請負契約書や土地売買契約書に掛かる
- 登録免許税:家や土地の登記の際に掛かる
- 不動産所得税:家を購入後、一回限り納税
- 固定資産税:毎年一回の納税、家と土地の両方に掛かる
- 都市計画税:都市計画による市街化区域内に所在する土地・建物に課税
住宅ローンの基礎知識

住宅ローンの種類は大きく分けると自治体などが行なっている公的融資と銀行や信用金庫が行う民間融資があります。
金利タイプにも種類があり、固定金利型、変動金利型、固定金利選択型があります。
当然ですが、住宅ローンはいくらでもお金を借りられるというわけではありません。
融資を受けるためには、審査に通る必要があり、事前審査と本審査があります。
本審査を通過する事で住宅ローンの契約を結ぶ事が可能になりますので、自分ならいくらまで借り入れが可能かなど計算する事が大切です。
住宅ローンを利用する際に注意していただきたいのが、いくらまで借りる事ができるかよりも、完済する事ができるか、が重要になります。
返済をしながら生活を送っていきますので、生活が苦しくなるような返済額の設定は避けましょう。
補助金を利用して建築費用の負担を減らそう

注文住宅を建てる方を対象に国や地方自治体から建築費用の負担を軽減する補助金交付制度が実施されています。
例えば実施されている補助金制度は下記のようなものがあります。
- すまい給付金:補助金額最大50万円
- 地域型住宅グリーン化事業:補助金額50〜140万円
- ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業(ZEH):補助金額70万円〜
補助金を受けるには申請を行う必要がありますが、基本的に申請業務は依頼する業者が主導となって行います。
注文住宅は高額ですから、上記のような補助金を利用すれば費用負担も減らす事ができますので、ぜひ利用しましょう。
各年度によって実施される補助金制度や交付条件は異なるため、利用する際は事前に確認が必要です。
注文住宅を建てる前に知っておきたいこと:建物編
家の構造の種類

注文住宅を建てる際は家の構造の種類も知っておきましょう。
【家の構造の種類】
- 木造
- 鉄骨造(S造)
- 鉄筋コンクリート造(RC造)
- 鉄骨鉄筋コンクリート造(SRC造)
主に日本で多く普及している住宅は木造です。
木造には2つ工法があり、在来軸組工法と2×4工法(ツーバイ工法)があります。
2つの工法の違いをポイントでお伝えしますと下記になります。
- 在来軸組工法:柱・土台・梁などを組み合わせた骨組みで建てる日本伝統工法
- 2×4工法:枠組み壁工法とも呼ぶ、規格化した木材を組み合わせ、耐力壁を設けた工法
在来軸組工法や2×4工法はそれぞれメリット・デメリットがありますので、どちらの工法で建てるかよく検討しましょう。
家を建ててくれる会社の種類

注文住宅を建ててくれる会社は複数あり、大きく分けると下記のような会社になります。
- ハウスメーカー
- 工務店
- 建築設計事務所
ハウスメーカーは全国に営業所や住宅展示場を構えて活動していて、安定した品質を全国規模で提供する住宅会社です。
工務店は、地元を中心とした地域密着型の営業活動をしており、手厚いアフターサービスやレスポンスの早い対応が期待できる特徴があります。
建築設計事務所は、設計を専門とした住宅会社です。
設計に特化し、制限のない自由な設計が可能なため、世界に一つだけの注文住宅を建てる事ができます。
このように住宅会社によってそれぞれ特徴が異なりますので、どの住宅会社が適切かよく考えて選びましょう。
注文住宅の種類

注文住宅の種類を大きく分けると下記の種類があります。
- 規格型
- セミオーダー型
- フルオーダー型
規格型の注文住宅は、決められた間取りから壁紙や設備、床の種類などを選んでいく設計となっています。
間取りや窓の位置の変更はできず、設計に制限がある注文住宅となっています。
セミオーダー型は、間取りや外装・内装の仕様、設備など基本となるプランがあり、そのプランを土台に自分の好みに合わせて設計ができる注文住宅です。
フルオーダー型は、完全自由設計が可能な注文住宅です。
一から間取りを設計し、仕様を決めていきますので、その分の時間と建築コストが掛かります。
住宅に欠かせない性能

どんなに外観が素敵な家でも地震に弱い家であったり、室内が寒かったりする家では問題です。
外観などのデザインも大切ですが、住宅に必要なのは快適に生活を送れる環境がある事です。
暮らしやすい生活を作る住宅性能とは何かというと下記のような性能です。
- 耐震性能
- 断熱・気密性能
耐震性能は言葉の通り、地震に対する性能です。
日本は地震大国ですから、耐震性能がしっかりと取れた家を建てる事が重要です。
断熱・気密性能とは、簡単に言いますと室内温度の快適さに影響する性能です。
冬は暖かく、夏は涼しい家というのは、この断熱・気密性能が高い家となっています。
冷暖房効率も高くなり省エネ効果もあるので、住宅には欠かせない性能です。
まとめ
ここまで注文住宅を建てる前に知っておきたい事についてご紹介してきました。きっと、ほとんどの方は注文住宅を建てるのは初めてかと思います。
注意していただきたいのが、何も情報がないまま家づくりを進めてしまうと、後々後悔してしまう可能性があるという事です。
一生に一度の買い物とも言える家づくりですから後悔がないように、今回ご紹介した事を参考にしていただけたら嬉しく思います。
家づくりの最初の一歩は情報収集です。
まず、住宅会社の資料請求をして、たくさん情報を集めて理想の家を建てましょう。
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設計事務所・工務店・ハウスメーカーの違いを比較・会社の選び方解説
注文住宅を建てる会社は設計事務所や工務店、ハウスメーカーなどがあります。各会社の違いについてなんとなくわかっていても具体的なことは知らないという方がほとんどではないでしょうか。そこでこの記事では設計事務所や工務店、ハウスメーカーの特徴や違い、会社の選び方をご紹介していきます。 会社の種類注文住宅を建てる会社は複数あり、大きく分けると下記の会社になります。 設計事務所工務店ハウスメーカー住宅会社選びのポイントは各会社の特徴を押さえて自分の要望に合っている会社を選ぶことです。それでは、設計事務所と工務店、ハウスメーカーの特徴や違いについて解説していきます。 設計事務所の特徴設計事務所は建築士が事務所をかまえ、建物の設計および現場施工管理を行う住宅会社です。設計を主な業務として、お客様の要望を柔軟に応える住宅設計が特徴です。家の施工は工務店や施工業者に依頼し、設計事務所が現場管理をする体制となっています。ハウスメーカーのようにあらかじめプランが用意されていませんので、家が完成するまである程度の期間が必要です。 工務店の特徴工務店は具体的な定義で分けられているわけではありませんが、一般的に地元密着型で営業を行う住宅会社を工務店と呼んでいます。地元密着型というように工務店の特徴は、営業範囲が地域に根差しているため、こまやかで迅速な対応をしてくれる特徴があります。アフターメンテナンスや応急処置など、すぐに現場に迎える体制をとっているため家を建てた後も安心して任せることができます。工務店によって強みとしているところが異なり、品質などばらつきがあります。 ハウスメーカーの特徴ハウスメーカーは営業を全国展開し、自社のサービスを広い範囲で提供する住宅会社です。ハウスメーカーは自社工場による建材の生産や会社独自の施工システムなど、マニュアル化をして安定した品質の注文住宅をお客様に提供しています。豊富な住宅プランから好みのものを選ぶことができる自由設計やプランを土台に設備などの仕様を変更していく企画型と設計方法が各ハウスメーカーによって違います。 設計事務所・工務店・ハウスメーカーの違い設計事務所・工務店・ハウスメーカーの特徴を押さえつつ、次は各住宅会社の違いをご紹介していきます。家を建てる上で重要な「費用の違い」と「設計の違い」「施工の違い」を比較していきましょう。 費用の違い【設計事務所】設計事務所は自由設計の特徴から、予算に応じた設計が可能です。ハウスメーカーや工務店とは違って建築コストの基準が決められていません。1,000万円以内で家を建てたいという希望がある場合、ハウスメーカーや工務店だと選択できる会社が限られてきます。しかし、設計事務所はお客様の希望する予算内に納まるように提案をしてくれるため、予算調整しながら家を建てることができます。ただし、施工は工務店などに依頼するため設計費と施工費は明確に分けられており、設計料だけ見ると工務店やハウスメーカーよりも高く感じるかもしれません。【工務店】工務店の会社体制はハウスメーカと似ていますが、決定的に違うのは人件費や広告費の違いです。ハウスメーカーほど経費を掛けていないため費用は抑えられる傾向にあります。工務店によって大工など職人を抱える自社施工であるか、外注業者に依頼して施工を行うかによって費用の違いはでてきます。【ハウスメーカー】ハウスメーカーは坪単価など注文住宅の販売価格がある程度定められています。多少の値引きは期待できますが、予算の範囲内で建ててくれるハウスメーカーを選ばなければなりませんので、家の費用の幅はあまり融通が効きません。ハウスメーカーの建てる家は土台となる住宅モデルを複数用意しており、価格設定も決められています。このことから予算に合わせた商品選択が決めやすく、建てられていく家のイメージもわかりやすい特徴があります。 設計の違い【設計事務所】設計の自由度は工務店やハウスメーカーと比べて圧倒的に広いのが特徴です。基本的にできない設計はありません。工務店やハウスメーカーの場合、採用している構造に合わせて会社を選ぶ必要がありますが、設計事務所は木造や鉄筋コンクリート、鉄骨造など選択可能です。デザイン性の高い家を建てることができるのも設計事務所の強みで、住む人が魅力を感じる空間を提案してくれます。【工務店】 設計は社内にいる設計士が設計する場合と外注による設計を委託する場合とで分けられます。フランチャイズ制をとる工務店は構造などが既に決められていることもあります。前述したように工務店の強みは各会社によって異なるため、どこに力を入れているかによって建てる家が変わってきます。自然素材を重視していたり、耐震性など強度を重視していたりと、工務店の強みが異なるため、自分の要望が工務店の強みと合っていることが大切です。【ハウスメーカー】ハウスメーカーは会社に所属する設計士がプランを立てて、営業マンが打ち合わせを行う体制をとっています。設計はあらかじめプランを数種類用意して、選択したプランから好みに合わせて設計変更できます。設計変更の自由度は各ハウスメーカーによって異なり、完全自由設計を採用する場合と部分的な変更ができる企画型があります。すでに土台となるプランがあるため、打ち合わせ時間が短縮できるメリットがあります。 施工の違い【設計事務所】設計事務所の施工は工務店や施工店などに委託する体制をとっています。設計事務所が家そのものをつくるのではありませんが、現場施工管理を行って第三者の立場で図面通りの施工がされているかチェックしてくれます。設計事務所と施工店が別々の立場にあるため、手抜き工事などを抑止する効果があります。【工務店】工務店は自社施工をとる会社と施工を委託する会社で分かれます。また、施工をマニュアル化している場合としていない場合もあるため、工務店によってばらつきがあります。品質を確認するためにも現場見学会に参加してどんな工事をしているか見ておくことが重要です。【ハウスメーカー】ハウスメーカーは提携する施工店に施工を委託し、ハウスメーカーが現場管理をする体制が一般的です。外壁や床組みなど自社内工場で大枠をつくり、残りは現場で組み立てる仕組みをとっているハウスメーカーもあります。施工のマニュアル化や自社内工場の生産により品質のばらつきが少なく安定した住宅施工を提供してくれます。 まとめ各会社で特徴が異なるため、どの会社が最適かというとどんな家を建てたいかで決まります。会社選びで大切なことは、自分の希望に応えてくれる会社を選ぶことです。そのためにも、まずはどんな家を建てたいかイメージをつくることが大事になります。家のイメージをつくっていくにはたくさんの情報も必要ですので、住宅会社の資料を請求してみるのもいいでしょう。いえとち本舗は無料で家づくりの資料をご提供していますので、もし良ければご参考ください。資料請求はこちらのページからご覧にいただけます。
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一戸建ては何年住める?中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説
築40年や築50年の中古一戸建ての購入を検討している方は、あと何年住めるかが気になるのではないでしょうか。住宅の寿命は30年といわれることもあり、築年数が経過した中古一戸建てを購入する際は不安になってきます。 この記事では、中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説します。一戸建ての本当の寿命を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 1.一戸建ての寿命は何年?1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う3-2.建て替えを行う3-3.住宅を売却して住み替える4.中古一戸建てを購入するメリット4-1.新築よりも安い価格で購入できる4-2.実際に物件を確認してから購入できる4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富5.中古一戸建てを購入するデメリット5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある6.中古一戸建てを購入する際の注意点6-1.建物の現状をしっかりと確認する6-2.契約不適合責任を確認する6-3.予算に余裕を持たせる7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 1.一戸建ての寿命は何年? 一戸建ての寿命は30年といわれることがありますが、築30年や築35年が経過すると住めなくなるのでしょうか?一戸建ての寿命を知るには、法定耐用年数や期待耐用年数などを理解することが必要です。ここでは、一戸建ては何年住めるかを解説します。 1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる 建物の寿命は法定耐用年数とは異なります。木造住宅の法定耐用年数は22年ですが、築後22年が経過すると寿命がきて住めなくなるわけではありません。法定耐用年数は建物の資産価値がなくなるまでの年数を想定して定められています。 木造住宅の場合、築後22年が経過すると資産価値はなくなりますが、建物の物理的状態に問題がなければ住み続けることはもちろん可能です。ただし、建物の老朽化や設備の劣化が進行している場合はメンテナンスやリフォームが必要になることがあります。 一般的に築30年以上経過している木造の中古一戸建ては建物の資産価値がなくなっており、土地価格だけで購入できる場合があります。しかし、安く購入できてもメンテナンスやリフォームの費用がかかることがあるため注意が必要です。 1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上 木造住宅の寿命は30年といわれることがありますが、これは日本の住宅の平均利用期間が30年であるためです。 出典:国土交通省「長持ち住宅の手引き」 日本人は新築志向が高く、築30年以上経過すると建物を取り壊して新築住宅を建設、購入する傾向があります。まだ住めるのに建物を解体するケースは多く、諸外国と比べると住宅の平均利用期間が短い原因になっています。 木造住宅の実際の寿命を知るうえで参考になるのは、国土交通省が定める期待耐用年数です。期待耐用年数とは、適切な維持管理を行った場合における建物が使用できる期間を指します。 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、メンテナンスやリフォームを適切に行うことで、築40年や築50年であっても住み続けられる可能性は十分あります。 出典:国土交通省「期待耐用年数の導出及び内外装・設備の更新による価値向上について」 1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある 長期優良住宅とは、国が定める耐震性や省エネルギー性、維持管理のしやすさなどの基準を満たした住宅を指します。長期優良住宅は一般の住宅よりも品質が優れており、期待耐用年数は100年を超えます。 耐震性も優れており、震度6強から7程度の大地震でも倒壊することはありません。断熱性能も高く、冷暖房の効きが良くなることで光熱費の削減にもつながります。 長期間にわたって良好な状態で使用するにはメンテナンスが欠かせませんが、長期優良住宅は維持管理がしやすいように設備が設置されており、メンテナンスも容易です。 また、長期優良住宅の認定を受けると、フラット35の金利が0.25%引き下げられたり、税の特例措置が拡充されたりするなどの優遇が受けられます。 2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠 一戸建ては30年以上の寿命がありますが、長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠です。適切なメンテナンスを行うことで、一戸建ての寿命をさらに延ばせます。ここでは、一戸建てのメンテナンスやリフォーム、リノベーションを解説します。 2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する 一戸建ての寿命を延ばすには、定期的に住宅の点検を行い、建物の劣化や損傷を早期に発見することが大切です。修理や補修を迅速に行うことで、将来における深刻な問題の発生を予防し、住宅の安全性を確保できます。 自主点検で重要な箇所は、浴室や洗面所、トイレ、キッチンなどの水回りです。水回りは劣化しやすいため、日頃からの点検が重要になってきます。 日常の点検は、目視できる範囲で行うようにしましょう。目視できない箇所については、ホームインスペクター(住宅診断士)に点検してもらうと不具合箇所が明確になります。目視できない箇所のホームインスペクションの費用相場は、6~12万円程度です。 なお、ホームインスペクションの費用については、地域や業者によって異なるため、事前に複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。 2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う 点検で不具合箇所が見つかれば、早期にメンテナンス(修繕)を行うことが大切です。住宅を建築した施工業者や修理・修繕業者、工務店、リフォーム会社などに相談すると良いでしょう。 水回りや外壁、屋根などは、劣化が進行しやすいため、築年数に応じて定期的なリフォームが必要です。リフォームとは、劣化した箇所を元の状態に戻すことです。 水回りリフォームは築15~20年、外壁や屋根は築10~20年程度がリフォームの目安です。定期的なリフォームを行うことで、一戸建ての寿命を延ばせます。 間取りを変更するなど、大規模な改装・改修をして建物の価値を高めたい場合はリノベーションを行いましょう。リノベーションをすることで建物の価値が高まり、居住性が大きく向上します。築20年が経過して築30年を迎えた頃がリノベーションを行う目安です。 3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法 一戸建ての寿命が近づいたときは、全面リフォームやリノベーション、建て替え、売却など、いくつかの選択肢があり、最も適切な方法を選ぶことが大切です。ここでは、一戸建ての寿命が近づいたときの対処法を解説します。 3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う寿命が近づいた建物を解体せず、改装・改修をしてそのまま住みたい場合は、全面リフォームやリノベーションがおすすめです。ただし、工事箇所が多い場合は、建物を解体して建て替えたほうが費用を抑えられることもあります。 複数の業者と相談して見積もりを取り、全面リフォームやリノベーションと建て替えのどちらにするのかを決めましょう。国土交通省の調査資料によると、全面リフォームの費用は500~2,500万円程度が目安です。リノベーションも同程度の費用がかかります。 ローコスト住宅であれば総額1,000万円台で建て替えができます。そのため、リフォーム費用が予想以上に高額であれば、建て替えを検討するのも一つの選択肢です。 出典:国土交通省「リフォームの内容と価格について」 3-2.建て替えを行う日本人は新築志向が高いため、一戸建ての寿命が近づいたときに建物を解体して、新築住宅に建て替えることはよく行われます。建て替えのメリットは理想とする新築住宅に住めることで、ローンを組みやすいこともメリットです。 一方、デメリットは建物が完成するまでに4~6ヵ月以上かかり、建て替え工事中は一時的に賃貸マンションなどに転居する必要があります。仮住まいの家賃や引っ越し費用なども考慮しなければなりません。 建て替えの費用は新築する建物のグレードによって異なりますが、1,000~4,000万円程度の費用がかかります。長期的な視点で考えて、リフォームをするよりも建て替えのほうがメリットが大きい場合は、建て替えをおすすめします。 3-3.住宅を売却して住み替える一戸建ての寿命が近づいた場合、全面リフォームや建て替えを行わず、売却して住み替えるという選択肢もあります。ただし、古い建物は値段がつかない場合があるため、建物を解体して更地にして売却することも検討しましょう。 建物の状態にもよりますが、建物を解体して更地にしたほうが早く売れる場合があります。建物の解体費用は、建物の構造や延床面積によって異なりますが、30坪の木造住宅だと90~150万円程度が相場です。 なお、住宅ローンが残っていても売却は可能ですが、ローンを完済して抵当権を抹消しなければなりません。今住んでいる一戸建てを売ったお金でローンを完済できなければオーバーローンになるため注意が必要です。 4.中古一戸建てを購入するメリット 一戸建ての実際の寿命は30年以上あるため、メンテナンスやリフォームが適切に行われていれば、中古一戸建てを購入するメリットは大きいです。ここでは、中古一戸建てを購入するメリットを解説します。 4-1.新築よりも安い価格で購入できる新築よりも安い価格で購入できることが、中古一戸建てを購入する最大のメリットです。築30年以上経過していると、土地価格のみで購入できる場合があります。 物件によっては、土地の相場価格以下で購入できることもあり、予算が少なくても住みたかったエリアにマイホームを持てる可能性が高まります。新築では購入が難しい駅チカや都心の物件の取得も可能になることは、中古一戸建ての大きな魅力です。 建物の老朽化が進んでいる場合も、リフォームやリノベーションをすることで、新築住宅と変わらない状態に再生できるため、リフォーム費用を考慮してもお得な場合があります。なお、購入後にリフォームやリノベーションをする場合は、どの程度の費用がかかるかを把握しておくことが大切です。 4-2.実際に物件を確認してから購入できる実際に物件を確認してから購入できることも、中古一戸建てのメリットです。新築住宅は完成しないと物件を確認できません。中古一戸建ては既に物件が存在するため、外観や内観、日当たりなどを自分の目で確認できます。 実際に住んでからのイメージがしやすく、入念に調査をすれば住んでから後悔することは少ないでしょう。修繕やリフォームが必要な箇所も、直接目で見て把握できます。なお、不具合や修繕が必要な箇所がある場合、それを考慮して価格交渉の材料にすることも可能です。 物件を確認する際は、ホームインスペクション(住宅診断)を依頼すると、プロの視点で物件の確認ができます。目視ができない箇所も確認できるため、不動産購入時の安全性が高まります。 4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富中古一戸建ては不動産市場での流通量が多く、立地や間取りなどの選択肢が豊富です。新築住宅は物件数が限定しており、学区や最寄り駅などにこだわりがある場合、なかなか物件が見つからないことはよくあります。その点、中古一戸建ては物件数が多いため、理想の住宅に巡り会える可能性が高いです。 中古一戸建てにはさまざまな間取りがあり、家族のニーズやライフスタイルに合った間取りを選べます。家族構成や将来の計画などに応じて、間取りを柔軟に選択できることは中古一戸建てのメリットです。 また、中古一戸建ては既に建物が完成しているため、即座に入居できる場合が多いです。新築物件よりも迅速な入居が可能であり、急な住み替えや引っ越しにも適しています。 5.中古一戸建てを購入するデメリット 一戸建ての寿命は30年以上ありますが、メンテナンスやリフォームが適切に行われていることが前提です。中古一戸建ては物件によっては劣化が進行しているなどのデメリットがあります。ここでは、中古一戸建てを購入するデメリットを解説します。 5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある物件によっては、建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性があります。一戸建ては適切なメンテナンスやリフォームを行うと寿命を延ばせますが、そのまま放置しておくと老朽化や劣化が進行します。 老朽化や劣化が酷い場合、メンテナンスやリフォーム費用が発生する可能性が高いです。屋根や外壁の補修、配管や電気設備の更新、内部の改装などで100~200万円以上かかる場合もあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古住宅は耐震性に問題がある可能性があり、注意が必要です。耐震補強工事を行っていない場合、震度5程度の地震には耐えられますが、震度6強~7の地震には耐えられず、倒壊する危険性があります。 5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある購入時には修繕やリフォームが必要なくても、住み始めてから修繕やリフォームの費用がかかる可能性があります。築年数が経過した中古一戸建ては、新築と比べると建物や設備の劣化のスピードが速く、住み始めてすぐに修繕が必要になることもあるでしょう。 購入前に建物の状態を調査し、将来の修繕やリフォームの費用を考慮することが重要です。しかし、将来的なリフォーム費用は予測しにくく、想定以上の費用がかかることもあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古一戸建てで、耐震補強工事を行っていない場合は、購入後に耐震補強工事が必要です。耐震補強工事の費用相場は100~200万円程度で、工期は1週間〜1ヵ月程度かかります。 5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある中古一戸建ては新築住宅と比べると、住宅ローンの審査が厳しくなる可能性があります。これは、建物の資産価値が低下しているため、担保価値が低くなるためです。住宅ローンの種類や建物の状況によっては、審査に落ちることもあるでしょう。 立地条件が悪く、建物だけでなく土地の資産価値も低い中古一戸建ては、審査に落ちる可能性が高まります。 なお、新築住宅は頭金なしのフルローンや諸費用込みローンを利用できる場合がありますが、中古一戸建ては諸費用込みローンの利用は難しいです。建物の状況によってはフルローンの審査も落ちる可能性があります。 住宅ローンを組んで中古一戸建てを購入する際は、事前に仮審査を受けておくことが大切です。 6.中古一戸建てを購入する際の注意点 中古一戸建ては新築よりも安いなどのメリットがある反面、老朽化が進行している可能性があるなどのデメリットがあります。中古一戸建てを購入する際は、デメリットも考慮することが大切です。ここでは、中古一戸建てを購入する際の注意点を解説します。 6-1.建物の現状をしっかりと確認する中古一戸建てを購入する際は、建物の現状をしっかりと確認することが極めて重要です。目視できない箇所まで入念にチェックすることが大切であり、ホームインスペクションの利用をおすすめします。 ホームインスペクションは、建物の構造や設備、電気・配管などの重要な部分を専門家のホームインスペクターが詳細に調査します。これにより、潜在的な問題や隠れた欠陥の発見が可能です。 ホームインスペクションで明らかになった問題は、価格交渉の際に有利な材料となります。修繕が必要な場合、その費用を考慮して値下げを要求できます。 6-2.契約不適合責任を確認する 契約不適合責任とは、2020年の民法改正で定められたもので、旧民法の瑕疵担保責任に類似する売主の責任です。契約不適合責任は、目的物の現状と契約の内容に不一致があれば成立し、売買や賃貸借などの契約に適用されます。 売主は買主の選択によって、目的物の補修、代替物の引き渡し、代金減額、契約解除のいずれかによって責任を履行しなければなりません。例えば、購入した物件がシロアリによる被害を受けていたことが発覚したような場合、買主は売主に対して契約不適合責任を追及できます。 なお、売主が個人・不動産会社によって保証期間が異なり、不動産会社は最低2年、個人は売主が自由に決められます。契約内容をしっかりと確認することが大切です。 6-3.予算に余裕を持たせる 中古一戸建てを購入する際は、予算に余裕を持たせることが大切です。土地価格や建物価格だけでなく、仲介手数料や登録免許税、印紙税、司法書士報酬などの諸費用もかかるため、予算に余裕を持たせておかないと資金不足に陥る可能性があります。 修繕費やリフォーム費用がかかる場合もあるため、物件価格だけでなくトータルコストで考えましょう。事前にトータルコストをシミュレーションしておくことをおすすめします。これにより、予想外の支出に対処できる余裕を確保できます。 7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、30年以上の寿命があります。長期優良住宅の期待耐用年数は100年を超えるため、親子孫の3代にわたって住み続けることが可能です。 一戸建てに何年住めるかは、定期的なメンテナンスやリフォームによって違ってきます。メンテナンスやリフォームを行うことで住宅の寿命を延ばせます。適切な維持管理ができていれば、築30年以上の中古一戸建ては価格が安く大変お得です。 なお、中古一戸建てを購入する際は、ホームインスペクションの利用もおすすめです。目視ができない箇所も専門家に確認してもらうことで、安心して購入できます。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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適切な子ども部屋の広さとは??【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・防府・山陽小野田】
みなさんこんにちは!いえとち本舗山口中央店です!*・ω・)ノ 宇部・山陽小野田・防府・山口・周南で新築住宅の購入を検討されているみなさん、家の間取りを考える際、子ども部屋が必要だとしたら、どれくらいの広さがあるといいのだろうかなどという悩みも生まれてくると思います。そこで今回は,「適切な子ども部屋の広さとは??」についてご紹介したいと思います。 広い部屋のメリット・デメリット 広い子ども部屋のメリットとしては、何といっても遊ぶためのスペースを確保できることだと思います。広いスペースが確保できますと、たくさんの友達を呼ぶことも可能ですし、複数人で一緒に勉強することも、遊ぶこともできます。(*>ω