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建物・家づくり
初心者向け! 家づくりの流れについて解説
「新築住宅を建てる段取りって、どんなもの?」
「実際に住めるようになるまで、どれくらいかかるの?」
というような疑問は、非常に多く聞かれます。
たしかに新築の家を建てる機会は人生で一度あるかないかです。
詳しく知っていることのほうが珍しいでしょう。
本記事では、新築住宅を建てるまでの流れや期間について、詳しく解説しています。
本記事を読めば、実際に住めるようになるまでの流れやスケジュール感が、ほとんど理解できるはずです。
新築住宅を建てようとしている方は、ぜひ参考にしてください。
<どんな暮らしをしたいかを決める>
もっとも大切なのは、新築住宅で、どのような暮らしをしたいかはっきりさせることです。
理想とする暮らしは、人それぞれの答えがあります。
家族と相談して、妥協のない理想像を、まずははっきりさせましょう。
注目すべきポイントとしては、以下のようなものが挙げられます。
- デザイン
- 費用
- 間取り
- 収納
- 生活導線
- コンセント配線
- 耐震
- 省エネ性能
- 日当たり
- ソーラーパネル
- ランニングコストetc...
というようなところを、つぶさに検討していきましょう。
もちろん人によっては、他にも検討すべきポイントは出てくるはずです。
気になるところは、徹底して考え抜くことが大切です。
ひとつ注意したいのは、最後に挙げた「ランニングコスト」という点。
具体的には水道代やガス代、電気代などですね。
家を買うことよりも、ランニングコストとして、決して小さくないお金がかかります。
だからこそ、ランニングコストについては、しっかりと考えておくことが重要です。
新築住居を建てる費用については、誰しもが深く考えます。
しかし建ててから掛かる費用のことを、突き詰めて考える人は、さほど多くありません。
「そこは盲点だった!」と、建ててから後悔する人もいます。
後悔しないように、じっくり考えましょう。
<土地と住宅会社の選定>
理想とする新築住宅がはっきりと見えたら、土地を選びます。
- 周辺の商業施設
- 周辺の公共施設(銀行や病院、市役所など)
- 騒音
- 通勤・通学のしやすさ<
- 日当たり
- 隣地状況
- 水はけ
- 災害の可能性etc…
などに注目。
詳しくは、をご参照ください。
(担当者様へ:過去記事「絶対に後悔しない、正しい土地の選び方・決め方とは?」への内部リンクをご提案します)
続いて住宅会社について考えてみましょう。
住宅会社が、新築住宅の出来栄えを左右していると言っても過言ではありません。
焦って決めてしまわないように、ゆっくりと検討しましょう。
本当に信頼できる住宅会社が、かならず見つかるはずです。
<設計と見積もり>
土地と住宅会社が決まったら、「設計」に移ります。
設計が始まる前に、自分の希望は、ありったけぶつけるようにしましょう。
ちなみに設計には、ふたつの段階が存在します。
ひとつは、「基本設計」。
間取りや外壁など、基本的な部分を設計します。
つまり、住宅の基本的な構造は、この基本設計でほとんど決まります。
これを担当するのは、基本的には建築士です。
もうひとつは、「実施設計」。
基本設計に基づき、細かいディティールを設計していきます。
たとえば、
- リビングに貼る壁紙の色
- 外壁の素材
- フローリングの種類
などは、実施設計に分類されます。
要望とおりに仕上げられるよう、密に打ち合わせしながら、設計を進めて行きます。
かかる時間は、基本設計と実施設計を合わせて、おおむね1,2ヶ月程度。
建築というものは、ここで作られた設計図にもとづいて作られます。
だからこそ、たいへん重要なポイントとなるわけですね。
そして、「見積もり」で最終的な調整をおこないます。
もしかしたら見積もりの段階で、予算をオーバーしている、なんてことがあるかもしれません。
少々のオーバーなら、さほど問題はありません。
ただしあまりにも予算とかけ離れていると、先ほども述べたランニングコストが苦しくなる場合も。
この点についても、慎重な検討が必要です。
期間としては、2,3週間ほどかけるケースが多いです。
<工事の準備〜工事完了>
続いて、工事の準備へ移ります。
といっても、準備をするのは業者の仕事です。
依頼主さまは、見守っているだけで大丈夫です。
工事の準備は、
- 工事関係者の手配
- 建築確認申請(国に新築の家を建てますよ、と報告)
ここでは1ヶ月ほどの時間が必要です。
「地鎮祭」を終えれば、いよいよ工事のスタートです。
工事は、
- 基礎根伐工事(地面を整える)
- 基礎工事(土台を作る)
- 棟上(柱を組み上げる)
ここまでで、建物の基礎が出来上がります。
かかる時間は、おおむね1ヶ月です。
続いて、さらに細かい部分を工事していきます。
- 屋根工事
- 断熱材張り付け
- 配線etc…
実際には、本記事では書ききれないほど、さまざまな工事を施しています。
スケジュール的には、棟上からここまでで、およそ1ヶ月程度です。
最後に住宅・建物として問題がないか、検査をおこないます。
もし検査段階で水準を満たしていない部分があれば、修正が実施されます。
検査が終われば、いよいよ最後の仕上げ。
「外構」という工事に移ります。
簡単に言えば、
- 庭を整備する
- 隣の家との境界線となる塀を打つ
<完成後>
さて、依頼主さまは、この間に住宅ローンを申し込みます。
先ほどの検査をクリアしていたなら、「建物検査証」という書類がもらえます。
その書類と、その他の必要書類を持って、銀行へ行きます。
ちなみに弊社の場合は、担当者が銀行まで同行するので、安心してください。
そしていよいよ、「引き渡し」となります!
設計図どおりに建築されているか、しっかりとチェックしましょう。
あとはインフラの契約や、インターネット回線の引き込みなどをおこないます。
そして家財を新築住居に持ち込めば、晴れて新生活のスタートです。
まとめ
以上が、大まかな新築住居を建てる流れです。
トータルすると、住めるようになるまで、およそ半年の時間が必要ですね。
新築住居を建てるときは、ぜひ参考にしてください。
依頼者様として大事なところは、設計の際に希望を伝えること。
そして、理想の新築住宅に近づけるよう、しっかりと考え抜くということです。
また、ランニングコストを含む費用についても、考える必要がありますね。
池田建設では、ランニングコストにまで配慮し、「おしゃれ」・「快適」・「おトク」な家づくりをご提案しています。
ぜひ一度、池田建設へご連絡ください。
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新築住宅はいつからメンテナンスをする?時期と点検・補修ポイント
住宅は年数が経つにつれて劣化していくものです。ここで適切なメンテナンスを怠ると、家の寿命はどんどんと短くなってしまう恐れがあります。では、住宅の適切なメンテナンスや時期とはなにか、疑問に思われるかもしれません。今回は大切なマイホームに長く住んでいけるように、住宅のメンテナンスと時期についてお伝えしていきます。 住宅のメンテナンスは建物と住宅設備に分けられる 住宅は経年劣化するものですから、時期に合わせて適切なメンテナンスを行う必要があります。住宅に必要なメンテナンスの箇所は大きく分けると「建物のメンテナンス」と「住宅設備のメンテナンス」の二つです。建物のメンテナンスは家そのものを保つために行い、住宅設備のメンテナンスは料理をする、入浴するなど生活に関わることを快適に過ごしていけるために行っていきます。では、「建物のメンテナンス」と「住宅設備のメンテナンス」の項目を具体的にご紹介していきます。 建物のメンテナンス 「メンテナンスはまだ大丈夫だろう」と手入れを放置してしまうと、家の劣化は進み元の状態に戻らない可能性もあります。構造体の腐食や屋根からの雨漏りなどが起きてしまうと、生活に支障をきたし、修復する工事も大規模になりやすいです。建物のメンテナンスは家そのものを保つために重要な要素ですので、必ず適切な時期に行なっておきましょう。 構造体 家の構造体である土台や柱、梁などは壁の中に隠れてしまっているので、建築の専門家でなければ普段見ることはないかもしれません。構造体の補修は必要に応じて補修を行なっていくとしか言えないのですが、地震や台風の直後には異常がないかチェックしておくといいでしょう。防蟻処理は新築を建ててから5年〜10年ごとに行なってください。シロアリは湿気を好み餌に木を食べるため木造住宅にとっては天敵です。シロアリ被害に遭うと修復する規模も大きくメンテナンス費用もかかりますので注意しましょう。また、築20年を超えてくると床がへこんだり、床鳴りを引き起こしたりする症状がでてきます。この時期になりましたら、家の全面的なメンテナンスを検討した方がいいでしょう。 屋根 屋根は太陽の直射日光や風雨に晒されていますので、かなりのダメージを受けています。屋根を良好な状態に保たなければいけない理由は雨漏りです。雨漏りを引き起こしてしまうと、生活に支障をきたすどころか、建物の柱や梁などの木部が雨に濡れて腐食し、さらにシロアリが寄ってきて被害を及ぼす危険性があります。屋根のメンテナンスは、新築を建ててから10年目に一度専門業者に点検してもらいましょう。点検は新築を建ててもらった住宅会社に行ってもらうことをおすすめします。築20年目は、屋根の塗装や葺き替えを検討する時期になります。 外壁 外壁の劣化は外壁のひび割れや防水性の低下が起きます。これらの劣化は、外壁から水が侵入し、柱などを腐食させてしまうリスクがあり、水が侵入した外壁も放置してしまうと劣化が早まってしまいます。建物に水を含んでしまうとシロアリ被害のリスクが高まりますので、しっかりとメンテナンスを行うことが大切です。外壁は新築を建ててから10年目に塗装を行うことをおすすめします。また、外壁が窯業系サイディングの場合は目地シーリングの打ちかえも一緒に行っておきましょう。外壁は10年を目安に定期的にメンテナンスをすることが大切です。 内装 内装のメンテナンスは、壁紙や室内建具、フローリングなどの床材などがあります。壁紙やフローリング、建具などは日常的に使うものですから汚れや傷がつきやすい場所です。内装材の汚れや傷は生活環境によって異なりますので、メンテナンス時期も一概には言えませんが、築5〜10年目あたりから壁紙の汚れやフローリングの傷などが目立ってきます。美観的に気になる場合は、壁紙の貼り替えやフローリング傷のリペアなどを行うといいでしょう。また、内装材の美観を保つには日頃の掃除や手入れが大切です。築20年を超えると家の構造体のメンテナンスも考慮しなければいけない時期ですので、このタイミングに内装を新しくするのもいいかもしれません。 住宅設備のメンテナンス 住宅設備機器は耐用年数というものがあります。耐用年数を超えると住宅設備機器の故障のリスクが高くなります。ベストなタイミングは壊れる前に修理または交換することですので、耐用年数を目安にメンテナンスしましょう。 水回り設備:キッチン・浴室・トイレ・洗面化粧台 【キッチン】キャビネットの蝶番・建て付け調整:約5年目水栓金具の交換:約10年目レンジフードの点検・交換:約10年目コンロの点検・交換:約10年目食洗機の点検・交換:約10年目キッチン全体の取り替え:約20年目【浴室】目地シーリングの打ち替え:約10年目水栓金具の交換:約10年目照明器具・換気乾燥機の点検・交換:約10年目浴室ドアの点検・交換:約10年目浴室全体の交換:約20年目【トイレ】温水洗浄便座の点検・交換:約5〜10年目便器・タンクの点検・交換:約15〜20年目【洗面化粧台】洗面化粧台の点検・交換:約15〜20年目水回り設備の各部材(コンロやレンジフード、換気乾燥機、温水洗浄便座など)を単独で交換することも可能です。メンテナンスの目安は上記の通りですが、水回り設備機器全体(システムキッチンやシステムバス、洗面化粧台、トイレ器具など)の取り替えを行うときは、これまで交換または修理した設備も一緒に交換しなければいけない可能性もありますので注意しましょう。 給湯器 給湯器の交換時期は約10〜15年と言われています。あくまでも目安ですので、普段使っているときに調子がおかしいなと気がついたら、業者を呼んで点検してもらうことをおすすめします。給湯器はメンテナンス時期を間違えてしまうと、修理するまでかなり不便な生活をおくることになる可能性があります。もし、給湯器が壊れて動かなくなってしまうとお湯が出なくなり、お風呂に入るときは水を使うしかなく、冬場では寒くて入浴することが難しくなります。給湯器は壊れてから交換するのではなく、給湯器の耐用年数を目安に壊れる前に交換することをおすすめします。 新築は築10年がメンテナンスのポイント 住宅のメンテナンスは、新築を建ててから10年目を目安に一度点検を行い、必要に応じて補修しましょう。また、新築は瑕疵担保責任保険があり期限が10年までです。10年の期限が過ぎてしまうと保証対象外となるため、10年目に入る前に建物に異常がないか点検することをおすすめします。また、建物を長く保たせるには日頃から建物の状態を点検しておくことが大切です。少しでもおかしいと感じた場所を見つけたら専門業者に相談しましょう。 まとめ 日頃から家の状態を確認して、定期的にメンテンスをすれば家の寿命はさらに伸ばすことができます。住宅のメンテナンスは10年周期で点検し、適切な補修や交換を行うことが大事です。もし、建物に異常を発見したら専門業者に依頼して点検してもらいましょう。家づくりについてもっと知りたいという方は、住宅について情報収集することをおすすめします。いえとち本舗は簡単に家づくりのことがわかる資料を無料で提供しています。もしご興味がありましたら、ぜひご利用ください。資料請求はこちら
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延床面積とは?含まれない部分と広く感じさせるための工夫を解説
住宅を購入する時には延床面積という言葉を頻繁に見るかと思います。延床面積は住宅の広さを表すものですので、どんなことを表しているのかしっかり覚えておきましょう。この記事では延床面積とはなにか、床面積に含まれるものと含まれないもの、などをご紹介していきます。1 そもそも延床面積ってなに?2 延べ床面積に含まれないもの3 生活に必要な家の広さはどれくらい?4 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい?5 まとめそもそも延床面積ってなに? 延床面積は1階と2階の床面積を合計した数値になります。延床面積が大きいほど生活空間が広いということですので、どのくらいの広さをもつ住宅なのか見極めるのに延床面積を見て参考にします。延床面積は家づくりにおいて基本的な用語ですので、しっかり押さえておきましょう。さらに覚えておきたい基本的な用語がありますので、以下に記します。 建ぺい率:建物の大きさを制限する割合容積率:延床面積の大きさを制限する割合建築面積:上から見た時の建物の大きさ土地面積:土地の大きさ、坪(約3.3㎡)で表されることもある延床面積は容積率という規制により大きさが制限されています。建ぺい率も同様に建築面積の大きさを制限する割合で、この制限する割合の数値は、それぞれ土地によって変わります。条件の厳しい土地もあれば、容積率が高く延床面積をたくさん確保できる土地もあります。家づくりの際は条件に合う土地を選ぶことが大切です。 延べ床面積に含まれないもの 容積率や建ぺい率により延床面積は制限されますが、建築基準法により面積として参入されない部分もありますので、うまく取り入れていけば効率よく家を大きくすることができます。以下に床面積に含まれない部分をまとめましたのでご参考にしてください。 【ピロティ】 ピロティは壁がなく柱で構成される開放性のある屋外空間です。十分に外気に解放され、室内的な使い方をしなければ床面積に参入されません。【ポーチ】 玄関ポーチは原則床面積に算入されません。ただし、ピロティと同様に室内的用途の場合は床面積に算入されますのでご注意ください。【吹きさらしの廊下】 外気に解放される部分の高さが1.1m以上、天井高の1/2以上である廊下は先端から幅2mまでの部分を床面積に算入しません。【バルコニー・ベランダ】 吹きさらしの廊下同様に外壁から2mまでの幅なら床面積に算入されません。ただし、2mを超えた分は床面積に算入されることになります。例えば3m幅の場合は2mの部分は床面積に算入されず、残りの1mが床面積に算入されます。【屋外階段】 外気に解放されている部分の長さが階段周長の1/2以上、外気に解放されている部分の高さが1.1m以上、階段の天井高が1/2以上の場合は床面積に算入されません。住宅の場合は屋外階段を設置する機会はあまりないですが、二世帯住宅のように1階2階で玄関を分ける時に屋外階段を設置します。【出窓】 出窓の出が外壁面から50cm未満、出窓を設置している壁の面積の1/2以上が窓、室内床から窓の下部まで30cm以上である場合、床面積に算入されません。 【自動車車庫】 自動車や自転車などの駐車目的の施設は延床面積1/5を限度として容積率の計算に算入されません。ただし1/5を超える場合は、1/5を不算入とし、超えた分は床面積として算入されます。【住宅の地階部分】 住宅部分の床面積1/3を限度として容積率算定の際に床面積として算入されません。 【ロフト】 天井高1.4m以下、ロフトの床面積がロフトのある階の1/2未満、はしごで固定されていない、の規定通りの場合は床面積に算入されません。また、ロフトの床面積がその階の床面積の1/8を超える場合は各界の壁量を増やす必要があります。 生活に必要な家の広さはどれくらい? 家の大きさを決める時はライフスタイルや家族構成を基に考えることが大切です。住む人数に見合わない広さの家を建ててしまうと、広すぎてしまったり、狭すぎてしまったりします。国土交通省が公開する住生活基本計画(全国計画)の一般型誘導居住面積水準では、4人家族が住むのに必要な面積は125㎡となっています。この数値は以下の計算式で求めることができますので、住む人数を当てはめて計算し参考にしてみましょう。【一般型誘導居住面積水準】単身者 55m² 2人以上の世帯 25m²×世帯人数+25m²【都市居住型誘導居住面積水準】単身者 40m² 2人以上の世帯 20m²×世帯人数+15m²引用:国土交通省:住生活基本計画(全国計画)フラット35の利用調査でも住宅面積の全国平均は注文住宅:125.8㎡、土地付き注文住宅:111.5㎡となっていますので、坪で表すと平均が30〜40坪ほどです。3〜4人家族が住む家を建てる場合は、30〜40坪の大きさが平均的になりますので、この大きさを目安にするといいでしょう。引用:住宅金融支援機構 住宅関連調査 フラット35利用調査 2019年度集計 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい? 住宅の費用は延床面積と坪単価である程度の目安を計算することができます。計算の仕方は以下になります。延床面積×坪単価=建物の費用坪単価とは延床面積を建物費用で割った数値です。坪というのは現在ではあまり使わないため馴染みがないかもしれませんが、不動産業界や建築業界ではよく使う単位です。坪はmだと約3.3㎡になります。1坪は畳2畳分ですので、50坪の土地なら畳が約100枚敷き詰められる広さということになります。それでは坪単価を出してみますので以下の計算式を参考にしてください。【3000万円の建物で延床面積が125㎡とした場合】3000万円÷125㎡=24万円坪単価は24万円坪単価は上記のように簡単に計算することができますが、注意する点があります。この計算式でいくと延床面積が増えるほど坪単価は安くなりますが、必ずしもそうなるというわけではありません。坪単価が何の基準で出されているか明確なものはなく、住宅会社によって計算の仕方が異なりますので、この計算と合わないということが頻繁にあるかもしれません。延床面積が減るほど坪単価は上がる傾向にありますので、坪単価の計算はあくまでも目安としてとらえておきましょう。また、土地と建物には税金がかかり、引き渡し後に毎年支払うことになる固定資産税と取得後1回限り支払う不動産取得税があります。その他にも印紙税や登記費用、引越し代金、仮住まい費、家具代、などもありますので、家づくりの時に必要になる費用は資金計画時に明確にしておきましょう。 まとめ 延床面積は家の広さを決める数値になります。この数値を見て十分な広さがあるか、それとも住むには狭いかを判断する目安となります。家づくりでは他にも建築面積や床面積と建築面積を制限する容積率、建ぺい率があります。どれも家の広さを決めるのに必要なものですので、計算の仕方を知っておくと設計時に役立ちます。 家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから