ブログ/コラム
Blog/Column
建物・家づくり
一戸建ては何年住める?中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説

築40年や築50年の中古一戸建ての購入を検討している方は、あと何年住めるかが気になるのではないでしょうか。住宅の寿命は30年といわれることもあり、築年数が経過した中古一戸建てを購入する際は不安になってきます。
この記事では、中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説します。一戸建ての本当の寿命を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
1.一戸建ての寿命は何年?

一戸建ての寿命は30年といわれることがありますが、築30年や築35年が経過すると住めなくなるのでしょうか?一戸建ての寿命を知るには、法定耐用年数や期待耐用年数などを理解することが必要です。ここでは、一戸建ては何年住めるかを解説します。
1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる
建物の寿命は法定耐用年数とは異なります。木造住宅の法定耐用年数は22年ですが、築後22年が経過すると寿命がきて住めなくなるわけではありません。法定耐用年数は建物の資産価値がなくなるまでの年数を想定して定められています。
木造住宅の場合、築後22年が経過すると資産価値はなくなりますが、建物の物理的状態に問題がなければ住み続けることはもちろん可能です。ただし、建物の老朽化や設備の劣化が進行している場合はメンテナンスやリフォームが必要になることがあります。
一般的に築30年以上経過している木造の中古一戸建ては建物の資産価値がなくなっており、土地価格だけで購入できる場合があります。しかし、安く購入できてもメンテナンスやリフォームの費用がかかることがあるため注意が必要です。
1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上
木造住宅の寿命は30年といわれることがありますが、これは日本の住宅の平均利用期間が30年であるためです。
日本人は新築志向が高く、築30年以上経過すると建物を取り壊して新築住宅を建設、購入する傾向があります。まだ住めるのに建物を解体するケースは多く、諸外国と比べると住宅の平均利用期間が短い原因になっています。
木造住宅の実際の寿命を知るうえで参考になるのは、国土交通省が定める期待耐用年数です。期待耐用年数とは、適切な維持管理を行った場合における建物が使用できる期間を指します。
木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、メンテナンスやリフォームを適切に行うことで、築40年や築50年であっても住み続けられる可能性は十分あります。
出典:国土交通省「期待耐用年数の導出及び内外装・設備の更新による価値向上について」
1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある
長期優良住宅とは、国が定める耐震性や省エネルギー性、維持管理のしやすさなどの基準を満たした住宅を指します。長期優良住宅は一般の住宅よりも品質が優れており、期待耐用年数は100年を超えます。
耐震性も優れており、震度6強から7程度の大地震でも倒壊することはありません。断熱性能も高く、冷暖房の効きが良くなることで光熱費の削減にもつながります。
長期間にわたって良好な状態で使用するにはメンテナンスが欠かせませんが、長期優良住宅は維持管理がしやすいように設備が設置されており、メンテナンスも容易です。
また、長期優良住宅の認定を受けると、フラット35の金利が0.25%引き下げられたり、税の特例措置が拡充されたりするなどの優遇が受けられます。
2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠

一戸建ては30年以上の寿命がありますが、長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠です。適切なメンテナンスを行うことで、一戸建ての寿命をさらに延ばせます。ここでは、一戸建てのメンテナンスやリフォーム、リノベーションを解説します。
2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する
一戸建ての寿命を延ばすには、定期的に住宅の点検を行い、建物の劣化や損傷を早期に発見することが大切です。修理や補修を迅速に行うことで、将来における深刻な問題の発生を予防し、住宅の安全性を確保できます。
自主点検で重要な箇所は、浴室や洗面所、トイレ、キッチンなどの水回りです。水回りは劣化しやすいため、日頃からの点検が重要になってきます。
日常の点検は、目視できる範囲で行うようにしましょう。目視できない箇所については、ホームインスペクター(住宅診断士)に点検してもらうと不具合箇所が明確になります。目視できない箇所のホームインスペクションの費用相場は、6~12万円程度です。
なお、ホームインスペクションの費用については、地域や業者によって異なるため、事前に複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。
2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う
点検で不具合箇所が見つかれば、早期にメンテナンス(修繕)を行うことが大切です。住宅を建築した施工業者や修理・修繕業者、工務店、リフォーム会社などに相談すると良いでしょう。
水回りや外壁、屋根などは、劣化が進行しやすいため、築年数に応じて定期的なリフォームが必要です。リフォームとは、劣化した箇所を元の状態に戻すことです。
水回りリフォームは築15~20年、外壁や屋根は築10~20年程度がリフォームの目安です。定期的なリフォームを行うことで、一戸建ての寿命を延ばせます。
間取りを変更するなど、大規模な改装・改修をして建物の価値を高めたい場合はリノベーションを行いましょう。リノベーションをすることで建物の価値が高まり、居住性が大きく向上します。築20年が経過して築30年を迎えた頃がリノベーションを行う目安です。
3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法

一戸建ての寿命が近づいたときは、全面リフォームやリノベーション、建て替え、売却など、いくつかの選択肢があり、最も適切な方法を選ぶことが大切です。ここでは、一戸建ての寿命が近づいたときの対処法を解説します。
3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う
寿命が近づいた建物を解体せず、改装・改修をしてそのまま住みたい場合は、全面リフォームやリノベーションがおすすめです。ただし、工事箇所が多い場合は、建物を解体して建て替えたほうが費用を抑えられることもあります。
複数の業者と相談して見積もりを取り、全面リフォームやリノベーションと建て替えのどちらにするのかを決めましょう。国土交通省の調査資料によると、全面リフォームの費用は500~2,500万円程度が目安です。リノベーションも同程度の費用がかかります。
ローコスト住宅であれば総額1,000万円台で建て替えができます。そのため、リフォーム費用が予想以上に高額であれば、建て替えを検討するのも一つの選択肢です。
3-2.建て替えを行う
日本人は新築志向が高いため、一戸建ての寿命が近づいたときに建物を解体して、新築住宅に建て替えることはよく行われます。建て替えのメリットは理想とする新築住宅に住めることで、ローンを組みやすいこともメリットです。
一方、デメリットは建物が完成するまでに4~6ヵ月以上かかり、建て替え工事中は一時的に賃貸マンションなどに転居する必要があります。仮住まいの家賃や引っ越し費用なども考慮しなければなりません。
建て替えの費用は新築する建物のグレードによって異なりますが、1,000~4,000万円程度の費用がかかります。長期的な視点で考えて、リフォームをするよりも建て替えのほうがメリットが大きい場合は、建て替えをおすすめします。
3-3.住宅を売却して住み替える
一戸建ての寿命が近づいた場合、全面リフォームや建て替えを行わず、売却して住み替えるという選択肢もあります。ただし、古い建物は値段がつかない場合があるため、建物を解体して更地にして売却することも検討しましょう。
建物の状態にもよりますが、建物を解体して更地にしたほうが早く売れる場合があります。建物の解体費用は、建物の構造や延床面積によって異なりますが、30坪の木造住宅だと90~150万円程度が相場です。
なお、住宅ローンが残っていても売却は可能ですが、ローンを完済して抵当権を抹消しなければなりません。今住んでいる一戸建てを売ったお金でローンを完済できなければオーバーローンになるため注意が必要です。
4.中古一戸建てを購入するメリット

一戸建ての実際の寿命は30年以上あるため、メンテナンスやリフォームが適切に行われていれば、中古一戸建てを購入するメリットは大きいです。ここでは、中古一戸建てを購入するメリットを解説します。
4-1.新築よりも安い価格で購入できる
新築よりも安い価格で購入できることが、中古一戸建てを購入する最大のメリットです。築30年以上経過していると、土地価格のみで購入できる場合があります。
物件によっては、土地の相場価格以下で購入できることもあり、予算が少なくても住みたかったエリアにマイホームを持てる可能性が高まります。新築では購入が難しい駅チカや都心の物件の取得も可能になることは、中古一戸建ての大きな魅力です。
建物の老朽化が進んでいる場合も、リフォームやリノベーションをすることで、新築住宅と変わらない状態に再生できるため、リフォーム費用を考慮してもお得な場合があります。なお、購入後にリフォームやリノベーションをする場合は、どの程度の費用がかかるかを把握しておくことが大切です。
4-2.実際に物件を確認してから購入できる
実際に物件を確認してから購入できることも、中古一戸建てのメリットです。新築住宅は完成しないと物件を確認できません。中古一戸建ては既に物件が存在するため、外観や内観、日当たりなどを自分の目で確認できます。
実際に住んでからのイメージがしやすく、入念に調査をすれば住んでから後悔することは少ないでしょう。修繕やリフォームが必要な箇所も、直接目で見て把握できます。なお、不具合や修繕が必要な箇所がある場合、それを考慮して価格交渉の材料にすることも可能です。
物件を確認する際は、ホームインスペクション(住宅診断)を依頼すると、プロの視点で物件の確認ができます。目視ができない箇所も確認できるため、不動産購入時の安全性が高まります。
4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富
中古一戸建ては不動産市場での流通量が多く、立地や間取りなどの選択肢が豊富です。新築住宅は物件数が限定しており、学区や最寄り駅などにこだわりがある場合、なかなか物件が見つからないことはよくあります。その点、中古一戸建ては物件数が多いため、理想の住宅に巡り会える可能性が高いです。
中古一戸建てにはさまざまな間取りがあり、家族のニーズやライフスタイルに合った間取りを選べます。家族構成や将来の計画などに応じて、間取りを柔軟に選択できることは中古一戸建てのメリットです。
また、中古一戸建ては既に建物が完成しているため、即座に入居できる場合が多いです。新築物件よりも迅速な入居が可能であり、急な住み替えや引っ越しにも適しています。
5.中古一戸建てを購入するデメリット

一戸建ての寿命は30年以上ありますが、メンテナンスやリフォームが適切に行われていることが前提です。中古一戸建ては物件によっては劣化が進行しているなどのデメリットがあります。ここでは、中古一戸建てを購入するデメリットを解説します。
5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある
物件によっては、建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性があります。一戸建ては適切なメンテナンスやリフォームを行うと寿命を延ばせますが、そのまま放置しておくと老朽化や劣化が進行します。
老朽化や劣化が酷い場合、メンテナンスやリフォーム費用が発生する可能性が高いです。屋根や外壁の補修、配管や電気設備の更新、内部の改装などで100~200万円以上かかる場合もあります。
なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古住宅は耐震性に問題がある可能性があり、注意が必要です。耐震補強工事を行っていない場合、震度5程度の地震には耐えられますが、震度6強~7の地震には耐えられず、倒壊する危険性があります。
5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある
購入時には修繕やリフォームが必要なくても、住み始めてから修繕やリフォームの費用がかかる可能性があります。築年数が経過した中古一戸建ては、新築と比べると建物や設備の劣化のスピードが速く、住み始めてすぐに修繕が必要になることもあるでしょう。
購入前に建物の状態を調査し、将来の修繕やリフォームの費用を考慮することが重要です。しかし、将来的なリフォーム費用は予測しにくく、想定以上の費用がかかることもあります。
なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古一戸建てで、耐震補強工事を行っていない場合は、購入後に耐震補強工事が必要です。耐震補強工事の費用相場は100~200万円程度で、工期は1週間〜1ヵ月程度かかります。
5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある
中古一戸建ては新築住宅と比べると、住宅ローンの審査が厳しくなる可能性があります。これは、建物の資産価値が低下しているため、担保価値が低くなるためです。住宅ローンの種類や建物の状況によっては、審査に落ちることもあるでしょう。
立地条件が悪く、建物だけでなく土地の資産価値も低い中古一戸建ては、審査に落ちる可能性が高まります。
なお、新築住宅は頭金なしのフルローンや諸費用込みローンを利用できる場合がありますが、中古一戸建ては諸費用込みローンの利用は難しいです。建物の状況によってはフルローンの審査も落ちる可能性があります。
住宅ローンを組んで中古一戸建てを購入する際は、事前に仮審査を受けておくことが大切です。
6.中古一戸建てを購入する際の注意点

中古一戸建ては新築よりも安いなどのメリットがある反面、老朽化が進行している可能性があるなどのデメリットがあります。中古一戸建てを購入する際は、デメリットも考慮することが大切です。ここでは、中古一戸建てを購入する際の注意点を解説します。
6-1.建物の現状をしっかりと確認する
中古一戸建てを購入する際は、建物の現状をしっかりと確認することが極めて重要です。目視できない箇所まで入念にチェックすることが大切であり、ホームインスペクションの利用をおすすめします。
ホームインスペクションは、建物の構造や設備、電気・配管などの重要な部分を専門家のホームインスペクターが詳細に調査します。これにより、潜在的な問題や隠れた欠陥の発見が可能です。
ホームインスペクションで明らかになった問題は、価格交渉の際に有利な材料となります。修繕が必要な場合、その費用を考慮して値下げを要求できます。
6-2.契約不適合責任を確認する
契約不適合責任とは、2020年の民法改正で定められたもので、旧民法の瑕疵担保責任に類似する売主の責任です。契約不適合責任は、目的物の現状と契約の内容に不一致があれば成立し、売買や賃貸借などの契約に適用されます。
売主は買主の選択によって、目的物の補修、代替物の引き渡し、代金減額、契約解除のいずれかによって責任を履行しなければなりません。例えば、購入した物件がシロアリによる被害を受けていたことが発覚したような場合、買主は売主に対して契約不適合責任を追及できます。
なお、売主が個人・不動産会社によって保証期間が異なり、不動産会社は最低2年、個人は売主が自由に決められます。契約内容をしっかりと確認することが大切です。
6-3.予算に余裕を持たせる
中古一戸建てを購入する際は、予算に余裕を持たせることが大切です。土地価格や建物価格だけでなく、仲介手数料や登録免許税、印紙税、司法書士報酬などの諸費用もかかるため、予算に余裕を持たせておかないと資金不足に陥る可能性があります。
修繕費やリフォーム費用がかかる場合もあるため、物件価格だけでなくトータルコストで考えましょう。事前にトータルコストをシミュレーションしておくことをおすすめします。これにより、予想外の支出に対処できる余裕を確保できます。
7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます!

木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、30年以上の寿命があります。長期優良住宅の期待耐用年数は100年を超えるため、親子孫の3代にわたって住み続けることが可能です。
一戸建てに何年住めるかは、定期的なメンテナンスやリフォームによって違ってきます。メンテナンスやリフォームを行うことで住宅の寿命を延ばせます。適切な維持管理ができていれば、築30年以上の中古一戸建ては価格が安く大変お得です。
なお、中古一戸建てを購入する際は、ホームインスペクションの利用もおすすめです。目視ができない箇所も専門家に確認してもらうことで、安心して購入できます。
監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹

不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
関連記事
-
住宅展示場に行く前に必見!展示場見学のチェックポイント
家を購入しようと思い立ったら、まず住宅展示場に行こうと考える方も多いのではないでしょうか。住宅展示場はいろいろなメーカーのモデルハウスをたくさん見学することができますので、家のことを知りたい時はとても便利な場所です。しかし、やみくもに住宅展示場に行ってしまっては時間を無駄にしてしまうことも。この記事は住宅展示場に見学する際にチェックしておきたいポイントについてお伝えします。 住宅展示場のチェックポイント住宅展示場の良いところは実際に生活しているような体験ができることです。ここでは住宅展示場を見学する際にチェックしておきたいポイントをお伝えします。 展示場は家のいろいろな悩みについて相談できる場所 住宅展示場に来る人は家の購入を検討している人がほとんどですが、みんなそれぞれ事情は異なるもの。中古物件を購入してリフォームにするか、そのまま今の家をリフォームするか、いますぐ家を建てたい、いずれ家を建てたい、など家に対する思いも違います。住宅展示場はこういった悩みを相談するのにうってつけの場所です。住宅展示場に行く理由は情報収集ですので、自分が抱えている悩みを住宅展示場のスタッフの方に相談しましょう。また、住宅展示場の見学の際は営業マンとの相性もチェックしておくといいです。家を建てるには担当者とのコミュニケーションが大切になります。できるだけ好感のもてるメーカーを見極めておきましょう。 展示場に行く前に目的を決めて事前準備する 展示場に行くのなら目的を決めて事前準備をしておきましょう。散歩中や突然思い立ってふらりと立ち寄るのもいいですが、時間帯や目的を決めて行った方が効果は高いです。目当てのメーカーがある場合は事前に資料請求をして知識を深めておくことも大切です。見学前に情報収集をしているとモデルハウスの見るポイントや質問したいことなどを絞ることができます。ある程度目的が決まっている場合は予約して住宅展示場に行くことをおすすめします。予約しておけばスタッフからの説明をもらうことができ、ただ見るよりもずっと得られるものがあるでしょう。 住宅展示場の見学の際に持っていくもの 住宅展示場を見学する際はメジャーやペン、メモ帳などを持参しましょう。また、カタログなど持ち帰るためのエコバッグがあると便利です。モデルハウスのメリットは実寸を体験できることなので、廊下の幅、窓のサイズや高さ、キッチンカウンターの高さや間口など、どれくらいの寸法なのか数値で把握しておきましょう。住宅展示場を見学する時は薄手の靴下を履いておくのもおすすめです。足元の感覚はスリッパ越しではわかりづらいですが、薄手の靴下を履いておくことでフローリングの触覚や無垢材と合板の違い、タイルの硬さなども確かめることができます。 1日にモデルハウスを多く見すぎない 住宅展示場はたくさんのメーカーのモデルハウスが建っています。たくさんのモデルハウスを見てまわりたいと思うかもしれませんが、そこはグッと抑えて、見学するのは1日に3棟ほどにしておきましょう。なぜ3棟で抑えるのかというと、それ以上見てしまうと最初に見たものがどんなだったか忘れてしまうからです。どんな印象を受けたか記憶に留めておくためにも1日に多くのモデルハウスを見すぎないことがポイントです。 住宅性能やオリジナル製品をチェック 住宅展示場のモデルハウスを見る際は性能やメーカーのオリジナル製品をチェックしておきましょう。モデルハウスは見栄え良くできていますので、インテリアや内装などに意識が向いてしまうかもしれません。しかし、内装やインテリア、間取りに関しては後からどうとでもなるのが実情です。そしてモデルハウスでしか確認できないのが住宅性能とメーカーのオリジナル製品です。住宅性能は省エネ性や耐震性などあり、ある程度のところは数値で判断することになりますが、断熱性など空間の快適性はモデルハウスで体感することができます。また、透明の壁にして耐震構造を見えるようにしているモデルルームもあります。オリジナル製品についてはメーカー独自のものになるため、モデルルームでしか見られません。住宅展示場を見学する際は、モデルハウスでしか得られない情報を優先してチェックしましょう。 実際に住んだ時のことをイメージして見学する モデルハウスを見学する時は流し見は厳禁です。実際に生活しているイメージを持って見学すると間取り計画の時もその体験が活かせます。特に家事動線は間取り図だけでは実感できないところ。家事動線については間取りの失敗でよく聞くことです。自分が家事した時のことをイメージして見ればどうすれば効率的か実感することができますので、モデルハウスを見る時は実際に生活しているように見学しましょう。メーカーによってはモデルハウスに一泊できる宿泊イベントを催しているところがあります。 より情報を得たい時はしっかりアンケートに答えよう 住宅展示場に行くとアンケートを求められることがあります。アンケートに答えてしまうと営業の人にしつこく訪問されると思って敬遠する人も少なくないですが、より情報を得たいのならアンケートを答えておくことをおすすめします。アンケートは家を購入する本気度を判断する意味合いも持っています。当然のことですが、本気で家を購入しようとしている人にはメーカーも必死に応えてくれます。もし、電話や訪問が嫌なら事前にその旨をお断りしておけば大丈夫です。カタログなどの資料は郵送してもらえばいいことですので、家の情報を深めたい方はアンケートに答えておきましょう。 住宅展示場がすべてではない!他にもチェックしておくこと家の情報収集はなにも住宅展示場の見学だけではありません。モデルハウスは規模が大きく豪華に建てていることが多いので、間取りやインテリアについては実際に建てることを考えるとあまり参考にはなりません。見学会は他にもあり、家の構造を見ることができる現場見学会や、実際に購入した人の家を見ることができる完成見学会などもあります。住宅展示場のモデルハウスを見学する以外にも事前に知識を深めておくことも大切ですので、情報収集はしっかりしておきましょう。 まとめ 家は一生に一度のお買い物です。後悔のないマイホームを手に入れるために、焦らずにじっくりと時間をかけて計画を進めていきましょう。住宅展示場はカタログや図面では得られない体験をすることができます。実物に触れられるのはモデルハウスでしかできないので、住宅展示場に行った際は、今回ご紹介したことを押さえて見学しましょう。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらから さらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
-
ハウスメーカーと工務店はどっちがいい?【いえとち本舗の新築・山口・宇部・防府・山陽小野田・周南・下松】
現在、山陽小野田・宇部・防府・山口・周南で、家づくりを検討されているみなさん!今回のテーマは、「ハウスメーカーと工務店はどっちがいい?」です。ハウスメーカーと工務店のどちらにされるかのお悩みを抱えている方にぜひ読んでいただきたいです!新築住宅を建てたいと考えた時、ほとんどの方は、まず会社選びから始めますよね。しかし、総務省の統計によると全国には住宅会社は12万社もあり、どの住宅会社が最適なのか見つけ出すのも大変困難です。住宅会社を選ぶ中で最初に行き詰まるのが、ハウスメーカーと工務店のどちらにするのか?という選択です。・どれがハウスメーカーで、どれが工務店?・どちらに選ぶべきなの?・新築住宅は絶対に失敗したくない!ほとんどの方がそう思うはずです。なんと!ハウスメーカーと工務店にはさまざまな違いがあり、建てたい理想の家によって選ぶ住宅会社は変わってきます。新築住宅は一生に一度のとても大きな買い物です。住宅会社を選び間違えて「こんなはずじゃなかった・・・」と後悔する前に、しっかりと情報収集をしてから始めていきましょう!今回は、ハウスメーカーと工務店の違いについてお伝えをしていきます。 ハウスメーカーとはハウスメーカーという言葉に正式な定義はありません。例として、積水ハウス・セキスイハイム・大和ハウス・パナホーム・ヘーベルハウス・ミサワホーム・住友林業・三井ホームが大手住宅メーカー8社と言われております。しかし、大手8社の他にも、一条工務店やタマホームなどの住宅メーカーもハウスメーカーと呼ばれることもあり、どの県に行っても住宅会社があるところがハウスメーカーなのです。つまり・・・ ハウスメーカー=全国展開している住宅会社ということです。 工務店とは工務店もハウスメーカーと同様に言葉に正式な定義はありません。主に地元に根付いている建設業者で、伝統的に工務店と呼んでいる場合が多いです。複数の営業所があっても、建設エリアは県内や市内、近隣の県にとどまるなど、全国規模ではなく地域密着型が工務店です。工務店は、個人やメーカーから建設を請け負って、様々な分野の専門職人を集めて、工事全体を監督します。同じ工務店でも、業務体制に違いがあり、その体制は工務店によって多種多様です。つまり・・・ 工務店=地域密着型の地元に特化した住宅会社ということです。 しかし、一条工務店のように、○○工務店という名前で全国展開をしている住宅会社も増えてきており、線引きは難しいところでもあります。ちなみに当社は、山口県内の新築住宅を請け負う地域密着型なので、工務店となります! 業務体制の違いハウスメーカーは全国規模で展開しているために、新築住宅は規格住宅が多く、家を商品として売っているので、家を選んで買うと考えるとイメージしやすいです。反対に工務店は、多少の規格はありますが、間取りや外観などお客様と一緒に決めて、家をつくっていく形態が多いというイメージです。ここまではハウスメーカーと工務店の違いについてご説明をしてきました。新築住宅を建てられる方で、ハウスメーカーを選ぶべきか、工務店を選ぶべきか迷われるお客様が大変多いです。新築住宅を建てるにあたって、どちらにどのようなメリットがあり、そしてデメリットがあるのかをさらに深堀をしてお伝えしていきます。ハウスメーカーと工務店のメリットとデメリットをまとめてみました!ご家族の理想の新築住宅を建てるのにぜひ参考にしてみてください。 ハウスメーカーのメリットデメリット 【ハウスメーカーのメリット】・住宅会社が全国規模なので、大きくブランド力がある。・モデルハウスなどの展示場やカタログなどで、イメージがしやすい。・資金計画の相談から、引越し・仮住まい探し(賃貸)などにも対応している。・アフターメンテナンスなど、サービスが充実している。・デザイン力が優れている・品質が安定していて、施工もしっかりしている。 【ハウスメーカーのデメリット】・商品ラインナップ、仕様などがあまり自由でないことがあり、金額が割高。・仕様設備にはオプションの追加設定があり、標準設備に追加した方がいいと勧められて、金額が増えることがある。・住宅会社によっては利益第一で、営業担当は歩合制のため強引な営業をされるケースがある。・契約はハウスメーカーをしたけれど、実際に家を建てるのは下請けの工務店の場合が多く、技術の差に心配がある。 【どういう人に向いてるか?】◎経済力に余裕のある方◎仕事や家事が忙しく、時間をあまりかけたくない方◎資金計画の相談から入居後のアフターメンテナンスまで、幅広くサービスを受けたい方 ハウスメーカーもたくさん増えてきました。TVCMでもよくみますね。太陽光発電の設置住宅や、新商品のプランなどにも力を入れているため、最新の商品もあるのも魅力のひとつですね。長所と短所を比べながら決めていきましょう。 工務店のメリットとデメリット 【工務店のメリット】・信頼関係が大切なので、施工、完成、引渡し後もアフターメンテナンスも地場の業者なので早期対応してもられる。・ハウスメーカーと比較するとコストを抑えることができる。・担当者が同一なことが多く信頼関係を築きやすく、コミュニケーションがとりやすい。・こだわりを細かく聞いてもられて、希望がかないやすい。・標準設定がないので、後からオプションで追加がかかることが少ない。・契約時の見積もりがほぼ最終価格になり、金額の交渉もしやすい。・地元の業者なので安心感がある。 【工務店のデメリット】・一般的に会社規模が小さく不安に感じることが多い。・施工図がメインの設計士が多く、デザイン力、内装設備など提案力が弱い。・モデルハウスを建てていないことが多く、イメージがつかみづらい。・住宅ローンなど資金計画に対する、支援体制が弱い。・各建材や水まわりの商品を細かく決めていくので、決めたりするので時間と手間がかかる。・人数が少ないので、プラン、見積もりに時間がかかる場合がある。 【どういう人に向いてるか?】◎明確なイメージがあり、積極的に新築住宅作りを楽しめる人方◎住宅ローンのコストを抑えて、趣味や旅行などを楽しみたい方◎時間に余裕がある方◎大きい家ではなく、住みやすいコンパクな家に住みたい方 工務店での新築住宅は決める方も多く、それを楽しみながら決められる人向きかもしれません。豊かな生活を送るため、納得のいく後悔しないための家づくりができたら良いですね。地元でずっとやっている工務店さんなどは、安心して新築住宅をまかせられるのではないでしょうか? 自分たちの希望をかなえてくれるかも含めて、新築住宅のお話をすすめていきましょう。 それぞれのメリットとデメリットを比較し、あなたの要望を叶えられる方を選んでください。例えば、ブランドに価値を感じる方はハウスメーカーがいいと思います。反対に、ブランドにはまったく興味が無く、安くて良い家を建てたいと思うのであれば工務店です。 家づくりにおいて、会社選びはとても大切です。住宅会社選びを間違えると、どんなにあなたに知識があっても、どんなにあなたがしっかりと計画を立てても、家づくりは失敗してしまうでしょう。この記事を参考にメリットとデメリットをしっかりと把握し、あなたに合った住宅会社を見つけて頂ければ幸いです。 10月19日(土)~20日(日) 開催イベント↓【山口市大内問田】将来の住まいを考えた平屋3LDK完成見学会
-
建ぺい率と容積率って?調べ方や知っておくべき注意点を解説!
家を建てる土地には街並みの景観や防災、人の流入などを整えるために建築物の制限があります。家の設計では建ぺい率や容積率などの建築制限が必ず関わっていきますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。この記事では建ぺい率や容積率についてご紹介します。1 建蔽率(建ぺい率)とは?2 容積率とは?3 用途地域によって制限がある! 4 知っておくべきポイント5 まとめ建蔽率(建ぺい率)とは? 家を建てる敷地には建築可能な大きさが定められており、この値を建ぺい率といいます。通常は分数で表記されていますが、よく使われているのはパーセントです。建物の大きさとは建物の外壁や柱の中心線に囲まれた部分を示し、建物の水平投影面積が該当します。土地は街並みの景観や防災、採光、通風などを整えるために建築する建物を制限しています。もし、制限なく建築ができると高い建物ばかり多くなってしまったり、日照をとることができない建物ができてしまったりと住みにくい都市になってしまいます。住みやすい都市となるように土地には建物の制限を設けてバランスをとっています。建ぺい率は各市町村の役所や不動産業者により公開されており、インターネットや電話で確認できます。市役所は都市計画課や街づくりを担う部署で相談ができますので、調べ方が分からなかったり、土地について相談があったりする場合は直接聞きにいくのもいいでしょう。求め方は以下の計算式で算出することができます。建ぺい率(%)=建築面積 / 敷地面積 × 100【例:建築面積が75㎡、敷地面積が150㎡、建ぺい率が50%の場合】75㎡ / 150㎡ × 100 = 50%上記の例でいくと、150㎡の敷地面積に対して75㎡の建築面積を持つ建物が建築可能です。 容積率とは? 容積率は建物の内容量を制限する割合で、都市機能をオーバーさせないために人工をコントロールする役割があります。容積率の制限がないと部屋数を増やすためにいくらでも高い建物を建てることが可能になってしまい、人口数も増えることで都市機能の許容範囲を超えてしまいます。建物の内容量は延床面積で表し、敷地面積で除すると容積率が算出できます。計算式は以下になります。容積率(%)=延床面積 / 敷地面積 × 100【例:延床面積が300㎡、敷地面積200㎡、容積率が150%とした場合】 300㎡ / 200㎡ × 100 = 150%上記の条件でいくと延床面積300㎡までなら建築可能ということになります。建ぺい率や容積率は制限を超えて建てられませんので、土地選びの際は必ず確認してから選ぶことが大切です。 用途地域によって制限がある! 用途地域ごとの建ぺい率や容積率を表にまとめましたのでご覧ください。 用途地域建ぺい率(%)容積率(%)第一種・第二種低層住居専用地域30・40・50・6050・60・80・100・150・200第一種・第二種中高層住居専用地域30・40・50・60100・150・200・300・400・500第一種・第二種住居地域50・60・80100・150・200・300・400・500 容積率は条件が厳しい方を適用 容積率は前面道路の幅員によって数値が変わってきます。前面道路とは敷地に接する道路のことで、幅員12m未満の道路は建築基準法により指定する計算式で算出し、都市計画が定める指定容積率と照合して条件が厳しい方が該当になります。幅員12m未満の場合の計算式は用途地域により割合が異なり以下にまとめましたのでご覧ください。 前面道路幅員12m未満の計算式【第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域、第一種・第二種住居地域、準住居地域】道路幅員(m)×0.4【近隣商業地域、工業地域、無指定地域】道路幅員(m)×0.6 幅員12m未満の場合の求め方 前面道路幅員3m、用途地域が第一種低層住居専用地域で指定容積率が150%とした場合で容積率を求めていきます。指定容積率 = 150% → 15/10(分数での値)前面道路幅員3m × 0.4 = 1.2(120%) →12/10(分数の値)上記の数値により条件が厳しい12/10(120%)が容積率となります。 知っておくべきポイント 建築基準法では建築面積の緩和措置がありますので、より広い建物を建てるために有効に活用することがポイントです。ここでは、建物にかかる制限の規定で知っておきたいポイントをお伝えします。 建ぺい率の緩和措置 建ぺい率は緩和措置があり、以下の条件に適合すると指定する数値を都市計画で定める数値に加算することができます。 防火地域内の耐火建築物の場合は+10%加算 特定行政庁指定の角地の場合は+10%加算 1と2の条件を両方満たしていると都市計画で定める数値に+20%加算することが可能です。用途地域によって緩和措置の対象が異なりますので、下記にまとめたものをご参考にしてください。【第一種・第二種低層住居地域、第一種・第二種中高層住居地域、工業地域】都市計画で定める数値:30、40、50 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10% 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20% 【第一種・第二種住居地域、準住居地域、準工業地域】 都市計画で定める数値:50、60、80 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10%(1の値が80の場合は制限なし) 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20%(1の値が80の場合は制限なし) 建ぺい率80%を除いて近隣商業地域や商業地域、工業地域なども緩和措置がされています。地階の建築面積と延床面積の特例 地階(地下室)は建築面積や容積率の特例があり、条件を満たすことで緩和することができます。地盤面から1m以下の地階は建築面積に算入されません。また、住宅スペースと見做す部分の床面積の1/3を限度として、「地階の床から地盤面までの高さが地階の天井高1/3以上あること」「地盤面から地階の天井までの高さが1m以下であること」の2つの条件を満たすと容積率の計算の際は延床面積として含まれません。例:容積率限度を延床面積150㎡とした場合、50㎡以下の地階なら延床面積に算入せず設けることができます。外壁から1m以内の軒や庇やバルコニーは建築面積に含まれない 庇や軒、バルコニーなど外壁から突き出す部分が1m以内の場合は建築面積に含まれません。もし、外壁から突き出している部分が2mある場合は、緩和されている1mを差し引いた1mの部分が建築面積に含まれます。開放性を持つ建築物の建築面積の緩和 開放性を持つ建築物は、建物の先端から1m以内の部分は建築面積に含まれません。開放性というのは具体的な条件が規定されており、以下の条件となります。 外壁がない部分が連続して4m以上 柱の間隔が2m以上 駐車場や駐輪場の施設の延床面積の除外 カーポートは柱や屋根を持つ建築物となるため基本的に建築面積に含まれます。ただし、駐車場や駐輪場を目的とした施設の場合、容積率の算定の際は建築物の延床面積1/5を限度として差し引くことができます。ロフトや小屋裏の延床面積の緩和 ロフトや小屋裏は一定の条件を満たすことで居住部分として看做されず延床面積の算入から除外することができます。延床面積に含まれない条件は以下のことを満たす必要があります。 ロフトの床面積がロフトのある階の床面積の1/2未満 天井高が1.4m以下 居住などに使用する仕様でないこと ロフトの床面積がロフトのある階の1/8を超える場合、各階の壁量を増やすこと ロフトは居住スペースとして看做されていないため、仕様には注意しましょう。床の仕上げが畳や絨毯、タイルカーペットなどにすると居住スペースとして看做されてしまう可能性がありますので、設計の際は設計士の方に相談しながら計画していくことが大切です。 まとめ 建ぺい率や容積率を確認せず土地を選んでしまうと、当初計画していた大きさの建物が制限により建てられなくなってしまうということになりかねません。家を建てる時は必ず建ぺい率や容積率が関わってきますのでちゃんとどんなことか理解しておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから