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建物・家づくり
二世帯住宅に住む【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
こんにちは!(●>ω<)ノ゛いえとち本舗山口中央店の下村です!
現在、宇部・山陽小野田・防府・山口・周南で、家づくりを検討されているみなさん。
「二世帯住宅にしようかな…」
と考えられた事はございませんか?
家づくりをする際に、お子さんの誕生や両親の高齢化、家業の関係などがきっかけとなり、二世帯住宅を検討する方もいらっしゃいます。
二世帯住宅を購入しようかなとは考えてはいるものの、楽しく生活できるのか、実際にするとどうなるのか不安ですよね。(´・ω・`)
今回は、二世帯住宅にするか悩まれている方のために、二世帯住宅に住む際のポイントやメリット・デメリットなどをお伝えしたいと思います。

二世帯住宅とは?
親夫婦とその子供夫婦が共同で住む住宅を「二世帯住宅」といいます。
建物は1つですが、玄関を別々にしたり、階ごとに分離したりと、それぞれの世帯のライフスタイルを考慮して、様々な間取りのパターンがあります。

二世帯住宅に住むメリット
日常の家事や子育て、介護のサポートなど、お互いが協力しあえることが二世帯住宅を建てる最大のメリットと言えます。
例えば共働きの子世帯にとっても、子育ての面では、親世帯に面倒を見てもらうことができるので、子供だけに留守番をさせるということがなくなったりなど、祖父母が同居することで家事や子育てのサポートをうけられるという安心感を得られると思います。
反対に介護においても、食事の補助や急な体調の異変にも気づきやすいといった点で、子世帯のサポートが受けやすい環境だと思います。
二世帯住宅では複数の家族が一緒に暮らすため、それなりの広さの家が必要になり、建築費用も割高になります。しかし、住宅を2棟建てたり、お互いに部屋を借りて住むことを考えると、一般的に建築費や家賃は安く済むことが多いです。
また、一緒に生活することで二つの世帯が共有する時間が増えれば、電気や水道などの光熱費も、基本料金をそれぞれが払うよりも1つにまとめたほうが節約にもつながるでしょう。
二世帯住宅では、何より、お互いがそばにいるという安心感を得ることができます。
最近では、異なる世代との交流が少なくなっていますが、文化の継承や年上の方を敬うことを学ぶ良い環境となり、子供の成長にも良い影響を与えることができると思います。
二世帯住宅に住むデメリット
いくら家族とはいえ、世代も異なりますし食事やお風呂、就寝時間といった生活リズムや考え方、価値観が異なるのは当然のことと言えるでしょう。例えば、掃除の仕方や料理の味付けなどで、日常生活に干渉されると、どうしてもストレスになってしまう場合もあります。
家族間の関わりが増える中でプライバシーの確保がしにくく、二世帯住宅に住んでから気を遣う場面が増えたと感じる人もいるようです。
また、二世帯住宅は特殊な間取りをしている場合も多く、住宅構造や売却価格の問題から、売却しづらいというデメリットもあります。
二世帯住宅には種類があり、そのタイプによっても暮らし方が変わってきますので、メリット、デメリットがそれぞれ異なります。
では二世帯住宅にはどのような種類や特徴があるのかご紹介させていただきます。

二世帯住宅の種類
二世帯住宅と一言で言っても、建物の構造や間取りによって様々なタイプがあり、大きく3つのタイプに分けられます。
*完全同居型
*部分共用型
*完全分離型
それぞれどのような特徴があるのか、メリット・デメリットを説明させていただきます。*゜o゜)ノ
*完全同居型
文字通り通常の一戸建て住宅に二世帯で同居するタイプです。寝室のような個人的なお部屋以外、玄関からキッチン、トイレ、お風呂といった水回りなど、全てを二世帯で共有します。
【メリット】
・他の二世帯住宅と比較して建築費用が安い
・将来一世帯となった場合に対応しやすい
内部設備を共有することから、設備にかける建築費を抑えることができます。
また、世帯間の距離感が近いため、お互いに助け合いながら生活することができます。
【デメリット】
・プライバシーが確保しづらい
・電気、ガス、水道、電話代などを世帯別に把握しづらい
このタイプの住宅では、キッチンやリビング、玄関などが一つしかありませんので居住空間が独立していたとしても、親世帯との境界線があまりありません。そのため、プライバシーが確保しづらいと思われる方も多いかもしれません。
別々に暮らしていたらお互いのプライバシーは守られますが、一緒に生活をするにあたってはそれぞれの家族への心配りも必要になってくるでしょう。
*部分共用型
文字通り、玄関などの一部分を共有するタイプのお家です。
玄関は一緒で、各階にて各世帯が居住する。一階は親世帯、2階は子世帯というように居住空間が独立し、キッチンやトイレ、お風呂といった内部設備を別々に設ける場合が多いです。
共有する設備と分ける設備を選択することができるので、間取りの自由度が高いことが特徴に挙げられます。
【メリット】
・同居ではないものの、一部生活空間を一緒にすることで距離の近い暮らしができる
・完全分離型と比較して、一般的に建築費がおさえられる場合が多い
完全に共有するわけではないので、一定のプライバシーを保った上で、同居に近く、また何かあった際もお互いにすぐ助け合うことができます。
【デメリット】
・電気、ガス、水道、電話代などを世帯別にしたい場合、どこまでが自分達が使ったものかを把握しづらい
・完全分離型と比較して、プライバシーが確保しづらい
共有するところと分離しているところがある部分共用型は良くも悪くもお互いのスペースに踏み込みやすいという気安さがあります。そのため、プライバシー保護のために家の中のルールを決めていても、どちらかの世帯がそのルールを破ってしまえば、たとえ部分共用型を選んでいても、完全同居型の二世帯住宅とあまり変わらないかもしれません。
部分共用型の住宅を選ぶのであれば、家族の動線を最大限に考慮した間取りについて考える必要があります。間取りを工夫することで、家族間でも程よい距離感を保っていくことが、部分共用型の二世帯住宅を成功に導くコツだと言えます。
*完全分離型
一つの建物を1階2階と上下で分けることや、玄関を2ヶ所設置し、左右に分けた2つの建物を通路や庭でつないだり、各世帯が居住するタイプです。
【メリット】
・生活動線が別々なのでプライバシーの確保がしやすい
・電気、ガス、水道、電話代など世帯ごとに把握することができる
・分離しながらも隣同士である家族の安心感はある
・他の二世帯住宅よりも、半分を賃貸として使うことも検討しやすい
他と比較して最もプライバシーの尊重されるタイプです。自分の生活リズムを崩すことなく生活でき、隣で何かあった際はすぐに対応でき、安心ですよね。
【デメリット】
・設備を完全に分けるため、建築費用がかかる
設備を共有しない分、建築費と土地の広さが一番必要なタイプでもあります。
なお、完全分離型の二世帯住宅では、一世帯分空いた場合は賃貸として貸し出すこともできます。

理想の二世帯住宅えお建てるには
二世帯住宅の種類や、それぞれの特徴について見ていきました。
いかがでしたでしょうか??
二世帯住宅には多くのメリット・デメリットがあります。
デメリットを減らすためには、二世帯住宅を建てる前のルール作りや調整が必要です。
理想の家づくりを実現するためには、まずはしっかりと自分たちで話し合って条件を整理しましょう!
二世帯のうちどちらか一方の意見だけを押し付けずに、お互いが楽しく暮らすことのできる環境をつくってくださいね♪
山口・周南・山陽小野田・宇部・防府で新築住宅をお考えの方は
是非一度、いえとち本舗までお気軽にお問合せください!
家族全員が楽しく過ごせるお家づくりを一緒に考えていきましょう。
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気密性とは?重要性やメリット・デメリットを解説
高断熱・高気密の家というのをよく目にしませんでしょうか。断熱は熱を遮断するためのもので、快適な部屋にするためにとても必要な性能です。それでは、なぜ断熱と一緒に気密性が必要になるのかご存知でしょうか。快適な家にするためには断熱と一緒にこの気密性もとても大切になってきますので、ぜひどういうものか知っておきましょう。この記事は気密性のことについてご紹介します。1 気密性とは何か?2 住宅の気密性が悪いとどうなるの?3 住宅の気密性が必要な理由とは4 気密性が高い住宅に住むメリット5 気密性が高い住宅に住むデメリット6 まとめ気密性とは何か? 気密性とは家の密閉性を表すもので簡単に言ってしまうと、隙間がたくさんあるのか、それとも隙間が少ないか、ということです。隙間のある家は外からの風が入りやすくなるため安定した室温を維持しにくくなります。服に例えますと気密性が高い服というのは風が服の中にまで入ってこないということです。どんなにウールで包まれた暖かい服を着込んでいても風が服の中に入ってきてしまっては全然体は温かくなりません。それに代わって風が服の中に入ってこなければ当然体は温まってきます。家も一緒でどんなに断熱性の高い家でも隙間があると温度は変化してしまい快適な室温にはなりません。古い木造住宅を思い浮かべてください。昔の木造住宅は隙間がたくさんあり隙間風がよく入りました。冬場は隙間風が入って寒いという経験はないでしょうか。このような隙間風が入る家は気密性の低い家ですので快適性は落ちます。快適に生活していくためには外部からの影響を受けにくくするために気密性を高めることがとても重要になります。 住宅の気密性が悪いとどうなるの? 気密性が悪いということは、家に隙間が多くあり、外気が室内に入り込みやすくなります。外気が入ることで室温は安定性を失いますので、夏場や冬場の極端な熱がそのまま部屋にも反映されてしまいますので、夏は暑く、冬は寒い部屋になってしまいます。これは断熱性も関わってきますが、気密性の低さは室内の熱が外に逃げてしまいやすいため、冷暖房の効率も下がってしまいます。冷暖房効率が悪いとその分エアコンのエネルギー負担が大きくなるため電気代が高くついてしまい経済的によくありません。また、温度の変化は内外の温度差を生じ、結露の発生や体への負担も大きくなります。特に注意しておきたいのがヒートショックです。ヒートショックを起こす主な原因は温度差です。暖かい部屋から寒い部屋に移動したり、その逆の移動をしたりすると、血管の伸縮が起こり血圧は変動します。血圧が高くなったり、低くなったりすると、心筋梗塞や脳梗塞、めまい、ふらつきなどを起こす恐れがありますので、温度差は思っているよりも体への負担が大きくなります。高齢者や疾患を持っている方は特に負担が大きいですので、温度変化の少ない室内環境にすることが重要です。 住宅の気密性が必要な理由とは 快適に生活するためには、暮らしやすい室温であることが重要です。快適性は安定した室温を維持していくことですので、気密性はぜひ重視しておいて欲しい性能になります。 【結露を抑え建物の老朽化を防ぐ】 暖かい家というと断熱性を思い浮かべるかもしれませんが、断熱性が高くても気密性が低ければ、十分な性能を発揮しきれません。また、気密性が低いと結露を起こす可能性があります。断熱は室内や屋外からの熱を遮断するものですので、隙間があればそこから熱の移動が起きてしまい、そこが温度差を生じ結露を発生させてしまいます。そのため断熱性を高めた家は同時に気密性も高めることが重要ということです。特に壁内結露は要注意です。壁や窓の表面に結露が発生するのなら目に入り気がつきやすいのですが、壁の中だと結露していることに気がつくことが難しいです。そのまま放置し続けてしまうと表面に出てきたころには腐食していたり、カビで黒ずんでしまっていたりするかもしれません。構造体の腐食は建物の耐久性を低下させ老朽化を早めることになりますので、家を長持ちさせるためには気密性を高めておくことも重要です。【均一な換気ができる】 建物は室内に水蒸気や二酸化炭素、臭いが溜まりますので、ちゃんと換気して新鮮な空気を取り入れることが重要です。気密性にばらつきのある家は新鮮ではない空気が滞りますので、嫌な臭いが部屋に充満してしまい体にもよくありません。気密性が高いことが屋内の空気を流動させるわけではありませんが、全体的に気密化されていることで、均一に換気ができるため臭いが充満しなくなり、新鮮な空気を屋内に取り込むことができます。【安定した室温と省エネで電気代が節約。災害時での生活も有効】 気密性と断熱性を高めることで熱の移動が少なくなり安定した室温を維持しやすくなります。外の気温に影響されやすい家ですと、屋内の温度を調節するために冷暖房機器でコントロールしなければいけませんが、このコントロールする幅が大きいほどエネルギーの負荷が大きく省エネから遠ざかってしまいます。他にも断熱性も必要になりますが、二つの性能が組み合わさることで、冷暖房効率が良くなり、エアコンを使う電気代も節約することができます。また、一定の室温に維持しやすいということは災害時にライフラインが止まってしまった時にも有効です。高断熱・高気密の家は自然室温が高い傾向にありますので、エアコンなどの冷暖房機器が使えなくても過ごしやすい環境を確保できます。 気密性が高い住宅に住むメリット 気密性の高い住宅に住むメリットは以下のことが挙げられます。 冷暖房効率が良くなり電気代が安くなる温度差が少なくなり身体に優しい環境となる遮音性が高くなる 冷暖房効率が良くなり電気代が安くなる 気密性が高くなることで室温は安定しますので、エアコンでの室温調整も安定します。気密性が低いと快適な温度にするためにエアコンの温度を高くしたり、低くしたりと調整幅がありエネルギーの負担が大きくなります。それに代わって高気密な家は温度を調節する幅も狭くなるためエネルギー負担も小さくなり電気代が安くなります。温度差が少なくなり身体に優しい環境となる これは断熱性も必要になりますが、高気密にすることで部屋間の温度差が生じにくくなり、健康的な生活を送れる室内環境を手にすることができます。温度差は思っているよりも体への負担が大きく、前述したヒートショックを起こす恐れがありますので注意しましょう。遮音性が高くなる 気密性の高さは家の遮音性にも影響を与えます。家の前に交通量の多い道路があったり、学校の近くや通学路であったりなど、騒音を感じやすい環境の場合は気密性を高めると外からの音を遮り静かな暮らしができます。高気密の家は遮音性も高くなるため、騒音を危惧する方はぜひ検討してもらいたいです。 気密性が高い住宅に住むデメリット 気密性を高めることで生じるデメリットもありますので注意しましょう。気密性が高いということは、より隙間がなく密閉されているということのため、換気をしていないと空気や湿気がこもります。空気の循環がないと建材の化学物質が揮発したり、カビやダニ、埃などのハウスダストが舞ってしまったりするため、シックハウス症候群などの健康障害を起こす可能性があります。そのため現在の住宅は24時間換気を設けることを義務付けています。気密性の高い家は密閉され空気の流動が少なくなりますので、必ず換気されていることが重要です。また、気密性が高いことで夏場は部屋が暑くなりやすいのがデメリットです。エアコンで室温を調整する必要が出てきますので、密閉されていないという意味では通気がされている部屋と比べると冷房の負荷は大きくなります。 まとめ 気密性を高めることは快適に生活できる家を建てるために重要な性能です。気密性を高くすることで一定の室温に維持がしやすく、冷暖房効率も良くなりますので、電気代の節約にもなります。気密性は断熱性と組み合わせることが重要ですので、設計の際は気密性と一緒に断熱性を高めることも計画しましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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マイホーム購入で失敗&後悔したことベスト10
ずっと夢だったマイホームを購入するとこれから始まる新しい生活にワクワクしますよね。でも、住んでみたらいろいろなことで後悔した、ここが失敗した、という声を多く聞きます。これではせっかくのマイホーム生活もつまらなくさせてしまうでしょう。この記事ではマイホーム購入で失敗&後悔したことベスト10をご紹介します。 マイホーム購入で失敗・後悔したベスト10マイホーム購入の際はどんなことで後悔してしまっているかを知ることが大切です。ここではマイホーム購入で失敗&後悔したことベスト10をお伝えします。 1位:住宅ローンの返済が大変 住宅ローンは返済期間を最長35年間にすることができますが、この長期の間に生活が何も変わらずに進んでいくというのは中々ありません。本来なら年毎に収入が上がっていくはずが会社の業績が悪くなってしまい収入が上がらなくなってしまうことだって考えられます。その他にも「夫婦共働きでお互いの収入で返済計画を立てていたが、妻が退職をしてしまい夫だけの収入で返済することになった。とてもじゃないが返済が大変で生活に困る」という声もあります。 2位:住んでみてわかった間取り・広さに後悔 間取りの失敗は生活にとても影響しますので、できることなら回避したいもの。それでも間取りの失敗・後悔したという声はたくさんあります。多く聞くのが、収納が少ない、コンセントの数や位置、家事動線が悪いなどです。その他には庭を設けたものの雑草が生えてお手入れが大変、吹き抜けにしたけれど断熱性や暖房設備がいまいちで冬は寒い、子供部屋の壁紙を汚れにくいものにしたけどもっと子供部屋らしく可愛いのにすればよかった、など家を建てる人によって間取りの後悔はさまざまあります。 3位:間取りと同じくらい多い!設備に後悔 設備の後悔も間取りと同じくらい多いです。なぜ間取りと同じくらい設備の後悔が多いのかというと、設備は間取りと密接に関わっているからです。設備の後悔で多いのは、コンセントの数や位置、キッチンなどの住宅設備のオプション、棚やカウンターなどの高さなどがあります。現在は電化製品が生活に欠かせないものになっており、家事で使用する際にコンセントがなかったり、数が少なかったりすると日頃行う家事に不満を感じてしまいます。また、キッチンやバスルームなどの住宅設備についても、必要のないオプションをつけてしまった、予算を気にしすぎて妥協してしまった、という声があります。 4位:周辺環境や立地が悪くて住みづらい 周辺環境や立地はマイホームでの新しい生活に大きく関わり、家を建てている間では中々気が付きにくいものです。住んでみると環境が悪いなと感じるところが日常的に見えてくるため、この時に初めて家を建てた土地に失敗したと感じることになります。川が近くにあり虫が大量発生する、川付近だと氾濫が心配、土地の水捌けが悪い、日当たりが良いが砂埃が舞ってくる、子供を抱えるご家庭では家を出ると大きい道路があり交通量があるので心配、という声があります。 5位:家を建ててもらった会社に後悔 家を建てる時は住宅会社選びがとても大事です。ですが、家を建ててもらった会社に後悔してしまっている人もたくさんいるのが実情。会社に任せっきりにしてしまい不満がいっぱいの家になってしまった、施工不良多数、コミュニケーション不足のまま進んでしまい納得できないまま完成してしまった、など家を建ててもらった会社に不満を抱いている方も多いようです。また、家の引き渡し後、担当者の対応が悪いという声もありますので、アフタフォローに後悔している方もいます。 6位:突然の転勤で引っ越しすることに 家を購入したら簡単に引っ越すことはできませんが、マイホームのこういったことが裏目に出て、勤め先から急な転勤を言い渡され引っ越さなければいけなくなることもあります。家族との生活を大切したいがために泣く泣く家を手放してしまう方もいますので、会社に相談もせず購入するのは注意が必要です。独断で家を購入すると転勤を言い渡された時に困ってしまうことになります。 7位:ご近所さんとトラブル マイホーム購入後の新しい生活では近所関係も大切なところ。しかし、ご近所さんとのトラブルで家の購入を後悔してしまっている方もいます。家を建てた場所の雰囲気や住んでいる人の素性を知らないままだと、隣人がクレーマーだったり、お隣の家から毎日喧嘩する声が聞こえてきたりなど、近所関係でマイホームを購入したことを後悔するかもしれません。 8位:出産や同居で家族構成が変化 家族構成の変化で家が住みづらくなってしまうケースもあります。最初は問題なくても出産や両親の介護で同居することになり家族人数が増えることもあるかもしれません。家族が増えるかもしれないなど、今後家に住む人の人数を予想せずマイホームを購入してしまうと、住んでいる家が手狭に感じてしまい購入を後悔する可能性があります。 9位:通勤時間が長くなってしまった 地域の雰囲気や周りの施設などを重視して購入したはずが、住んでみると通気時間が増えていて困ったという声があります。せっかく閑静な住宅で公園や学校なども充実しているのに、通勤時間が長くなってしまっては毎日の生活への負担が大きいです。通勤時間が長ければ長いほど疲れが溜まり体調不良を起こしてしまうこともあります。また、車通勤の場合でも会社までの距離は遠くないのに通勤する時間帯は道路が混んでいて通常よりも2倍の時間がかかったということもあります。 10位:家の予算に修繕費用のことを考えていなかった マイホームは購入して終わりではありません。家を維持していくためには定期的なメンテナンスが必要であり、修繕費用がかかります。ローン返済や固定資産税など毎月の固定費は考えていても、家を維持していく費用のことを考えていないと後々困ってしまうことになります。想定していなかった費用の発生は、さらに生活費を節約しなければいけなくなるため、維持費の問題でマイホーム購入を後悔してしまう方もいます。 マイホームの購入に失敗・後悔しないためのポイントマイホームの購入に失敗しないためのポイントは購入に焦らないことです。マイホームは一生に一度の買い物ですから時間をかけることも大事。焦って購入してしまえば予想もしていなかったことに後悔してしまう可能性が高くなります。購入する費用や購入した後の生活のことをじっくり時間をかけて情報収集し、イメージを膨らませておけば意外と失敗や後悔は回避できるものです。 まとめ マイホームの購入に後悔しないためにはじっくり時間をかけて計画を立てることが大切です。今回ご紹介した失敗・後悔したことについても自分のことのように考えてみることが大切ですので、ぜひ参考にしてください。マイホーム購入のはじめのステップは情報収集です。いえとち本舗は無料で資料を提供していますので、ぜひご利用ください。資料請求はこちらからプレミアムVIP会員になれば間取りや施工事例も見放題。さらに土地情報もご提供していますので、ぜひご興味ある方は会員登録をどうぞ。会員登録はこちらから
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建ぺい率と容積率って?調べ方や知っておくべき注意点を解説!
家を建てる土地には街並みの景観や防災、人の流入などを整えるために建築物の制限があります。家の設計では建ぺい率や容積率などの建築制限が必ず関わっていきますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。この記事では建ぺい率や容積率についてご紹介します。1 建蔽率(建ぺい率)とは?2 容積率とは?3 用途地域によって制限がある! 4 知っておくべきポイント5 まとめ建蔽率(建ぺい率)とは? 家を建てる敷地には建築可能な大きさが定められており、この値を建ぺい率といいます。通常は分数で表記されていますが、よく使われているのはパーセントです。建物の大きさとは建物の外壁や柱の中心線に囲まれた部分を示し、建物の水平投影面積が該当します。土地は街並みの景観や防災、採光、通風などを整えるために建築する建物を制限しています。もし、制限なく建築ができると高い建物ばかり多くなってしまったり、日照をとることができない建物ができてしまったりと住みにくい都市になってしまいます。住みやすい都市となるように土地には建物の制限を設けてバランスをとっています。建ぺい率は各市町村の役所や不動産業者により公開されており、インターネットや電話で確認できます。市役所は都市計画課や街づくりを担う部署で相談ができますので、調べ方が分からなかったり、土地について相談があったりする場合は直接聞きにいくのもいいでしょう。求め方は以下の計算式で算出することができます。建ぺい率(%)=建築面積 / 敷地面積 × 100【例:建築面積が75㎡、敷地面積が150㎡、建ぺい率が50%の場合】75㎡ / 150㎡ × 100 = 50%上記の例でいくと、150㎡の敷地面積に対して75㎡の建築面積を持つ建物が建築可能です。 容積率とは? 容積率は建物の内容量を制限する割合で、都市機能をオーバーさせないために人工をコントロールする役割があります。容積率の制限がないと部屋数を増やすためにいくらでも高い建物を建てることが可能になってしまい、人口数も増えることで都市機能の許容範囲を超えてしまいます。建物の内容量は延床面積で表し、敷地面積で除すると容積率が算出できます。計算式は以下になります。容積率(%)=延床面積 / 敷地面積 × 100【例:延床面積が300㎡、敷地面積200㎡、容積率が150%とした場合】 300㎡ / 200㎡ × 100 = 150%上記の条件でいくと延床面積300㎡までなら建築可能ということになります。建ぺい率や容積率は制限を超えて建てられませんので、土地選びの際は必ず確認してから選ぶことが大切です。 用途地域によって制限がある! 用途地域ごとの建ぺい率や容積率を表にまとめましたのでご覧ください。 用途地域建ぺい率(%)容積率(%)第一種・第二種低層住居専用地域30・40・50・6050・60・80・100・150・200第一種・第二種中高層住居専用地域30・40・50・60100・150・200・300・400・500第一種・第二種住居地域50・60・80100・150・200・300・400・500 容積率は条件が厳しい方を適用 容積率は前面道路の幅員によって数値が変わってきます。前面道路とは敷地に接する道路のことで、幅員12m未満の道路は建築基準法により指定する計算式で算出し、都市計画が定める指定容積率と照合して条件が厳しい方が該当になります。幅員12m未満の場合の計算式は用途地域により割合が異なり以下にまとめましたのでご覧ください。 前面道路幅員12m未満の計算式【第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域、第一種・第二種住居地域、準住居地域】道路幅員(m)×0.4【近隣商業地域、工業地域、無指定地域】道路幅員(m)×0.6 幅員12m未満の場合の求め方 前面道路幅員3m、用途地域が第一種低層住居専用地域で指定容積率が150%とした場合で容積率を求めていきます。指定容積率 = 150% → 15/10(分数での値)前面道路幅員3m × 0.4 = 1.2(120%) →12/10(分数の値)上記の数値により条件が厳しい12/10(120%)が容積率となります。 知っておくべきポイント 建築基準法では建築面積の緩和措置がありますので、より広い建物を建てるために有効に活用することがポイントです。ここでは、建物にかかる制限の規定で知っておきたいポイントをお伝えします。 建ぺい率の緩和措置 建ぺい率は緩和措置があり、以下の条件に適合すると指定する数値を都市計画で定める数値に加算することができます。 防火地域内の耐火建築物の場合は+10%加算 特定行政庁指定の角地の場合は+10%加算 1と2の条件を両方満たしていると都市計画で定める数値に+20%加算することが可能です。用途地域によって緩和措置の対象が異なりますので、下記にまとめたものをご参考にしてください。【第一種・第二種低層住居地域、第一種・第二種中高層住居地域、工業地域】都市計画で定める数値:30、40、50 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10% 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20% 【第一種・第二種住居地域、準住居地域、準工業地域】 都市計画で定める数値:50、60、80 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10%(1の値が80の場合は制限なし) 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20%(1の値が80の場合は制限なし) 建ぺい率80%を除いて近隣商業地域や商業地域、工業地域なども緩和措置がされています。地階の建築面積と延床面積の特例 地階(地下室)は建築面積や容積率の特例があり、条件を満たすことで緩和することができます。地盤面から1m以下の地階は建築面積に算入されません。また、住宅スペースと見做す部分の床面積の1/3を限度として、「地階の床から地盤面までの高さが地階の天井高1/3以上あること」「地盤面から地階の天井までの高さが1m以下であること」の2つの条件を満たすと容積率の計算の際は延床面積として含まれません。例:容積率限度を延床面積150㎡とした場合、50㎡以下の地階なら延床面積に算入せず設けることができます。外壁から1m以内の軒や庇やバルコニーは建築面積に含まれない 庇や軒、バルコニーなど外壁から突き出す部分が1m以内の場合は建築面積に含まれません。もし、外壁から突き出している部分が2mある場合は、緩和されている1mを差し引いた1mの部分が建築面積に含まれます。開放性を持つ建築物の建築面積の緩和 開放性を持つ建築物は、建物の先端から1m以内の部分は建築面積に含まれません。開放性というのは具体的な条件が規定されており、以下の条件となります。 外壁がない部分が連続して4m以上 柱の間隔が2m以上 駐車場や駐輪場の施設の延床面積の除外 カーポートは柱や屋根を持つ建築物となるため基本的に建築面積に含まれます。ただし、駐車場や駐輪場を目的とした施設の場合、容積率の算定の際は建築物の延床面積1/5を限度として差し引くことができます。ロフトや小屋裏の延床面積の緩和 ロフトや小屋裏は一定の条件を満たすことで居住部分として看做されず延床面積の算入から除外することができます。延床面積に含まれない条件は以下のことを満たす必要があります。 ロフトの床面積がロフトのある階の床面積の1/2未満 天井高が1.4m以下 居住などに使用する仕様でないこと ロフトの床面積がロフトのある階の1/8を超える場合、各階の壁量を増やすこと ロフトは居住スペースとして看做されていないため、仕様には注意しましょう。床の仕上げが畳や絨毯、タイルカーペットなどにすると居住スペースとして看做されてしまう可能性がありますので、設計の際は設計士の方に相談しながら計画していくことが大切です。 まとめ 建ぺい率や容積率を確認せず土地を選んでしまうと、当初計画していた大きさの建物が制限により建てられなくなってしまうということになりかねません。家を建てる時は必ず建ぺい率や容積率が関わってきますのでちゃんとどんなことか理解しておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから