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失敗しないための家づくり成功の10ヶ条【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
みなさまこんにちは!いえとち本舗山口中央店です★☆
山口で新築住宅をお考えのみなさまは、「理想の家」というのはありますか(*^^*)?

よほど裕福な方でもない限り、家を購入するチャンスは人生で一度きり。。。
その一度しかないチャンスで、絶対に失敗したくないと誰もが思うはずです!
家づくりに失敗したというブログをよく見かけたり、家づくりは3度目でやっと満足のいく家を建てられると言われていたり、少し家づくりを難しく考えすぎていませんか?
はじめに言ってしまいますが、思考さえ間違えなければ、家づくりを成功させることは簡単です。
誰にでも、絶対にできます!!

この記事では、山口での家づくりで失敗して後悔する方を減らせるよう、より多くの方に家づくりを成功に導くための10ヶ条をお伝えします。
実は、家づくりを成功する究極の方法は、この10ヶ条をマスターすることです。
マスターすれば、まさに鬼に金棒!
山口での家づくりの成功する確率をぐっと上げたい方は、こちらの記事を先にお読み、10ヶ条を知る方が効果絶大です。
まずはじめに、家づくりの成功とは何かをはっきりとさせておく必要があります。
家づくりの成功は、大きくて設備の充実した凄い家を建てることでしょうか?
もしあなたのゴールが凄い家を建てることなら、この記事は参考にならないと思います。
家を建てる目的は、あなたやあなたのご家族の生活をよりよくするためで、家づくりの成功とは、今よりも良い生活をおくれることだと考えています。
家づくりは幸せな生活を手に入れるための手段です。
決して家を建てることが目的になってはいけません。
幸せな生活を送るための家づくり

そのために必要な考え方を、ここではお伝えします。
(※あくまでも私が考え抜いたことです。)
---- 新築住宅で失敗しないための家づくり成功の10ヶ条 ----
1. 絶対に無理な資金計画はしない
2. 追加設備をなくし費用をなるべく抑える
3. 決めた予算内で考えてオーバーしない
4. 変わっていくライフスタイルに対応できる間取りにする
5. メリットだけではなくデメリットも知る
6. 金融機関に強いパルプのある会社を選ぶ
7. 土地の状況をしっかりと把握する
8. アフターフォローが充実している会社を選ぶ
9. どんどん売り込んでくる営業マンがいる会社には要注意
10. 良い営業マンとの出会いが成功の鍵
ここでご紹介したのは、家づくりをこれからの生活のための手段として考えている方へ向けた、成功の10ヶ条です。
この10ヶ条を参考に、あなたに新築住宅を通して今より良い生活を手に入れて頂ければ幸いです。

素人のあなたにとって、家づくりはわからないことだらけだと思います。
だから、正しく導いてくれる良い営業マンとの出会いが、家づくりを成功させるためには不可欠です。
何度もお伝えしているように、新築住宅を購入するのは、これからより良い生活をするための一つの手段です。
家よりもむしろ、家を買った後の生活にフォーカスして計画を進めてくれる会社を探して下さい。
良い営業マンに出会えれば、家づくりは9割以上成功したようなものです。
最初のパートナー探しには絶対に妥協しないようにしてください!!

また、いい会社を見つけるためには、カタログをうまく利用するのが効果的です。
カタログを甘くみていませんか?
良い会社を見つけたい方はぜひ一度、次の記事をお読みください。
また、いえとち本舗山口中央店では、イベントを随時開催中です♪
是非一度来店下さいませ\(^^)/
1月11日(土)~1月17日(金)開催イベント↓
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ローコスト住宅の相場とは?坪単価の目安や価格が安い理由などを解説
ローコスト住宅は価格が安いイメージがありますが、実際にはどの程度の価格なのかを知りたい方は多いでしょう。価格が安くても品質や寿命なども気になります。 この記事では、ローコスト住宅の相場の目安を解説します。価格が安い理由や建てる際の注意点などもわかるようになるため、ローコスト住宅を建てる際はぜひ参考にしてみてください。 1.ローコスト住宅の定義と主な特徴 1-1.ローコスト住宅の意味や定義 1-2.ローコスト住宅の寿命 1-3.ローコスト住宅がおすすめの人2.ローコスト住宅の相場 2-1.ローコスト住宅の価格相場(建物のみ・土地なし) 2-2.ローコスト住宅の坪単価とは? 2-3.ローコスト住宅のコミコミ価格とは? 2-4.本体価格1,000万円以下で建てられる超ローコスト住宅とは?3.ローコスト住宅が安い理由 3-1.経費削減を行っているため 3-2.建材や設備のグレードを統一しているため 3-3.間取りの選択肢を限定しているため4.ローコスト住宅のメリット・デメリット 4-1.ローコスト住宅のメリット 4-2.ローコスト住宅のデメリット5.ローコスト住宅を建てる際の注意点 5-1.広告の金額だけで判断しない 5-2.複数のハウスメーカーや工務店を比較する 5-3.アフター保証の内容を確認する 5-4.オプションを付けると価格が高くなることがある6.ローコスト住宅は坪単価の安さが魅力!注意点も考慮して慎重な検討が重要 ローコスト住宅の定義と主な特徴ローコスト住宅は価格が安いイメージですが、どのような特徴があるのでしょうか。ここでは、ローコスト住宅の定義と主な特徴を解説します。ローコスト住宅がおすすめの人もご紹介するので、参考にしてみてください。 ローコスト住宅の意味や定義ローコスト住宅に特に決まった定義はありません。通常の価格帯の注文住宅と比較すると低価格で、坪単価は30〜50万円程度、トータルの建築費が1,000万円台の住宅を指すことが多いです。 シンプルな設計や建材の一括仕入れなどで低価格を実現しています。 フルオーダーやセミオーダーの注文住宅と比べると設計の自由度は低いですが、低価格で一戸建てを建てられることは大きな魅力です。 一戸建てを新築するのを諦めていた方でも、持ち家を持てる可能性が高まります。 ローコスト住宅は標準規格が決まっていることが特徴です。間取りや設備などはあらかじめ決まっており、必要に応じてオプションを追加する仕組みになっています。 ローコスト住宅の寿命ローコスト住宅であっても、寿命は一般的な住宅と変わりません。住宅を建築する際は、建築基準法や耐震基準を遵守しなければならず、ローコスト住宅も法律の基準を満たして建築されています。 手抜き工事をしない限り、ローコスト住宅も一般的な住宅と同じ寿命だといえるでしょう。 国土交通省の資料によると、実際に住まいとして使える住宅の寿命(期待耐用年数)は、木造は30~80年、鉄骨造は30~60年、鉄筋コンクリート造は40~90年となっています。 出典:国土交通省「期待耐用年数の導出及び内外装・設備の更新による価値向上について」 ローコスト住宅であっても、30~80年程度の寿命は見込めるため、信頼できるハウスメーカーや工務店に建築を依頼し、適切なメンテナンスを行うことで長く暮らせます。 ローコスト住宅がおすすめの人住宅を購入するための予算が限られている方は、ローコスト住宅がおすすめです。建築費用が安いため、一般的な注文住宅の購入は難しくても、ローコスト住宅であれば購入できる可能性があります。 ローコスト住宅はトータルコストを低く抑えられるため、住宅ローンの返済の負担を軽減したい方にも向いています。購入価格が安いと住宅ローンを組みやすく、毎月のローンの返済も楽になるので、生活にゆとりが生まれるでしょう。 間取りや設備などに強いこだわりがない方も、ローコスト住宅がおすすめです。ローコスト住宅は間取りや設備を規格化することでコストダウンを図っており、間取りや設備にこだわらなければ安い価格で購入できます。 ローコスト住宅の相場 ローコスト住宅は低価格なのが魅力ですが、一般的な注文住宅と比べるとどの程度安くなるのでしょうか。ここでは、ローコスト住宅の相場を解説します。いわゆる「コミコミ価格」についても解説するので、参考にしてみてください。 ローコスト住宅の価格相場(建物のみ・土地なし) ローコスト住宅の価格は、坪単価30〜50万円で、トータルの建築費が1,000万円台が相場の目安です。これは建物価格のみで、別途、土地代がかかります。土地代は地域によって大きく差があるため、相場は一概にはいえません。 住宅金融支援機構が実施したフラット35利用者調査によると、一般的な注文住宅の平均坪単価は90~100万円程度になっています。 出典:住宅金融支援機構「2020年度 フラット35利用者調査」 30坪の4LDKの注文住宅を建築すると、2,700~3,000万円程度の建築費が必要になりますが、ローコスト住宅であれば、900~1,500万円程度の費用で建築できる可能性があります。価格の差は歴然であり、建築費の安さがローコスト住宅の魅力です。 ローコスト住宅の坪単価とは?ローコスト住宅の坪単価は、建物価格から付帯工事費と諸費用を差し引いた本体価格で計算されます。建物価格の総額ではなく本体価格で計算される理由は、土地の条件や法令上の制限などによって付帯工事費や諸経費が違ってくるためです。価格を安く見せようとして、わざと付帯工事費と諸費用を含めないわけではありません。 ローコスト住宅の坪単価は30~50万円ですが、この価格には付帯工事費と諸費用が含まれないため注意が必要です。一般的に坪単価は以下の計算式で算出します。 建物の坪単価 = 建物の本体価格 ÷ 建物の延床面積 なお、ハウスメーカーによっては延床面積ではなく、施工面積で計算することがあります。 ローコスト住宅のコミコミ価格とは? ハウスメーカーがローコスト住宅を販売する際、「コミコミ価格」という表現が使われることがあります。勘違いされる方がいますが、コミコミ価格は建物価格の総額ではありません。 先述したように、建物の坪単価は建物価格から付帯工事費と諸費用を差し引いた本体価格で計算されます。コミコミ価格には付帯工事費と諸費用は含まれず、エクステリア工事費や登記費用などは別途必要になります。 ただし、ハウスメーカーによっては、付帯工事費の一部が含まれる場合があるため、コミコミ価格には何が含まれるのかを確認することが大切です。ローコスト住宅の総額は基本的には以下の計算式で算出できます。 ローコスト住宅の総額 = 本体価格(コミコミ価格)+ 付帯工事費 + 諸費用 + オプション追加費 本体価格1,000万円以下で建てられる超ローコスト住宅とは?ローコスト住宅の中には、さらに安い「超ローコスト住宅」も存在します。超ローコスト住宅に明確な定義はありませんが、本体価格が1,000万円以下で建てられる、坪単価が30万円以下の住宅を指すことが多いです。 坪単価が30万円であれば、30坪の建物価格は900万円であり、超ローコスト住宅に該当します。総額は一概にはいえませんが、付帯工事費と諸費用を含めても1,200万円程度であり、圧倒的な安さです。 平屋の超ローコスト住宅であれば、本体価格500万円台~で建てられる可能性があります。 相場はかなり安いため、低価格に徹底的にこだわるのであれば、平屋の超ローコスト住宅を選択肢に含めるとよいでしょう。 ローコスト住宅が安い理由 ローコスト住宅は坪単価30~50万円程度で建てられますが、価格が安い理由は合理化を徹底するなどして無駄なコストを削減しているためです。ここでは、ローコスト住宅が安い理由を解説します。 経費削減を行っているためローコスト住宅が安い理由は、徹底した合理化を図り、経費削減を行っているためです。無駄な経費を徹底的に削減することで、手頃な価格で提供することを目指しています。 ローコストメーカーは人件費を削減するために建設プロセスを最適化しており、無駄な工程を排除して作業コストを削減しています。建設期間が短縮することで、人件費の削減が可能です。ローコスト住宅は安価ですが、手抜き工事をして人件費を削減しているわけではありません。 また、広告宣伝費を低く抑えるために、費用がかかる広告手法ではなく、インターネット広告など安価な手法で宣伝活動を行っています。営業体制を見直すなどの取り組みも行っており、コスト削減につなげています。 建材や設備のグレードを統一しているためローコスト住宅は建材や設備のグレードを統一していることも安さの理由です。建材や設備のグレードを統一することで大量一括仕入れが可能になり、調達コストが削減されます。 グレードや仕様を統一することは、デザインと施工の単純化にもつながります。設計と施工の複雑さが低減し、単純化されることはコスト削減において重要な要素です。職人は作業が楽になり、工期の短縮につながるでしょう。 顧客がよりグレードの高い建材や設備を望む場合は、オプションで対応します。例えば、顧客が長期優良住宅の基準を満たすことを希望する場合は、オプション料を支払うことで対応できます。ローコストメーカーはオプション料を徴収することで粗利の確保が可能です。 間取りの選択肢を限定しているためローコスト住宅は間取りの選択肢を限定しており、これも安さにつながっています。間取りのバリエーションを限定することで設計と施工プロセスを単純化し、コストを削減できます。 職人は同じ間取りの住宅を繰り返し施工することで建設作業が効率化され、工期の短縮にもつながるでしょう。また、標準化された間取りに合わせて建材を調達および配置することで材料の最適利用が実現し、建設コストを節約できます。 さらに、標準化された間取り設計により、建物の無駄なスペースが排除され、建物全体の効率が向上することもメリットです。なお、顧客が間取りにこだわる場合は、標準規格の間取りではなく、オプションで別の間取りを提供します。 ローコスト住宅のメリット・デメリット ローコスト住宅は価格の安さが魅力ですが、設計の自由度が低いなどのデメリットも存在します。ローコスト住宅を建てる際は、メリットとデメリットの両面からの検討が大切です。ここでは、ローコスト住宅のメリット・デメリットを解説します。 ローコスト住宅のメリット ローコスト住宅の最大のメリットは建築費用を低く抑えられることです。間取りや設備、デザインなどにこだわらないのであれば、ローコスト住宅は最適な選択でしょう。 平屋の超ローコスト住宅だとさらに安く購入できるため、予算が限られていても持ち家を所有できます。 また、着工から完成までの工期を短くできることもメリットです。ローコスト住宅は建設プロセスを最適化しており、2~3ヵ月で完成します。 一般的な注文住宅だと完成までに2~6ヵ月はかかるため、ローコスト住宅だと速やかな入居が可能です。 新居に早く入居できると仮住まいの期間も短くなり、家賃の節約にもつながります。時間に余裕がない方にとっても、ローコスト住宅は賢明な選択です。 ローコスト住宅のデメリットローコスト住宅のデメリットとして、デザインや間取りプランの自由度が低いことが挙げられます。デザインや間取りの変更はオプションで対応できますが、バリエーションは限定されます。 オプションを追加すると割高になることもデメリットです。 ローコスト住宅はコスト削減を図るために、設備のグレードが低い傾向があります。特に水回りは旧式のタイプが使われることが多く、追い焚き機能や浴室テレビなどはないケースが多いです。 最新設備を完備した住宅で快適に暮らしたい方には、ローコスト住宅は向きません。なお、設備もオプションで変更できますが、最新設備を導入しすぎるとオプション追加費が割高になるため注意が必要です。 ローコスト住宅を建てる際の注意点 ローコスト住宅を建てる際は、価格の安さだけで判断すると建ててから後悔することがあります。建てる際の注意点を知っておくことで失敗を防げるでしょう。ここでは、ローコスト住宅を建てる際の注意点を解説します。 広告の金額だけで判断しない広告に掲載されている金額だけで判断すると、想定以上の価格になることがあります。坪単価が30万円であったとしても、付帯工事費や諸費用は含まれていないケースが多いです。 特に「コミコミ価格」には注意が必要で、コミコミ価格は建物価格の総額ではありません。 建物の本体価格が安くても、別途、付帯工事費や諸費用がかかるため、総額は高くなります。フェンスや駐車場などの外構工事だけでも数十万から数百万円はするため、総額で判断することが重要です。総額を安くするためにも、エクステリアにお金をかけることは避けましょう。 追加費用の発生を考慮して、予算に余裕を持たせておくことも大切です。予算に余裕を持たせておくと、想定外の追加費用にも対応できます。 複数のハウスメーカーや工務店を比較するローコスト住宅を建てる際は1社だけでなく、3~4社程度のハウスメーカーや工務店を比較して、最も信頼できそうな業者に依頼するのが重要です。 信頼性の高い業者を選ぶことは、将来のトラブルを回避するのにも役立ちます。 希望と予算を伝え、予算内に収まるプランを提案してもらい、相見積もりを取得して比較しましょう。比較する際は価格だけでなく、過去の実績や利用者の口コミ、こだわりや強みを比較するのがポイントです。 価格の安さだけをアピールする業者には注意しましょう。価格が安くても品質が悪ければ住んでから後悔します。「国産木材を使っている」「施工技術には自信がある」などの強みやこだわりをアピールする業者がおすすめです。 アフター保証の内容を確認するローコスト住宅を建てる際は、アフター保証がしっかりしているハウスメーカーを選ぶと安心です。最長保証30年のアフター保証を提供するハウスメーカーもあるため、保証の内容をしっかりと確認しましょう。 ローコスト住宅であっても寿命は一般的な住宅と同じで、メンテナンスをきちんと行えば30~80年は良好な状態を維持できます。5年ごとの無償点検や有償補修などを提供するハウスメーカーであれば、必要に応じてメンテナンスが受けられます。 ハウスメーカーを選ぶ際は、保証期間と保証内容、延長条件などを比較して、最も内容が充実しているローコストメーカーを選ぶのがおすすめです。アフター保証は極めて重要であるため、不明な点があれば担当者に質問して正確な内容を把握しましょう。 オプションを付けると価格が高くなることがあるローコスト住宅は標準仕様で提供されるのが一般的ですが、追加のオプションやカスタマイズを選択すると価格が上昇することがあります。オプションを追加する際は、価格と品質、機能とのバランスを考慮し、本当に必要なのかを見極めて判断することが大切です。 追加のオプションやカスタマイズが予算を超えないよう事前に予算を設定し、予算内に収めるように注意しましょう。あまりにも多くのオプションを追加すると、一般的な注文住宅と同程度の価格になることがあります。 少しでも安い価格でローコスト住宅を建てるのであれば、オプションは追加せず、標準仕様のままが理想です。また、オプションを徐々に付けて、価格を吊り上げる営業手法にも注意してください。 ローコスト住宅は坪単価の安さが魅力!注意点も考慮して慎重に検討しよう ローコスト住宅は坪単価30~50万円が相場の目安です。一般的な注文住宅と比べると低価格であり、予算に余裕がなくても建築できる可能性があります。 価格が安い理由は、規格を統一するなどしてコストダウンを図っているからです。 設計の自由度は低いですが、オプションを追加することで希望を実現できる可能性があります。 ただし、オプションを追加しすぎると割高になるため注意が必要です。 ハウスメーカーを選ぶ際は価格だけを比較するのではなく、こだわりや強みを比較して信頼できるローコストメーカーを選びましょう。 監修者:浮田 直樹不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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延床面積とは?含まれない部分と広く感じさせるための工夫を解説
住宅を購入する時には延床面積という言葉を頻繁に見るかと思います。延床面積は住宅の広さを表すものですので、どんなことを表しているのかしっかり覚えておきましょう。この記事では延床面積とはなにか、床面積に含まれるものと含まれないもの、などをご紹介していきます。1 そもそも延床面積ってなに?2 延べ床面積に含まれないもの3 生活に必要な家の広さはどれくらい?4 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい?5 まとめそもそも延床面積ってなに? 延床面積は1階と2階の床面積を合計した数値になります。延床面積が大きいほど生活空間が広いということですので、どのくらいの広さをもつ住宅なのか見極めるのに延床面積を見て参考にします。延床面積は家づくりにおいて基本的な用語ですので、しっかり押さえておきましょう。さらに覚えておきたい基本的な用語がありますので、以下に記します。 建ぺい率:建物の大きさを制限する割合容積率:延床面積の大きさを制限する割合建築面積:上から見た時の建物の大きさ土地面積:土地の大きさ、坪(約3.3㎡)で表されることもある延床面積は容積率という規制により大きさが制限されています。建ぺい率も同様に建築面積の大きさを制限する割合で、この制限する割合の数値は、それぞれ土地によって変わります。条件の厳しい土地もあれば、容積率が高く延床面積をたくさん確保できる土地もあります。家づくりの際は条件に合う土地を選ぶことが大切です。 延べ床面積に含まれないもの 容積率や建ぺい率により延床面積は制限されますが、建築基準法により面積として参入されない部分もありますので、うまく取り入れていけば効率よく家を大きくすることができます。以下に床面積に含まれない部分をまとめましたのでご参考にしてください。 【ピロティ】 ピロティは壁がなく柱で構成される開放性のある屋外空間です。十分に外気に解放され、室内的な使い方をしなければ床面積に参入されません。【ポーチ】 玄関ポーチは原則床面積に算入されません。ただし、ピロティと同様に室内的用途の場合は床面積に算入されますのでご注意ください。【吹きさらしの廊下】 外気に解放される部分の高さが1.1m以上、天井高の1/2以上である廊下は先端から幅2mまでの部分を床面積に算入しません。【バルコニー・ベランダ】 吹きさらしの廊下同様に外壁から2mまでの幅なら床面積に算入されません。ただし、2mを超えた分は床面積に算入されることになります。例えば3m幅の場合は2mの部分は床面積に算入されず、残りの1mが床面積に算入されます。【屋外階段】 外気に解放されている部分の長さが階段周長の1/2以上、外気に解放されている部分の高さが1.1m以上、階段の天井高が1/2以上の場合は床面積に算入されません。住宅の場合は屋外階段を設置する機会はあまりないですが、二世帯住宅のように1階2階で玄関を分ける時に屋外階段を設置します。【出窓】 出窓の出が外壁面から50cm未満、出窓を設置している壁の面積の1/2以上が窓、室内床から窓の下部まで30cm以上である場合、床面積に算入されません。 【自動車車庫】 自動車や自転車などの駐車目的の施設は延床面積1/5を限度として容積率の計算に算入されません。ただし1/5を超える場合は、1/5を不算入とし、超えた分は床面積として算入されます。【住宅の地階部分】 住宅部分の床面積1/3を限度として容積率算定の際に床面積として算入されません。 【ロフト】 天井高1.4m以下、ロフトの床面積がロフトのある階の1/2未満、はしごで固定されていない、の規定通りの場合は床面積に算入されません。また、ロフトの床面積がその階の床面積の1/8を超える場合は各界の壁量を増やす必要があります。 生活に必要な家の広さはどれくらい? 家の大きさを決める時はライフスタイルや家族構成を基に考えることが大切です。住む人数に見合わない広さの家を建ててしまうと、広すぎてしまったり、狭すぎてしまったりします。国土交通省が公開する住生活基本計画(全国計画)の一般型誘導居住面積水準では、4人家族が住むのに必要な面積は125㎡となっています。この数値は以下の計算式で求めることができますので、住む人数を当てはめて計算し参考にしてみましょう。【一般型誘導居住面積水準】単身者 55m² 2人以上の世帯 25m²×世帯人数+25m²【都市居住型誘導居住面積水準】単身者 40m² 2人以上の世帯 20m²×世帯人数+15m²引用:国土交通省:住生活基本計画(全国計画)フラット35の利用調査でも住宅面積の全国平均は注文住宅:125.8㎡、土地付き注文住宅:111.5㎡となっていますので、坪で表すと平均が30〜40坪ほどです。3〜4人家族が住む家を建てる場合は、30〜40坪の大きさが平均的になりますので、この大きさを目安にするといいでしょう。引用:住宅金融支援機構 住宅関連調査 フラット35利用調査 2019年度集計 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい? 住宅の費用は延床面積と坪単価である程度の目安を計算することができます。計算の仕方は以下になります。延床面積×坪単価=建物の費用坪単価とは延床面積を建物費用で割った数値です。坪というのは現在ではあまり使わないため馴染みがないかもしれませんが、不動産業界や建築業界ではよく使う単位です。坪はmだと約3.3㎡になります。1坪は畳2畳分ですので、50坪の土地なら畳が約100枚敷き詰められる広さということになります。それでは坪単価を出してみますので以下の計算式を参考にしてください。【3000万円の建物で延床面積が125㎡とした場合】3000万円÷125㎡=24万円坪単価は24万円坪単価は上記のように簡単に計算することができますが、注意する点があります。この計算式でいくと延床面積が増えるほど坪単価は安くなりますが、必ずしもそうなるというわけではありません。坪単価が何の基準で出されているか明確なものはなく、住宅会社によって計算の仕方が異なりますので、この計算と合わないということが頻繁にあるかもしれません。延床面積が減るほど坪単価は上がる傾向にありますので、坪単価の計算はあくまでも目安としてとらえておきましょう。また、土地と建物には税金がかかり、引き渡し後に毎年支払うことになる固定資産税と取得後1回限り支払う不動産取得税があります。その他にも印紙税や登記費用、引越し代金、仮住まい費、家具代、などもありますので、家づくりの時に必要になる費用は資金計画時に明確にしておきましょう。 まとめ 延床面積は家の広さを決める数値になります。この数値を見て十分な広さがあるか、それとも住むには狭いかを判断する目安となります。家づくりでは他にも建築面積や床面積と建築面積を制限する容積率、建ぺい率があります。どれも家の広さを決めるのに必要なものですので、計算の仕方を知っておくと設計時に役立ちます。 家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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一戸建ての光熱費はいくら?マンションよりも高い理由や節約方法を解説
これから一戸建てを購入予定の方や、すでに一戸建てに住んでいる方は、光熱費が気になるのではないでしょうか。一般的に一戸建てはマンションよりも光熱費が高めになる傾向があり、家計を節約するには適切な対策が必要です。 この記事では、一戸建ての光熱費の目安やマンションよりも高い理由、節約方法などを解説します。どのようにすれば一戸建ての光熱費を節約できるかがわかるようになるでしょう。 1.光熱費とは?1-1.光熱費の算出方法1-2.光熱費は固定費に含まれる1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは?2-1.専有面積が広い2-2.契約アンペア数が大きい2-3.気密性・断熱性が低い3.水道光熱費の平均額3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額3-2.地域別の水道光熱費の平均額3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法4-1.冷暖房の効率を上げる4-2.電力会社やガス会社を乗り換える4-3.電気やガスの使用量を減らす5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅5-1.省エネ住宅とは?5-2.ZEH住宅5-3.LCCM住宅5-4.長期優良住宅6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント6-1.一戸建てを新築する場合6-2.中古一戸建てを購入する場合6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 1.光熱費とは? 光熱費とは、電気代やガス代、灯油代など、生活のために必要なエネルギーの利用料金を指します。会計上の勘定科目では、水道代を含めて水道光熱費と呼ばれるのが一般的です。ここでは、光熱費の算出方法や特徴を解説します。 1-1.光熱費の算出方法電気代やガス代、水道代の請求書には難しい専門用語が記載されていますが、光熱費の計算方法は至って簡単です。光熱費は以下の計算式で算出できます。 光熱費 = 基本料金 + 使用料 + その他の料金 基本料金は、電気やガス、水道などのサービスを提供するための基本的な料金です。契約内容やサービス提供会社などによって異なり、使用量に関係なく発生します。使用料は1ヵ月間の使用量に基づく料金です。電気やガスの使用量が多いほど使用料が増えます。 その他の料金は、別のサービスの利用料や法律に基づいて徴収される料金です。再エネ発電賦課金などが該当し、請求書に明示されます。 電気代やガス代、水道代に暖房用の灯油代などを加えた金額が、1ヵ月間の光熱費(水道光熱費)になります。 1-2.光熱費は固定費に含まれる光熱費は毎月支払う必要があり、流動費ではなく固定費に含まれます。使用量に応じて変動する部分があるため流動費としての側面も有しますが、使用しなくても毎月必ず支払う費用であるため固定費とみなすのが一般的です。 家計の節約は固定費の見直しが基本で、固定費の節約効果は長く続きます。これは、光熱費は生活に不可欠なエネルギーの利用料金であり、家計の基盤となる費用であるためです。省エネ対策をしたり、サービス提供会社や料金プランを見直したりすることで、家計の節約につながる可能性があります。 1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる光熱費は地域や世帯人数によって異なることが特徴です。北海道や東北、北陸地方などの豪雪地帯では冬場のエネルギー使用量が増加するため、他の地方と比較すると光熱費が高めになる傾向があります。 また、光熱費は世帯人数が増えるほど高くなり、一人暮らし世帯よりも4人家族世帯の方が光熱費は高額になります。これは世帯人数が増えるほど、広い生活スペースが必要になるためです。なお、建物の構造によっても光熱費は異なってきます。 2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは? 光熱費は建物の構造によっても異なり、一戸建てはマンションよりも光熱費が高くなる傾向があります。これは建物の専有面積や気密性・断熱性の違いによるものです。ここでは、一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由を解説します。 2-1.専有面積が広い一戸建てはマンションやアパートと比べると専有面積が広く、エアコンなどの消費電力が大きくなる傾向があります。また、一戸建てはマンションやアパートよりも部屋数が多い傾向があり、部屋数が増えるほどエアコンや照明器具の設置数も増えるため、光熱費が高くなります。 2階建てや3階建ての戸建て住宅は、ワンフロアの集合住宅と比べると空調効率が落ちることも光熱費が高くなる理由の一つです。 2019年9月に日本生活協同組合連合会が実施した「電気・ガス料金調査」においても、一戸建ては集合住宅よりも使用量・料金ともに高いという結果になっています。 同調査によると、一戸建ての1ヵ月当たりの電気料金は平均8,546円で、集合住宅の6,477円と比べると2,000円以上高いです。 出典:日本生活協同組合連合会「電気・ガス料金調査」 2-2.契約アンペア数が大きい電気代は契約アンペア数によって基本料金が変わり、一般的に一戸建てはマンションよりも契約アンペアが大きくなる傾向があります。 一戸建てはマンションよりも電気使用量が大きくなる傾向があるため、マンションよりも高めのアンペア数での契約が必要です。アンペア数が低いと、一度に多くの電気を使用するとブレーカーが落ちてしまいます。 東京電力の場合、30アンペアの基本料金は885.72円/月、60アンペアの基本料金は1,771.44円/月です。 出典:東京電力エナジーパートナー「ご契約アンペアの選び方」 電気代は基本料金と使用料、その他の料金(燃料費調整と再エネ発電賦課金)を加えた金額になるため、基本料金が高くなると電気代も高くなります。 2-3.気密性・断熱性が低い一戸建てはマンションと比べて壁や天井、床などの構造が複雑で、隙間ができやすい傾向があり、冷暖房の効率が落ちてしまいます。 また、一戸建ては外部との接点が多く、屋根や外壁は直射日光にさらされ、室内は外気温の影響を強く受けます。猛暑日などに室温を適正に保つにはエアコンをフル稼働しなければならず、電気代は高くなりがちです。ただし、一戸建てでも高性能な断熱材を使用することで、高い気密性と断熱性を実現している住宅も増えています。気密性と断熱性を高めることで冷暖房の効率が良くなり、光熱費の節約につながります。 3.水道光熱費の平均額 家計を節約するには、水道光熱費の平均額を把握しておくことが大切です。ここでは、世帯人員別・地域別の水道光熱費の平均相場をご紹介します。なお、一戸建て・マンション別のデータはなく、あくまでも水道光熱費の平均額です。 3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、一般社団法人エネルギー情報センターが運営する新電力ネットが算定した世帯人数別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 世帯人数1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額単身11,847円2人家族19,607円3人家族22,834円4人家族23,764円5人家族25,751円6人家族以上 32,652円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 上記のデータから、世帯人数が増えるほど水道光熱費の平均額も増えることがわかります。単身世帯と2人家族の差額は7,760円、2人家族と3人家族の差額は3,227円、3人世帯と4人世帯の差額は930円です。 単身世帯と2人家族では水道光熱費に大きな差がありますが、世帯の構成人員が2人以上になると、大きな増加は見られません。これは、電気代やガス代がかかるエアコンやキッチン、お風呂などを家族全員で共有することで、個々の使用量が分散されるためです。 ただし、家庭ごとに状況は異なり、省エネ対策や設備の違いによっても差が生じることに留意する必要があります。 3-2.地域別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、新電力ネットが算定した地域別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 地域1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額北海道地方23,465円東北地方22,404円関東地方18,091円北陸地方22,471円東海地方18,196円近畿地方 17,765円中国地方17,845円四国地方19,409円九州地方17,135円沖縄地方16,750円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 最も水道光熱費が高いのは北海道地方で、水道光熱費の平均額は23,465円です。2番目に高いのは北陸地方で22,471円、3番目は東北地方の22,404円となります。豪雪地帯になるほど水道光熱費が高くなることがわかります。 最も水道光熱費が安いのは沖縄地方で、水道光熱費の平均額は16,750円です。北海道地方との水道光熱費の差額は6,715円になります。沖縄地方は本土と比べると冬は暖かく、冬場のエネルギー消費量を低く抑えられるため、水道光熱費が低めになることがわかります。 3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由電気代やガス代は、新型コロナウイルス感染症パンデミックやロシアによるウクライナ侵攻、円安などの影響を受け、2021年4月頃から値上がり傾向にあります。これは、原油や天然ガスなどの輸入価格が上昇し、電気代とガス代の原料費調整額が上昇したためです。 政府与党の公明党が実施した調査によると、東京ガスを使用している標準家庭のガス料金は2022年1月から2023年1月の1年間で約37%値上がりしています。 出典:公明党「暮らしの安全」 電気代は、2023年6月1日に大手電力会社7社は値上げを実施しましたが、経済産業省は「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施しており、政府による「激変緩和措置」により値上げの影響は抑えられています。 激変緩和措置は2024年4月末まで延長されたものの、2024年5月からは激変緩和の幅を縮小する方針です。今後の電気代やガス代の値動きについては、原油やLNGなどの燃料価格や円相場の状況、国の政策などによって変わってきます。 4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法 一戸建ての光熱費はマンションよりも高めになる傾向があり、電気代やガス代も値上がり傾向にあります。家計の負担を軽減するには、光熱費の節約が必要です。ここでは、一戸建ての光熱費を低く抑える方法を解説します。 4-1.冷暖房の効率を上げる冷暖房の効率を上げると、光熱費の節約につながります。冷暖房の効率を上げるには、住宅の気密性と断熱性を高め、エネルギー効率の高い機器の使用が有効な方法です。 窓は建物の外部と内部を結ぶ接点であり、外気が入り込んだり室内の熱や冷気が逃げたりします。窓に断熱シートを貼ると断熱性が高まり、冷暖房の効率が上がります。遮光カーテンの使用や二重窓の導入、Low-Eガラス(エコガラス)の使用も気密性と断熱性を高めるのに有効です。 また、古いタイプのエアコンは省エネ性能が低いため、最新の機種に買い替えることも冷暖房の効率を上げることにつながります。フィルターの掃除や適切な温度設定、サーキュレーターの併用なども、冷暖房の効率を上げる方法の一つです。 4-2.電力会社やガス会社を乗り換える電力会社やガス会社を乗り換えることで、光熱費を削減できる可能性があります。エネルギー市場は電力自由化によって市場が開放されており、数多くの企業が参入し、価格競争が行われています。 現在の電力やガスの契約内容と料金を確認し、他の会社が提供するプランと比較すると、より良い条件での契約が可能です。これにより、光熱費の節約につながります。賃貸の一戸建てであっても、電力会社を変える際には基本的に家主の許可は必要ありません。 なお、電力会社やガス会社を乗り換える際は、契約条件や違約金などの確認が大切です。しっかり確認していないと節電につながらなかったり、違約金を請求されたりすることがあります。 倒産や事業停止することもあるため、経営の安定面なども調査し、時間に余裕を持って入念に検討しましょう。 4-3.電気やガスの使用量を減らす電気やガスの使用量を減らすことは、光熱費の節約に直結します。使用量を減らすには、電気のつけっぱなしはしないなど、日頃から節約を意識することが大切です。 お風呂の追い焚きの回数を減らしたり、電子レンジを使った調理を取り入れたりすることで電気代やガス代を節約できます。また、冷暖房の設定温度を適切に管理し、不要なときには電源を切るなどして、無駄なエネルギー使用を避けることが重要です。 照明をLEDに切り替えたり、洗濯機や乾燥機、冷蔵庫の使い方を見直したりするなど、節電の方法は数多くあります。なお、電気やガスの使用量を減らすことで、環境への負荷の軽減にもつながります。環境に配慮した生活を送るためにも、電気やガスの使用量を減らすことは重要なことです。 5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅 エネルギー消費量を抑えることは光熱費の節約につながります。「省エネ住宅」という言葉は社会に定着していますが、具体的にはどのような住宅なのかがわからない方も多いでしょう。ここでは、エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅(省エネルギー住宅)を解説します。 5-1.省エネ住宅とは?省エネ住宅とは、一定の性能基準を満たした省エネ性能が高い住宅を指します。エネルギーの使用量を最小限に抑え、快適で健康的な住環境を提供するために設計されていることが特徴です。 家庭においては冷暖房がエネルギー消費の30%を占めており、省エネ住宅は冷暖房を効率化することでエネルギー消費量を抑えます。また、断熱性を高め日射遮蔽をすることで、冬は暖かく夏は涼しくなり、快適で健康的な住環境を実現します。 住宅のエネルギーコストを削減するだけでなく、地球環境に配慮しCO₂の排出削減につながることも省エネ住宅の特徴です。省エネ住宅にはZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などがあり、いずれもエネルギー消費量を低く抑えられます。 5-2.ZEH住宅ZEH(ゼッチ)住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、創エネ性能を備えた住宅です。エネルギーの自己生成と使用のバランスを取り、年間でゼロエネルギーの達成を目指します。年間のエネルギー消費量を0以下にできるため、光熱費の大幅な削減につながります。 ZEH住宅の特徴は、省エネだけではなく、エネルギーを創造する創エネ性能を備えていることです。ZEH住宅は太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを完備しており、建物自体でエネルギーを生成します。 また、高い断熱性と気密性を誇り、暑さと寒さを防いで快適に暮らせることも特徴です。断熱性と気密性を高めることで、冷暖房の効率が良くなり、エネルギー消費量を減らせます。 5-3.LCCM住宅LCCM住宅(ライフサイクルカーボンマイナス住宅)とは、建築・居住・解体までの全過程におけるCO₂の収支をマイナスにする住宅です。ZEH住宅と同様に年間のエネルギー消費量を0以下にするだけではなく、CO₂を削減するための厳しい基準が設けられています。 省エネと創エネに加えて、長寿命であることがLCCM住宅の特徴です。耐久性の高い建材や設備の使用で建物の寿命を延ばし、保守コストを低減させます。建物の寿命をできるだけ長くし、解体時のコストも考慮します。 政府が普及を推進している低炭素住宅の最終目標がLCCM住宅です。LCCM住宅はまだ普及途上にありますが、低炭素社会の実現に向けて、今後ますます注目されるでしょう。 5-4.長期優良住宅長期優良住宅とは、一定の基準を満たした長期にわたって良好な状態で使用できる住宅です。75~90年程度の寿命があり、適切なメンテナンスを行うことで、親子孫の3代にわたって住み続けられます。 省エネ性能も優れており、ZEH住宅と同程度の厳しい基準を満たしていることも特徴です。高い断熱性と気密性で室内の温度を安定させ、エネルギー効率を向上させます。エネルギー効率の高い設備や機器も導入されており、光熱費の節約につながります。 長期優良住宅の認定を受けるには、国土交通省が定めた基準を満たすことが必要です。太陽光発電システムなどの創エネ設備の導入は要求されませんが、創エネ設備を導入することで、長期優良住宅の認定を受けやすくなる可能性があります。 6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント 一戸建ての光熱費を安くするには、新築・購入・リフォームをする際に省エネ性能を高めることを意識する必要があります。ここでは、光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイントを解説します。 6-1.一戸建てを新築する場合一戸建てを新築する際は、ZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などの省エネ住宅を建築することが光熱費を安くすることにつながります。省エネ住宅はエネルギー消費量を低く抑えられるため、光熱費を大幅に削減できる可能性があります。 省エネ住宅を建築する際は、基準を満たすと補助金・給付金制度の利用が可能です。補助金・給付金制度として、ZEH支援事業や子育てエコホーム支援事業などがあります。補助金・給付金制度を効果的に利用することで、一定の経済効果のメリットを受けることが可能です。 6-2.中古一戸建てを購入する場合中古一戸建てを購入する場合、太陽光発電システムなどの省エネ・創エネ設備を完備している住宅を選ぶと光熱費を安くできます。なお、オール電化の中古一戸建てはガス代が不要になりますが、タイプが古いと電気代が高額になることがあるため注意が必要です。 省エネ住宅やZEH住宅にリフォームした住宅を選ぶことでも、光熱費を安くできます。ZEH住宅や長期優良住宅などの省エネ住宅は断熱性・気密性が高く、光熱費の削減につながります。 6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合一戸建てを省エネリフォームすることは、光熱費を削減する効果があります。省エネリフォームは、建物の断熱性能を向上させ、効率的な設備の導入などを通じてエネルギーの効率を改善することを指します。 省エネリフォームの費用相場は工事内容にもよりますが、100〜200万円程度が一般的です。省エネリフォームをする際は、補助金制度を利用すると工事費の一部が補助されます。補助金制度には先進的窓リノベ事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業などがあり、条件を満たすと利用できます。7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 一戸建ての光熱費は世帯人数や地域、建物の省エネ性能などによって異なります。世帯人数が増えるほど光熱費は高くなり、北海道や東北など冬の寒さが厳しい地域は光熱費が高めになります。 一戸建てはマンションと比べると気密性や断熱性が低いことが光熱費が高くなる主な理由です。しかし、省エネ住宅は気密性や断熱性が高く、省エネ設備や創エネ設備の導入で、光熱費を大きく削減できます。 一戸建ての光熱費を節約したい方は、省エネ住宅の新築や購入、省エネリフォームがおすすめです。光熱費を大幅に削減できるでしょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。