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建物・家づくり
オープンキッチンのメリットやデメリット対策を解説!実例あり
壁で仕切らないオープンキッチンは開放感のある空間をつくりだすことができる魅力があります。一体感のある空間は広々として、家族とのコミュニケーションもとりやすく明るい空間を実現することができ、多くの方がオープンキッチンを取り入れています。この記事ではオープンキッチンの優れているところや不便なところ、問題への対策などをご紹介していきます。
オープンキッチンとは?
オープンキッチンとは壁で仕切られていないキッチンのことで開放感のあるLDK（リビング・ダイニング・キッチン）の間取りに採用されることが多いです。キッチンが壁で仕切られていないため空間に一体感が生まれ開放感を生み出すことができます。また、キッチンを囲んで友人や家族と一緒に料理を楽しむことができたり、調理中でもリビングを見渡すことができたりもしますので、コミュニケーションもとりやすいのが特徴です。
オープンキッチンには腰壁や垂れ壁を設ける場合とキッチン本体のみ設置するタイプがあり、壁を設けずに設置するキッチンをフルフラットキッチンと呼びます。腰壁を設ける場合は壁がキッチンよりも少し高くなりますが、フルフラットキッチンはキッチンカウンターが伸びる形状をしていますので、高さを変えずフラットに仕上げることができます。
オープンキッチンには「腰壁など仕切り壁を設けるタイプ」と「キッチン本体のみを設置するフルフラットキッチン」があることを押さえておきましょう。
オープンキッチンの種類
オープンキッチンの設置方法にはアイランド型とペニンシュラ型があります。以下にアイランド型とペニンシュラ型の違いをまとめましたので見てみましょう。【アイランド型】
アイランド型は壁に接しないでキッチンを設置する方法です。壁に接していないためキッチンを囲んで料理を楽しむことができ、360°アクセスが可能です。しかし、キッチンを設置するスペースが通常のキッチンよりも必要なため、ある程度の広さが確保できないと圧迫感が出てしまいます。
また、吊り戸棚を設けないことが多いため収納スペースも減ります。しかし、キッチンが独立した形となりますので、空間に一体感が生まれ広々とした印象を演出するには最適なキッチンと言えます。
【ペニンシュラ型】
ペニンシュラ型とは半島を意味し、キッチンの片面だけ壁に接して設置するタイプのキッチンです。ペニンシュラ型はアイランド型のようにある程度の広さがない場合でもオープンキッチンにすることができるメリットがあり、アイランド型のようにキッチンを囲んで料理をすることはできませんが、収納スペースの確保や対面式の開放さとコミュニケーションのとりやすさをバランス良く合わせもたせています。
オープンキッチンのメリット・デメリットとは?
どのキッチンもそうですが、キッチンを使っていて便利な面と不便な面というものがあります。オープンキッチンを考えている方はメリット・デメリットをしっかりと押さえて採用するか検討しましょう。
オープンキッチンのメリット
オープンキッチンのメリットは以下のことが挙げられます。- 開放感のある空間を作ることができる
- コミュニケーションがとりやすい
- 配膳がしやすい
オープンキッチンは壁で仕切らないため、空間に開放感を持たせたい方にはぴったりなキッチンとなっています。料理中でもリビングの様子を眺めることができるため小さい子供のいるご家庭にもおすすめできます。
また、LDKの間取りならリビングとつながる空間となりますので、キッチンが分断されず会話もとりやすいでしょう。また、キッチン正面にカウンターがあれば出来上がった料理をそこに置くことができるため、配膳もしやすいメリットがあります。
オープンキッチンのデメリット
オープンキッチンのデメリットは以下のことが挙げられます。- ある程度の広さが必要
- 収納スペースの確保が必要
- 音や匂いがリビングに届く
- 水ハネや油ハネがする
- 通常のキッチンよりもコストがかかる
- キッチン周りが見えてしまう
- 動線が悪いと使いづらくなる
オープンキッチンを取り入れる場合はある程度の広さが必要です。余裕を持った広さがないとリビングが狭くなってしまうので注意しなければいけません。また、吊り戸棚を設けない場合は食器棚や食品棚を別に設ける必要がありますので、さらに収納スペースの確保が必要になります。
壁で仕切らないことで開放感は出ますが、かえってキッチン周りが見えてしまったり、匂いや音がリビングまで届いてしまったりするなどのデメリットもありますので、こまめな掃除と適切な換気設備の設置が必要です。また、配膳や片付けの際に動線が直線上になく複雑になるという声もあるため、動線によっては使い勝手が悪くなるのも注意が必要です。
オープンキッチンのデメリット対策とは?
上記でお伝えしたようにオープンキッチンのデメリットはありますが、問題を解消する対策もあります。以下にオープンキッチンのデメリットの対策をお伝えしていきます。
【収納スペースが少ない】
開放的になるかわりに収納スペースが少なくなってしまうオープンキッチンですが、背面に食器棚を設けることで収納スペースを確保することができます。また、間取りにキッチンと隣接するパントリーを設けることで空間を分断せず収納スペースを作ることができます。
玄関からパントリー、キッチンへとアクセスできる間取りだと買ってきた物を玄関からそのままパントリーに収納でき、料理の時はキッチンからパントリーにしまってある物を簡単に持ってくることができるため効率的な動線になります。
【音・匂い・水ハネ・油ハネ】
音についてはシンクを静音タイプにする、コンロ正面側のみ壁を設けるなどの対策ができます。また、調理中の匂いに関しては換気量の多い換気扇を設置することでリビングまで匂いが届きにくくなります。換気扇は料理を始める際に回しておくと効果が高くなりますので、ぜひお試しください。
油ハネや水ハネは油ハネガードや腰壁を設置することで防ぐことができます。また、食洗機やタッチレス水栓を取り入れることでシンク内の水ハネ対策になりますのでおすすめです。
【キッチン周りが見えてしまう】
生活感が見えてしまいキッチン周りが気になるという場合は、キッチンよりも少し高さのある腰壁を設けてリビング側からは見えないようにしたり、食洗機を設けてなるべくシンク内に洗い物を置かないことが対策となります。収納が少なく調味料や食品などで散らかってしまう場合はパントリーや食器棚を設けるなど収納計画をすることで問題を解消することができます。
オープンキッチンの実例を紹介
オープンキッチンとはいってもさまざまなレイアウトがありますので、オープンキッチンをご検討されている方はいろいろな施工事例を見て参考にすることをおすすめします。以下にはオープンキッチンの実例をご紹介しておりますのでご参考にしてください。
家族との会話がはずむキッチン
キッチン奥にパントリーを設置して収納を確保したオープンキッチン。コンロ正面側には壁を設け、シンク側は仕切りのない開放的なつくりとなっていますので、リビングとの一体感を生み出し家族とのコミュニケーションもとることができるレイアウトとなっています。引用：LIXIL キッチンのリフォーム実例集
広々としたアイランド型キッチン
キッチン背面には間口2.7mの引き戸付きの収納を配置。収納の引き戸は壁と同じ色なため一体感があり、雑然としやすいキッチンをすっきりまとめあげ、急な来客の時も安心です。キッチンカウンターが伸びた形状のフルフラット型だから凹凸がなくスタイリッシュな空間を演出しています。引用：LIXIL キッチンのリフォーム実例集
まとめ
オープンキッチンは空間に開放感を持たせ、家族とのコミュニケーションもバッチリとれる魅力的なキッチンです。LDKの間取りは空間が一体となる間取りのため、リビングとつながることができるオープンキッチンは壁で仕切るキッチンよりも最適と言えます。オープンキッチンにもいろいろなレイアウトがありますので、オープンキッチンをご検討している方はいろいろな実例を参考にし、自分の好みに合ったキッチンを採用しましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。
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注文住宅を建てるのなら覚えておいた方がいい建築用語
住宅を建てるときはたくさんの聞き慣れない建築用語を聞くことになります。少し難しいと感じるかもしれませんが、家を建てる時はどれも大切な用語です。今回は注文住宅に関係する建築用語をまとめましたのでご紹介します。 土地・敷地・建物の法規制建築用語いろいろな面積面積といっても建築には複数の面積が存在します。一つずつ要点のみをお伝えしますのでチェックしておきましょう。 敷地面積文字通り敷地面積は建物を建てる土地の面積のことを言います。建築では㎡（平方メートル）で表すのが一般的ですが、不動産の場合だと坪で表していることもあります。1坪は約3.3㎡で畳2畳分の大きさです。 建築面積建築面積は建物の大きさを表す水平投影面積です。水平投影面積とは建物を上から見下ろした時の大きさのことで、建物の外周の大きさ表します。 延床面積延床面積（のべゆかめんせき）は、建物各階の床面積を合計した面積のことです。建築基準法ではピロティやポーチ、吹き抜け、バルコニー、ロフトなど床面積に含まれないものもあります。 建物の大きさに関する用語建物の大きさは法律により制約があります。注文住宅の設計事によく出てくる言葉ですし、建物の大きさや間取りに関係してくるので覚えておきましょう。 建ぺい率建ぺい率とは敷地面積に対して建ててもいい建物の大きさを指定する割合のことです。敷地には建ぺい率という数値が決められており、敷地面積を建ぺい率で乗じた数値がその敷地で建ててもいい建築面積になります。例えば敷地面積100㎡に対して建ぺい率が50%の制限があると100㎡×50%=50㎡となりその敷地では50㎡までの建築面積を持った建物が建てられるということです。 容積率容積率は建物の延床面積を制限する数値のことです。建ぺい率と同様に敷地には容積率が指定されており、延床面積を敷地面積で割ってパーセントに計算し直した数値が容積率となります。例えば容積率200%、敷地面積100㎡とした場合は下記の計算で延床面積がでます。X㎡（延床面積）÷100㎡（敷地面積）×100＝200（容積率）X㎡=200㎡容積率200%、敷地面積100㎡の条件なら延床面積200㎡までの家なら建ててもいいということになります。 住宅を建てる法規制の用語住宅には様々な法規制があり、建物の形や大きさ、サッシや外壁などの仕様にも関係してきます。ここでは代表的な法規制の用語をご紹介します。 二項道路とセットバック二項道路とは敷地に接する道路の幅が4m未満の道路で、特定行政庁に指定される建築基準法上道路とみなした道路のことです。二項道路に接する敷地は、道路中心線から2m以上離した場所に建物を建てなければいけません。2m以上離す（正しくは道路境界線を2m以上後退させる）ことをセットバック（後退）と言います。 用途地域用途地域は地域ごとに建てられる建物の用途や高さを指定する法規です。分類は12種類あり、住宅に関する用途地域は7種類あります。 防火地域・準防火地域防火地域と準防火地域とは火災の危険を防ぐために火災に抵抗できる建物にする制約を定めた地域区分のことです。制約がきつくなるのは防火地域、その後に準防火地域となります。防火地域と準防火地域には延床面積、建物の高さ、不燃材などを使用し、耐火建築物にするなどの制約があります。 建物の構造・工法・性能・設計時の建築用語建物構造に関する用語住宅の建物構造の基本は木造軸組工法と2×4工法、鉄骨造、RC造の4種類あります。ここでは普及率の高い木造住宅の構造と基礎について要点をお伝えします。 木造軸組工法土台、柱、梁で構成される骨組み構造が木造軸組工法です。在来工法とも呼ばれて、日本で最も採用されている工法です。骨組み構造のため間取りの自由度やメンテナンス性に優れ、コストも抑えられる工法です。 2×4工法（木造枠組壁工法）アメリカで生まれた耐力壁と剛床を一体化させて箱型構造で構成するのが2×4（ツーバイフォー）工法です。2×4と呼ばれる所以は主要な部分が2インチ×4インチの規格品の構造部材で構成されるからです。耐力壁と剛床で構成する箱型のため地震の水平力に強く耐震性に優れます。 基礎に関係する用語住宅で採用される基礎の種類は布基礎とベタ基礎です。布基礎は建物の柱や土台、壁がのるところに鉄筋を組んだコンクリートを立ち上がらせてつくる基礎です。ベタ基礎は鉄筋を組んだコンクリートを立ち上がりの部分と水平な床な部分とで一体化させてつくる構造となっています。 建物の性能に関する用語住宅の性能でよくでてくるのが断熱性と気密性、耐震性です。家を建てるのに重視しておきたい性能ですのでどんな意味なのかチェックしておきましょう。 断熱性断熱性は熱の移動のしにくさを表す性能です。断熱性能は熱伝導率（熱の伝わりやすさ）で表すことができ、値が小さいほど断熱性能が高いことを示しています。 気密性気密性は建物の密閉性を表す性能です。建物の隙間を減らし空気の流動を抑えることで省エネルギー性と断熱性の低下を防ぐことができます。 耐震性耐震性は地震による力に対して建物が耐える強度のことを言います。耐震性の高い建物ほど地震に強く、地震大国である日本では不可欠と言ってもいい重要な性能です。 間取り設計に関する用語間取り設計は建築用語を耳にする機会が多くなる場面です。間取りに関わる建築用語をまとめましたので一つずつチェックしておきましょう。 メーターモジュールと尺モジュール建築の幅や長さを表す方法はメーターモジュールと尺モジュールがあります。メーターモジュールはメートルで表すもので1グリッド1mを基準値としています。尺モジュールは、日本で使われる尺貫法であり、1グリッド910mm（3尺）を基本とし、9尺（1,820mm）は1間（けん）と言います。モジュールの違いは廊下幅や部屋の大きさに大きく影響します。 動線動線とは家の中で人が通る経路を線で表したものです。間取りをつくるときは動線を考えることで、家事などの作業を効率よくできる設計ができます。 開口部・間口・外構【開口部】窓や玄関、採光、通風などの目的で壁や天井、床の一部が解放された部分を言います。【間口】対象物の幅や奥行きを表す言葉です。システムキッチンの幅を間口で表記されていることが多いです。【建具】開口部に設けられた扉や窓、引き戸、障子、襖などを言います。【外構】外構とは建物の外にある構造物全体を表す用語で、アプローチ、土間、塀、門扉、フェンス、カーポート、庭木、物置なども含みます。 まとめ建築用語を知っていると家づくりの打ち合わせもスムーズにすすませることができます。今回ご紹介した建築用語以外にもまだまだたくさんありますので、もし知らない建築用語がでてきたら担当者にどんな意味か聞いておきましょう。いえとち本舗は家づくりをサポートする資料を無料で提供しています。家づくりの最初のステップとして役立つ情報を掲載していますので、ぜひご参考ください。資料請求のページはこちらからご覧にいただけます。
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建ぺい率と容積率って？調べ方や知っておくべき注意点を解説！
家を建てる土地には街並みの景観や防災、人の流入などを整えるために建築物の制限があります。家の設計では建ぺい率や容積率などの建築制限が必ず関わっていきますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。この記事では建ぺい率や容積率についてご紹介します。1 建蔽率（建ぺい率）とは？2 容積率とは？3 用途地域によって制限がある！ 4 知っておくべきポイント5 まとめ建蔽率（建ぺい率）とは？ 家を建てる敷地には建築可能な大きさが定められており、この値を建ぺい率といいます。通常は分数で表記されていますが、よく使われているのはパーセントです。建物の大きさとは建物の外壁や柱の中心線に囲まれた部分を示し、建物の水平投影面積が該当します。土地は街並みの景観や防災、採光、通風などを整えるために建築する建物を制限しています。もし、制限なく建築ができると高い建物ばかり多くなってしまったり、日照をとることができない建物ができてしまったりと住みにくい都市になってしまいます。住みやすい都市となるように土地には建物の制限を設けてバランスをとっています。建ぺい率は各市町村の役所や不動産業者により公開されており、インターネットや電話で確認できます。市役所は都市計画課や街づくりを担う部署で相談ができますので、調べ方が分からなかったり、土地について相談があったりする場合は直接聞きにいくのもいいでしょう。求め方は以下の計算式で算出することができます。建ぺい率（%）=建築面積 / 敷地面積 × 100【例：建築面積が75㎡、敷地面積が150㎡、建ぺい率が50%の場合】75㎡ / 150㎡ × 100 = 50%上記の例でいくと、150㎡の敷地面積に対して75㎡の建築面積を持つ建物が建築可能です。 容積率とは？ 容積率は建物の内容量を制限する割合で、都市機能をオーバーさせないために人工をコントロールする役割があります。容積率の制限がないと部屋数を増やすためにいくらでも高い建物を建てることが可能になってしまい、人口数も増えることで都市機能の許容範囲を超えてしまいます。建物の内容量は延床面積で表し、敷地面積で除すると容積率が算出できます。計算式は以下になります。容積率（%）=延床面積 / 敷地面積 × 100【例：延床面積が300㎡、敷地面積200㎡、容積率が150%とした場合】 300㎡ / 200㎡ × 100 = 150%上記の条件でいくと延床面積300㎡までなら建築可能ということになります。建ぺい率や容積率は制限を超えて建てられませんので、土地選びの際は必ず確認してから選ぶことが大切です。 用途地域によって制限がある！ 用途地域ごとの建ぺい率や容積率を表にまとめましたのでご覧ください。 用途地域建ぺい率（%）容積率（%）第一種・第二種低層住居専用地域30・40・50・6050・60・80・100・150・200第一種・第二種中高層住居専用地域30・40・50・60100・150・200・300・400・500第一種・第二種住居地域50・60・80100・150・200・300・400・500 容積率は条件が厳しい方を適用 容積率は前面道路の幅員によって数値が変わってきます。前面道路とは敷地に接する道路のことで、幅員12m未満の道路は建築基準法により指定する計算式で算出し、都市計画が定める指定容積率と照合して条件が厳しい方が該当になります。幅員12m未満の場合の計算式は用途地域により割合が異なり以下にまとめましたのでご覧ください。 前面道路幅員12m未満の計算式【第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域、第一種・第二種住居地域、準住居地域】道路幅員（m）×0.4【近隣商業地域、工業地域、無指定地域】道路幅員（m）×0.6 幅員12m未満の場合の求め方 前面道路幅員3m、用途地域が第一種低層住居専用地域で指定容積率が150%とした場合で容積率を求めていきます。指定容積率 = 150% → 15/10（分数での値）前面道路幅員3m × 0.4 = 1.2（120%） →12/10（分数の値）上記の数値により条件が厳しい12/10（120%）が容積率となります。 知っておくべきポイント 建築基準法では建築面積の緩和措置がありますので、より広い建物を建てるために有効に活用することがポイントです。ここでは、建物にかかる制限の規定で知っておきたいポイントをお伝えします。 建ぺい率の緩和措置 建ぺい率は緩和措置があり、以下の条件に適合すると指定する数値を都市計画で定める数値に加算することができます。 防火地域内の耐火建築物の場合は＋10%加算 特定行政庁指定の角地の場合は＋10%加算 1と2の条件を両方満たしていると都市計画で定める数値に＋20%加算することが可能です。用途地域によって緩和措置の対象が異なりますので、下記にまとめたものをご参考にしてください。【第一種・第二種低層住居地域、第一種・第二種中高層住居地域、工業地域】都市計画で定める数値：30、40、50 防火地域内の耐火建築物の緩和：1+10% 特定行政庁指定の角地の緩和：1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和：1+20% 【第一種・第二種住居地域、準住居地域、準工業地域】 都市計画で定める数値：50、60、80 防火地域内の耐火建築物の緩和：1+10%（1の値が80の場合は制限なし） 特定行政庁指定の角地の緩和：1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和：1+20%（1の値が80の場合は制限なし） 建ぺい率80%を除いて近隣商業地域や商業地域、工業地域なども緩和措置がされています。地階の建築面積と延床面積の特例 地階（地下室）は建築面積や容積率の特例があり、条件を満たすことで緩和することができます。地盤面から1m以下の地階は建築面積に算入されません。また、住宅スペースと見做す部分の床面積の1/3を限度として、「地階の床から地盤面までの高さが地階の天井高1/3以上あること」「地盤面から地階の天井までの高さが1m以下であること」の2つの条件を満たすと容積率の計算の際は延床面積として含まれません。例：容積率限度を延床面積150㎡とした場合、50㎡以下の地階なら延床面積に算入せず設けることができます。外壁から1m以内の軒や庇やバルコニーは建築面積に含まれない 庇や軒、バルコニーなど外壁から突き出す部分が1m以内の場合は建築面積に含まれません。もし、外壁から突き出している部分が2mある場合は、緩和されている1mを差し引いた1mの部分が建築面積に含まれます。開放性を持つ建築物の建築面積の緩和 開放性を持つ建築物は、建物の先端から1m以内の部分は建築面積に含まれません。開放性というのは具体的な条件が規定されており、以下の条件となります。 外壁がない部分が連続して4m以上 柱の間隔が2m以上 駐車場や駐輪場の施設の延床面積の除外 カーポートは柱や屋根を持つ建築物となるため基本的に建築面積に含まれます。ただし、駐車場や駐輪場を目的とした施設の場合、容積率の算定の際は建築物の延床面積1/5を限度として差し引くことができます。ロフトや小屋裏の延床面積の緩和 ロフトや小屋裏は一定の条件を満たすことで居住部分として看做されず延床面積の算入から除外することができます。延床面積に含まれない条件は以下のことを満たす必要があります。 ロフトの床面積がロフトのある階の床面積の1/2未満 天井高が1.4m以下 居住などに使用する仕様でないこと ロフトの床面積がロフトのある階の1/8を超える場合、各階の壁量を増やすこと ロフトは居住スペースとして看做されていないため、仕様には注意しましょう。床の仕上げが畳や絨毯、タイルカーペットなどにすると居住スペースとして看做されてしまう可能性がありますので、設計の際は設計士の方に相談しながら計画していくことが大切です。 まとめ 建ぺい率や容積率を確認せず土地を選んでしまうと、当初計画していた大きさの建物が制限により建てられなくなってしまうということになりかねません。家を建てる時は必ず建ぺい率や容積率が関わってきますのでちゃんとどんなことか理解しておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
