ブログ/コラム
Blog/Column
建物・家づくり
注文住宅を建てる前に知っておきたいこと!理想を叶える家づくり情報
注文住宅を建てよう、と思い立ったら、まず何から始めたらいいと思うでしょうか。
住宅展示場に行く、住宅会社にプランを作ってもらう、などが思いつくかもしれませんが、もっと大切なのが情報収集です。
理想の家を建てるためには家のことをよく知っておかなければいけません。
そこで、今回は注文住宅を建てる前に知っておきたい事をご紹介していきます。
注文住宅を建てる前に家が建つまでの流れを知っておこう
家が建つまでの流れとスケジュール
注文住宅を建てる計画をしたら、まず家が建つまでの流れと期間について把握しておきましょう。
家づくりのスケジュールは下記のように流れていきます。
スケジュール内容 | 期間の目安 | |
① | どんな家にするか情報収集 どんな家にするかイメージ 資金計画を立てる |
約1ヶ月〜3ヶ月 |
② | 土地探し・土地の売買契約 建築プラン・見積もり依頼 施工会社の決定・建築請負契約 敷地調査 |
約3ヶ月〜10ヶ月 |
③ | 住宅ローンの契約 工事着工 |
約4ヶ月〜12ヶ月 |
④ | 工事完了〜引き渡し 入居 |
約1ヶ月〜3ヶ月 |
このように家が建つまでの流れを知り、いつ頃から新しい家に入居したいかを決めて逆算する事で、いつから家づくりを始めればいいか知る事ができます。
注文住宅を建てる前に知っておきたいこと:資金計画編
注文住宅を建てると掛かる税金の種類
注文住宅を建てるといくつかの税金が掛かります。
家を建てて最初の一回の支払いで済む税金や毎年支払わなければいけない税金がありますので覚えておきましょう。
- 消費税:家の購入費用や土地の仲介手数料に掛かる
- 印紙税:工事請負契約書や土地売買契約書に掛かる
- 登録免許税:家や土地の登記の際に掛かる
- 不動産所得税:家を購入後、一回限り納税
- 固定資産税:毎年一回の納税、家と土地の両方に掛かる
- 都市計画税:都市計画による市街化区域内に所在する土地・建物に課税
住宅ローンの基礎知識
住宅ローンの種類は大きく分けると自治体などが行なっている公的融資と銀行や信用金庫が行う民間融資があります。
金利タイプにも種類があり、固定金利型、変動金利型、固定金利選択型があります。
当然ですが、住宅ローンはいくらでもお金を借りられるというわけではありません。
融資を受けるためには、審査に通る必要があり、事前審査と本審査があります。
本審査を通過する事で住宅ローンの契約を結ぶ事が可能になりますので、自分ならいくらまで借り入れが可能かなど計算する事が大切です。
住宅ローンを利用する際に注意していただきたいのが、いくらまで借りる事ができるかよりも、完済する事ができるか、が重要になります。
返済をしながら生活を送っていきますので、生活が苦しくなるような返済額の設定は避けましょう。
補助金を利用して建築費用の負担を減らそう
注文住宅を建てる方を対象に国や地方自治体から建築費用の負担を軽減する補助金交付制度が実施されています。
例えば実施されている補助金制度は下記のようなものがあります。
- すまい給付金:補助金額最大50万円
- 地域型住宅グリーン化事業:補助金額50〜140万円
- ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業(ZEH):補助金額70万円〜
補助金を受けるには申請を行う必要がありますが、基本的に申請業務は依頼する業者が主導となって行います。
注文住宅は高額ですから、上記のような補助金を利用すれば費用負担も減らす事ができますので、ぜひ利用しましょう。
各年度によって実施される補助金制度や交付条件は異なるため、利用する際は事前に確認が必要です。
注文住宅を建てる前に知っておきたいこと:建物編
家の構造の種類
注文住宅を建てる際は家の構造の種類も知っておきましょう。
【家の構造の種類】
- 木造
- 鉄骨造(S造)
- 鉄筋コンクリート造(RC造)
- 鉄骨鉄筋コンクリート造(SRC造)
主に日本で多く普及している住宅は木造です。
木造には2つ工法があり、在来軸組工法と2×4工法(ツーバイ工法)があります。
2つの工法の違いをポイントでお伝えしますと下記になります。
- 在来軸組工法:柱・土台・梁などを組み合わせた骨組みで建てる日本伝統工法
- 2×4工法:枠組み壁工法とも呼ぶ、規格化した木材を組み合わせ、耐力壁を設けた工法
在来軸組工法や2×4工法はそれぞれメリット・デメリットがありますので、どちらの工法で建てるかよく検討しましょう。
家を建ててくれる会社の種類
注文住宅を建ててくれる会社は複数あり、大きく分けると下記のような会社になります。
- ハウスメーカー
- 工務店
- 建築設計事務所
ハウスメーカーは全国に営業所や住宅展示場を構えて活動していて、安定した品質を全国規模で提供する住宅会社です。
工務店は、地元を中心とした地域密着型の営業活動をしており、手厚いアフターサービスやレスポンスの早い対応が期待できる特徴があります。
建築設計事務所は、設計を専門とした住宅会社です。
設計に特化し、制限のない自由な設計が可能なため、世界に一つだけの注文住宅を建てる事ができます。
このように住宅会社によってそれぞれ特徴が異なりますので、どの住宅会社が適切かよく考えて選びましょう。
注文住宅の種類
注文住宅の種類を大きく分けると下記の種類があります。
- 規格型
- セミオーダー型
- フルオーダー型
規格型の注文住宅は、決められた間取りから壁紙や設備、床の種類などを選んでいく設計となっています。
間取りや窓の位置の変更はできず、設計に制限がある注文住宅となっています。
セミオーダー型は、間取りや外装・内装の仕様、設備など基本となるプランがあり、そのプランを土台に自分の好みに合わせて設計ができる注文住宅です。
フルオーダー型は、完全自由設計が可能な注文住宅です。
一から間取りを設計し、仕様を決めていきますので、その分の時間と建築コストが掛かります。
住宅に欠かせない性能
どんなに外観が素敵な家でも地震に弱い家であったり、室内が寒かったりする家では問題です。
外観などのデザインも大切ですが、住宅に必要なのは快適に生活を送れる環境がある事です。
暮らしやすい生活を作る住宅性能とは何かというと下記のような性能です。
- 耐震性能
- 断熱・気密性能
耐震性能は言葉の通り、地震に対する性能です。
日本は地震大国ですから、耐震性能がしっかりと取れた家を建てる事が重要です。
断熱・気密性能とは、簡単に言いますと室内温度の快適さに影響する性能です。
冬は暖かく、夏は涼しい家というのは、この断熱・気密性能が高い家となっています。
冷暖房効率も高くなり省エネ効果もあるので、住宅には欠かせない性能です。
まとめ
ここまで注文住宅を建てる前に知っておきたい事についてご紹介してきました。きっと、ほとんどの方は注文住宅を建てるのは初めてかと思います。
注意していただきたいのが、何も情報がないまま家づくりを進めてしまうと、後々後悔してしまう可能性があるという事です。
一生に一度の買い物とも言える家づくりですから後悔がないように、今回ご紹介した事を参考にしていただけたら嬉しく思います。
家づくりの最初の一歩は情報収集です。
まず、住宅会社の資料請求をして、たくさん情報を集めて理想の家を建てましょう。
いえとち本舗では会員登録する事で施工事例や間取りを無料で見放題です。
資料請求も行っていますので、ぜひご参考ください。
https://smarthouse-yamaguchi.jp/contact/
関連記事
-
スマートハウスとは?特徴やメリット・デメリットを解説
身近になっていくIT技術は私たちが生活する住宅にもどんどん活用されていき、エネルギーの自給や環境にも配慮されたスマートハウスという新しい住宅が生まれました。この記事はスマートハウスとはなにか、メリットやデメリットについてご紹介していきます。1 スマートハウスとは?2 スマートハウスの特徴とは?3 スマートハウスのメリット・デメリット4 スマートホームやIoT住宅との違いは何?5 まとめ スマートハウスとは? 現在はIT技術の進化によりスマートホンやAIなどたくさんの機器が私たちの生活を快適かつ便利にしてくれています。IT技術は普段利用する交通機関や医療、農業、自動車などさまざまな分野で活躍しています。住宅も同様に暮らしやすい住宅となるように大きく進化しており、IT技術を活用する住宅としてスマートハウスが注目されています。スマートハウスは近年日本にかぎらずアメリカでも市場拡大が起こっており、スマートハウスに重要となるHEMS(ヘムス)を日本政府は2030年までに全世帯に設置することを目指しています。スマートハウスの重要なポイントが創エネ、畜エネ、省エネの3つのエネルギーです。この3つのエネエルギーをHEMS(ヘムス)で管理する仕組みをとっているのがスマートハウスになります。それでは次の見出しでスマートハウスの特徴をご紹介していきます。 スマートハウスの特徴とは? スマートハウスのポイントは前述した創エネ、畜エネ、省エネの3つのエネルギーです。創エネは太陽光を利用して電気をつくり生活に必要な電力として自給できる仕組みです。太陽光発電でつくったエネルギーは蓄電池に蓄えることが可能で、これが畜エネです。蓄電池に電気を蓄え効率良く使うことで、電気会社から電気を買う量が少なくなり電気料金の節約になります。そしてHEMSにより電気やガスの使用量、使う時間などが見える化となり、生活に必要なエネルギーの管理ができ、それが省エネとなってCO2の削減へとつながります。スマートハウスはエネルギーの自給と電気やガスなどのエネルギーをマネージメントできる仕組みを取り入れているため、効率良くエネルギーが使えて、環境に配慮することができる住宅となっています。 スマートハウスのメリット・デメリット スマートハウスはメリットはもちろんデメリットもありますので、一つずつご紹介していきます。 メリット 【光熱費を抑えられる】太陽光発電により電気をつくり、それを普段の生活に使用することができるため、生活に必要な電気をすべて買わなければいけない従来の住宅と比べて電気料金は安くなります。また、HEMSによりエネルギーの使用率を管理できるため、無駄をなくし効率化を図りやすくなっています。【新築時は生活費の負担を軽減】スマートハウスは導入機器の費用やその施工費がかかるため従来の住宅と比べて初期費用が高くなります。しかし、初期費用を踏まえて無理のない資金計画が立てられるのなら、スマートハウスは新築後の生活費の負担を軽減することができます。ほとんどの方は住宅ローンを利用して家を購入すると思いますが、引き渡し後は毎月ローンの返済があります。返済額の負担が大きいと生活費が圧迫されますが、スマートハウスなら光熱費を抑えることができるため生活費も安く済ませることができます。【災害による停電時も安心】スマートハウスは蓄電池により電気を蓄えることができるため、災害により停電が起きても蓄えた電気を使うことで安心して普段の生活をおくることができます。ただ電気を使用するだけでなく、日中は太陽光によりエネルギーを蓄えることができますので、インフラが止まってしまう災害時の時にとても有効です。 デメリット 【初期費用が高くなる】スマートハウスは太陽光パネル、パワーコンディショナー、蓄電池、HEMSなどの設備機器と取り付けの費用がかかり、100万円を超えることも。スマートハウスを建てるには、どうしても初期費用は高くなってしまいます。地方自治体ではスマートハウスを建てる方を対象に補助金を給付する制度を設けているところもありますので、補助金を利用して少しでも費用負担を減らすことをおすすめします。【定期的にメンテナンスが必要】太陽光パネル、パワーコンディショナー、蓄電池、HEMSなどの設備機器は年数が経つことで故障や不具合、システムの更新などが必要になってきますので、定期的にメンテナンスを行わなければいけません。メンテナンスの際も費用がかかってしまいますし、これまでの生活を維持していくためには機器の交換もいずれ必要になってくるでしょう。 スマートホームやIoT住宅との違いは何? スマートハウスの他にスマートホームやIot住宅というものもあります。どれもIT技術を利用するものであるため、どこが違うか判別しにくいと思います。ここではスマートホームとIot住宅についてご紹介していきます。 Iot住宅 Iotは「Internet Of Things」の略で、さまざまな機器がインターネットでつながる、という意味があります。Iot住宅はこの技術により、インターネットにつながったいろいろな物をパソコンやスマートフォンなどの端末を使ってエアコンの温度調節、照明のON/OFF、見守りカメラの操作、などをリモートコントロールできます。また、AIにより生活パターンを学習して、住む人に合わせてエアコンの温度をコントロールしてくれたり、ガス漏れなどの異変を察知してくれたりなどの利便性と安全性も持っています。スマートホーム スマートフォンなどの端末でエアコンをコントロールしたり、見守りカメラの映像で子供の様子を伺ったり、とインターネットにつながったさまざまな機器を使ってリモートコントロールできるシステムを持った住宅をスマートホームと呼んでいます。スマートホームは上述したIot技術を活用しているため、ほとんどIot住宅と同じ意味を持ちます。スマートホームの活用は、身近なものだとスマートスピーカーやスマートフォンで操作できる照明、エアコン操作のアプリなどがそうで、導入される機器はインターネットにつなげてスマートフォンなどの端末で操作していくため、後から導入するというよりは新築時に取り入れていく方がやりやすいです。 まとめ IT技術の進歩により私たちの生活も変わっていき、住宅のシステムも技術に合わせて進化しています。CO2削減や低炭素社会が叫ばれる中、環境に配慮されたシステムを持つスマートハウスはこれからますます関心される住宅です。私たちが身近に使っているIT技術が家の中でも利用できるようになるスマートハウスという新しい住宅がこれから多くなっていくかもしれませんので、これから家を建てる方は、ぜひスマートハウスも検討してみてはいかがでしょうか。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
-
新築の注文住宅を建てる方必見!2階建てと平屋の選ぶ基準を解説
新築を建てる時はいろいろな情報を収集しますが、触れれば触れるほど魅力的な家を見つけてしまい、あれもこれもと取り入れたくなってしまいますよね。2階建てと平屋も迷うことの多いケースの一つです。一生に一度の買い物だからこそやり直しはきかないので、納得したものを建てたいですよね。この記事では2階建てと平屋のどちらを選ぶべきか迷われている方に向けて、選ぶ基準やそれぞれの建物のメリット・デメリットをご紹介していきます。 新築は2階建てと平屋どっちがいい?選ぶ基準をチェック2階建てか平屋のどちらの方がいいか選ぶ際に押さえておくのが下記のポイントです。【2階建てか平屋か選ぶ時の基準】 土地の広さ家族構成と人数予算メンテナンス上記の要素のどれを重視するかで、どの建物が適しているか決まります。このポイントを押さえながら各建物の特徴やメリット・デメリットをチェックしていきましょう。 2階建てと平屋の違い新築住宅は2階建てと平屋の2種類があります。2つの住宅の違いは以下のようになります。【2階建て住宅の特徴】階層が2層ある住宅です。階の移動があるため階段を設けます。部屋の数や広さの確保がしやすく、一般的に多く建てられているのは2階建て住宅です。【平屋住宅の特徴】階層のない1階建ての住宅です。階段や廊下を設けない設計ができるため、空間の有効活用ができ、高齢者にも優しい住宅です。最近は平屋の流行により採用している方も多くいます。 平屋と比較:2階建ての良いところ2階建ての住宅の良いところは下記のポイントです。 敷地に対して効率的に延床面積が広くできる部屋数を確保できる収納部屋を確保しやすい家族構成に捉われず2世帯住宅にも向いているプライバシー・防犯の確保がしやすい階層が2層ある2階建て住宅は、部屋の数と広さ(延床面積)を効率的に活用することができます。そのため家族構成に縛られず、必要な部屋を設けることが可能です。このことから住宅の失敗に多い収納部屋の確保もでき、家の広さが敷地の広さに左右される平屋と比べると、2階建ては二世帯住宅も建てやすいつくりとなっています。プライバシーや防犯の面も一般的に寝室が2階に来るので確保がしやすいです。 平屋と比較:2階建ての悪いところ続いて2階建ての悪いところについて下記のポイントをチェックしましょう。 地震対策をした構造設計が必要効率的な家事動線の設計が必要階段の上り下りの負担建物の総額は2階建ての方が高い2階建ては階層があるため建物に重さがあり、地震に対して平屋よりも不利なつくりとなっています。地震大国である日本は耐震性を有した設計であることが重要なため、2階建て住宅を新築するときは耐震性能に注意して建てましょう。また、部屋つなぎとなる平屋と比べて、2階建ては廊下や階段があり移動して家事を行う必要があります。効率的に家事を行うには動線に気を配る必要がありますので、間取り設計の時は実際に家事をしているイメージを持って行うことが大切です。建物の費用も総額では2階建ての方が高くなります。 2階建てと比較:平屋の良いところ次に平屋の良いところをチェックしていきましょう。 お年寄りが生活しやすい掃除・洗濯など家事がしやすい地震に対して構造的に有利階段・廊下がないので空間を効率的に使えるコミュニケーションがとりやすいメンテナンス費用を抑えられる平屋の良いところは階段や廊下を設ける必要がありません。段差をなくしてバリアフリー設計にすることで、移動による身体への負担が軽減できて高齢の方にも優しく安心して暮らすことができます。平屋は部屋と部屋を繋ぐような間取りとなっているため、家族とコミュニケーションがとりやすく、家事の動線も効率的にしやすい特徴があります。また数年後のメンテナンスも建物高さがないため足場をかける必要がなく、外壁面積の量も少ないためメンテナンス費用を抑えることができます。 2階建てと比較:平屋の悪いところ平屋の悪いところは下記のポイントになります。 周辺の建物で環境は変わる間取り設計は敷地の広さで左右されるプライバシー・防犯の対策が必要水害の心配建築コストは割高になる同じ延べ床面積の場合は税金が高くなる二世帯住宅は不向き平屋は建物の高さが低いため周辺に建つ建物によって生活環境がガラッと変わります。周りの建物が3階建てやマンションなど比較的高い建物がある場合は、圧迫感を感じる可能性があります。また、防犯やプライバシーの面も対策が必要です。人の目線にある平屋は塀やフェンスなどの目隠しや防犯カメラ、人感センサー付きのスポットライト、ピッキングされにくい玄関ドアなどで対策することが大切です。最近ではゲリラ豪雨などの水害にも注意しなければいけません。万が一洪水が起きてしまうと、2階がない平屋は床下浸水してしまうと逃げ場がなくなります。メンテナンス費用は抑えられる傾向にありますが、新築の時にかかる建築費用は2階建よりも割高、2階建てと同じ延床面積の場合は、必然的に敷地も広くなるため固定資産税などの税金が上がります。 2階建てと平屋の向き不向きを比較2階建てと平屋の良いところと悪いところ見てきましたが、どちらの建物がいいか向き不向きを比較しましたので下記にてお伝えしていきます。 2階建ての向き不向き【2階建てが向いている方】延床面積を効率的に確保したい方部屋の数や広さを確保したい方3人家族以上の家族構成の方2世帯住宅を建てたい方【2階建てが不向きの方】少数世帯で部屋数を必要としていない方階段の移動など身体の負担を感じる方 平屋の向き不向き【平屋が向いている方】ある程度の敷地広さを確保できる方部屋の数や広さにそこまでこだわらない方2人家族など少数の家族構成の方家の移動で身体の負担を減らしたい方バリアフリー住宅を希望している方家事のしやすさや家族とのコミュニケーションを大事にしたい方【平屋が不向きの方】ある程度の部屋の広さや数の確保が必要な方家族人数が多い方防犯やプライバシーが心配な方近隣に3階建てやマンションがある まとめ2階建ては延床面積を効率的に使えるため、限られた土地でも十分な部屋の広さと数を確保できる建物です。平屋の場合は、階段や廊下を設けないで建てることができるので、バリアフリー住宅に適していてお年寄りの方にもぴったりなつくりとなっています。2階建てと平屋はどちらも良いところと悪いところがあり、一概にこの建物がいいとは言い切れません。それぞれの特徴を押さえて、家族構成や生活スタイルに合っている建物を選びましょう。いえとち本舗は家づくりに役立つ資料を無料で提供しています。厳選した間取り集や施工事例を見ることができますので、良ければご参考にしてください。資料請求の申し込みはこちらからになります。
-
建築面積とは?延床面積や土地面積との違いや計算方法をご紹介
建物や土地にはいろいろな面積があり、建築基準法により建築規模の制限がされています。住宅を購入する際は、建築面積や延床面積などの用語を必ず目にしますので、どんな意味なのかしっかり把握しておきましょう。1 建築面積とは2 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い3 建築面積に含まれるもの4 建築面積と建ぺい率について 5 まとめ建築面積とは 建物は建築基準法により建築していい大きさや内容などが制限されています。建物の規模については制限を分類ごとに設けられるように、複数の面積で区別され、その面積の中の一つが建築面積です。これは建物外周の面積を示し、建物の水平投影面積(建物を真上から見た周囲)になります。すべての建物が凹凸のない総2階ではなく、1階の面積が大きい場合や2階の面積が大きい場合もあります。こういった時も面積の求め方は同じで外周を測るのが基本です。1階が奥まっていて2階の面積が1階を覆うような建物の場合は、建物を真上から見たときに2階の部分しか見えないことになりますので、そのまま建築面積は2階の面積が建築面積となります。平屋の場合は1階部分のみになりますので、建築面積は1階部分の面積です。建物はいくらでも大きく建てられかというとそうではありません。後述しますが、建物を建てる土地には建ぺい率という建物の大きさを制限する数値が定められています。そのため建物は建ぺい率を超える建築面積を持つ建物を建てることはできません。 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い 建物に関する面積は他にもあり、新築を購入するときに必ず目にするといってもいいのが「延床面積」「建物面積」「土地面積」です。ここではこれらの面積についてお伝えしていきます。 延床面積 1階と2階の床面積を合計したものが延床面積になります。延床面積は施工面積とも呼ばれていて、簡単に言うと建物の部屋の内容量です。どんなに建築面積の大きい建物でも壁ばかりで部屋の面積が少なければ延床面積は少なくなります。部屋の面積は生活のしやすさに直結してきますので、新築を購入する際は延床面積の大きさというのが重要な指標になります。延床面積は緩和措置があり、バルコニーや吹き抜けなどは面積に含まれません。こういった緩和措置を効率的に設けることで容積率の制限以上に広く充実した建物を建てることができます。 建物面積 不動産業界で使われる用語で延床面積と同義で扱われています。不動産広告では車庫や地下室が建築面積に含まれる場合、その説明と面積を表記するように義務付けされていますので、物件情報を調べるときはよく確認しておくことが大切です。不動産用語には建坪というのもありますが、これは建築面積と同義に扱われているのが一般的です。しかし、建築基準法では明確な定義がされていない用語となっており、使い方もどこの面積を表しているか曖昧となっていて業者により算出の仕方が異なります。建坪の表記がされている物件は業者にどこの面積が含まれているか、計算方法など詳しく説明をもらうことをお勧めします。 土地面積 建物を建てる土地の面積のことで建築基準法では敷地面積と表記されています。敷地面積は、その土地の水平投影面積で示し、道路境界線と隣地境界線に囲まれた範囲内の面積になります。建築基準法により道路とみなされる部分は敷地面積に算入されません。幅員4m未満の道路の場合は、道路中心線から2mのところが道路境界線とみなされるため、この範囲が敷地にかかっている場合は敷地面積に含まれなくなります。 建築面積に含まれるもの 建築面積には不算入にできる緩和措置がありますが、その条件を満たさない場合は建築面積に参入されます。建築面積に算入されるものとして外壁から1mを超えるバルコニーや庇、軒です。外壁から突き出した構造物は1mを超えた部分が面積に含まれます。例えば3mのバルコニーのある建物は1mを除いた2m部分が建築面積に算入されます。地階についても算入されるケースがありますので、地階を設ける方はご注意ください。地階は地盤面上から1mを超えると、超えた分が建築面積に算入されます。ピロティや玄関ポーチなどの開放性の高い構造を持つ建築物は先端から1m以内の部分が建築面積に算入されません。条件は外壁のない部分が連続して4m以上、柱の間隔が2m以上、天井の高さが2.1m以上となります。建築物に該当するものは建築面積に含まれると建築基準法では規定されているため、カーポートやガレージなどの屋根と柱を持つ構造は建築面積に含まれ、屋根のない中庭は含まれません。建物は面積の制限が定められていますので、こういった緩和措置を効率よく利用することで、より充実した建物を建てることが可能になります。 建築面積と建ぺい率について かいつまむと建物の大きさが建築面積、建物の大きさを制限する割合が建ぺい率です。建築面積は建ぺい率によって制限され、建ぺい率は建物を建てる土地により規定されています。それでは、以下に建築面積と建ぺい率について具体的にお伝えしていきます。 建ぺい率と容積率の求め方 土地に規定された建物の建築面積を制限する建ぺい率は、以下の計算でどの範囲まで建築できるか算出することができます。土地面積(㎡)×建ぺい率(%)=建築面積の上限(㎡)例)100㎡の土地で建ぺい率が70%の場合は、上記の計算により「100㎡×70%=70㎡」となり、建築面積70㎡までの建物を建てることができるということです。また、建ぺい率と同じくらいでてくる容積率のことも知っておきましょう。 容積率は前述したように建物の延床面積を制限するものです。【容積率の求め方】敷地面積(㎡)×容積率(%)=延床面積の上限(㎡)※延床面積は1階と2階の床面積の合計です。例)敷地面積100㎡に対して容積率150%の土地の場合は、「100㎡×150%=150㎡」となり、150㎡までの延床面積を持つ建物を建てることができます。 坪とは 住宅購入の際は「坪」という言葉もよく見かけるのではないでしょうか。坪は尺貫法という面積の単位で、約3.3㎡/坪、畳2帖分の大きさになります。敷地面積や建築面積、延床面積を坪で表記していることも多く、例えば50坪の土地は約165㎡の広さになります。坪がどの面積のことを表しているのか曖昧なこともありますので、不明な場合は業者に聞くことが大切です。 建ぺい率は用途地域によって割合が違う 土地は都市計画により建物用途が規定され、用途地域ごとに建ぺい率が異なります。用途地域は住居系、商業系、工業系があり、ここでは住宅に関する住居系を以下にまとめました。第一種低層住居専用地域:30・40・50・60第二種低層住居専用地域:30・40・50・60第一種中高層住居専用地域:30・40・50・60第二種中高層住居専用地域:30・40・50・60第一種住居地域:50・60・80第二種住居地域:50・60・80準住居地域:50・60・80建ぺい率は建物規模を決めるものですので、土地が広いから大きな建物を建てられるかというと必ずしもそうではありません。土地には建ぺい率や容積率が定められていますので、土地を購入する際は敷地面積の他にどれくらいの規模の建築が可能か必ずチェックしておきましょう。 まとめ 建物はいくらでも大きく建てられるわけではなく、土地に設けてある建ぺい率や容積率で建築規模を制限しています。確認なしに土地を買ってしまうと、建築制限により計画していた大きさの家を建てることができなくなってしまう可能性がありますのでご注意ください。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから