ブログ/コラム
Blog/Column
建物・家づくり
電気代・災害・エコに備える!家庭用蓄電池の基礎知識と活用法

目次
1. 蓄電池とは?
1-1. 蓄電池の仕組み
1-2. 蓄電池の種類
2. 蓄電池導入のメリット
2-1. 停電時の安心
2-2. 電気代の節約
2-3. 太陽光発電との相性
2-4. 環境への配慮
2-5. 災害対策
3. ニチコン製蓄電池の特徴
3-1. 多様なラインナップ
3-2. 高い安全性と耐久性
3-3. V2Hとの連携
3-4. 国内生産とサポート体制
4. 実際に導入したご家庭の事例
4-1. オール電化住宅での導入事例(山口市・4人家族)
4-2. 築20年の住宅に後付けしたケース(周南市・ご夫婦2人)
4-3. 子育て家庭に人気の導入モデル(宇部市・5人家族)
5. 予測される電気代の高騰とその対策
5-1. 電気代は今後どうなる?
5-2. 蓄電池で電気代高騰に備える
5-3. 長期的な光熱費の最適化へ
6. 蓄電池導入のすすめ
7. 「イエミライ」について
1. 蓄電池とは?

1-1. 蓄電池の仕組み
蓄電池とは、電気を貯めておき、必要なときに使用できる装置です。スマートフォンやノートパソコンに内蔵されているバッテリーと同じような原理で、電気を充電し、後から放電することができます。
住宅用の蓄電池に多く使用されているリチウムイオン電池は、軽量で高エネルギー密度を持ち、長寿命であるという特長があります。家庭内に設置された蓄電池は、太陽光発電によって発電された電力を一時的に貯蔵し、夜間や天候不良で発電できない時間帯、あるいは停電などの非常時に備えるために活躍します。
また、最近の蓄電池はAI制御やスマートメーターと連携することで、電力使用の最適化を図れるなど、ますます高性能化が進んでいます。これにより、家庭ごとの使用パターンに応じて、蓄電・放電のタイミングを自動で最適化できる機種も登場しています。
1-2. 蓄電池の種類
家庭用蓄電池には、大きく分けて以下の3種類があります。それぞれの特長を理解し、目的に合った選択をすることが重要です。
- 単機能型蓄電池:既に太陽光発電を導入している家庭におすすめです。太陽光システムとは別のパワーコンディショナーが必要になりますが、既存システムに追加設置しやすく、費用を抑えた導入が可能です。導入コストが比較的安価であることから、コスト重視の方に選ばれています。
- ハイブリッド型蓄電池:太陽光発電と蓄電池が一体型で制御できるタイプ。パワコンも一体化しており、設置スペースや配線の簡素化が図れます。新築時や太陽光システムの更新と同時に導入するケースに適しています。また、効率的に太陽光エネルギーを活用したい方に適しています。
- トライブリッド型蓄電池:太陽光発電と蓄電池、さらにV2H(電気自動車との連携)を可能にした最先端モデル。EVを家庭の蓄電源として活用するという新たな電力活用モデルを支える機器です。将来を見据えたスマートライフを実現したい方にぴったりです。
2. 蓄電池導入のメリット

2-1. 停電時の安心
万が一の停電は、災害時に限らず設備トラブルやメンテナンスなどでも発生します。そんなときに、蓄電池があれば冷蔵庫や照明、スマートフォンの充電など、生活に不可欠な家電の使用が継続できます。
特に小さなお子様がいるご家庭や高齢者の方がいるご家庭では、停電が長引くと大きな不安につながります。蓄電池は“見えない保険”として、日々の生活に安心をプラスしてくれます。夜間に停電が発生した場合も、自動的に電力を供給できるシステムもあり、非常に頼もしい存在です。
2-2. 電気代の節約
電力会社の時間帯別料金を上手に活用することで、蓄電池は電気代の節約にも大きく貢献します。夜間の安い時間に充電し、昼間の高い時間に使用することで、ピークシフトを実現できます。
また、電力の自家消費率を上げることで、再エネ賦課金の抑制や電気使用量全体の削減にもつながります。光熱費の見直しを考えている方にとって、蓄電池は非常に有効な選択肢です。電気料金が不安定な今の時代だからこそ、安定した電力供給とコストコントロールが求められています。
2-3. 太陽光発電との相性
売電価格の下落に伴い、太陽光発電で得た電力は「売る」から「使う」時代へとシフトしています。蓄電池を併用することで、昼間発電した電力を夜間にも使うことができ、再生可能エネルギーの有効活用が可能になります。
昼間に発電し余った電力を貯めておけば、外出先から帰ってきた後も電力を自給自足できます。まさに“発電した電気を無駄なく使える”スマートな暮らしが実現するのです。こうしたライフスタイルは、将来的には電力会社への依存を減らし、より持続可能なエネルギー利用を支える基盤となります。
2-4. 環境への配慮
CO2排出削減や地球温暖化防止の観点からも、家庭用蓄電池は注目されています。太陽光発電と併せて使うことで、火力発電に頼らない電力使用が可能となり、再生可能エネルギーの拡大に貢献します。
国や自治体の補助金制度とも相性が良く、導入時のコストを軽減しながらエコな暮らしをスタートできるのも大きな魅力です。次世代にきれいな地球を残すという観点からも、今できることの一つとして蓄電池は有効な選択肢になります。
2-5. 災害対策
災害時に電力を確保できるかどうかは、生活の質を大きく左右します。蓄電池があれば、ライフラインの1つである“電気”を自宅で備蓄することができ、食料・水と並ぶ災害時の備えとなります。
避難所に行かずとも最低限の生活が送れるということは、家族の安心にもつながります。防災意識が高まる中で、電力の「備え」を意識する家庭が増えているのも納得です。蓄電池は、電気を使った暖房や給湯設備を維持する手段にもなり、寒冷地などでは命を守る設備ともなり得ます。
3. ニチコン製蓄電池の特徴

3-1. 多様なラインナップ
ニチコンは、単機能型からトライブリッド型まで、幅広いラインナップを揃えています。小規模な2kWhから、大容量の16.6kWhまで、多彩なニーズに応えられる製品が豊富です。
家族構成や住まいの規模、ライフスタイルに応じて最適な容量を選べるため、導入後の後悔が少なく、長期的な満足度も高いと評判です。さらに、今後の生活スタイルの変化にも対応しやすい柔軟な設計が施されています。
3-2. 高い安全性と耐久性
日本の厳しい安全基準をクリアし、長寿命を実現しているニチコン製蓄電池は、10~15年の長期保証が標準で付帯。過酷な気象条件下でも安定して稼働し、日々の生活をしっかり支えます。
独自の冷却構造や発熱抑制機構も取り入れられており、万が一の事故リスクを最小限に抑える設計です。また、火災や感電のリスクも極めて低く、安全性に優れた構造を持つことで、家庭でも安心して使用することができます。
3-3. V2Hとの連携
ニチコンは、電気自動車の電力を家庭に供給する「V2H」システムの分野でも国内トップクラスの実績があります。将来的にEV導入を考えている方にとって、ニチコン製蓄電池は拡張性が高く、大きな安心材料となるでしょう。
V2Hにより、EVが非常時の電力供給源にもなることで、家庭全体の電力レジリエンスが飛躍的に向上します。電気自動車と家庭との連携が進むことで、より効率的なエネルギーの使い方が実現します。
3-4. 国内生産とサポート体制
すべて国内で製造されているため、品質や信頼性が非常に高く、安心して導入できます。また、アフターサポート体制も充実しており、万が一のトラブル時にも迅速な対応が期待できます。
メンテナンスのしやすさやサポートの質も、多くの導入ユーザーから高い評価を受けています。特に住宅設備としての導入後の安心感は、国内ブランドならではの魅力です。
4. 実際に導入したご家庭の事例

4-1. オール電化住宅での導入事例(山口市・4人家族)
山口市にお住まいの4人家族、仮名・佐藤様ご一家では、オール電化住宅と太陽光発電を導入済みでしたが、売電価格の低下により自家消費を意識するようになり、ニチコン製11.1kWhの蓄電池を新たに導入されました。
結果として、日々の電気代が以前よりも抑えられている実感があり、日常のエネルギー管理がしやすくなったと感じているそうです。また、災害時の備えとしても非常に安心できるとご満足いただいています。
4-2. 築20年の住宅に後付けしたケース(周南市・ご夫婦2人)
周南市の仮名・吉田様ご夫婦は、築20年の住宅にお住まいで、これまで太陽光発電は導入していませんでしたが、将来の停電リスクと老後の電気代を見据えて蓄電池8.0kWhを新設。ハイブリッド型パワコンとセットで導入しました。
導入後は「電気を買う機会が明らかに減った」「毎月の光熱費が以前よりも分かりやすくなり、支出の管理がしやすくなった」といった声があり、電気代が以前より安定し、負担が軽くなったと実感されています。
4-3. 子育て家庭に人気の導入モデル(宇部市・5人家族)
宇部市在住の仮名・村上様ご一家は、共働きで3人のお子さまを育てており、日中にせっかく発電した電気が売電に回ってしまうのがもったいないと感じていました。ニチコン製の12kWh蓄電池を導入したことで、発電した電力の有効活用が可能になり、電気代の削減にもつながっています。
特にお子さまのいる家庭では、万が一の停電時に冷蔵庫や給湯、Wi-Fi環境などが維持できる安心感は非常に大きく、「家族の暮らしを守る設備」として非常に高い満足度を得られています。
5. 予測される電気代の高騰とその対策

5-1. 電気代は今後どうなる?
ここ数年、日本国内でも電気代がじわじわと上昇していることを実感されているご家庭も多いのではないでしょうか。その背景には、さまざまな要因が複雑に絡み合っています。
まず第一に、エネルギーの多くを輸入に頼っている日本では、世界的な燃料価格の高騰がダイレクトに家計に影響します。特にロシアによるウクライナ侵攻などの地政学リスクは、天然ガスや石油の価格を不安定にし、結果として電力会社のコスト増に直結します。
さらに、電力自由化により競争が激化する一方、燃料費調整制度の影響で、原油価格の高騰がそのまま電気代に転嫁されやすくなっています。また、日本政府が進める「脱炭素社会」への移行もコスト上昇の一因です。再生可能エネルギーへの転換には多額の初期投資が必要であり、その負担は再エネ賦課金などを通じて消費者にも求められています。
これらの理由から、今後も電気代は中長期的に上昇する傾向が続くと予測されています。
5-2. 蓄電池で電気代高騰に備える
こうした電気代の高騰に対抗する有力な手段の一つが、家庭用蓄電池の導入です。特に太陽光発電とセットで導入すれば、昼間に発電した電力を蓄えておき、夜間や曇天時に使うことで、電力会社から購入する電力量を大幅に削減することができます。
さらに、電気料金の安い深夜帯に電力を蓄電池に貯め、日中の高い時間帯にその電力を使用する「ピークシフト」により、電気料金の変動リスクにも柔軟に対応できます。これは、今後ますます重要になるエネルギーの“価格安定性”という視点から見ても、大きな意味を持ちます。
蓄電池は、単に非常時のバックアップ電源としてだけではなく、日常的な経済メリットを享受できる「電力のストラテジーアイテム」としての役割が期待されています。
5-3. 長期的な光熱費の最適化へ
電力コストが今後も不安定な推移を続ける中、光熱費の“固定費化”は家計にとって大きな安心材料になります。蓄電池を導入することで、自宅の電力消費の一部または大部分を自家発電・自家消費でまかなえるようになれば、将来的な値上がりリスクを大幅に軽減できます。
また、再生可能エネルギーの活用は地球環境にもやさしく、CO2排出削減への貢献にもつながります。家庭でできるエネルギーシフトの一環として、蓄電池はまさに“未来を見据えた投資”といえるのではないでしょうか。
エネルギーの自立、自給、安心のために──電気代高騰が続く今こそ、蓄電池の導入を本気で検討する価値があります。
6. 蓄電池導入のすすめ

電気は、日々の暮らしに欠かせないインフラです。これまで「当たり前」に使えていた電力も、災害時や非常時には途絶える可能性があります。そんな時に、家庭用蓄電池があれば、電力の備蓄という安心感を得られます。
また、再生可能エネルギーの活用や電気代の節約、環境配慮といった複数の観点からも、蓄電池は私たちの生活をよりスマートで持続可能なものへと進化させてくれます。
太陽光発電とセットで導入することで、電力を「つくる・ためる・つかう」自給自足型のライフスタイルが実現します。特に長期的な視点で見ると、エネルギーコストの削減と安心の備えを同時に得られる蓄電池は、まさに未来への投資と言えるでしょう。
弊社では、お客様のライフスタイルや電力使用状況を丁寧にヒアリングした上で、最適な蓄電池をご提案しております。導入に関する疑問や不安も、専門のスタッフが丁寧にご案内いたします。ご相談から設置後のサポートまで、安心してお任せいただける体制を整えております。
未来の安心と快適な暮らしのために── 今こそ「家庭用蓄電池」の導入を真剣に考えてみてはいかがでしょうか?
7. 「イエミライ」について
「イエミライ」は、太陽光発電・蓄電池・HEMS(ホームエネルギーマネジメントシステム)を標準搭載した、当社オリジナルのスマート住宅商品です。
エネルギーの自給自足を目指し、災害時の備えと日々の電力コスト削減を両立。さらに、家全体の省エネ性能や快適な住環境にもこだわって設計されています。
新築住宅をご検討の際には、「イエミライ」の導入を通して、これからの時代にふさわしいスマートな暮らしを実現してみてはいかがでしょうか。
関連記事
-
地震大国日本で本当に安心できる家とは?耐震等級3の必要性と選び方
1. そもそも日本の住宅に「耐震」はどれくらい求められている? 1-1. 世界と比べた日本の地震リスク 1-2. 近年の大地震と住宅被害の実態2. 「耐震性能」の基礎知識をわかりやすく解説 2-1. 耐震等級って何?(等級1・2・3の違い) 2-2. 耐震等級3はどれくらい強い?どこまで安心できる? 2-3. 耐震・制震・免震の違い3. 「耐震等級3」は本当に必要? どんな人・家族におすすめか 3-1. 等級1・2・3、どこまで求めれば安心? 3-2. 耐震等級3のメリット・デメリット4. 耐震性能を高めるには? ~間取り・構造・工法・建材のポイント~ 4-1. 木造・鉄骨・RC構造の違いと特徴 4-2. 間取りや設計で耐震性を上げるポイント5. 気になるコストと実例比較 ~“安心”はどこまでお金で買える?~ 5-1. 耐震等級3のコストはどれくらい? 5-2. 保険や減税など“目に見えない安心”も知っておこう6. まとめ ~これから家を建てる人・選ぶ人へのアドバイス~7. 【PR】池田建設では全棟“耐震等級3”を標準仕様。過去に倒壊0件の実績 1. そもそも日本の住宅に「耐震」はどれくらい求められている?1-1. 世界と比べた日本の地震リスク日本は、世界でも有数の「地震大国」として知られています。実際、世界で発生するマグニチュード6以上の地震の約2割が日本周辺で発生しており、私たちの暮らす日本列島は4つのプレートがぶつかり合う“地震の巣”に位置しています。そのため、地震による被害は決して他人事ではありません。世界的に見ると、欧米やアジアの多くの国では住宅の耐震性をここまで厳しく求めていませんが、日本では「住宅は地震から人の命を守るもの」という強い意識が根付いています。1995年の阪神淡路大震災や2011年の東日本大震災など、大きな地震のたびに住宅被害が社会問題となってきました。だからこそ、「どのくらいの耐震性能が必要か?」は、住宅選びの最重要ポイントの一つなのです。1-2. 近年の大地震と住宅被害の実態日本の住宅がどれほど地震にさらされているかは、過去の大地震の被害状況からも明らかです。たとえば阪神淡路大震災では、古い木造住宅を中心に20万棟以上が全壊・半壊し、多くの命が失われました。東日本大震災では津波の被害が大きく報道されましたが、地震そのものでも住宅倒壊による被害が発生しました。熊本地震(2016年)では、新耐震基準(1981年施行)以降の住宅でも、一部が倒壊しています。これらの事例から分かるのは、「法律の基準を満たしていれば絶対に安心」というわけではなく、より高い耐震性や、家族構成・立地条件に合わせた備えが必要だという現実です。地震への備えは、被害が起こってからでは間に合いません。「うちの地域は大丈夫」と油断せず、地震リスクを正しく知った上で“どこまで耐震を求めるか”を考えることが、安心な住まいづくりの第一歩となります。 2. 「耐震性能」の基礎知識をわかりやすく解説2-1. 耐震等級って何?(等級1・2・3の違い)「耐震等級」とは、住宅がどの程度の地震に耐えられるかを示す“強さのランク”です。住宅性能表示制度で定められており、等級1・2・3の3段階があります。等級1は、建築基準法と同じ耐震性能。震度6強~7程度の地震でも“倒壊しないレベル”を基準とします。等級2は、等級1の1.25倍の地震力に耐える設計で、主に学校や病院など災害時の拠点となる建物で採用されています。等級3は、等級1の1.5倍もの地震力に耐えられる最高ランク。消防署や警察署など、防災拠点としての役割を担う建物が基準となっています。新築住宅の場合、最低限“等級1”をクリアすることが法律で義務づけられていますが、より安心を求めるなら「等級3」を選ぶケースが年々増えています。大規模地震の経験を重ねるごとに、“家族の命を守るためにどこまで備えるか”という意識が高まっています。2-2. 耐震等級3はどれくらい強い?どこまで安心できる?耐震等級3は、住宅の耐震性の中でも最も厳しい基準をクリアした“最高ランク”です。具体的には、「建築基準法で定められた震度6強~7の1.5倍」の揺れにも倒壊しない設計になっています。これは、消防署や警察署など、防災の拠点となる重要施設と同じ基準です。実際に熊本地震(2016年)では、耐震等級3の木造住宅は、連続する震度7の地震にも“ほとんど倒壊しなかった”という調査結果も出ています。つまり「等級3なら絶対に壊れない」と断言はできませんが、住宅の被害リスクを大幅に下げ、「家族の命と財産を守る」安心感が大きく高まります。また、等級3の住宅は地震保険料が割安になったり、住宅ローン減税・各種補助金の対象になることも多く、経済的なメリットも得やすくなります。「どこまで耐震性を重視すべきか」迷う場合、“一生住む家”なら等級3を選ぶ価値は十分にあると言えるでしょう。2-3. 耐震・制震・免震の違い耐震住宅と一口に言っても、「耐震」「制震」「免震」といった異なる技術があります。耐震は、家そのものを頑丈に作り、地震の揺れに「耐える」考え方。柱や壁、金物など構造自体の強さがポイントです。制震は、家の中にダンパー(揺れを吸収・減衰する装置)を組み込むことで、建物の揺れを抑える仕組み。特に繰り返しの余震に強いのが特徴です。免震は、建物と地盤の間に特殊な装置(免震装置)を設置し、地震の揺れをそもそも建物に伝えにくくする工法。高層マンションや公共施設で多く採用され、揺れそのものを“切る”のが最大のメリットですが、コストや敷地の条件による制約もあります。このように、耐震は「強度で守る」、制震は「揺れを抑える」、免震は「揺れを避ける」というイメージ。それぞれの特性を理解し、必要に応じて選択・組み合わせることが重要です。 3. 「耐震等級3」は本当に必要? どんな人・家族におすすめか3-1. 等級1・2・3、どこまで求めれば安心?耐震等級には1・2・3のランクがありますが、「実際どこまで必要なのか?」は悩むポイントです。まず等級1は“最低限の基準”であり、大地震が来ても「倒壊はしない」レベルです。しかし、繰り返しの大きな余震や、震度7クラスが連続した場合には損傷や半壊リスクが残ります。等級2は、等級1より25%強い設計で、主に学校や病院など避難所レベルの安全性。等級3はそのさらに上で、地震後も自宅で生活を続けられる“生活の拠点を守る”設計思想です。近年の熊本地震でも、等級3の住宅は大きな損傷を免れたケースが多く報告されています。家族や財産を守るための「命の備え」と考えれば、これから新築するなら等級3を強くおすすめします。安心できる暮らしを長く続けたい方にこそ、等級3の価値があります。3-2. 耐震等級3のメリット・デメリット耐震等級3の最大のメリットは、何より「大きな地震でも倒壊リスクが著しく低い」という安心感です。また、地震保険料の割引や住宅ローン減税・自治体の補助金対象になりやすいなど、経済面でも優遇されるケースが多いです。さらに将来の売却時にも「等級3で建てられた家」という付加価値がつくこともメリット。一方で、デメリットとしては標準の等級1・2よりコストアップする点が挙げられます(概ね数十万円~程度が目安)。また、間取りやデザインの自由度に制約が出る場合もあります。とはいえ「家族の安全」と「住宅価値の維持」は、多少のコスト差以上の意味を持つと考えられるでしょう。大切なのは、“本当に後悔しない選択”をすること。等級3は一度きりの家づくりを「命を守る投資」に変える選択肢です。 4. 耐震性能を高めるには? ~間取り・構造・工法・建材のポイント~4-1. 木造・鉄骨・RC構造の違いと特徴住宅の耐震性を語る上で、建物の「構造」は大きなポイントです。日本の戸建住宅で主流なのは木造ですが、鉄骨造や鉄筋コンクリート(RC)造も選択肢にあります。木造住宅は、適切な設計と補強を行えば高い耐震性を確保できます。近年の木造住宅は耐力壁や金物で補強し、「等級3」にも対応可能。コスト面や自由度の高さも魅力です。鉄骨造住宅は、柱や梁に鋼材を使うことで高い強度としなやかさを兼ね備えています。揺れを分散させやすい構造ですが、接合部の設計や施工品質が耐震性に直結します。RC造住宅は、鉄筋とコンクリートの組み合わせで強固な構造を実現。耐震性・耐久性ともに非常に高いですが、コストと工期がかかるため戸建てよりもマンションや公共建築でよく採用されています。どの構造でも「正しい設計・施工」が重要であり、“構造ごとの特徴”を理解し、家族のライフスタイルや予算に合わせて選ぶことがポイントです。4-2. 間取りや設計で耐震性を上げるポイント耐震性は構造だけでなく、「間取り」や「設計」によっても大きく変わります。まず、シンプルな形状(正方形・長方形など)は地震力をバランスよく分散しやすく、倒壊リスクを下げられます。凹凸の多い間取りや吹き抜け、大きな開口部が多い場合は、耐力壁の配置や梁・柱の補強が不可欠です。また、「壁量」「耐力壁のバランス」「接合部の強度」など、設計段階でしっかりと耐震性を意識することが重要です。2階建ての場合は1階と2階の壁の位置を揃える、重い屋根材は避ける、基礎の強度を高めるなども有効な対策です。近年は「制震ダンパー」や「高耐力パネル」など新しい技術も普及し、木造住宅でも地震への強さをさらに高めることができます。設計の段階から“耐震性優先”の姿勢で家づくりを進めることが、家族の命と資産を守る大きなカギとなります。 5. 気になるコストと実例比較 ~“安心”はどこまでお金で買える?~5-1. 耐震等級3のコストはどれくらい?耐震等級3の住宅にする場合、標準仕様(等級1)と比べてどれくらいコストがかかるのか、気になる方も多いでしょう。実際の費用差は、建物の規模や工法、設計の自由度によって変わりますが、一般的な木造戸建住宅の場合「数十万円~100万円程度の追加費用」が目安となります。このコストには、壁や柱の補強、耐力壁の追加、構造用金物のグレードアップ、設計検査の手間などが含まれます。一方で、建物価格全体から見れば決して大きな負担ではありません。また、耐震等級3は地震保険料の割引が受けられることも多く、将来的な経済メリットも見逃せません。「安心」を買うコストと考えれば、住宅ローンで分割負担できるため、日々の生活を大きく圧迫する心配もありません。一生に一度の家づくりだからこそ、将来の安心のための“必要経費”として前向きに検討する価値があります。5-2. 保険や減税など“目に見えない安心”も知っておこう耐震等級3の住宅には、「目に見える安全」だけでなく、経済的な“見えない安心”も付いてきます。たとえば地震保険では、等級3の場合に大きな割引が適用されるため、長期的に見ると保険料の負担が軽くなります。また、住宅ローン減税や自治体の補助金対象になるケースも増えており、初期費用の一部をカバーできることも。さらに将来、売却や相続を考える場合でも「耐震等級3」という性能証明が付いた住宅は評価されやすく、資産価値の維持にもつながります。つまり、耐震等級3は「地震への安心」だけでなく、「経済的な安心」や「将来の資産価値」も同時に得られる選択肢です。単に目先の建築コストだけでなく、トータルで考えた時に“安心”を最大化できるのが耐震等級3の大きな魅力といえるでしょう。 6. まとめ ~これから家を建てる人・選ぶ人へのアドバイス~地震大国・日本に住む私たちにとって、住宅の「耐震性」は“命を守る最重要テーマ”です。過去の大地震では、わずかな耐震性能の差が被害の大きさを左右してきました。法律で定められた基準(耐震等級1)は最低限の安心しか保証しません。これからの家づくりでは、家族の命や資産を守るためにも「どこまで安心を求めるか」をじっくり考えることが大切です。耐震等級3は確かにコストアップにはなりますが、地震リスクの高い日本で安心して暮らすためには、その価値は計り知れません。加えて、保険や減税、将来の資産価値という経済的メリットも得られます。「今だけ」ではなく「これから何十年も住み続ける家」を選ぶ視点で、ぜひ耐震性能にこだわってください。大切なのは“家族にとっての本当の安心”をどこまで求めるか――家づくりの最初の段階から、しっかりと意識しておきましょう。 7. 【PR】池田建設では全棟“耐震等級3”を標準仕様。過去に倒壊0件の実績池田建設では、お客様の安心・安全を最優先に、全ての新築住宅で“耐震等級3”を標準仕様としています。これは消防署や警察署と同等の耐震基準で、万が一の大地震にも倒壊しにくい最高ランクの住宅性能です。実際に、これまで池田建設が手がけた住宅で「地震による倒壊は0件」。棟ごとに耐震性を最大限高める設計・施工を行っています。また、耐震等級3住宅は地震保険料の割引や各種補助金の対象にもなり、経済的なメリットも豊富。「家族で安心して暮らせる」「大きな地震でも不安がなかった」といったお客様の声も多数寄せられています。大切なご家族と住まいを守る“本当の安心”――ぜひ、池田建設の耐震等級3住宅をご体感ください。※各種、割引や補助金を受けるために必要な設計住宅性能評価書の発行は別途費用がかかります。詳細は店舗スタッフまでお問い合わせください。詳しくはこちら(池田建設公式サイト)
-
これからの住宅取得にコロナウイルスが与える影響とは?
新型コロナという未曾有なことが発生し、働き方などさまざまな場面で社会の変化が起きています。リモートワークやソーシャルディスタンスなど、これまでとは違う生活になりつつある中、住宅も同じように変化し、ハウスメーカーなども安心してお客様が家づくりできるような対策がされています。今回の記事ではこれからの住宅取得にあたり、コロナウイルスが与える影響についてお伝えしていきます。 コロナウイルスで新築住宅事情はどう変わるのかコロナの影響により働き方などさまざまな面で社会が変化しています。住宅会社もコロナの流れが影響して家づくりにも変化があり、今までなかった間取りが採用されています。 コロナウイルスの影響で家の間取りに変化会社勤めの方はコロナウイルスが流行したことにより、リモートワークなど働き方の変化に対応しなければいけなくなりました。コロナの感染を防ぐために通勤を減らし、自宅で仕事ができるリモートワークへと変遷していきましたが、実際のところは問題も多かったようです。リモートワークになることにより通勤する手間は省けますが、現在の住宅では自宅で仕事を行うことが考えられていなく、仕事する環境が整っていませんでした。今回のコロナウイルスの影響により、自宅で仕事をするということに関心が寄せられ、リモートワークに対応できる住宅づくりがでてきています。 コロナウイルスの影響によって関心が寄せられる衛生的な家づくりコロナの流行によって現在はより衛生面に気を配る時代となりました。マスクの着用や手洗い、うがいなど多くの方が心がけています。コロナ感染の心配の一つに家族内感染が囁かれています。現在の家は帰宅後すぐに手洗いやうがいなどをできる間取りにはなっていません。玄関から廊下を通り洗面所へアクセスする動線となっているため、接触感染などのリスクはどうしても拭うことができていません。そこで玄関に手洗器を設けて、帰宅後他の部屋にアクセスすることなく手洗いやうがいができる間取りが注目されています。また、玄関にコートなど外出時に着用した服を収納するスペースを設けることで、さらに衛生面に気を配った間取りづくりが考えられています。 住宅会社はコロナウイルスの感染対策をして安心できる家づくりを実施コロナウイルス感染対策のために、住宅会社はお客様が安心して家づくりができるようにしています。ここでは、住宅会社がとっているサービスや対応についてお伝えします。 オンライン見学会やVR動画内覧会などを実施外出の自粛やソーシャルディスタンスなど人との距離を気にかけなければいけない中で、住宅会社はお客様が不便のない家づくりができるようにいろいろな対策をしています。お客様が自宅にいながらでも物件を内覧できる「オンライン見学会」はスタッフの方が現場に赴き、中継してくれるサービスです。その他にもVR動画によるバーチャル動画をお客様に提供するなど新しい営業活動もされています。 オンラインで打ち合わせや相談に対応家づくりは打ち合わせを積み重ねてようやく完成していきます。大事な家だからこそ手抜きはできません。しかし、コロナウイルスの感染もやはり心配なところ。この時期は家づくりを諦めなければいけないのかと感じるかもしれませんが、住宅会社はこの状況で理想的な家づくりができるようにオンラインで対応するなど対策をしております。対面して行う打ち合わせをオンラインにすることでお客様は自宅にいながらも、これから建てる家の話を進めることができます。また、対面する回数を減らすためオンライン上で契約できるクラウドサインを採用している会社もあります。注文住宅の打ち合わせだけでなく、新規のご相談もオンラインで対応していますので、コロ ナウイルスの感染を心配せずに安心して家づくりの計画を立てることができます。ただし、土地を持っていない方の場合は対面で重要事項説明が必要になりますので、この時は店舗まで来店が必要になります。 三密を避ける・換気・消毒・マスク着用・健康管理の対策住宅展示場はお客様が安心して見学できるようにコロナウイルス感染対策を実施しています。感染予防のために出展メーカー統一のガイドラインを設けていたり、ドアを解放して換気をとったりしています。また、手に触れる場所は随時除菌消毒をし、スタッフの方もマスクを着用して対応するのが基本となっています。ただし、住宅展示場によって対策が異なる場合もありますので、住宅展示場へ見学に行く時はコロナウイルス感染予防対策がちゃんとされているか事前に確認してから行くようにしましょう。 住宅ローン減税の控除期間13年間の特例措置コロナウイルスの感染症およびまん延防止のための特例措置が取られています。コロナウイルスの影響により入居期限(令和2年12月31日)が遅れた場合は要件を満たし令和3年12月31日までに入居すれば特例措置の対象となります。【住宅ローン減税の特例措置適用条件】1:一定の期日までに契約が行われていること・注文住宅を新築する場合:令和2年9月末・分譲住宅・既存住宅を取得する場合:令和2年11月末・増改築等をする場合:令和2年11月末2:新型コロナウイルス感染症およびまん延防止の影響により入居が遅れたこと住宅ローン減税の特例措置は上記両方の要件満たしていることが必要です。また、契約時期の確認や入居が遅れたことを証明する書類なども必要になりますので、詳しくは国道交通省の「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた住宅取得支援策について」をご覧ください。国土交通省「新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた住宅取得支援策について」 住宅ローン減税とは住宅ローン減税とは住宅取得のためのローンの金利負担の軽減を図る制度です。毎年末のローン残高または住宅の取得対価のうち少ない方の金額の1%が10年間にわたり所得税から控除される仕組みとなっています。(所得税から控除しきれない場合は住民税から一部控除)消費税率10%が適用される住宅を取得した場合は、入居から(令和元年10月1日から令和2年12月31日まで)3年間控除期間が延長されます。 まとめ住宅会社はコロナの影響を考え、家づくりを楽しみにしているお客様が安心して家が建てられるように、いろいろな対策を立てています。本来対面する必要があった打ち合わせや相談もオンラインにすることで改善することができています。また、家の間取りも変化し、 変わっていく生活スタイルに合わせた設計をしています。ステイホームと叫ばれながらも、家づくりでできることはたくさんあります。通常家が建つまで半年から一年はかかります。このタイミングを機に住宅会社の情報を集めたり、資料請求をしてみたりするのはどうでしょうか。いえとち本舗は無料で資料を提供しておりますので、ぜひご利用いただければと思います。資料請求の申し込みはこちらのページになります。
-
老後の暮らしを豊かにするマイホームの建て方・間取り計画を解説
わたしたちの生活は歳を重ねるごとに変化していきます。子供が成長し家を出て独立する、定年になり職場を退職するなど、いままでの生活が変わると、これまで住んできた家のことを再検討する方も多くいます。老後のマイホームは、若いときの生活スタイルとは違ってきますので、老後に合わせた家づくりをしていくことが大切です。そこで、今回の記事は老後のマイホームについて押さえておきたいポイントやおすすめの間取りにいついてご紹介していきます。 ライフスタイルの変化老後にマイホームを建てるときは、ライフスタイルの変化に気づくことが大事です。ライフスタイルは若い年齢のときと老後のときで違います。過去に建てた家と同じようにしてしまうと、老後の生活では不便を感じるかもしれないので、まず老後になったときにどうライフスタイルが変化したか気づいていきましょう。 定年退職という変化 老後になってライフスタイルが変わるものの一つに定年退職があります。現役時代とは違い仕事に出かけることもなくなるため、家の中にいる時間も増えます。いままで空けていた家に長い時間過ごすことになると、いろいろと不便だなと感じることがあるかもしれません。 子供が出て行って部屋が広すぎると感じる 老後になると子供も成長し、独立して家を出て行っているかもしれません。生活する人数も減りますから、これまでよりも家が広く感じる可能性もあります。また、子供が使っていた部屋も空いてしまうため、使わない部屋ができてしまうでしょう。しかし、使わない部屋だとしても放置していると埃が溜まりますので掃除は欠かせません。部屋が余ると余計な家事も増えてしまうということになります。 加齢による足腰の低下 歳をとると若いときよりも足腰が弱くなってきます。身体能力の低下は、そのまま生活の仕方に関係してきますので、体の負担を減らす家づくりが大事になります。2階建ての家の場合、掃除や物を出すときなどに階段の上り下りがあると、体への負担が大きく、次第に二階への用事はしなくなってしまうことが考えられます。また、家の中だけでなく、買い物などの利便性も老後の生活には大きく影響してきます。なるべく移動距離が少ないことが望ましいと考えますので、利便性を求めて都市部に住みたいと思うかもしれません。 老後のマイホームの重要ポイント老後にマイホームを建てるときはライフスタイルの変化に気づくことが大切と上記でお伝えしました。では、老後のマイホームに重要としていくポイントとは具体的に何かというと下記のことが考えられます。立地条件価格建物の安全性上記のポイントがどういったものか具体的に下記にてお伝えしていきます。 立地条件 食品や日用品の買い物は生活する上でどうしても必要なことです。坂が多い地域や高台の上に家がある、スーパーが近くにないなど、買い物を歩いて利用する人はこのような環境では足腰の負担が大きく、生活に不便を感じてしまいます。また、スーパーの他に病院や銀行なども近くにあることが望ましいでしょう。生活に必要な施設が徒歩10分以内にある場所に家を建てることがおすすめです。 価格 老後に建てるマイホームの価格も重要です。住宅ローンを利用して家を建てる場合は、ローン返済をしながら生活していきます。ローンの返済が負担となって生活を苦しくさせてしまうのは避けなければいけません。生活に負担をかけない予算で家を建てることが大事です。また、老後に建てるマイホームを将来どうするかによっても家の予算は変わります。子供に引き継いでもらうのか、売却するのかなど、自分が亡くなった後の家の対応についても考えて計画を立てましょう。 建物の安全性 建物の安全性とは、家の構造のことだけではありません。家の中で生活する安全性や外部から守る防犯性も確保していくことが大切です。下記は考えられる建物の安全性ですので、よくチェックしておきましょう。 地震などの災害から守る家の中で安全に暮らせる(バリアフリー)不審者から守る防犯性の確保安心して生活するには上記の安全性が確保されている建物を建てることが大事です。 老後の暮らしに合う間取り老後のマイホームは、生活スタイルの変化や加齢による体の動作の変化を考慮しなければいけません。老後の家づくりはバリアフリーが考えられている間取りにすることをおすすめします。ここでは、老後の暮らしに合う間取りについて解説していきたいと思います。 バリアフリー 老後の暮らしに合う間取りとは、どういう間取りか下記にまとめましたのでご覧ください。 床の段差をなくす手すりを設置する滑りにくい床材を使う住宅用エレベーターを設置する自動開閉できるシャッターを使う階段や廊下をなくす家の広さを最低限にする生活動線・家事動線を考える老後になると加齢で足腰が弱くなり体の動作も鈍くなるため、無意識に足を引きずって歩行していることがあります。床にほんの数センチでも段差があると、足をつまずかせて転倒してしまう恐れがありますので、床はフラットにして段差をなくしておくことが望ましいです。階段の上り下りも同様で、加齢になるとこの動作が負担になり階段を使わなくなる可能性があります。老後のマイホームは二階のない平屋を採用するのも一つの方法でしょう。また、二階建ての家にする場合は、上下階の往復が楽になるようにホームエレベーターを設置してあげると体への負担を軽減することができます。 手すりの位置 老後の暮らしに関わらず、現在の住宅に手すりは欠かせない建材です。手すりがあると便利な場所をまとめましたので下記をご覧ください。【玄関】 上がり框から玄関扉までに横手すりの設置靴脱ぎ場(上がり框のところ)と廊下の段差の直線状に縦手すりの設置【廊下】 廊下の歩行用に横手すりの設置【階段】 階段を上り下りするための補助用に設置階段の上がり始めと上がり切った場所に縦手すりの設置【トイレ】 便器横(便座の座り・立ち動作を補助する用)にL型手すりの設置【浴室】 浴室入り口に縦手すりの設置洗い場方向に横手すりの設置浴槽手前に縦手すりの設置浴槽横に横手すりの設置洗面所入り口に縦手すりの設置あくまでも手すりの高さや長さは目安で、人によって使用感覚は違います。 手すりを設置するときは、専門業者の方と現地で打ち合わせを行い決めていきましょう。手すりを取り付ける位置に当てがい調整して決めていくことをおすすめします。 ヒートショック・健康を意識した家づくり高齢者の方に問題となっているのがヒートショックです。ヒートショックとは温度差が原因して血圧の変化や脈拍の変動が起こり、脳梗塞や脳溢血、心筋梗塞などの疾患を引き起こすことです。ヒートショックが起こりやすい場所とは、浴室や脱衣所、トイレがあげられます。入浴時の暖かい場所から寒い脱衣場への移動など温度の変化は体への負担が大きくなります。また、トイレの場合は、便座から立ち上がるときなど力をかける動作は血圧が上がります。ヒートショックの危険から守るためには、家の断熱性能をあげることが重要になります。ZEH住宅や長期優良住宅など高断熱・高気密の家にするといいでしょう。 まとめ ここまで老後のマイホームにおすすめの建て方についてお伝えしてきました。老後の家は若いときとは違って、ライフスタイルや体への負担が変わります。いままでおくっていた生活との違いに気づき、老後の暮らしに合う家づくりを行いましょう。いえとち本舗は会員登録すると厳選した間取りをまとめた資料を無料でご覧にいただけます。もし、家の間取りに悩んでいると感じていましたら、ぜひご参考にください。会員登録はこちら