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モデルハウス見学で後悔しない7つの視点!営業担当に必ず聞くべき質問リスト

モデルハウス見学で後悔しない7つの視点!営業担当に必ず聞くべき質問リスト
「そろそろマイホームを検討したいから、モデルハウスや住宅展示場を見に行ってみようかな」とお考えの皆様へ。マイホーム計画の第一歩としてワクワクするモデルハウス見学ですが、実は「なんとなく素敵だなあ」と眺めて帰ってくるだけでは、後悔の原因になってしまうことがあります。
モデルハウスは、ハウスメーカーや工務店の「理想の住まい」を提示する演出がふんだんに盛り込まれているため、豪華な設備や広い間取りに目を奪われがちです。しかし、本当に大切なのは「自分たちの現実的な予算や暮らしにフィットするかどうか」を冷静に見極めることです。
今回は、モデルハウス見学で後悔しないための7つのチェック視点と、営業担当者に必ず確認すべき質問リスト、そして事前準備のコツを分かりやすく解説します!

結論:モデルハウス見学では、華やかな空間演出や高額オプションに惑わされず、「標準仕様とオプションの違い」や「実際の生活動線」を冷静に見極めることが、後悔しない家づくりの最大の鍵です。
1. 豪華さに惑わされない!モデルハウスの「空間演出」を見抜くコツ

モデルハウスに足を踏み入れると、広々としたLDK、高価な造作家具、洗練された照明デザインなどに感動される方が多いでしょう。しかし、ここで覚えておきたいのは、モデルハウスの多くが「展示場仕様の豪華な演出(オプション)」で作られているという点です。
「標準仕様」と「オプション」の違いを意識する
モデルハウスに設置されている最新のシステムキッチンやハイグレードな外壁材、開放的な天井高などは、追加費用が発生するオプションであるケースがほとんどです。「このモデルハウスと同じ仕様にすると、いくらかかるのか?」という現実的な視点を持つことが重要です。
家具や照明による「広く見せる演出」に注意
実際の居住空間よりも広く感じられるよう、小さめの家具を配置したり、ドアや窓をハイタイプにしたり、間接照明を多用したりする工夫が施されていることがあります。図面や実寸を意識して、「自分たちの持っている家具を置いたらどうなるか」を想像しましょう。
2. モデルハウス見学で後悔しない「7つの視点」

限られた見学時間の中で、本当にチェックすべきポイントを7つの視点に整理しました。
| チェック視点 | 見学時の具体的なチェック内容 |
|---|---|
| 1. 標準仕様の範囲 | 展示されている設備や内装(キッチン、床材、窓サッシ等)のどこまでが追加費用なしの「標準仕様」か。 |
| 2. 生活動線・家事動線 | 買い物からキッチンへの動線や、「洗う・干す・しまう」の洗濯動線がスムーズでストレスがないか。 |
| 3. 採光と風通し | 窓の位置や大きさによって、自然光がしっかり入るか、風の通り道が確保されているか。 |
| 4. 防音性と室内環境 | 外の交通音や近隣の音が遮断されているか。また、1階と2階で家族の生活音がどう響くか。 |
| 5. 収納の量と配置 | 単に収納スペースが多いだけでなく、使う場所のすぐ近くに適切な広さの収納が配置されているか。 |
| 6. 空間のサイズ感(実寸) | 天井の高さや廊下の幅、ドアの開閉スペースなど、図面だけでは分からない実際のゆとり。 |
| 7. 建物全体の構造・性能 | 断熱材の種類や窓のスペック、耐震構造など、目に見えない「基本性能」がしっかり確保されているか。 |
3. 営業担当者に必ず聞くべき質問リスト
見学中、営業担当者と話す機会があります。営業トークに流されるのではなく、自分たちから主体的に質問することで、その住宅会社の誠実さや本当のコストパフォーマンスが見えてきます。
以下のような質問を直接投げかけてみましょう。
「このモデルハウスの中で、オプションではなく『標準仕様』になっている部分はどこですか?」
→ 標準仕様のグレード感を知ることで、提示された基本価格でどんな家が建つかが明確になります。
「土地代以外に、建物の本体価格以外でかかる『付帯工事費や諸経費』の目安はいくらですか?」
→ 建物本体価格だけで判断すると予算オーバーの原因になります。総額費用(コミコミ価格)のイメージを把握しましょう。
「御社の住宅の断熱性能(UA値)や耐震等級は、標準でどのレベルですか?」
→ 冬あたたかく夏涼しい「G2仕様(断熱等級6相当)」や、地震に強い「耐震等級3」などが最初から備わっているかを確認します。
「お引渡し後の定期点検やアフターサポート、地盤保証などの体制はどうなっていますか?」
→ 建てた後も安心して長く付き合っていける会社かどうかを判断する大切な質問です。
4. 「リアルな暮らし」が体感できる!いえとち本舗のモデルハウスの魅力
「豪華すぎる展示場を見ても、自分たちの家づくりの参考にならない…」とお悩みの方におすすめなのが、いえとち本舗(株式会社池田建設)のモデルハウスです。

いえとち本舗では、過度な装飾や非現実的な大空間ではなく、一般のお客様がそのまま住める「リアルな坪数(30坪前後・平屋など)」と「実際の生活動線」を体感できるモデルハウスをご用意しています。
全棟「G2仕様(断熱等級6相当)」×「耐震等級3」を標準採用
見学時には、デザインだけでなく「魔法瓶のようなあたたかさと静かさ」を五感で体感していただけます。高断熱・高気密住宅ならではの快適な室内環境は、実際に現地に足を運んでこそわかる魅力です。
内製化による「明瞭なプライス」
いえとち本舗では、過度な広告宣伝費や外注費をカットし、自社でWebやパンフレットを企画することで無駄な費用を排除しています。そのため、モデルハウスで体感いただいた高品質な性能とデザインを、月々5万円台〜の「低価格×高品質(土地+建物セット提案)」でご提供可能です。
山口県内各エリア(山口中央・宇部・周南・下関・岩国・長門など)に店舗やモデルハウスを展開しておりますので、お近くの店舗で実際の住み心地をお確かめいただけます。
5. 【FAQ】モデルハウス見学に関するよくある質問
まとめ

モデルハウス見学は、単に素敵なデザインに感動する場ではなく、自分たち家族の「現実的な暮らしやすさ」と「資金計画」をすり合わせるための絶好の機会です。
華やかな演出に惑わされず、今回ご紹介した「7つの視点」と「質問リスト」を活用して、本当に信頼できる住宅会社を見極めていきましょう。
いえとち本舗では、無理のないご予算で叶う高品質で使いやすいモデルハウスを山口県内各地で公開しております。家づくりの第一歩として、ぜひお気軽にお近くの店舗へ遊びにいらしてくださいね!
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一戸建ては何年住める?中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説
築40年や築50年の中古一戸建ての購入を検討している方は、あと何年住めるかが気になるのではないでしょうか。住宅の寿命は30年といわれることもあり、築年数が経過した中古一戸建てを購入する際は不安になってきます。 この記事では、中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説します。一戸建ての本当の寿命を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 1.一戸建ての寿命は何年?1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う3-2.建て替えを行う3-3.住宅を売却して住み替える4.中古一戸建てを購入するメリット4-1.新築よりも安い価格で購入できる4-2.実際に物件を確認してから購入できる4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富5.中古一戸建てを購入するデメリット5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある6.中古一戸建てを購入する際の注意点6-1.建物の現状をしっかりと確認する6-2.契約不適合責任を確認する6-3.予算に余裕を持たせる7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 1.一戸建ての寿命は何年? 一戸建ての寿命は30年といわれることがありますが、築30年や築35年が経過すると住めなくなるのでしょうか?一戸建ての寿命を知るには、法定耐用年数や期待耐用年数などを理解することが必要です。ここでは、一戸建ては何年住めるかを解説します。 1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる 建物の寿命は法定耐用年数とは異なります。木造住宅の法定耐用年数は22年ですが、築後22年が経過すると寿命がきて住めなくなるわけではありません。法定耐用年数は建物の資産価値がなくなるまでの年数を想定して定められています。 木造住宅の場合、築後22年が経過すると資産価値はなくなりますが、建物の物理的状態に問題がなければ住み続けることはもちろん可能です。ただし、建物の老朽化や設備の劣化が進行している場合はメンテナンスやリフォームが必要になることがあります。 一般的に築30年以上経過している木造の中古一戸建ては建物の資産価値がなくなっており、土地価格だけで購入できる場合があります。しかし、安く購入できてもメンテナンスやリフォームの費用がかかることがあるため注意が必要です。 1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上 木造住宅の寿命は30年といわれることがありますが、これは日本の住宅の平均利用期間が30年であるためです。 出典:国土交通省「長持ち住宅の手引き」 日本人は新築志向が高く、築30年以上経過すると建物を取り壊して新築住宅を建設、購入する傾向があります。まだ住めるのに建物を解体するケースは多く、諸外国と比べると住宅の平均利用期間が短い原因になっています。 木造住宅の実際の寿命を知るうえで参考になるのは、国土交通省が定める期待耐用年数です。期待耐用年数とは、適切な維持管理を行った場合における建物が使用できる期間を指します。 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、メンテナンスやリフォームを適切に行うことで、築40年や築50年であっても住み続けられる可能性は十分あります。 出典:国土交通省「期待耐用年数の導出及び内外装・設備の更新による価値向上について」 1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある 長期優良住宅とは、国が定める耐震性や省エネルギー性、維持管理のしやすさなどの基準を満たした住宅を指します。長期優良住宅は一般の住宅よりも品質が優れており、期待耐用年数は100年を超えます。 耐震性も優れており、震度6強から7程度の大地震でも倒壊することはありません。断熱性能も高く、冷暖房の効きが良くなることで光熱費の削減にもつながります。 長期間にわたって良好な状態で使用するにはメンテナンスが欠かせませんが、長期優良住宅は維持管理がしやすいように設備が設置されており、メンテナンスも容易です。 また、長期優良住宅の認定を受けると、フラット35の金利が0.25%引き下げられたり、税の特例措置が拡充されたりするなどの優遇が受けられます。 2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠 一戸建ては30年以上の寿命がありますが、長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠です。適切なメンテナンスを行うことで、一戸建ての寿命をさらに延ばせます。ここでは、一戸建てのメンテナンスやリフォーム、リノベーションを解説します。 2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する 一戸建ての寿命を延ばすには、定期的に住宅の点検を行い、建物の劣化や損傷を早期に発見することが大切です。修理や補修を迅速に行うことで、将来における深刻な問題の発生を予防し、住宅の安全性を確保できます。 自主点検で重要な箇所は、浴室や洗面所、トイレ、キッチンなどの水回りです。水回りは劣化しやすいため、日頃からの点検が重要になってきます。 日常の点検は、目視できる範囲で行うようにしましょう。目視できない箇所については、ホームインスペクター(住宅診断士)に点検してもらうと不具合箇所が明確になります。目視できない箇所のホームインスペクションの費用相場は、6~12万円程度です。 なお、ホームインスペクションの費用については、地域や業者によって異なるため、事前に複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。 2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う 点検で不具合箇所が見つかれば、早期にメンテナンス(修繕)を行うことが大切です。住宅を建築した施工業者や修理・修繕業者、工務店、リフォーム会社などに相談すると良いでしょう。 水回りや外壁、屋根などは、劣化が進行しやすいため、築年数に応じて定期的なリフォームが必要です。リフォームとは、劣化した箇所を元の状態に戻すことです。 水回りリフォームは築15~20年、外壁や屋根は築10~20年程度がリフォームの目安です。定期的なリフォームを行うことで、一戸建ての寿命を延ばせます。 間取りを変更するなど、大規模な改装・改修をして建物の価値を高めたい場合はリノベーションを行いましょう。リノベーションをすることで建物の価値が高まり、居住性が大きく向上します。築20年が経過して築30年を迎えた頃がリノベーションを行う目安です。 3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法 一戸建ての寿命が近づいたときは、全面リフォームやリノベーション、建て替え、売却など、いくつかの選択肢があり、最も適切な方法を選ぶことが大切です。ここでは、一戸建ての寿命が近づいたときの対処法を解説します。 3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う寿命が近づいた建物を解体せず、改装・改修をしてそのまま住みたい場合は、全面リフォームやリノベーションがおすすめです。ただし、工事箇所が多い場合は、建物を解体して建て替えたほうが費用を抑えられることもあります。 複数の業者と相談して見積もりを取り、全面リフォームやリノベーションと建て替えのどちらにするのかを決めましょう。国土交通省の調査資料によると、全面リフォームの費用は500~2,500万円程度が目安です。リノベーションも同程度の費用がかかります。 ローコスト住宅であれば総額1,000万円台で建て替えができます。そのため、リフォーム費用が予想以上に高額であれば、建て替えを検討するのも一つの選択肢です。 出典:国土交通省「リフォームの内容と価格について」 3-2.建て替えを行う日本人は新築志向が高いため、一戸建ての寿命が近づいたときに建物を解体して、新築住宅に建て替えることはよく行われます。建て替えのメリットは理想とする新築住宅に住めることで、ローンを組みやすいこともメリットです。 一方、デメリットは建物が完成するまでに4~6ヵ月以上かかり、建て替え工事中は一時的に賃貸マンションなどに転居する必要があります。仮住まいの家賃や引っ越し費用なども考慮しなければなりません。 建て替えの費用は新築する建物のグレードによって異なりますが、1,000~4,000万円程度の費用がかかります。長期的な視点で考えて、リフォームをするよりも建て替えのほうがメリットが大きい場合は、建て替えをおすすめします。 3-3.住宅を売却して住み替える一戸建ての寿命が近づいた場合、全面リフォームや建て替えを行わず、売却して住み替えるという選択肢もあります。ただし、古い建物は値段がつかない場合があるため、建物を解体して更地にして売却することも検討しましょう。 建物の状態にもよりますが、建物を解体して更地にしたほうが早く売れる場合があります。建物の解体費用は、建物の構造や延床面積によって異なりますが、30坪の木造住宅だと90~150万円程度が相場です。 なお、住宅ローンが残っていても売却は可能ですが、ローンを完済して抵当権を抹消しなければなりません。今住んでいる一戸建てを売ったお金でローンを完済できなければオーバーローンになるため注意が必要です。 4.中古一戸建てを購入するメリット 一戸建ての実際の寿命は30年以上あるため、メンテナンスやリフォームが適切に行われていれば、中古一戸建てを購入するメリットは大きいです。ここでは、中古一戸建てを購入するメリットを解説します。 4-1.新築よりも安い価格で購入できる新築よりも安い価格で購入できることが、中古一戸建てを購入する最大のメリットです。築30年以上経過していると、土地価格のみで購入できる場合があります。 物件によっては、土地の相場価格以下で購入できることもあり、予算が少なくても住みたかったエリアにマイホームを持てる可能性が高まります。新築では購入が難しい駅チカや都心の物件の取得も可能になることは、中古一戸建ての大きな魅力です。 建物の老朽化が進んでいる場合も、リフォームやリノベーションをすることで、新築住宅と変わらない状態に再生できるため、リフォーム費用を考慮してもお得な場合があります。なお、購入後にリフォームやリノベーションをする場合は、どの程度の費用がかかるかを把握しておくことが大切です。 4-2.実際に物件を確認してから購入できる実際に物件を確認してから購入できることも、中古一戸建てのメリットです。新築住宅は完成しないと物件を確認できません。中古一戸建ては既に物件が存在するため、外観や内観、日当たりなどを自分の目で確認できます。 実際に住んでからのイメージがしやすく、入念に調査をすれば住んでから後悔することは少ないでしょう。修繕やリフォームが必要な箇所も、直接目で見て把握できます。なお、不具合や修繕が必要な箇所がある場合、それを考慮して価格交渉の材料にすることも可能です。 物件を確認する際は、ホームインスペクション(住宅診断)を依頼すると、プロの視点で物件の確認ができます。目視ができない箇所も確認できるため、不動産購入時の安全性が高まります。 4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富中古一戸建ては不動産市場での流通量が多く、立地や間取りなどの選択肢が豊富です。新築住宅は物件数が限定しており、学区や最寄り駅などにこだわりがある場合、なかなか物件が見つからないことはよくあります。その点、中古一戸建ては物件数が多いため、理想の住宅に巡り会える可能性が高いです。 中古一戸建てにはさまざまな間取りがあり、家族のニーズやライフスタイルに合った間取りを選べます。家族構成や将来の計画などに応じて、間取りを柔軟に選択できることは中古一戸建てのメリットです。 また、中古一戸建ては既に建物が完成しているため、即座に入居できる場合が多いです。新築物件よりも迅速な入居が可能であり、急な住み替えや引っ越しにも適しています。 5.中古一戸建てを購入するデメリット 一戸建ての寿命は30年以上ありますが、メンテナンスやリフォームが適切に行われていることが前提です。中古一戸建ては物件によっては劣化が進行しているなどのデメリットがあります。ここでは、中古一戸建てを購入するデメリットを解説します。 5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある物件によっては、建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性があります。一戸建ては適切なメンテナンスやリフォームを行うと寿命を延ばせますが、そのまま放置しておくと老朽化や劣化が進行します。 老朽化や劣化が酷い場合、メンテナンスやリフォーム費用が発生する可能性が高いです。屋根や外壁の補修、配管や電気設備の更新、内部の改装などで100~200万円以上かかる場合もあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古住宅は耐震性に問題がある可能性があり、注意が必要です。耐震補強工事を行っていない場合、震度5程度の地震には耐えられますが、震度6強~7の地震には耐えられず、倒壊する危険性があります。 5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある購入時には修繕やリフォームが必要なくても、住み始めてから修繕やリフォームの費用がかかる可能性があります。築年数が経過した中古一戸建ては、新築と比べると建物や設備の劣化のスピードが速く、住み始めてすぐに修繕が必要になることもあるでしょう。 購入前に建物の状態を調査し、将来の修繕やリフォームの費用を考慮することが重要です。しかし、将来的なリフォーム費用は予測しにくく、想定以上の費用がかかることもあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古一戸建てで、耐震補強工事を行っていない場合は、購入後に耐震補強工事が必要です。耐震補強工事の費用相場は100~200万円程度で、工期は1週間〜1ヵ月程度かかります。 5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある中古一戸建ては新築住宅と比べると、住宅ローンの審査が厳しくなる可能性があります。これは、建物の資産価値が低下しているため、担保価値が低くなるためです。住宅ローンの種類や建物の状況によっては、審査に落ちることもあるでしょう。 立地条件が悪く、建物だけでなく土地の資産価値も低い中古一戸建ては、審査に落ちる可能性が高まります。 なお、新築住宅は頭金なしのフルローンや諸費用込みローンを利用できる場合がありますが、中古一戸建ては諸費用込みローンの利用は難しいです。建物の状況によってはフルローンの審査も落ちる可能性があります。 住宅ローンを組んで中古一戸建てを購入する際は、事前に仮審査を受けておくことが大切です。 6.中古一戸建てを購入する際の注意点 中古一戸建ては新築よりも安いなどのメリットがある反面、老朽化が進行している可能性があるなどのデメリットがあります。中古一戸建てを購入する際は、デメリットも考慮することが大切です。ここでは、中古一戸建てを購入する際の注意点を解説します。 6-1.建物の現状をしっかりと確認する中古一戸建てを購入する際は、建物の現状をしっかりと確認することが極めて重要です。目視できない箇所まで入念にチェックすることが大切であり、ホームインスペクションの利用をおすすめします。 ホームインスペクションは、建物の構造や設備、電気・配管などの重要な部分を専門家のホームインスペクターが詳細に調査します。これにより、潜在的な問題や隠れた欠陥の発見が可能です。 ホームインスペクションで明らかになった問題は、価格交渉の際に有利な材料となります。修繕が必要な場合、その費用を考慮して値下げを要求できます。 6-2.契約不適合責任を確認する 契約不適合責任とは、2020年の民法改正で定められたもので、旧民法の瑕疵担保責任に類似する売主の責任です。契約不適合責任は、目的物の現状と契約の内容に不一致があれば成立し、売買や賃貸借などの契約に適用されます。 売主は買主の選択によって、目的物の補修、代替物の引き渡し、代金減額、契約解除のいずれかによって責任を履行しなければなりません。例えば、購入した物件がシロアリによる被害を受けていたことが発覚したような場合、買主は売主に対して契約不適合責任を追及できます。 なお、売主が個人・不動産会社によって保証期間が異なり、不動産会社は最低2年、個人は売主が自由に決められます。契約内容をしっかりと確認することが大切です。 6-3.予算に余裕を持たせる 中古一戸建てを購入する際は、予算に余裕を持たせることが大切です。土地価格や建物価格だけでなく、仲介手数料や登録免許税、印紙税、司法書士報酬などの諸費用もかかるため、予算に余裕を持たせておかないと資金不足に陥る可能性があります。 修繕費やリフォーム費用がかかる場合もあるため、物件価格だけでなくトータルコストで考えましょう。事前にトータルコストをシミュレーションしておくことをおすすめします。これにより、予想外の支出に対処できる余裕を確保できます。 7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、30年以上の寿命があります。長期優良住宅の期待耐用年数は100年を超えるため、親子孫の3代にわたって住み続けることが可能です。 一戸建てに何年住めるかは、定期的なメンテナンスやリフォームによって違ってきます。メンテナンスやリフォームを行うことで住宅の寿命を延ばせます。適切な維持管理ができていれば、築30年以上の中古一戸建ては価格が安く大変お得です。 なお、中古一戸建てを購入する際は、ホームインスペクションの利用もおすすめです。目視ができない箇所も専門家に確認してもらうことで、安心して購入できます。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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建築面積とは?延床面積や土地面積との違いや計算方法をご紹介
建物や土地にはいろいろな面積があり、建築基準法により建築規模の制限がされています。住宅を購入する際は、建築面積や延床面積などの用語を必ず目にしますので、どんな意味なのかしっかり把握しておきましょう。1 建築面積とは2 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い3 建築面積に含まれるもの4 建築面積と建ぺい率について 5 まとめ建築面積とは 建物は建築基準法により建築していい大きさや内容などが制限されています。建物の規模については制限を分類ごとに設けられるように、複数の面積で区別され、その面積の中の一つが建築面積です。これは建物外周の面積を示し、建物の水平投影面積(建物を真上から見た周囲)になります。すべての建物が凹凸のない総2階ではなく、1階の面積が大きい場合や2階の面積が大きい場合もあります。こういった時も面積の求め方は同じで外周を測るのが基本です。1階が奥まっていて2階の面積が1階を覆うような建物の場合は、建物を真上から見たときに2階の部分しか見えないことになりますので、そのまま建築面積は2階の面積が建築面積となります。平屋の場合は1階部分のみになりますので、建築面積は1階部分の面積です。建物はいくらでも大きく建てられかというとそうではありません。後述しますが、建物を建てる土地には建ぺい率という建物の大きさを制限する数値が定められています。そのため建物は建ぺい率を超える建築面積を持つ建物を建てることはできません。 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い 建物に関する面積は他にもあり、新築を購入するときに必ず目にするといってもいいのが「延床面積」「建物面積」「土地面積」です。ここではこれらの面積についてお伝えしていきます。 延床面積 1階と2階の床面積を合計したものが延床面積になります。延床面積は施工面積とも呼ばれていて、簡単に言うと建物の部屋の内容量です。どんなに建築面積の大きい建物でも壁ばかりで部屋の面積が少なければ延床面積は少なくなります。部屋の面積は生活のしやすさに直結してきますので、新築を購入する際は延床面積の大きさというのが重要な指標になります。延床面積は緩和措置があり、バルコニーや吹き抜けなどは面積に含まれません。こういった緩和措置を効率的に設けることで容積率の制限以上に広く充実した建物を建てることができます。 建物面積 不動産業界で使われる用語で延床面積と同義で扱われています。不動産広告では車庫や地下室が建築面積に含まれる場合、その説明と面積を表記するように義務付けされていますので、物件情報を調べるときはよく確認しておくことが大切です。不動産用語には建坪というのもありますが、これは建築面積と同義に扱われているのが一般的です。しかし、建築基準法では明確な定義がされていない用語となっており、使い方もどこの面積を表しているか曖昧となっていて業者により算出の仕方が異なります。建坪の表記がされている物件は業者にどこの面積が含まれているか、計算方法など詳しく説明をもらうことをお勧めします。 土地面積 建物を建てる土地の面積のことで建築基準法では敷地面積と表記されています。敷地面積は、その土地の水平投影面積で示し、道路境界線と隣地境界線に囲まれた範囲内の面積になります。建築基準法により道路とみなされる部分は敷地面積に算入されません。幅員4m未満の道路の場合は、道路中心線から2mのところが道路境界線とみなされるため、この範囲が敷地にかかっている場合は敷地面積に含まれなくなります。 建築面積に含まれるもの 建築面積には不算入にできる緩和措置がありますが、その条件を満たさない場合は建築面積に参入されます。建築面積に算入されるものとして外壁から1mを超えるバルコニーや庇、軒です。外壁から突き出した構造物は1mを超えた部分が面積に含まれます。例えば3mのバルコニーのある建物は1mを除いた2m部分が建築面積に算入されます。地階についても算入されるケースがありますので、地階を設ける方はご注意ください。地階は地盤面上から1mを超えると、超えた分が建築面積に算入されます。ピロティや玄関ポーチなどの開放性の高い構造を持つ建築物は先端から1m以内の部分が建築面積に算入されません。条件は外壁のない部分が連続して4m以上、柱の間隔が2m以上、天井の高さが2.1m以上となります。建築物に該当するものは建築面積に含まれると建築基準法では規定されているため、カーポートやガレージなどの屋根と柱を持つ構造は建築面積に含まれ、屋根のない中庭は含まれません。建物は面積の制限が定められていますので、こういった緩和措置を効率よく利用することで、より充実した建物を建てることが可能になります。 建築面積と建ぺい率について かいつまむと建物の大きさが建築面積、建物の大きさを制限する割合が建ぺい率です。建築面積は建ぺい率によって制限され、建ぺい率は建物を建てる土地により規定されています。それでは、以下に建築面積と建ぺい率について具体的にお伝えしていきます。 建ぺい率と容積率の求め方 土地に規定された建物の建築面積を制限する建ぺい率は、以下の計算でどの範囲まで建築できるか算出することができます。土地面積(㎡)×建ぺい率(%)=建築面積の上限(㎡)例)100㎡の土地で建ぺい率が70%の場合は、上記の計算により「100㎡×70%=70㎡」となり、建築面積70㎡までの建物を建てることができるということです。また、建ぺい率と同じくらいでてくる容積率のことも知っておきましょう。 容積率は前述したように建物の延床面積を制限するものです。【容積率の求め方】敷地面積(㎡)×容積率(%)=延床面積の上限(㎡)※延床面積は1階と2階の床面積の合計です。例)敷地面積100㎡に対して容積率150%の土地の場合は、「100㎡×150%=150㎡」となり、150㎡までの延床面積を持つ建物を建てることができます。 坪とは 住宅購入の際は「坪」という言葉もよく見かけるのではないでしょうか。坪は尺貫法という面積の単位で、約3.3㎡/坪、畳2帖分の大きさになります。敷地面積や建築面積、延床面積を坪で表記していることも多く、例えば50坪の土地は約165㎡の広さになります。坪がどの面積のことを表しているのか曖昧なこともありますので、不明な場合は業者に聞くことが大切です。 建ぺい率は用途地域によって割合が違う 土地は都市計画により建物用途が規定され、用途地域ごとに建ぺい率が異なります。用途地域は住居系、商業系、工業系があり、ここでは住宅に関する住居系を以下にまとめました。第一種低層住居専用地域:30・40・50・60第二種低層住居専用地域:30・40・50・60第一種中高層住居専用地域:30・40・50・60第二種中高層住居専用地域:30・40・50・60第一種住居地域:50・60・80第二種住居地域:50・60・80準住居地域:50・60・80建ぺい率は建物規模を決めるものですので、土地が広いから大きな建物を建てられるかというと必ずしもそうではありません。土地には建ぺい率や容積率が定められていますので、土地を購入する際は敷地面積の他にどれくらいの規模の建築が可能か必ずチェックしておきましょう。 まとめ 建物はいくらでも大きく建てられるわけではなく、土地に設けてある建ぺい率や容積率で建築規模を制限しています。確認なしに土地を買ってしまうと、建築制限により計画していた大きさの家を建てることができなくなってしまう可能性がありますのでご注意ください。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから