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注文住宅の相場は?予算の決め方や抑えるコツを解説

注文住宅を建てるのにどれくらいの費用が掛かってくるのか気になるもの。家を購入しようと考えている方は予算を立てるために費用相場を知っておくことも大切です。
計画なしに家を建ててしまうと、新しく始まるマイホーム生活も苦しくなってしまう可能性がありますので、しっかり予算を決めて計画を立てていきましょう。この記事は注文住宅の相場や予算の決め方、コストを抑えるコツをご紹介していきます。
注文住宅の費用相場について

住宅金融支援機構による調査で注文住宅購入の平均費用を公開しています。以下に「フラット35利用調査2019年集計全国平均の注文住宅の費用」について表にまとめましたのでご覧ください。
【土地付注文住宅】
建設費(万円) | 土地取得費(万円) | 住宅面積(㎡) | 敷地面積(㎡) |
2,874.3 | 1,382.5 | 111.5(約33坪) | 219.5(約66坪) |
【注文住宅】
建設費(万円) | 住宅面積(㎡) | 敷地面積(㎡) |
3,452.4 | 125.8(約38坪) | 309.0(93坪) |
上記の表により住宅面積約33〜38坪、建設費が約2,800〜3,452万円というのがわかります。4人家族が住める家の延床面積は125㎡(約37坪)ですので、この規模の注文住宅は平均的で2000万円後半〜3000万円半ばが相場になります。
土地と家の建築にかかる費用
家を建てるには土地の購入費用と家の建築費が掛かります。 以下に必要になる費用を記しましたのでご覧ください。【土地に掛かる費用】
- 手付金(土地価格の5〜10%)
- 仲介手数料(土地価格の3〜5%が目安)
- 印紙税
- 登記費用
- 不動産取得税(一回限り)
- 固定資産税(年に一回)
【家の建築にかかる費用】
- 本体工事+付帯工事
- 建築確認申請や登記費用
- 固定資産税
- 不動産取得税
- 固定資産税
- 印紙税
- 水道加入費用(新規水道メーター設置時)
- 上棟式・地鎮祭費用(約10万円)
- 地盤調査・地盤改良費
- 引越し費用や家具代
- エアコン導入費
ローンで土地を購入する際は支払い当日に融資が降りるようにしておく必要があります。家は建築費の他に仮住まい費、引越し代、家具代などが掛かりますので、必要な予算として計算しておきましょう。
また、土地によっては水道や電気がきていないところもあります。このような土地は引き込み工事が必要になりますので、土地選びの際は水道や電気がきているかよく確認しておきましょう。
建築費ごとの一戸建ての特長について

家の価格がわかっても、それがどんな家なのか気になるところだと思います。家の大きさや仕様によって価格は変わりますので、1000〜3000万円台で建てた時、どんな家になるのか価格別に特徴をお伝えしていきます。
1000万円台で建てられる家
ローコスト住宅の部類に入るのが1000万円台になります。この価格の家は無駄を省いたシンプルな家が特徴です。オプションを用意している会社もありますが、オプションをつけると価格も上がり1000万円台を超えてしまう可能性がありますので、この価格帯で家を購入したい場合、オプションは基本的にないと思っていた方がいいでしょう。家の形状はシンプルで凹凸がなく箱形状なものが多いです。屋根はコストを抑えられる片流れや切妻屋根になります。この価格帯の家はリーズナブルに家を提供することをコンセプトにしておりますので、コストを抑えるために様々な工夫がされていて、建材や設備など会社オリジナル製品を使っているところもあります。
2000万円台で建てられる家
こだわりたい部分に費用を掛けたい場合は、他のところのコストを抑える必要があり、予算の配分に工夫をしないといけない価格帯になります。こだわる部分以外のところのコストを抑えれば窓の数を増やしたり、キッチンなどの水まわりの設備のグレードを上げたりすることが可能です。コストを抑えるには建材や内装クロスに量産品のものを使うといいでしょう。また、時期的なものになりますが、設備類はメーカーの展示品を選べば通常の価格より安く抑えることができます。予算オーバーしやすい価格帯になりますので、どこにこだわり、どこを抑えるかを明確にして計画を立てていくことが大切です。
3000万円台で建てられる家
4人家族が住める家として平均的な価格です。平均的であるため家の特徴も一般的なもので、内装や建材なども標準的な品質のものが基本仕様となっています。設備のグレードアップや家を広くするなど、すべてではありませんが家にこだわりを盛り込むことが可能です。無垢材や自然素材などを取り入れる際は、価格が高くなりすぎないように、壁は塗壁にして天井は塗壁風のクロスを貼るなど、見た目ではわかりにくいちょっとした工夫をすることで費用を抑えることができます。
予算の決め方と資金計画の立て方

家の予算を決める時は資金計画を立てることが大切です。まずは、購入時に必要な頭金をどれくらい用意できるか決めましょう。頭金は住宅購入額の20%以上が目安。少なくとも10%は用意しておいた方がいいです。500万円用意できる場合は20%で除して2500万円の購入額が目安として算出できます。
住宅ローンを利用する場合は、ローン返済期間を明確にしておくことが重要です。定年前に完済、ローン返済期間は30年前後が一般的です。65歳に定年を迎える場合、返済期間を35年とすると30歳にローンが開始されるスケジュールとなります。
金利は固定型と変動型があり、現在は低金利なため変動型の方が金利は安くなっています。しかし、景気の動向で金利が変わりますので、安定を求めるのなら固定型が無難です。
ローンの借入額を決める際は返済負担率が重要になります。返済負担率は20〜25%の範囲が無理のない返済額となっています。借入額と返済額の計算は下記になります。
借入額の計算
【年収×返済負担率20〜25%÷金利×返済期間=借入額】例:500万円×20%÷1.2%×35年=約2900万円
返済額の計算
【年収×返済負担率20〜25%÷返済期間=借入額】例:500万円×20%÷12ヶ月=約8.3万円
借入額に自己資金や援助金を加えた金額が家の購入費になります。借入額と自己資金の割合は借入額が物件価格の80%、自己資金や援助金が物件価格の20%が目安となっています。
予算を抑えるためのポイントとは?

予算を抑えるためにはいろいろな工夫をすることが大切です。以下には予算を抑えるポイントを記しましたのでご覧ください。
- 設備や建材、内装仕様のグレードを抑える
- 凹凸をなくしたシンプルな建物形状
- キッチンやお風呂などの水回りをまとめる
- 壁を少なくしてオープンな間取りにする
- 内装クロスや建材は量産品を使う
- 設備類は展示場のセールを利用
- 洗面化粧台や収納などを造り付けにする
- 塗壁など湿式工事は避ける
- 可能なところはD I Yも活用
造り付けは自分で仕様を決められるため、既製品よりも安く抑えられることができます。既製品のキッチンや洗面化粧台は扉が付いていて価格も高くなっていますが、扉が必要ないなと思う方は、造り付けでオープンな仕様に変更すればコスト削減になります。
注意する点は造り付けの家具は高くなりやすいので、予算を抑えたい方は避けましょう。D I Yを活用するのもおすすめです。塗壁はDIYにすることでコストを抑えることができ、漆喰や珪藻土など材料だけ用意してもらい、施工は家族で行なえば施工費用を削ることができます。家族の共同作業が思い出でとして残りますので、D I Yでできるところは実践してみましょう。
まとめ
注文住宅の費用相場は2000万円後半〜3000万円半ばになります。ほとんどの方は住宅ローンを利用して家を購入すると思いますので、毎月の返済額のことを考慮して無理のない借入額を設定しましょう。新しいマイホーム生活を豊かにするためにも、資金計画やライフプランを綿密に立てることが大切ですので、家族と話し合い必要なお金を割り出していきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。
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一戸建ては何年住める?中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説
築40年や築50年の中古一戸建ての購入を検討している方は、あと何年住めるかが気になるのではないでしょうか。住宅の寿命は30年といわれることもあり、築年数が経過した中古一戸建てを購入する際は不安になってきます。 この記事では、中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説します。一戸建ての本当の寿命を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 1.一戸建ての寿命は何年?1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う3-2.建て替えを行う3-3.住宅を売却して住み替える4.中古一戸建てを購入するメリット4-1.新築よりも安い価格で購入できる4-2.実際に物件を確認してから購入できる4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富5.中古一戸建てを購入するデメリット5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある6.中古一戸建てを購入する際の注意点6-1.建物の現状をしっかりと確認する6-2.契約不適合責任を確認する6-3.予算に余裕を持たせる7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 1.一戸建ての寿命は何年? 一戸建ての寿命は30年といわれることがありますが、築30年や築35年が経過すると住めなくなるのでしょうか?一戸建ての寿命を知るには、法定耐用年数や期待耐用年数などを理解することが必要です。ここでは、一戸建ては何年住めるかを解説します。 1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる 建物の寿命は法定耐用年数とは異なります。木造住宅の法定耐用年数は22年ですが、築後22年が経過すると寿命がきて住めなくなるわけではありません。法定耐用年数は建物の資産価値がなくなるまでの年数を想定して定められています。 木造住宅の場合、築後22年が経過すると資産価値はなくなりますが、建物の物理的状態に問題がなければ住み続けることはもちろん可能です。ただし、建物の老朽化や設備の劣化が進行している場合はメンテナンスやリフォームが必要になることがあります。 一般的に築30年以上経過している木造の中古一戸建ては建物の資産価値がなくなっており、土地価格だけで購入できる場合があります。しかし、安く購入できてもメンテナンスやリフォームの費用がかかることがあるため注意が必要です。 1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上 木造住宅の寿命は30年といわれることがありますが、これは日本の住宅の平均利用期間が30年であるためです。 出典:国土交通省「長持ち住宅の手引き」 日本人は新築志向が高く、築30年以上経過すると建物を取り壊して新築住宅を建設、購入する傾向があります。まだ住めるのに建物を解体するケースは多く、諸外国と比べると住宅の平均利用期間が短い原因になっています。 木造住宅の実際の寿命を知るうえで参考になるのは、国土交通省が定める期待耐用年数です。期待耐用年数とは、適切な維持管理を行った場合における建物が使用できる期間を指します。 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、メンテナンスやリフォームを適切に行うことで、築40年や築50年であっても住み続けられる可能性は十分あります。 出典:国土交通省「期待耐用年数の導出及び内外装・設備の更新による価値向上について」 1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある 長期優良住宅とは、国が定める耐震性や省エネルギー性、維持管理のしやすさなどの基準を満たした住宅を指します。長期優良住宅は一般の住宅よりも品質が優れており、期待耐用年数は100年を超えます。 耐震性も優れており、震度6強から7程度の大地震でも倒壊することはありません。断熱性能も高く、冷暖房の効きが良くなることで光熱費の削減にもつながります。 長期間にわたって良好な状態で使用するにはメンテナンスが欠かせませんが、長期優良住宅は維持管理がしやすいように設備が設置されており、メンテナンスも容易です。 また、長期優良住宅の認定を受けると、フラット35の金利が0.25%引き下げられたり、税の特例措置が拡充されたりするなどの優遇が受けられます。 2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠 一戸建ては30年以上の寿命がありますが、長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠です。適切なメンテナンスを行うことで、一戸建ての寿命をさらに延ばせます。ここでは、一戸建てのメンテナンスやリフォーム、リノベーションを解説します。 2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する 一戸建ての寿命を延ばすには、定期的に住宅の点検を行い、建物の劣化や損傷を早期に発見することが大切です。修理や補修を迅速に行うことで、将来における深刻な問題の発生を予防し、住宅の安全性を確保できます。 自主点検で重要な箇所は、浴室や洗面所、トイレ、キッチンなどの水回りです。水回りは劣化しやすいため、日頃からの点検が重要になってきます。 日常の点検は、目視できる範囲で行うようにしましょう。目視できない箇所については、ホームインスペクター(住宅診断士)に点検してもらうと不具合箇所が明確になります。目視できない箇所のホームインスペクションの費用相場は、6~12万円程度です。 なお、ホームインスペクションの費用については、地域や業者によって異なるため、事前に複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。 2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う 点検で不具合箇所が見つかれば、早期にメンテナンス(修繕)を行うことが大切です。住宅を建築した施工業者や修理・修繕業者、工務店、リフォーム会社などに相談すると良いでしょう。 水回りや外壁、屋根などは、劣化が進行しやすいため、築年数に応じて定期的なリフォームが必要です。リフォームとは、劣化した箇所を元の状態に戻すことです。 水回りリフォームは築15~20年、外壁や屋根は築10~20年程度がリフォームの目安です。定期的なリフォームを行うことで、一戸建ての寿命を延ばせます。 間取りを変更するなど、大規模な改装・改修をして建物の価値を高めたい場合はリノベーションを行いましょう。リノベーションをすることで建物の価値が高まり、居住性が大きく向上します。築20年が経過して築30年を迎えた頃がリノベーションを行う目安です。 3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法 一戸建ての寿命が近づいたときは、全面リフォームやリノベーション、建て替え、売却など、いくつかの選択肢があり、最も適切な方法を選ぶことが大切です。ここでは、一戸建ての寿命が近づいたときの対処法を解説します。 3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う寿命が近づいた建物を解体せず、改装・改修をしてそのまま住みたい場合は、全面リフォームやリノベーションがおすすめです。ただし、工事箇所が多い場合は、建物を解体して建て替えたほうが費用を抑えられることもあります。 複数の業者と相談して見積もりを取り、全面リフォームやリノベーションと建て替えのどちらにするのかを決めましょう。国土交通省の調査資料によると、全面リフォームの費用は500~2,500万円程度が目安です。リノベーションも同程度の費用がかかります。 ローコスト住宅であれば総額1,000万円台で建て替えができます。そのため、リフォーム費用が予想以上に高額であれば、建て替えを検討するのも一つの選択肢です。 出典:国土交通省「リフォームの内容と価格について」 3-2.建て替えを行う日本人は新築志向が高いため、一戸建ての寿命が近づいたときに建物を解体して、新築住宅に建て替えることはよく行われます。建て替えのメリットは理想とする新築住宅に住めることで、ローンを組みやすいこともメリットです。 一方、デメリットは建物が完成するまでに4~6ヵ月以上かかり、建て替え工事中は一時的に賃貸マンションなどに転居する必要があります。仮住まいの家賃や引っ越し費用なども考慮しなければなりません。 建て替えの費用は新築する建物のグレードによって異なりますが、1,000~4,000万円程度の費用がかかります。長期的な視点で考えて、リフォームをするよりも建て替えのほうがメリットが大きい場合は、建て替えをおすすめします。 3-3.住宅を売却して住み替える一戸建ての寿命が近づいた場合、全面リフォームや建て替えを行わず、売却して住み替えるという選択肢もあります。ただし、古い建物は値段がつかない場合があるため、建物を解体して更地にして売却することも検討しましょう。 建物の状態にもよりますが、建物を解体して更地にしたほうが早く売れる場合があります。建物の解体費用は、建物の構造や延床面積によって異なりますが、30坪の木造住宅だと90~150万円程度が相場です。 なお、住宅ローンが残っていても売却は可能ですが、ローンを完済して抵当権を抹消しなければなりません。今住んでいる一戸建てを売ったお金でローンを完済できなければオーバーローンになるため注意が必要です。 4.中古一戸建てを購入するメリット 一戸建ての実際の寿命は30年以上あるため、メンテナンスやリフォームが適切に行われていれば、中古一戸建てを購入するメリットは大きいです。ここでは、中古一戸建てを購入するメリットを解説します。 4-1.新築よりも安い価格で購入できる新築よりも安い価格で購入できることが、中古一戸建てを購入する最大のメリットです。築30年以上経過していると、土地価格のみで購入できる場合があります。 物件によっては、土地の相場価格以下で購入できることもあり、予算が少なくても住みたかったエリアにマイホームを持てる可能性が高まります。新築では購入が難しい駅チカや都心の物件の取得も可能になることは、中古一戸建ての大きな魅力です。 建物の老朽化が進んでいる場合も、リフォームやリノベーションをすることで、新築住宅と変わらない状態に再生できるため、リフォーム費用を考慮してもお得な場合があります。なお、購入後にリフォームやリノベーションをする場合は、どの程度の費用がかかるかを把握しておくことが大切です。 4-2.実際に物件を確認してから購入できる実際に物件を確認してから購入できることも、中古一戸建てのメリットです。新築住宅は完成しないと物件を確認できません。中古一戸建ては既に物件が存在するため、外観や内観、日当たりなどを自分の目で確認できます。 実際に住んでからのイメージがしやすく、入念に調査をすれば住んでから後悔することは少ないでしょう。修繕やリフォームが必要な箇所も、直接目で見て把握できます。なお、不具合や修繕が必要な箇所がある場合、それを考慮して価格交渉の材料にすることも可能です。 物件を確認する際は、ホームインスペクション(住宅診断)を依頼すると、プロの視点で物件の確認ができます。目視ができない箇所も確認できるため、不動産購入時の安全性が高まります。 4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富中古一戸建ては不動産市場での流通量が多く、立地や間取りなどの選択肢が豊富です。新築住宅は物件数が限定しており、学区や最寄り駅などにこだわりがある場合、なかなか物件が見つからないことはよくあります。その点、中古一戸建ては物件数が多いため、理想の住宅に巡り会える可能性が高いです。 中古一戸建てにはさまざまな間取りがあり、家族のニーズやライフスタイルに合った間取りを選べます。家族構成や将来の計画などに応じて、間取りを柔軟に選択できることは中古一戸建てのメリットです。 また、中古一戸建ては既に建物が完成しているため、即座に入居できる場合が多いです。新築物件よりも迅速な入居が可能であり、急な住み替えや引っ越しにも適しています。 5.中古一戸建てを購入するデメリット 一戸建ての寿命は30年以上ありますが、メンテナンスやリフォームが適切に行われていることが前提です。中古一戸建ては物件によっては劣化が進行しているなどのデメリットがあります。ここでは、中古一戸建てを購入するデメリットを解説します。 5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある物件によっては、建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性があります。一戸建ては適切なメンテナンスやリフォームを行うと寿命を延ばせますが、そのまま放置しておくと老朽化や劣化が進行します。 老朽化や劣化が酷い場合、メンテナンスやリフォーム費用が発生する可能性が高いです。屋根や外壁の補修、配管や電気設備の更新、内部の改装などで100~200万円以上かかる場合もあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古住宅は耐震性に問題がある可能性があり、注意が必要です。耐震補強工事を行っていない場合、震度5程度の地震には耐えられますが、震度6強~7の地震には耐えられず、倒壊する危険性があります。 5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある購入時には修繕やリフォームが必要なくても、住み始めてから修繕やリフォームの費用がかかる可能性があります。築年数が経過した中古一戸建ては、新築と比べると建物や設備の劣化のスピードが速く、住み始めてすぐに修繕が必要になることもあるでしょう。 購入前に建物の状態を調査し、将来の修繕やリフォームの費用を考慮することが重要です。しかし、将来的なリフォーム費用は予測しにくく、想定以上の費用がかかることもあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古一戸建てで、耐震補強工事を行っていない場合は、購入後に耐震補強工事が必要です。耐震補強工事の費用相場は100~200万円程度で、工期は1週間〜1ヵ月程度かかります。 5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある中古一戸建ては新築住宅と比べると、住宅ローンの審査が厳しくなる可能性があります。これは、建物の資産価値が低下しているため、担保価値が低くなるためです。住宅ローンの種類や建物の状況によっては、審査に落ちることもあるでしょう。 立地条件が悪く、建物だけでなく土地の資産価値も低い中古一戸建ては、審査に落ちる可能性が高まります。 なお、新築住宅は頭金なしのフルローンや諸費用込みローンを利用できる場合がありますが、中古一戸建ては諸費用込みローンの利用は難しいです。建物の状況によってはフルローンの審査も落ちる可能性があります。 住宅ローンを組んで中古一戸建てを購入する際は、事前に仮審査を受けておくことが大切です。 6.中古一戸建てを購入する際の注意点 中古一戸建ては新築よりも安いなどのメリットがある反面、老朽化が進行している可能性があるなどのデメリットがあります。中古一戸建てを購入する際は、デメリットも考慮することが大切です。ここでは、中古一戸建てを購入する際の注意点を解説します。 6-1.建物の現状をしっかりと確認する中古一戸建てを購入する際は、建物の現状をしっかりと確認することが極めて重要です。目視できない箇所まで入念にチェックすることが大切であり、ホームインスペクションの利用をおすすめします。 ホームインスペクションは、建物の構造や設備、電気・配管などの重要な部分を専門家のホームインスペクターが詳細に調査します。これにより、潜在的な問題や隠れた欠陥の発見が可能です。 ホームインスペクションで明らかになった問題は、価格交渉の際に有利な材料となります。修繕が必要な場合、その費用を考慮して値下げを要求できます。 6-2.契約不適合責任を確認する 契約不適合責任とは、2020年の民法改正で定められたもので、旧民法の瑕疵担保責任に類似する売主の責任です。契約不適合責任は、目的物の現状と契約の内容に不一致があれば成立し、売買や賃貸借などの契約に適用されます。 売主は買主の選択によって、目的物の補修、代替物の引き渡し、代金減額、契約解除のいずれかによって責任を履行しなければなりません。例えば、購入した物件がシロアリによる被害を受けていたことが発覚したような場合、買主は売主に対して契約不適合責任を追及できます。 なお、売主が個人・不動産会社によって保証期間が異なり、不動産会社は最低2年、個人は売主が自由に決められます。契約内容をしっかりと確認することが大切です。 6-3.予算に余裕を持たせる 中古一戸建てを購入する際は、予算に余裕を持たせることが大切です。土地価格や建物価格だけでなく、仲介手数料や登録免許税、印紙税、司法書士報酬などの諸費用もかかるため、予算に余裕を持たせておかないと資金不足に陥る可能性があります。 修繕費やリフォーム費用がかかる場合もあるため、物件価格だけでなくトータルコストで考えましょう。事前にトータルコストをシミュレーションしておくことをおすすめします。これにより、予想外の支出に対処できる余裕を確保できます。 7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、30年以上の寿命があります。長期優良住宅の期待耐用年数は100年を超えるため、親子孫の3代にわたって住み続けることが可能です。 一戸建てに何年住めるかは、定期的なメンテナンスやリフォームによって違ってきます。メンテナンスやリフォームを行うことで住宅の寿命を延ばせます。適切な維持管理ができていれば、築30年以上の中古一戸建ては価格が安く大変お得です。 なお、中古一戸建てを購入する際は、ホームインスペクションの利用もおすすめです。目視ができない箇所も専門家に確認してもらうことで、安心して購入できます。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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家を建てると決めたらまずやることは?家づくりの基本的な流れをわかりやすく解説
家を建てるのが初めての方は、何から始めればよいのかがわからず、戸惑うこともあるでしょう。家を建てる際は、まずやることを知っておくことが大切です。まずやることがわかれば家づくりをスムーズに行えます。 この記事では、家を建てると決めたらまずやることを解説します。家を建てるのが初めての方も、家づくりの基本的な流れがわかるようになるでしょう。 1.家を建てると決めたらまずやること1-1.家づくりの情報を収集する1-2.家族で話し合って建てたい家のイメージを固める1-3.予算を決める1-4.家が建つまでの基本的な流れを把握する2.家を建てる手順と流れ2-1.土地探し・建築会社探し2-2.プランの決定・見積もり2-3.住宅ローンの事前審査2-4.土地の売買契約2-5.工事請負契約・建築確認申請2-6.住宅ローンの本審査2-7.工事の着手2-8.工事完了検査・引き渡し3.家を建てると決めてから家が建つまでの期間の目安3-1.事前準備3-2.土地探し・建築会社探し3-3.プランの決定~契約3-4.工事の着手・工事完了検査・引き渡し4.家を建てるときに気をつけること4-1.間取りは入念に決める4-2.複数の業者を比較する4-3.値引きだけで判断しない4-4.契約書はよく確認する4-5.建て替えの際は法令上の制限などを調べる5.家を建てると決めたらまずやることを把握しましょう! 1.家を建てると決めたらまずやること 家を建てると決めたらまずやることは、以下の4つが重要になります。 家づくりの情報を収集する家族で話し合って建てたい家のイメージを固める予算を決める家が建つまでの基本的な流れを把握する 上記の4つのことをしっかりと行うことで、理想の家づくりが実現できるでしょう。また、時間に余裕を持って計画を進めることも重要です。以下では、家を建てると決めたらまずやることを解説します。 1-1.家づくりの情報を収集する家を建てると決めたらまずやることは、家づくりの情報を収集することです。インターネットや住宅展示場、モデルハウス、住宅情報誌などで情報収集を行い、知識を深めましょう。 建築業者や建築士のホームページやブログなども参考になります。プロの視点で書かれているため、正確な情報を収集するのに役立ちます。掲載されている施工事例の写真を見ると、理想の家のイメージが膨らんでくるでしょう。 実際に家を建てたことがある友人や知人に話を聞いてみるのもおすすめです。実際の経験から得た知識やヒントは、より良い家づくりのための貴重な情報源となります。また、家づくりの過程での注意点や失敗談などは、失敗を防ぐのに役立ちます。 1-2.家族で話し合って建てたい家のイメージを固める家族全員が快適に暮らせる家づくりをするには、家族で話し合い、建てたい家のイメージを固めることが重要です。家族全員で話し合って、家族それぞれの希望を出しましょう。話し合いを続けていると、どのような間取りや設備が欲しいのか、どのような雰囲気の家にしたいのか、といったイメージが湧いてきます。 話し合いの結果、家族全員の希望を実現するのは難しい場合があります。そのため、妥協が必要な場面もあるかもしれません。バランスを考えながら、家族全員が満足できるような選択をしましょう。 なお、家族で話し合う際は、将来のライフスタイルやニーズも考慮する必要があります。子供が成長し独立することや、高齢化に伴う身体的な制約など、将来の変化に備えた計画を立てることが重要です。 1-3.予算を決める家を建てるには予算の制約があります。予算をしっかり立てることで、計画的に家づくりを進められます。年収から大まかな借入金額を決め、予算シミュレーションをしてみましょう。 借入金額を決める際は、返済負担率(年収に占める住宅ローンの年間返済額の割合)が25%以下であれば、返済に問題ないとされています。ただし、これはあくまで目安であり、他の借入金や生活費なども考慮して、無理のない返済負担率の設定が重要です。 なお、予算シミュレーションをする際は、住宅ローン手数料や登記費用、引っ越し費用などの諸費用がかかることも考慮する必要があります。これらの費用は、土地・建物の購入費の10~12%前後が目安とされています。また、家づくりには予期せぬ追加費用が発生する場合があるため、予備費を確保しておくことも大切です。 1-4.家が建つまでの基本的な流れを把握する家を建てるには、土地探しや建築業者選び、設計、施工、工事完了検査など、さまざまな工程があります。基本的な流れを把握しておくと、スムーズに家づくりを進められます。 家を建てることは人生の一大プロジェクトであり、完成するまでにさまざまなプロセスを経るため、工程や流れを理解して計画的に進めることが重要です。家が建つまでの基本的な流れは以下のようになります。 土地探し・建築会社探しプランの決定・見積もり住宅ローンの事前審査土地の売買契約工事請負契約・建築確認申請住宅ローンの本審査工事の着手工事完了検査・引き渡し これはあくまでも基本的な流れであり、順番が前後したり同時に行ったりする場合があります。 2.家を建てる手順と流れ 家を建てる手順と流れは先に説明したように、さまざまなプロセスがあります。ここでは、各プロセスで行うことの詳細を解説します。 2-1.土地探し・建築会社探しまずは、家を建てるための土地と建築会社を探すことから始めます。インターネットで探すのが一般的ですが、実際に建築会社を訪問して話を聞いてみることも大切です。 なお、土地の条件によって建てられる建物の形状や規模が限られることがあるため、土地と建築会社は合わせて探すことをおすすめします。 土地探しをする際は、希望のエリアや条件を明確にしておくと探しやすくなります。建築会社探しは複数の会社から相見積もりを取り、実績や評判を比較検討することが重要です。 2-2.プランの決定・見積もり建築会社が決まれば、建築プランと正式な見積もりを依頼します。家が完成すると簡単には間取りの変更などはできないため、間取りや住宅設備などの要望をしっかり伝えることが大切です。 予算内で実現できるプランにすることも大切であり、予算オーバーにならないよう注意しましょう。予算オーバーする場合は、要望に優先順位をつけておくと予算内におさまる可能性が高まります。予算内で家を建てるには、要望と予算のバランスを考えることがポイントです。 2-3.住宅ローンの事前審査建築会社から見積もりを取得できれば、事前審査(仮審査)を申し込みます。住宅ローンの審査のプロセスは事前審査と本審査の2段階になっており、事前審査に通った場合でも、本審査に通るとは限りません。 事前審査では、申請者の年齢や職業、収入、資産、負債などの情報をもとに、どの程度の金額のローンが組めるかを大まかに把握することが目的です。この結果をもとに、具体的な予算や物件探しの範囲を絞り込めます。事前審査は土地探しのプロセスでも申し込め、結果は2日〜1週間程度で判明します。 2-4.土地の売買契約住宅ローンの事前審査に通れば、土地の売買契約を締結します。売買契約の際には土地価格の5~10%程度の手付金が必要になるため、提示された金額を準備しておきましょう。手付金は現金で支払うのが一般的です。 売買契約を締結する際は、不動産会社の宅地建物取引士から重要事項の説明を受け、重要事項説明書と契約書に署名・捺印をします。不明な点があれば必ず宅地建物取引士に質問し、契約書の内容をよく確認してから署名・捺印しましょう。 2-5.工事請負契約・建築確認申請土地の売買契約を締結すれば、次は建築会社と工事請負契約を締結します。建築会社との工事請負契約では、建物の設計や施工、工事完了までの一連の工程や条件、支払い条件などが取り決められます。 契約を締結する際は、工事請負契約書に記載してある内容をしっかり確認することが重要です。不明な点があれば、建築士や弁護士などの専門家に相談してみましょう。契約締結後は建築確認申請を行いますが、一般的には建築会社が代行してくれます。 2-6.住宅ローンの本審査土地の売買契約と工事請負契約を締結すれば、住宅ローンの本審査を申し込みます。本審査では完済時年齢や返済負担率などの項目がチェックされ、本審査に通過後、金融機関と金銭消費貸借契約(住宅ローン契約)を締結します。 本審査では事前審査とは異なるさまざまな書類の提出が必要です。書類に不備があると審査が遅れる原因になるため、必要書類は早めに準備しておきましょう。審査の結果は通常1~3週間程度で判明します。 2-7.工事の着手住宅ローン契約を締結してから工事に着手するのが一般的な流れです。施主の希望に応じて地鎮祭などの儀式が執り行われ、その後工事が始まります。工事中は騒音や工事車両の出入りがあるため、工事の着手前に近隣住民に挨拶しておくことをおすすめします。 建物の規模や間取り、工法によって完成するまでの期間は異なりますが、3~6ヵ月程度が工事期間の目安です。ただし、特殊な工法や建物の規模が大きい場合、より長い期間が必要となることもあります。工事中は定期的に現場を訪問して進捗状況を確認しましょう。 2-8.工事完了検査・引き渡し工事が終われば工事完了検査(完了検査)を受け、検査済証が発行されると家の引き渡しが行われます。完成した家の内外の状態を確認し、不備がないかをチェックすることが大切です。 費用はかかりますが、ホームインスペクション(住宅診断)を受けると、プロの目で細かくチェックしてもらえます。なお、引き渡しの際は、今後のアフターフォロー体制なども確認することが重要です。不具合やトラブルが発生した際にスムーズに対応してもらえるよう、事前に確認しておきましょう。 3.家を建てると決めてから家が建つまでの期間の目安 家を建てると決めてから実際に入居するまでは、8~15ヵ月程度かかるのが一般的です。ただし、建物の規模や構造、工法、契約内容、施工業者などによって期間は異なります。ここでは、家を建てる各プロセスにおける期間の目安を解説します。 3-1.事前準備情報収集や予算決めなどの事前準備の期間は、1~3ヵ月程度が目安です。新居に入居したい時期が決まっていれば早めに準備しましょう。 インターネット上には建築会社のWebサイト、家づくりのブログやフォーラム、建築雑誌のオンライン版など、多岐にわたる情報源があります。インターネットを活用すると、情報収集をスムーズに行えます。 予算決めの際は、金融機関が無料で提供している住宅ローンシミュレーションの活用がおすすめです。シミュレーションの結果画面から、事前審査を申し込めるものもあります。 3-2.土地探し・建築会社探し土地探し・建築会社探しの期間の目安は3~6ヵ月程度です。土地を探す際は、エリアや立地、最寄りの交通機関、商業施設などの条件を家族全員で話し合ってみましょう。条件に100%合致する土地は見つけにくいため、どこかで妥協点を設けることが必要です。 土地探しも建築会社に依頼すると、条件に合致する土地を探しやすくなります。すべての建築会社が土地探しをしてくれるとは限りませんが、系列や提携している不動産会社を通じて、理想の建物を建てられる土地を探してくれる場合があります。 3-3.プランの決定~契約プランの決定から契約までのプロセスは、3~6ヵ月程度が目安です。間取りや外観デザインなどの要望を伝えると、建築会社は要望を実現するためのプランニングを進めてくれます。なお、ローコスト住宅だとプランニングの期間の短縮が可能です。 同時に正式な見積もりを出してもらい、プランと予算を固めます。住宅ローンの事前審査に申し込み、審査に通れば土地の売買契約と工事請負契約を締結します。その後、住宅ローンの本審査に通過すれば、家を建てるための準備はほぼ完了です。 3-4.工事の着手・工事完了検査・引き渡し工事の着手から工事完了検査までの期間の目安は3~6ヵ月程度です。ただし、建物の規模や構造、工法などによって期間は異なります。また、天候やその他の要因によって工期が延びることがあります。建物の完成後、引き渡しまでの期間は1ヵ月程度が目安です。 建物の引き渡しと住宅ローンの実行は同時に行われるのが一般的です。住宅ローン実行の1~2週間前に金銭消費貸借契約を締結し、住宅ローンの実行と引渡しを同時に行います。なお、引渡しが土日祝日に行われるときは、住宅ローンの実行を先に行うケースもあります。 4.家を建てるときに気をつけること 家を建てることは、長い時間と労力が必要です。建物が完成してしまうと根本的なやり直しは基本的にはできません。しっかりと準備をして、理想の家づくりを実現しましょう。ここでは、家を建てるときに気をつけることを解説します。 4-1.間取りは入念に決める間取りは家づくりにおいて非常に重要な要素であり、建ててから後悔するケースも少なくありません。間取りは一度決めてしまうと変更が難しいです。後悔のない家づくりをするためにも、慎重な検討が求められます。 間取りは家族構成やライフスタイル、生活動線などを考慮して入念に決めることが重要です。間取りが不適切だと、生活の利便性や快適さに影響を及ぼす可能性があります。 例えば、部屋の配置や広さが合わないために家族の生活が不便になったり、使い勝手の悪い間取りによってストレスが溜まったりすることがあります。 間取りを検討する際には、家族の日常生活や将来のライフスタイルの変化なども考慮し、慎重に決めることが大切です。 4-2.複数の業者を比較する家を建てる際には複数の業者から見積もりを取得し、比較検討することが大切です。見積もりを比較することで、費用や施工品質、アフターサービス、担当者の対応などの違いを把握でき、最適な業者を選べるようになるでしょう。 ただし、5~6社以上の見積もりを取得すると、情報が多すぎてわかりにくくなる可能性があります。そのため、相見積もりは3社程度に留めるのがおすすめです。3社程度だと比較がしやすくなり、適切な業者を見つけやすくなります。 なお、業者の選定にあたっては価格だけでなく、施工品質やアフターサービスなども考慮することが重要です。最終的には、自分のニーズや優先順位に合った業者を選ぶようにします。 4-3.値引きだけで判断しない価格の安さや値引きだけで選ぶのではなく、家づくりにおける重要な要素である施工品質やアフターサービス、プランやデザインに優れた業者を選びましょう。 家は一生に一度の大きな買い物です。価格の安さや値引きだけにこだわらず、長期的な視野で判断することが大切です。質の高い住宅は快適な暮らしを提供してくれるだけでなく、資産価値も高くなります。 質の高い住宅はそれに見合った価格が設定される傾向があります。本当に価値のある住宅は簡単に値引きされません。価格の安さや値引きだけで業者を選ぶと、建ててから後悔する可能性が高いです。施工品質にこだわりがなく、価格の安さだけをことさらアピールする業者には注意しましょう。 4-4.契約書はよく確認する家を建てる際には、契約書をしっかり確認することが非常に重要です。契約書に署名・捺印をすると、契約書に書かれている内容をすべて了承したことになります。 特に「工事請負契約書」と「約款」は、家づくりにおいて最も重要な書類の一つです。これらの契約書には、工事内容や価格、支払い条件、アフターサービスなどの重要な事項が記載されています。 専門用語が多く、わかりにくい部分もあるかもしれませんが、内容をよく理解する必要があります。不明な金額や条件などがあれば、遠慮なく業者に質問しましょう。後からトラブルにならないよう、疑問点は必ず解消しておくことが大切です。 内容が複雑で、自分で判断するのが難しい場合は、弁護士や建築士などに相談することをおすすめします。 4-5.建て替えの際は法令上の制限などを調べる家を解体して建て替える場合は、建築基準法などの法令上の制限を調べることが大切です。法令上の制限によっては、更地にすると家が建てられない場合もあります。法令上の制限の例として、以下が挙げられます。 道路斜線制限北側斜線制限隣地斜線制限日影規制接道義務市街化調整区域 接道義務を例に挙げると、家を建てるには、原則として幅員4m以上の道路に2m以上接することが必要です。接道義務を満たさない場合は再建築不可物件とされることがあり、原則として家の建て替えはできません。 家を解体して建て替える前に必ず法令上の制限を調べ、建て替えが可能かどうかを確認しましょう。法令上の制限を調べるには、役所の建築指導課や建築士に相談するなどの方法があります。 5.家を建てると決めたらまずやることを把握しましょう! 家を建てると決めたらまずやることは、家づくりの情報を収集し、家族で話し合って建てたい家のイメージを固めることです。予算シミュレーションをして、家が建つまでの基本的な流れを把握することも大切です。 家づくりの基本的な流れは、土地探し・建築会社探しから始め、プランの決定・見積もり、土地の売買契約・工事請負契約の締結、住宅ローンの本審査、着工、引き渡しという流れになります。この流れを理解しておくと、住宅建築をスムーズに行えます。 家を建てることは家族の未来を形作る決断です。この記事を参考に後悔しない住宅建築を目指してください。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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ZEH住宅で健康被害を防ごう!冬の換気不足による体への悪影響【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
みなさんこんにちは! (●ゝω・)ノいえとち本舗山口中央店です! 1月も下旬にはいりましたが、まだまだ寒い日が続いています。そんな寒い日は、みなさん暖房やヒーターなどで室内を暖かくしますよね。 冬はできるだけ冷たい空気を入れたくないものですが、みなさんは換気をされていますか?? (o゜ー゜o) 換気をしなければ、室内の空気はだんだんと汚れてしまい、体へあらゆる悪影響を及ぼしてしまいます。 従来の一般住宅ですと、窓を開けて換気するなど、冷たい空気も取り入れなければいけませんでしたが、ZEH住宅なら、室内を暖かく保ったまま、キレイな空気を室内に取り入れることが可能です。 では、一般住宅での換気不足による体への悪影響には、どのようなものがあるのでしょうか。 実は…外の空気より、室内の空気の方が汚い 室内の空気は、外の空気のように循環しないので、ほとんどの場合は室内の方が外の空気より汚れています。EPA(アメリカ合衆国環境保護庁)によりますと、最悪の場合、室内の空気は、外気よりも100倍も汚れることもあるようです。(゜ロ゜ノ)ノ そんな見えない空気を私たちは24時間吸い続けております。大量の空気を体に取り入れていると考えると、当然、キレイな空気を吸いたいですよね。 部屋の空気がどのように汚れ、その汚れによってどのような健康被害があるのか見てみましょう。 空気の汚れによる健康被害 換気を行わない室内では、あらゆる物質が飛び交っております。空気中に舞っているホコリやダニ、その他有害物質などを吸っていますと ・免疫力が低下する・呼吸器系の病気にかかりやすくなる・アレルギー症状が悪化する・冷暖房設備の効率が悪くなる・生活の質・仕事の質が落ちる などの身体への悪影響があります。 ■空気中を舞うホコリ・ダニ・有害物質 室内の空気には多くの微細なホコリや細菌、ウイルスが含まれています。 空気中のカビやウイルスが粘膜を攻撃することによって、呼吸器系の病気にかかりやすくなります。また、体内に入り込んだ細菌やウイルスを撃退するために免疫が機能した結果、アレルギー症状が悪化することがあります。 ■二酸化炭素の増加 私達が室内で、料理をしたり、作業を行うと、その人間の活動により、二酸化炭素が増加していきます。そして、空気中の酸素の濃度が低下してしまい、集中力や記憶力が低下していくという悪影響が起こります。また、空気が汚染されている室内にずっととどまっていると、免疫力が低下していき、免疫のバランスが崩れて、風邪を引きやすくなったりします。 ZEH住宅は冷たい空気を入れずに換気を行うことができる いかがでしたか?私達が想像していたよりたくさんの身体への被害がありましたよね。 以上のような換気不足による身体への悪影響を防ぐことができるのがZEH住宅です。 ZEHに関わらず、全ての建築物に常時換気ができる設備の設置が義務付けられております。 “室内に冷たい空気を入れたくないけど、クリーンな空気の中で生活したい” そんな理想の暮らしを叶えるのがZEH住宅です。 山口で新たな生活をお考えの方は、ぜひ、ZEH住宅で住居内の空気をキレイにして、健康な生活を送ってみてはいかがでしょうか。 山口・周南・山陽小野田・宇部・防府で新築住宅をお考えの方は是非一度、いえとち本舗までお気軽にお問合せください!家族全員が楽しく過ごせるお家づくりを一緒に考えていきましょう。ヾ(・∀・*) 1月25日(土)~2月2日(日)開催イベント↓【防府市田島】地域最大級!超絶怒涛の3棟同時見比べ見学会