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建物・家づくり
快適に過ごせる、バリアフリー住宅【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・防府・山陽小野田】
みなさんこんにちは!いえとち本舗山口中央店です♪
山口・防府・宇部・山陽小野田・周南で新築住宅の購入をご検討中のみなさま、お家のバリアフリーについて、お考えになったことはありますか?

最近では、公共施設等も、バリアフリー化が進んでおり、スロープ手すり、多目的トイレなど、車いすの方や障がいのある方だけでなく、妊婦さんや子連れなど、様々な方が利用しやすい施設が増えてきていますね(o^―^o)
しかし、家を購入するとなると、どのくらいバリアフリー化ができるのか、費用面はどのくらいかかるのか等の不安を感じている方も多いのではないでしょうか?
そのようなお悩みがある方に向け、今回の投稿では「快適に過ごせる、バリアフリー住宅」についてお伝えします!

<そもそも、バリアフリー(住宅)とは?>
バリアフリーという言葉を聞くと、高齢者や障がい者だけのことだと捉えられがちですが、バリアフリー住宅とは、小さな子どもから高齢者までが快適に安心・安全に過ごせる住まいのことを指します!
もしも、突然のケガや病気になってしまった時、普段なら軽々に通ることができた家の中の段差でも躓いてしまい、さらに大けがをしてしまう危険性が出てきてしまいます。
しかし、バリアフリー住宅は一般的な住宅に比べ、段差等の危険因子となるものが少ないため、より暮らしやすい住宅にもなります!(^^)!

<なぜ、バリアフリーがいいのか>
これは、バリアフリー住宅に限らず、一般的な新築住宅を決める際にも同じことが言えちゃうのですが…
バリアフリーは、人によって必要とされる部分がかなり異なってきます。
例えば、座って作業することはできるが足腰が悪いため、立って移動することが難しい方や、病気によって手が震えてしまうけれど歩行はスムーズな方など、一人ひとりでニーズが異なってしまうことや、変容してきてしまこともあるんですね…(*_*;
このように、直近の未来のことも大切ですが、先々の将来を考えたバリアフリー住宅をオススメします!
例えば、足腰が悪くなり歩行が難しくなってしまった場合、手すりを付けるだけでなく、車いすで移動できるよう玄関にスロープが置けるスペースを作ることや、外溝から玄関までのスロープを作っておくなど、何か起きても対応できる住まいづくりをすることはとても大切です♬
<さいごに>
新築住宅を購入するとなると、その直後の住まいのことを考えるだけでなく将来性を考えることや、老後の住宅ローンのことだけでなく、老後も過ごしやすい住まいを作ることを意識して、新築住宅を選ぶことをオススメします( *´艸`)

山口・防府・宇部・山陽小野田・周南で新築の購入をご検討中のみなさまへ
いえとち本舗山口中央店・宇部店では、新築住宅を選ぶポイントや、買う時に気を付けることなど、お家に関する相談会等のイベントも実施しております♪住まいに関して、気になる事がございましたら、ぜひお問い合わせください(^◇^)

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新築住宅を建てることが決まったが親や義両親が反対してくることに対する対処方法
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新耐震基準法を解説!耐震性の目安はどれくらい?
日本は地震大国と呼ばれるほど地震の多い国です。普段の生活を安心しておくれるためには、万が一の大きな地震でも倒壊しない建物であることが求められ、そのためには地震に対して強度を持った耐震性を有していることが大切です。建物には地震により倒壊しないための耐震基準が定められています。これから住宅の購入や改築を検討されている方は地震に対して強い建物であるかちゃんと判断していくことが大切ですので、この記事でお伝えする新耐震基準とはなにか押さえておきましょう。 1 旧耐震基準と新耐震基準の違い2 どれくらいの地震に耐えられるの? 3 耐震等級の基本 4 税制上の優遇処置について5 まとめ旧耐震基準と新耐震基準の違い引用:国土交通省 住宅・建築物の耐震化について現在の住宅には旧耐震基準と新耐震基準で建てられている建物の2つがあります。耐震基準とは一定の強さの地震に対して倒壊または損壊しない構造をもつ建物を建てられるように建築基準法が定めている基準のことです。日本は地震活動が活発な環太平洋帯に位置しているため、これまで頻繁に大きな地震が発生しており、1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)では約25万棟の家屋が全半壊。倒壊した家屋のほとんどが古い木造住宅であったことが報告されています。その中で比較的被害が少なかったのが新耐震基準の建物で、これは震度5強程度の地震でほとんど損傷しないこと、震度6強〜7程度の揺れでも倒壊・崩壊せず安全を確保できることを前提とした基準になります。旧耐震基準基準は1950年施工され1981年まで適用された耐震基準のことを指し、1981年に改正された新耐震基準を満たさない構造の建物になります。旧耐震基準は震度5強程度の地震でほとんど損傷しないことを前提とした基準ですが、1978年(昭和53年)宮城県沖地震後、耐震設計が見直され現在の新耐震基準が誕生しました。新耐震基準と旧耐震基準の境は「1981年(昭和56年)5月31日までが旧耐震基準」「1981年(昭和56年)6月1日以降が新耐震基準」とされています。 どれくらいの地震に耐えられるの? 新耐震基準は震度5強程度(中規模)では軽微な損傷、震度6強〜7程度(大規模)で倒壊・崩壊しないことを検証するものです。中規模の地震動に対しては許容応力度計算(一次設計)により建物の部材の抵抗力を算出し、大規模の地震動に対しては保有水平耐力計算(二次設計)により地震の水平力に建物が耐えられるかを算出して検証されます。ただし、新耐震基準では建物の損傷は残るものと考えられており、まったくの無傷というわけではありませんので注意が必要です。旧耐震基準の建物は保有水平耐力で地震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って地震力を測っています。 保有水平耐力・Is値・Iw値 保有水平耐力は建物が地震力を受けた時に建物が保有している水平抵抗力のことをいい、保有水平耐力(Q)≧必要保有水平耐力(Qun)であることが求められます。しかし、前述したとおり旧耐震基準では保有水平耐力で耐震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って耐震力を算出します。【Is値・Iw値(構造耐震指標)】Is値、Iw値は建物の強度や靭性など耐震性能に関わる要素を総合的に判断する指標となります。Is値は以下の式で算出します。Is=Eo(保有性能基本指標)×Sd(形状指標)×T(経年指標)また、木造の場合はIw値という耐震指標となり、以下の計算式になります。Iw値=Pd(保有耐力)/Qr(必要保有耐力)このIs値、Iw値の評価は建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)の告示(旧建設省告示 平成7年12月25日 第2089号)により定められており、この値が大きいほど耐震性が高く下記のように評価が区別されています。【Is値の評価】 Is