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建物・家づくり
ウォークインクローゼットとは？収納のコツもご紹介
家の中が物で溢れてしまうと生活するスペースが雑然となり、必要以上に狭く感じてしまいます。収納量が増えるウォークインクローゼットは収納の他に生活動線も効率的になりますので、快適に生活していくためにもしっかり収納の計画を立てていきましょう。この記事ではウォークインクローゼットのことや収納のコツをお伝えしていきます。
ウォークインクローゼットとは
一般的なクローゼットの大きさは（幅）1,800mm×（奥行き）900mmほどのサイズになりますが、ウォークインクローゼットは3畳ほどと人が出入り可能な広さを持っているため、たくさん収納することができます。独立した収納部屋ですので、入り口には扉を設置し、室内は棚やハンガーパイプを設置しています。
また、「ウォークスルークローゼット」というものもあり、こちらは出入り口を2つ設けているため、一つの方向にしかアクセスできないクローゼットと比べて動線を効率化させることができます。また、通り抜けができるクローゼットのため一つのクローゼットを共有することも可能です。
ウォークインクローゼットのメリット・デメリットとは
ここではウォークインクローゼットのメリットとデメリットをご紹介していきます。
メリット
- 収納量が増える
- 大きい物を収納できる
- 収納物の管理がしやすい
- 効率的な家事動線にすることができる
ウォークインクローゼットは人の出入りができるほどの余裕のあるスペースがあるため、視認性に優れ、収納物の管理がしやすくなっています。また、衣類の他にキャリーバッグやスキー用品、家具など大型の物も置けるため、物が溢れてしまうといったことも回避できます。
収納する物や量に合わせて棚やハンガーパイプなどで自由にレイアウトすることが可能なため効率的に収納ができ、物干場と隣接する間取りなら洗濯から収納までのアクセスが効率的で家事動線も良くなります。
デメリット
- 居住する部屋を削ることになる
- 配置を間違えると使い勝手が悪くなる
- 定期的な掃除が必要
ウォークインクローゼットを設けるには最低でも2畳ほどの広さが必要です。ある程度のスペースを収納に当てることになりますので、限られた面積をどう配分していくかが重要になります。
また、配置を間違えると使い勝手が悪くなり、使わなくなってしまう恐れもありますので、設計の際は実際に使用するイメージを持って計画することが大切です。また、使っていると埃も溜まりますので、定期的に掃除が必要になります。
ウォークインクローゼットの種類
【パイプハンガータイプ】
衣類をメインに収納したい場合は上部に棚を設置し、棚下にはハンガーパイプを取り付けたパイプハンガータイプがおすすめです。こちらのタイプはコートやジャケットなど丈のある服もたくさん収納ができます。注意するところは下のスペースがあきやすいため、そこのスペースをどう活用するかが重要になります。
【収納棚タイプ】
クローゼット内を収納棚で仕上げたタイプは、服の他にバッグや靴を収納するのに適しています。可動棚にすることで棚の高さを自由に設定でき、効率的な収納が可能になります。棚の設置スペースが必要になりますので、ある程度の広さを持たせることが必要です。
【ユニット棚タイプ】
既製品のキャビネットをクローゼット内に配置し、造作で棚を設けるのが「ユニット棚タイプ」です。家具の設置スペースが必要ですが、収納するものや好みに合わせてキャビネットを用意することができ、収納物の幅も広がります。
ウォークインクローゼットの間取り
【2畳】 2人家族が使うのに適している広さです。2畳は1,800mm×1,800mmの広さがあり、60cm幅で当分することができます。60cm幅の収納スペースを両端に設けることができ、通路も60cm取れるため、収納物の管理もしやすいです。
ハンガーパイプにかけた服の下にはキャリーバッグなど大型の物も置けますが、たくさん置けるというわけではないので注意が必要です。また、2畳だとクローゼットの中で着替えるには少し手狭に感じるため、もう少し広さを確保する必要があります。
【3畳】
3畳は一般的に採用されやすい広さで3〜4人家族に適しています。通路のスペースも大人2人が入っても余裕があり、十分な収納量がありますが、服が多めの方は少し物足りないかもしれません。服をぎゅうぎゅうに詰めてしまうと管理もしにくくなるため、服が多めの方は3.5〜4畳の広さを取るのが無難です。【4畳】
4〜5人家族に適した広さで、衣類や大型の物も余裕を持って収納することができます。この広さなら収納ユニットを配置することも可能なため収納の幅が広がります。また、クローゼット内で着替える場合は鏡やベンチソファを置くと便利でしょう。注意するところは収納の使い方によって無駄なスペースができてしまう可能性がありますので、棚やキャビネットには収納物に合わせられる可変性を持たせるといいでしょう。ウォークインクローゼットの収納レイアウト
【I字型】
片側のみに収納スペースを配置したタイプが「I字型」です。このタイプは奥行きが取れない時に有効で、収納スペースと通路のスペースが等分された配置になります。そのため他のレイアウトと比べて通路のスペースが多くなり、収納としては非効率的です。収納棚とハンガーパイプを設置したレイアウトが一般的で、外壁に面している場合は窓の設置が可能です。【II字型】
クローゼットの中心を通路とし、両側に収納スペースを配置したタイプが「II字型」です。このタイプは収納スペースが両側に配置されているため「片方を衣類のためにハンガーパイプを設置し、もう片方は箱物を置くために収納棚を設置する」といった収納物を分けてレイアウトすることができます。通路の突き当たりの壁は収納スペースではないため窓の設置も可能。「I字型」ほど人が移動するスペースを取らなくてもいいので、収納も効率的です。【L字型】
片側と奥側の壁に収納スペースを配置した一般的に採用されやすいレイアウトです。II字型のレイアウトに似ていますが、コーナー部分はデッドスペースとなりやすいので注意が必要になります。こういったスペースには使用頻度の少ないものを置くなど無駄なスペースとならないように配慮することが大切です。このレイアウトは一面だけ収納スペースとならない壁ができるため窓を設けることができます。【コの字型】
両側と奥の壁に収納スペースを配置したレイアウトが「コの字型」です。このレイアウトもよく採用されやすく、すべての壁が収納スペースとなるため窓を設置することはできませんが、その分収納できる量が増えます。収納物を見渡すことができるため管理がしやすく、出し入れも容易です。パイプハンガーや収納棚の設置、キャビネットの配置などレイアウトできる幅も広がるため収納物に合わせた効率的な収納が可能です。ウォークインクローゼットの設置場所
ウィークインクローゼットの配置はライフスタイルに合わせて計画することをおすすめします。設計の際はどう利用するかが大切ですので、どんなことを求めているか明確にしておきましょう。おすすめの設置場所を以下にまとめましたのでご参考にしてください。
- 起きてすぐに着替えたい場合は寝室横に設置
- 更衣室として使うなら廊下に設置
- バスルームとのアクセスを考えるのなら洗面所と隣接する位置に設置
- 帰宅してすぐに着替えたい場合は玄関横に設置
- 家事動線を考慮するならベランダやバルコニー横に設置
まとめ
収納量が増えるとあちこちに物を置くことがなくなり家の中がきれいになります。収納物や用途によって適切なレイアウトや設置場所がありますので、間取り計画の時はどんな物を収納するのか、どういった使い方がしたいか設計士の方に伝えて使いやすいウィークインクローゼットを計画しましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。
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建ぺい率と容積率って？調べ方や知っておくべき注意点を解説！
家を建てる土地には街並みの景観や防災、人の流入などを整えるために建築物の制限があります。家の設計では建ぺい率や容積率などの建築制限が必ず関わっていきますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。この記事では建ぺい率や容積率についてご紹介します。1 建蔽率（建ぺい率）とは？2 容積率とは？3 用途地域によって制限がある！ 4 知っておくべきポイント5 まとめ建蔽率（建ぺい率）とは？ 家を建てる敷地には建築可能な大きさが定められており、この値を建ぺい率といいます。通常は分数で表記されていますが、よく使われているのはパーセントです。建物の大きさとは建物の外壁や柱の中心線に囲まれた部分を示し、建物の水平投影面積が該当します。土地は街並みの景観や防災、採光、通風などを整えるために建築する建物を制限しています。もし、制限なく建築ができると高い建物ばかり多くなってしまったり、日照をとることができない建物ができてしまったりと住みにくい都市になってしまいます。住みやすい都市となるように土地には建物の制限を設けてバランスをとっています。建ぺい率は各市町村の役所や不動産業者により公開されており、インターネットや電話で確認できます。市役所は都市計画課や街づくりを担う部署で相談ができますので、調べ方が分からなかったり、土地について相談があったりする場合は直接聞きにいくのもいいでしょう。求め方は以下の計算式で算出することができます。建ぺい率（%）=建築面積 / 敷地面積 × 100【例：建築面積が75㎡、敷地面積が150㎡、建ぺい率が50%の場合】75㎡ / 150㎡ × 100 = 50%上記の例でいくと、150㎡の敷地面積に対して75㎡の建築面積を持つ建物が建築可能です。 容積率とは？ 容積率は建物の内容量を制限する割合で、都市機能をオーバーさせないために人工をコントロールする役割があります。容積率の制限がないと部屋数を増やすためにいくらでも高い建物を建てることが可能になってしまい、人口数も増えることで都市機能の許容範囲を超えてしまいます。建物の内容量は延床面積で表し、敷地面積で除すると容積率が算出できます。計算式は以下になります。容積率（%）=延床面積 / 敷地面積 × 100【例：延床面積が300㎡、敷地面積200㎡、容積率が150%とした場合】 300㎡ / 200㎡ × 100 = 150%上記の条件でいくと延床面積300㎡までなら建築可能ということになります。建ぺい率や容積率は制限を超えて建てられませんので、土地選びの際は必ず確認してから選ぶことが大切です。 用途地域によって制限がある！ 用途地域ごとの建ぺい率や容積率を表にまとめましたのでご覧ください。 用途地域建ぺい率（%）容積率（%）第一種・第二種低層住居専用地域30・40・50・6050・60・80・100・150・200第一種・第二種中高層住居専用地域30・40・50・60100・150・200・300・400・500第一種・第二種住居地域50・60・80100・150・200・300・400・500 容積率は条件が厳しい方を適用 容積率は前面道路の幅員によって数値が変わってきます。前面道路とは敷地に接する道路のことで、幅員12m未満の道路は建築基準法により指定する計算式で算出し、都市計画が定める指定容積率と照合して条件が厳しい方が該当になります。幅員12m未満の場合の計算式は用途地域により割合が異なり以下にまとめましたのでご覧ください。 前面道路幅員12m未満の計算式【第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域、第一種・第二種住居地域、準住居地域】道路幅員（m）×0.4【近隣商業地域、工業地域、無指定地域】道路幅員（m）×0.6 幅員12m未満の場合の求め方 前面道路幅員3m、用途地域が第一種低層住居専用地域で指定容積率が150%とした場合で容積率を求めていきます。指定容積率 = 150% → 15/10（分数での値）前面道路幅員3m × 0.4 = 1.2（120%） →12/10（分数の値）上記の数値により条件が厳しい12/10（120%）が容積率となります。 知っておくべきポイント 建築基準法では建築面積の緩和措置がありますので、より広い建物を建てるために有効に活用することがポイントです。ここでは、建物にかかる制限の規定で知っておきたいポイントをお伝えします。 建ぺい率の緩和措置 建ぺい率は緩和措置があり、以下の条件に適合すると指定する数値を都市計画で定める数値に加算することができます。 防火地域内の耐火建築物の場合は＋10%加算 特定行政庁指定の角地の場合は＋10%加算 1と2の条件を両方満たしていると都市計画で定める数値に＋20%加算することが可能です。用途地域によって緩和措置の対象が異なりますので、下記にまとめたものをご参考にしてください。【第一種・第二種低層住居地域、第一種・第二種中高層住居地域、工業地域】都市計画で定める数値：30、40、50 防火地域内の耐火建築物の緩和：1+10% 特定行政庁指定の角地の緩和：1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和：1+20% 【第一種・第二種住居地域、準住居地域、準工業地域】 都市計画で定める数値：50、60、80 防火地域内の耐火建築物の緩和：1+10%（1の値が80の場合は制限なし） 特定行政庁指定の角地の緩和：1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和：1+20%（1の値が80の場合は制限なし） 建ぺい率80%を除いて近隣商業地域や商業地域、工業地域なども緩和措置がされています。地階の建築面積と延床面積の特例 地階（地下室）は建築面積や容積率の特例があり、条件を満たすことで緩和することができます。地盤面から1m以下の地階は建築面積に算入されません。また、住宅スペースと見做す部分の床面積の1/3を限度として、「地階の床から地盤面までの高さが地階の天井高1/3以上あること」「地盤面から地階の天井までの高さが1m以下であること」の2つの条件を満たすと容積率の計算の際は延床面積として含まれません。例：容積率限度を延床面積150㎡とした場合、50㎡以下の地階なら延床面積に算入せず設けることができます。外壁から1m以内の軒や庇やバルコニーは建築面積に含まれない 庇や軒、バルコニーなど外壁から突き出す部分が1m以内の場合は建築面積に含まれません。もし、外壁から突き出している部分が2mある場合は、緩和されている1mを差し引いた1mの部分が建築面積に含まれます。開放性を持つ建築物の建築面積の緩和 開放性を持つ建築物は、建物の先端から1m以内の部分は建築面積に含まれません。開放性というのは具体的な条件が規定されており、以下の条件となります。 外壁がない部分が連続して4m以上 柱の間隔が2m以上 駐車場や駐輪場の施設の延床面積の除外 カーポートは柱や屋根を持つ建築物となるため基本的に建築面積に含まれます。ただし、駐車場や駐輪場を目的とした施設の場合、容積率の算定の際は建築物の延床面積1/5を限度として差し引くことができます。ロフトや小屋裏の延床面積の緩和 ロフトや小屋裏は一定の条件を満たすことで居住部分として看做されず延床面積の算入から除外することができます。延床面積に含まれない条件は以下のことを満たす必要があります。 ロフトの床面積がロフトのある階の床面積の1/2未満 天井高が1.4m以下 居住などに使用する仕様でないこと ロフトの床面積がロフトのある階の1/8を超える場合、各階の壁量を増やすこと ロフトは居住スペースとして看做されていないため、仕様には注意しましょう。床の仕上げが畳や絨毯、タイルカーペットなどにすると居住スペースとして看做されてしまう可能性がありますので、設計の際は設計士の方に相談しながら計画していくことが大切です。 まとめ 建ぺい率や容積率を確認せず土地を選んでしまうと、当初計画していた大きさの建物が制限により建てられなくなってしまうということになりかねません。家を建てる時は必ず建ぺい率や容積率が関わってきますのでちゃんとどんなことか理解しておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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家づくりで失敗しないために！実際の流れや依頼先の選び方を解説
家を建てるには高額な費用がかかるため、できるなら失敗はしたくありません。後悔なく理想の家を建てるには、しっかり話し合いがされていて、建てたい家がどんな家かちゃんと把握していることです。この記事では家づくりに失敗しないポイントや家が完成するまでの流れ、依頼先などをご紹介していきます。1 家づくりを決めたら最初にやること2 家づくりはイメージが大切3 家づくりで必要な費用の計算方法4 実際の家づくりの流れ・工程5 依頼先の選び方6 後悔しないための家づくりの注意点7 まとめ家づくりを決めたら最初にやること家は家族と一緒に生活をおくる一つの箱です。一緒に生活していく家族だからこそ、みんなが幸せになる家づくりができるといいですよね。「どんな家に住みたいか？」「どんな生活をおくりたいか」など家づくりが頭に浮かんだら、何をしたらいいか迷われるかと思います。住宅展示場や現場見学会に行く、住宅会社に相談する、資料請求する、などどれも重要なことですが、もっと大事なことがあります。それは一緒に暮らす家族と話し合うことです。家づくりを決めたら最初にやることは家族会議を開いて、これから進めていく家のことを話し合あっていきましょう。 家づくりはイメージが大切 家づくりは「どんな家に住みたいか」「理想とする家はどんな家か」などしっかり自分が求めるイメージを持っておくことが大切です。家づくりのイメージを膨らませる時は現実的なことばかり考えるのではなく、理想もたくさん盛り込んでいきましょう。ライフスタイルに合わせていくことも大切ですが、せっかく新しい生活が始まるマイホームですから、理想な生活や家族像を思い浮かべておくことも重要です。現実と理想の両面のイメージを持つことで、理想を叶えるために弊害となる問題も明らかになり、どうすれば解消できるか対策を立てることができます。頭の中に浮かんだ家のイメージを設計士の方に伝えるには、写真や雑誌の切り抜き、イラストなどを用いることをおすすめします。求めている理想を視覚的に伝えられますので、設計士との間で食い違いが起きにくくなります。また、頭に浮かんだイメージを文字に起こしておくことで、どんな家を建てたいかアイディアを整理することができますので、イメージを具体化するのにおすすめです。 家づくりで必要な費用の計算方法 家づくりにとって見逃すことができないのが家を建てる費用です。まずは、家づくりにかかる費用について押さえておきましょう。【家づくりにかかる費用の内訳】本体工事費：約7割 付帯工事費：約2割 諸経費：約1割【本体工事費】 家を建てるために必要な基礎工事や木工事、外壁工事、屋根工事、内装工事などが該当します。【付帯工事費】 付帯工事は地盤改良、解体工事、基礎補強工事、インテリアや照明、外構工事などが該当します。【諸経費】家や土地の登記費用や印紙代、住宅ローンの手数料、火災・地震保険の費用、仮住まい費、引越し代などが該当します。住宅ローンの返済額は返済負担率20〜25%の範囲が目安です。賃貸住まいなら現在支払っている家賃も照らし合わせて適切な返済額かよく検討しましょう。借入可能額や返済額の目安を知りたい方は住宅ローンのシミュレーションができるサイトがありますので、そこで確認してみるのをおすすめします。フラット35 ローンシミュレーション 実際の家づくりの流れ・工程 以下に家づくりの流れと工程を記しましたのでご覧ください。1. 情報収集・家の構想を立てる・資金計画 どんな家を建てていきたいかイメージを膨らませ計画を立てていきます。資料請求などで情報も収集し、資金計画をしていきましょう。2. 土地探し・敷地調査 土地がない場合は新しく探すことになります。土地の条件に合わせて家を建てていきますので、できるだけ理想を叶える土地を選ぶことが大切です。土地探しの時に設計士の方に同伴してもらうといろいろアドバイスをもらえますので相談してみましょう。3. 住宅会社に相談 住宅会社に相談する時は、なるべく理想としている家のスタイルに合った会社を選びましょう。最初は複数の会社に相談してもいいですが、徐々に絞っておくことで無駄が減り有効に時間を使うことができます。4. 見積もり・プランづくり 相談時に見積もりとプランを作ってもらいます。建てたい家の希望を伝え、食い違いを防ぐために打ち合わせの記録を残しておきましょう。5. 住宅会社の決定・契約 見積もりとプランがある程度かたまったら依頼する住宅会社を決めて契約へと進みます。契約書や重要事項説明書、約款などをしっかり理解できるように資料は事前に取り寄せておくことをおすすめします。6. 住宅ローンの申し込み 契約後は住宅ローンの申し込み手続きを行います。本人確認書類や所得証明、物件関係の書類、印鑑証明、住民票、建築確認済証など必要な書類を用意する必要があります。7. 地盤調査 家を建てる土地の強度を調査します。軟弱地盤の場合は、家の荷重に耐える土地にするために地盤改良を行う必要があります。8. 最終図面と見積もりの確認 プランを完成させ、見積もりなどの調整を行います。ここで決めたプランを元に家を建てていくことになりますが、追加や変更などは事前に伝えておけば建築中でも対応が可能です。9. 工事着工〜検査〜完了・引き渡し 地鎮祭をする場合は着工前に行われます。工事着工後は工事の間に中間検査が行われ、完成後は完了検査を実施し、そこで審査が通れば完成、引き渡しとなります。10. 登記・引越し・入居・アフターサービス 引き渡し後は土地や家の登記を行い、住宅ローンが開始されます。入居の際は近隣挨拶を行い、新生活がスタートです。引き渡し後は住宅会社の定期点検やアフターサービスを受けることができます。家づくり開始から完了まで半年〜1年以上かかります。大切なことは余裕を持ったスケジュールで進めることです。入居する期日が決まっている場合は入居したい期日から逆算して、いつから始め、いつ工事を開始すればいいか判断することができます。 依頼先の選び方 家を建ててもらう会社はハウスメーカー、工務店、設計事務所の3つがあります。【ハウスメーカー】営業拠点を全国展開し、豊富な商品ラインナップを用意。倒産リスクが少なく、建材や施工など規格化され安定した品質を提供する特徴があります。また、定期点検やメンテナンス、長期保証などアフターサービスも充実しています。【工務店】工務店は地域密着型で事業を行う住宅会社のことで、営業所から近いエリアを対象としているため、何か緊急なことがあってもすぐに対応してもらえるレスポンスの良さが特徴的です。工務店によって家のこだわりがありますので、個性を出したいという方にもおすすめです。【設計事務所】 設計事務所はデザインに定評があり、完全自由設計が可能です。施工は工務店や施工店に依頼することになりますが、設計事務所が現場を管理してくれるため、建築家の立場で工事を進めてくれます。家は「価格」「デザイン」「性能」の3つのバランスが大切です。バランスが偏った家は生活がしにくかったり、デザインや間取りに不満を感じてしまったりします。いえとち本舗のイエテラスはこの3つのバランスに優れ、低価格でありながらも高品質な家をご提供しています。二階建ての他に平屋も対応し、さまざまなニーズに合わせられるように豊富なプランをご用意しておりますので、これから家の購入をご検討されている方はぜひご参考にしてください。いえとち本舗イエテラスの詳しいことについては下記のリンクをご覧ください。いえとち本舗：イエテラスのコンセプト 後悔しないための家づくりの注意点 家づくりに後悔しないために見積もりや打ち合わせには以下のことに注意しましょう。【設計者との打ち合わせでの注意】設計者は的確な提案をしてくれているのか 設計者とイメージを共有できているか仕上げ材は大きめのサンプルで確認する 【見積もりのチェックポイント】トータル金額はいくらか完成期間、完成しておきたい時期があるか、それに間に合うか打ち合わせを記録すること 初めは相見積もりを行い、徐々に会社を絞っていくこと まとめ 家づくりでは自分が求めているイメージをしっかり持っていることが大切です。実際に生活しているイメージがないと家づくりに失敗してしまう可能性があるので注意しましょう。家づくりは家族が主体となって進めていくことが大切です。買い焦りや妥協をせず理想の家を叶えていきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
