ブログ/コラム
Blog/Column
建物・家づくり
夫に新築住宅へ興味をもってもらうコツ
新築住宅に興味を示さない夫は、決して少なくありません。
そういうタイプの夫は、「雨風さえしのげればなんでもいい」「家にお金をかけたくない」というような考えを持っており、新築住宅には興味を示しません。
それに対して、妻が「いや、将来どうするのよ!」と感じているのは、珍しいことではないはずです。
そして本記事を読んでいる人の多くは、今まさに、
「夫が新築住宅に興味を示してくれない」
「どうしたら興味を持ってくれるのだろう?」
と考えているでしょう。
本記事では、かつて心理カウンセラーとして働いていた筆者が、「夫に新築住宅への興味を持ってもらうコツ」について解説します。
本記事を参考にすれば、夫の新築住宅への興味関心を高められるはずです。
むしろ、積極的に新築住宅を建てたいと考えるようになるかもしれません。
新築住宅を建てることのメリットについて伝える

もっともオーソドックスなのは、新築住宅のメリットを伝えるということです。
「家を立てたい! 新築が欲しい!」と感情をあらわにするよりも、よりよい効果が期待できます。
新築住宅があれば、
-
「子供によい環境が与えられる」
-
「もっと広いお風呂に入れる」
-
「さらに美味しい料理が作れる」
というように伝えましょう。
メリットを実感してもらえれば、少しずつ興味は湧いてくるはずです。
データを用いる

また、データを用いて論理的に説明するのもよい方法でしょう。
なぜなら男性という生き物は、「データ」というものに弱いからです。
よく「女性は感情、男性は論理の生き物」というようなことが言われます。
この言葉はつまり、「ものごとを判断するとき、感情と論理、どちらを重視するか」ということです。
もしも夫が新築住宅に興味を持っていないなら、建てるべきだと判断するだけのデータを知らないのです。
しかし建てるべき理由をデータで示せば、夫にも興味が湧いてくるはず。
たとえば、
-
「新築住宅を建てた場合、将来的には○○円得をする」
-
「現状は金利が下がっており、今のうちにローンを組めば○%得をする」
というような形です。
客観的なデータを示して、「なるほど、それは合理的だ」と思ってもらいましょう。
より深く納得してもらえ、積極的に新築住宅の話し合いへ参加してくれるようになるかもしれません。
危機感を持たせる

危機感を持たせるという方法も、かなり役立ちます。
具体的には、「新築住宅を持っていないことは、危機的なことである」と思わせるわけです。
「周りはみんな新築住宅を建てている」ということを意識させるようなコメントを、日常で残していきます。
すると夫からしてみれば、「新築住宅を持っていないのは、ウチだけか!?」と思うわけです。
というように「周囲と同じではないことに違和感が湧く現象」は、「認知的不協和」と呼ばれます。
認知的不協和が起こると、違和感を取り除くための行動へ移ります。
今回の場合は、「新築住宅を建てる」ということですね。
心配性、弱気、寂しがりやな夫ほど、認知的不協和を用いたテクニックは有効です。
うまく活用しましょう。
建てる建てないではなく、どんな家を建てるか

また、「どんな家を建てるか」という部分に焦点を当てるのもよい方法です。
「新築住宅を建てたいんだけど、あなたはどう思う?」と、尋ねた場合を考えましょう。
だとすると話の焦点は、「新築住宅を建てるのと建てないのでは、どちらがよいか」というところにあります。
夫も「どちらが合理的か」ことを考えて、建てるか建てないか答えるはずです。
そして今現在、興味を持っていない以上、「建てるべきではないな」という趣旨の回答が返ってくるでしょう。
しかし「どんな家を建てたい? おしゃれな家? それとも暮らしやすい家?」と聞いたとしましょう。
だとすると話の焦点は、「おしゃれな家を建てるか、それとも暮らしやすい家にするか」というところになります。
つまり、本来あるはずの「家を建てるか建てないか」という選択を飛ばして、「どんな家を建てるか」という部分について考えるようになるというわけです。
このように本来あるべき選択を飛ばして、一歩先のことについて考えさせることは、「誤前提暗示」と呼ばれます。
誤前提暗示は、心理学的にも効果が高いと立証されているテクニック。
うまく活用しましょう。
恥ずかしくても褒めてあげる
とはいえ、感情に訴えかける方法が役に立たないというわけではありません。
少し恥ずかしいかもしれませんが、褒めてあげる、つまり自尊心を刺激するのも効果的です。
人間は、
-
自尊心をくすぐられると、相手の意見を尊重して行動する
-
しかし、強制されると反発する
という特性を持っています。
これを「民間人の原理」といいます。
つまり「早く新築住宅を建てよう!」と言い続けるのは「強制」であり、反発されるというわけです。
原理にしたがって、
-
あなたを頼りにしている
-
今の暮らしがあるのはあなたのおかげ
-
あなたなら、もっと素敵な家を作れる
というように褒めて、自尊心を刺激してあげましょう。
ものすごく簡単に言うと、日常から夫を立ててあげるということですね。
いざ新築住宅の話を進めるとき、意見が受け入れられやすくなります。
ロマンを叶えられると思わせる

また、「新築住宅を建てれば、ロマンが叶う」ということを押すのもよいでしょう。
たいていの男性は、多かれ少なかれ、「ロマン」のようなものを持っています。
それを意識させられれば、「新築住宅っていいな」と思ってくれるかもしれません。
何にロマンを感じるかは、人それぞれです。
夫に合ったロマンを刺激してあげましょう。
たとえば、
-
本が好き→自分だけの書斎を持てる
-
バイクが好き→ピットガレージでバイクをいじれる
-
洋服が好き→ウォークインクローゼットでコレクションを並べられる
-
フィギュアが好き→ショーケースをいくつも並べて、美しく並べられる
というような形です。
男はこの手のロマンに対して、かなり強い魅力を感じます。
ぜひ夫のロマンを刺激し、新築住宅へのモチベーションを高めてあげましょう。
まとめ

夫が新築住宅に興味がない状態は、たいへんフラストレーションのたまる状態です。
「いい加減、新築住宅建てようよ!」と感情的になるのは、ある意味で自然なことでしょう。
しかし感情的なままでは、なかなか話は進まないでしょう。
感情論に対して夫が折れてくれたとしても、そこから満足できる新築住宅を建てるのは、難しい部分もあります。
いったん冷静になり、論理や話術を使って、少しずつ誘導していきましょう。
すぐに「よし、じゃあ新築住宅を建てよう!」とはならないでしょうが、時間をかければ着実に心境は変化していきます。
また、夫が乗り気な状態で新築住宅の話を進めていけば、より理想的なマイホームが建てられるようになるはずです。
ぜひ、参考にしてください。
いえとち本舗では、夫婦、子供ともに安心して過ごせる住宅を低価格で提供しています。
新築住宅の建築を考えている方は、ぜひ一度、資料をご覧ください。
また会員サイトでは、不動産や土地に関する、重要な情報を発信しています。
こちらもあわせてご覧ください。
関連記事
-
ローコスト住宅とは?メリット・デメリットや注意 点を解説
家の購入は高額になるため、なるべく費用を抑えたいと考えるもの。そこで候補として挙がってくるのがローコスト住宅です。通常の住宅よりも価格の安いローコスト住宅ですが、気になるのは品質です。毎日生活していく家だからこそ安かろう悪かろうでは、やはり困ってしまいますので、ローコスト住宅とはどんな家なのかしっかりと知っておきましょう。 1 ローコスト住宅とは?2 ローコスト住宅のメリット・デメリット3 ローコスト住宅が安い理由4 ローコスト住宅を建てる際の注意点とは?5 まとめ ローコスト住宅とは? ローコスト住宅とは通常の価格よりも安く建てることができる住宅のことをいいます。ローコスト住宅を建てる会社は全国展開している大手ハウスメーカーから地域密着で活動する工務店と幅広くあり、主にローコスト住宅をメインに商品ラインナップに置いています。ローコスト住宅の特徴は、間取り設計の自由度は低く規格型とされているケースが多いです。規格型とは間取りや住宅設備、内装、外装などがあらかじめ決められており、いくつかのバリエーションの中から選んでもらい家を建てていく方法です。あらかじめ決められている範囲の中で家を建てるため、コストの削減や工期の短縮が図れて価格を抑えた住宅を提供することができます。ローコスト住宅の坪単価はいくら? ローコスト住宅の坪単価は30〜50万円ほどです。一般的な住宅の坪単価は50〜60万円、グレードの高い住宅となると70〜80万円ほどの坪単価となります。 ローコスト住宅の坪単価:30〜50万円一般的な住宅の坪単価:50〜60万円ハイグレード住宅の坪単価:70〜80万円坪単価とは建物の総額を坪数で割った単価で、1坪3.3㎡の畳2畳分の面積になります。建物総額÷坪数=坪単価例:建物総額1500万円÷30坪=50万円/坪また、坪数の計算の仕方は、例えば延床面積を対象とする場合、延床面積に1坪の3.3㎡を割り算して出すことができます。延床面積÷3.3㎡(1坪)=坪数例:延床面積100㎡÷3.3㎡(1坪)=約30坪上記で挙げた坪単価の価格差は建物の総額で表すとかなり差が生まれます。下記には坪単価別の総額をまとめましたので確認してみましょう。 坪数30〜50万円50〜60万円70〜80万円20坪600〜1000万円1000〜1200万円1400〜1600万円30坪900〜1500万円1500〜1800万円2100〜2400万円40坪1200〜2000万円2000〜2400万円2800〜3200万円また、住宅支援機構フラット35利用調査では住宅面積全国平均111.5㎡(約33坪)に対して土地付き注文住宅の建設費が2,874.3万円、土地取得費は1,382.5万円となっており、ローコスト住宅は平均よりも安価なことが分かります。 土地付き注文住宅住宅面積建設費土地取得費全国111.5㎡(約33坪)2,874.3万円1,382.5万円 引用:住宅支援機構フラット35利用調査 2019年度 土地付き注文住宅 ローコスト住宅のメリット・デメリット ローコスト住宅にはどんなメリット・デメリットがあるのか、これから家の購入をご検討している方は事前にチェックしておくことが大切です。ローコスト住宅のメリット ローコスト住宅のメリットは以下のことが挙げられます。 価格の安さ建て替えがしやすい工期が短いそれでは一つずつ詳しく解説していきます。【価格の安さ】ローコスト住宅はなんといっても通常の建設費用よりも安く家を建てることができることが最大のメリットと言えます。予算が限られていたり、ローンの借入金額が少なかったりする場合でも無理なく家を手に入れることができ、毎月のローン返済の負担も少なくなります。【建て替えがしやすい】建て替えを検討するケースでも建物の総額費用が安いと敷居が低く新しく家を建てることに踏み出しやすいでしょう。子供が自立して部屋が空く場合や老後で二世帯住宅を考える場合も多額の費用をかけて建てた家を手放すのは中々ハードルが高いものです。また、ローンも多く残っていると建て替えをするには困難なため、ローンの負担が少ないローコスト住宅は建て替えがしやすいと言えます。【工期が短い】材料の規格化や施工のマニュアル化、工場内施工など効率化を図っているため、通常の住宅よりも工期が短い傾向にあります。一般的な住宅の工期は4〜6ヶ月かかりますが、ローコスト住宅の工期は2〜3ヶ月が目安となっており、入居までの期間が短く、その分、仮住まいの家賃も抑えることができます。ローコスト住宅のデメリット ローコスト住宅のデメリットは以下のことが挙げられます。 設計の自由度が低い住宅性能や住宅設備、材料の質に不安が残るオプションの追加が多いとローコストの良さがなくなる保証面で劣る【設計の自由度が低い】ローコスト住宅のほとんどが規格型となっておりますので、自由な設計は期待できません。規格型はあらかじめ決められた間取りや建材を選んでいくスタイルです。気に入った内装材や住宅設備があっても住宅会社が対応していなければ家に組み込むことができないため、自分の好みに合わせて自由に決めたい人にとっては物足りなさや妥協が出てしまうでしょう。【住宅性能や住宅設備、材料の質に不安が残る】OEM製品や自社工場で作る製品を採用するなど材料のコストを抑えているため品質が下がる場合があります。住宅性能については建築基準法に則った設計がされているため最低限の品質は保証できますが、高断熱・高気密や耐震等級3の認定など、高性能な住宅はあまり期待できないかもしれません。ただし、会社によっては材料費や住宅設備を抑えて高気密・高断熱や耐震性に力を入れている場合もありますので、依頼する会社の特徴にもよります。【オプションの追加が多いとローコストの良さがなくなる】1つ2つほどこだわりたいところのみオプションを加えるのなら総額費としてメリットとなりますが、あまりにオプションを多く追加してしまうと通常の住宅の価格と同じくらいか、または高くついてしまうことがありますので、ローコスト住宅で建てるメリットは感じられなくなるかもしれません。【保証面で劣る】ローコスト住宅の場合は長期的な保証はあまり期待できないかもしれません。大手ハウスメーカーの場合は30年や60年の保証を受けられますので、保証を重視したい方にとってはローコスト住宅の保証期間は短いと感じるでしょう。長く住んでいく家だからこそ、万が一に備えてどれくらい保証をしてくれるのか確認することが大切です。ローコスト住宅が安い理由 ローコスト住宅は安い金額で家を提供できるようにさまざまな工夫をしてコストを削減しています。金額が安い理由は下記のことが挙げられます。 材料費の削減人件費の削減規格化されたプラン広告・宣伝費の削減ローコスト住宅で使われる材料はある程度統一をし、大量発注することでロスを減らし、仕入れに掛かる費用を抑えています。また、自社内工場で生産する会社もあり、積極的に自社のオリジナル製品を採用しているところもあります。規格された設計は打ち合わせの期間や工事期間の短縮につながり、効率的に住宅を提供することが可能になるため人件費の削減につながります。また、ローコスト住宅を建てる会社のプランは凹凸の少ないシンプルなデザインが多く、標準仕様に採用されている住宅設備や建材のグレードも低めに設定され建築費を抑えられています。広告や宣伝は大手ハウスメーカーとは違って大々的にはせず、ローカルに行われていることが多いです。ローコスト住宅を建てる際の注意点とは? ローコスト住宅を建てる際に以下の点に注意しましょう。 費用相場を把握しておくこと 建物の仕様をよく確認すること家を建てる業者の選定に注意すること家を建てる上で費用相場を知っておくことが大切です。ローコスト住宅は明確な定義がありませんので、坪単価で判断するのも注意しなければいけません。建物の大きさや間取り、性能、設備、建材など仕様を確認して金額が妥当であるか判断しましょう。業者の選定の際は複数の会社に見積もりを依頼して比較することが大切です。相見積もりはただ金額を照らし合わせるだけでなく、住宅の品質を見極める参考になります。まとめ ローコスト住宅をご検討されている方は、まず自分にとってローコスト住宅が適しているか考えることが大切です。ローコスト住宅が向いている人のポイントは「デザインはシンプルでいい」「家にお金をかけたくない」「設備や建材などのグレードは低くてもいい」などが挙げられます。ローコスト住宅のメリット・デメリットをよく踏まえて購入を検討しましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
-
家を建てると決めたらまずやることは?家づくりの基本的な流れをわかりやすく解説
家を建てるのが初めての方は、何から始めればよいのかがわからず、戸惑うこともあるでしょう。家を建てる際は、まずやることを知っておくことが大切です。まずやることがわかれば家づくりをスムーズに行えます。 この記事では、家を建てると決めたらまずやることを解説します。家を建てるのが初めての方も、家づくりの基本的な流れがわかるようになるでしょう。 1.家を建てると決めたらまずやること1-1.家づくりの情報を収集する1-2.家族で話し合って建てたい家のイメージを固める1-3.予算を決める1-4.家が建つまでの基本的な流れを把握する2.家を建てる手順と流れ2-1.土地探し・建築会社探し2-2.プランの決定・見積もり2-3.住宅ローンの事前審査2-4.土地の売買契約2-5.工事請負契約・建築確認申請2-6.住宅ローンの本審査2-7.工事の着手2-8.工事完了検査・引き渡し3.家を建てると決めてから家が建つまでの期間の目安3-1.事前準備3-2.土地探し・建築会社探し3-3.プランの決定~契約3-4.工事の着手・工事完了検査・引き渡し4.家を建てるときに気をつけること4-1.間取りは入念に決める4-2.複数の業者を比較する4-3.値引きだけで判断しない4-4.契約書はよく確認する4-5.建て替えの際は法令上の制限などを調べる5.家を建てると決めたらまずやることを把握しましょう! 1.家を建てると決めたらまずやること 家を建てると決めたらまずやることは、以下の4つが重要になります。 家づくりの情報を収集する家族で話し合って建てたい家のイメージを固める予算を決める家が建つまでの基本的な流れを把握する 上記の4つのことをしっかりと行うことで、理想の家づくりが実現できるでしょう。また、時間に余裕を持って計画を進めることも重要です。以下では、家を建てると決めたらまずやることを解説します。 1-1.家づくりの情報を収集する家を建てると決めたらまずやることは、家づくりの情報を収集することです。インターネットや住宅展示場、モデルハウス、住宅情報誌などで情報収集を行い、知識を深めましょう。 建築業者や建築士のホームページやブログなども参考になります。プロの視点で書かれているため、正確な情報を収集するのに役立ちます。掲載されている施工事例の写真を見ると、理想の家のイメージが膨らんでくるでしょう。 実際に家を建てたことがある友人や知人に話を聞いてみるのもおすすめです。実際の経験から得た知識やヒントは、より良い家づくりのための貴重な情報源となります。また、家づくりの過程での注意点や失敗談などは、失敗を防ぐのに役立ちます。 1-2.家族で話し合って建てたい家のイメージを固める家族全員が快適に暮らせる家づくりをするには、家族で話し合い、建てたい家のイメージを固めることが重要です。家族全員で話し合って、家族それぞれの希望を出しましょう。話し合いを続けていると、どのような間取りや設備が欲しいのか、どのような雰囲気の家にしたいのか、といったイメージが湧いてきます。 話し合いの結果、家族全員の希望を実現するのは難しい場合があります。そのため、妥協が必要な場面もあるかもしれません。バランスを考えながら、家族全員が満足できるような選択をしましょう。 なお、家族で話し合う際は、将来のライフスタイルやニーズも考慮する必要があります。子供が成長し独立することや、高齢化に伴う身体的な制約など、将来の変化に備えた計画を立てることが重要です。 1-3.予算を決める家を建てるには予算の制約があります。予算をしっかり立てることで、計画的に家づくりを進められます。年収から大まかな借入金額を決め、予算シミュレーションをしてみましょう。 借入金額を決める際は、返済負担率(年収に占める住宅ローンの年間返済額の割合)が25%以下であれば、返済に問題ないとされています。ただし、これはあくまで目安であり、他の借入金や生活費なども考慮して、無理のない返済負担率の設定が重要です。 なお、予算シミュレーションをする際は、住宅ローン手数料や登記費用、引っ越し費用などの諸費用がかかることも考慮する必要があります。これらの費用は、土地・建物の購入費の10~12%前後が目安とされています。また、家づくりには予期せぬ追加費用が発生する場合があるため、予備費を確保しておくことも大切です。 1-4.家が建つまでの基本的な流れを把握する家を建てるには、土地探しや建築業者選び、設計、施工、工事完了検査など、さまざまな工程があります。基本的な流れを把握しておくと、スムーズに家づくりを進められます。 家を建てることは人生の一大プロジェクトであり、完成するまでにさまざまなプロセスを経るため、工程や流れを理解して計画的に進めることが重要です。家が建つまでの基本的な流れは以下のようになります。 土地探し・建築会社探しプランの決定・見積もり住宅ローンの事前審査土地の売買契約工事請負契約・建築確認申請住宅ローンの本審査工事の着手工事完了検査・引き渡し これはあくまでも基本的な流れであり、順番が前後したり同時に行ったりする場合があります。 2.家を建てる手順と流れ 家を建てる手順と流れは先に説明したように、さまざまなプロセスがあります。ここでは、各プロセスで行うことの詳細を解説します。 2-1.土地探し・建築会社探しまずは、家を建てるための土地と建築会社を探すことから始めます。インターネットで探すのが一般的ですが、実際に建築会社を訪問して話を聞いてみることも大切です。 なお、土地の条件によって建てられる建物の形状や規模が限られることがあるため、土地と建築会社は合わせて探すことをおすすめします。 土地探しをする際は、希望のエリアや条件を明確にしておくと探しやすくなります。建築会社探しは複数の会社から相見積もりを取り、実績や評判を比較検討することが重要です。 2-2.プランの決定・見積もり建築会社が決まれば、建築プランと正式な見積もりを依頼します。家が完成すると簡単には間取りの変更などはできないため、間取りや住宅設備などの要望をしっかり伝えることが大切です。 予算内で実現できるプランにすることも大切であり、予算オーバーにならないよう注意しましょう。予算オーバーする場合は、要望に優先順位をつけておくと予算内におさまる可能性が高まります。予算内で家を建てるには、要望と予算のバランスを考えることがポイントです。 2-3.住宅ローンの事前審査建築会社から見積もりを取得できれば、事前審査(仮審査)を申し込みます。住宅ローンの審査のプロセスは事前審査と本審査の2段階になっており、事前審査に通った場合でも、本審査に通るとは限りません。 事前審査では、申請者の年齢や職業、収入、資産、負債などの情報をもとに、どの程度の金額のローンが組めるかを大まかに把握することが目的です。この結果をもとに、具体的な予算や物件探しの範囲を絞り込めます。事前審査は土地探しのプロセスでも申し込め、結果は2日〜1週間程度で判明します。 2-4.土地の売買契約住宅ローンの事前審査に通れば、土地の売買契約を締結します。売買契約の際には土地価格の5~10%程度の手付金が必要になるため、提示された金額を準備しておきましょう。手付金は現金で支払うのが一般的です。 売買契約を締結する際は、不動産会社の宅地建物取引士から重要事項の説明を受け、重要事項説明書と契約書に署名・捺印をします。不明な点があれば必ず宅地建物取引士に質問し、契約書の内容をよく確認してから署名・捺印しましょう。 2-5.工事請負契約・建築確認申請土地の売買契約を締結すれば、次は建築会社と工事請負契約を締結します。建築会社との工事請負契約では、建物の設計や施工、工事完了までの一連の工程や条件、支払い条件などが取り決められます。 契約を締結する際は、工事請負契約書に記載してある内容をしっかり確認することが重要です。不明な点があれば、建築士や弁護士などの専門家に相談してみましょう。契約締結後は建築確認申請を行いますが、一般的には建築会社が代行してくれます。 2-6.住宅ローンの本審査土地の売買契約と工事請負契約を締結すれば、住宅ローンの本審査を申し込みます。本審査では完済時年齢や返済負担率などの項目がチェックされ、本審査に通過後、金融機関と金銭消費貸借契約(住宅ローン契約)を締結します。 本審査では事前審査とは異なるさまざまな書類の提出が必要です。書類に不備があると審査が遅れる原因になるため、必要書類は早めに準備しておきましょう。審査の結果は通常1~3週間程度で判明します。 2-7.工事の着手住宅ローン契約を締結してから工事に着手するのが一般的な流れです。施主の希望に応じて地鎮祭などの儀式が執り行われ、その後工事が始まります。工事中は騒音や工事車両の出入りがあるため、工事の着手前に近隣住民に挨拶しておくことをおすすめします。 建物の規模や間取り、工法によって完成するまでの期間は異なりますが、3~6ヵ月程度が工事期間の目安です。ただし、特殊な工法や建物の規模が大きい場合、より長い期間が必要となることもあります。工事中は定期的に現場を訪問して進捗状況を確認しましょう。 2-8.工事完了検査・引き渡し工事が終われば工事完了検査(完了検査)を受け、検査済証が発行されると家の引き渡しが行われます。完成した家の内外の状態を確認し、不備がないかをチェックすることが大切です。 費用はかかりますが、ホームインスペクション(住宅診断)を受けると、プロの目で細かくチェックしてもらえます。なお、引き渡しの際は、今後のアフターフォロー体制なども確認することが重要です。不具合やトラブルが発生した際にスムーズに対応してもらえるよう、事前に確認しておきましょう。 3.家を建てると決めてから家が建つまでの期間の目安 家を建てると決めてから実際に入居するまでは、8~15ヵ月程度かかるのが一般的です。ただし、建物の規模や構造、工法、契約内容、施工業者などによって期間は異なります。ここでは、家を建てる各プロセスにおける期間の目安を解説します。 3-1.事前準備情報収集や予算決めなどの事前準備の期間は、1~3ヵ月程度が目安です。新居に入居したい時期が決まっていれば早めに準備しましょう。 インターネット上には建築会社のWebサイト、家づくりのブログやフォーラム、建築雑誌のオンライン版など、多岐にわたる情報源があります。インターネットを活用すると、情報収集をスムーズに行えます。 予算決めの際は、金融機関が無料で提供している住宅ローンシミュレーションの活用がおすすめです。シミュレーションの結果画面から、事前審査を申し込めるものもあります。 3-2.土地探し・建築会社探し土地探し・建築会社探しの期間の目安は3~6ヵ月程度です。土地を探す際は、エリアや立地、最寄りの交通機関、商業施設などの条件を家族全員で話し合ってみましょう。条件に100%合致する土地は見つけにくいため、どこかで妥協点を設けることが必要です。 土地探しも建築会社に依頼すると、条件に合致する土地を探しやすくなります。すべての建築会社が土地探しをしてくれるとは限りませんが、系列や提携している不動産会社を通じて、理想の建物を建てられる土地を探してくれる場合があります。 3-3.プランの決定~契約プランの決定から契約までのプロセスは、3~6ヵ月程度が目安です。間取りや外観デザインなどの要望を伝えると、建築会社は要望を実現するためのプランニングを進めてくれます。なお、ローコスト住宅だとプランニングの期間の短縮が可能です。 同時に正式な見積もりを出してもらい、プランと予算を固めます。住宅ローンの事前審査に申し込み、審査に通れば土地の売買契約と工事請負契約を締結します。その後、住宅ローンの本審査に通過すれば、家を建てるための準備はほぼ完了です。 3-4.工事の着手・工事完了検査・引き渡し工事の着手から工事完了検査までの期間の目安は3~6ヵ月程度です。ただし、建物の規模や構造、工法などによって期間は異なります。また、天候やその他の要因によって工期が延びることがあります。建物の完成後、引き渡しまでの期間は1ヵ月程度が目安です。 建物の引き渡しと住宅ローンの実行は同時に行われるのが一般的です。住宅ローン実行の1~2週間前に金銭消費貸借契約を締結し、住宅ローンの実行と引渡しを同時に行います。なお、引渡しが土日祝日に行われるときは、住宅ローンの実行を先に行うケースもあります。 4.家を建てるときに気をつけること 家を建てることは、長い時間と労力が必要です。建物が完成してしまうと根本的なやり直しは基本的にはできません。しっかりと準備をして、理想の家づくりを実現しましょう。ここでは、家を建てるときに気をつけることを解説します。 4-1.間取りは入念に決める間取りは家づくりにおいて非常に重要な要素であり、建ててから後悔するケースも少なくありません。間取りは一度決めてしまうと変更が難しいです。後悔のない家づくりをするためにも、慎重な検討が求められます。 間取りは家族構成やライフスタイル、生活動線などを考慮して入念に決めることが重要です。間取りが不適切だと、生活の利便性や快適さに影響を及ぼす可能性があります。 例えば、部屋の配置や広さが合わないために家族の生活が不便になったり、使い勝手の悪い間取りによってストレスが溜まったりすることがあります。 間取りを検討する際には、家族の日常生活や将来のライフスタイルの変化なども考慮し、慎重に決めることが大切です。 4-2.複数の業者を比較する家を建てる際には複数の業者から見積もりを取得し、比較検討することが大切です。見積もりを比較することで、費用や施工品質、アフターサービス、担当者の対応などの違いを把握でき、最適な業者を選べるようになるでしょう。 ただし、5~6社以上の見積もりを取得すると、情報が多すぎてわかりにくくなる可能性があります。そのため、相見積もりは3社程度に留めるのがおすすめです。3社程度だと比較がしやすくなり、適切な業者を見つけやすくなります。 なお、業者の選定にあたっては価格だけでなく、施工品質やアフターサービスなども考慮することが重要です。最終的には、自分のニーズや優先順位に合った業者を選ぶようにします。 4-3.値引きだけで判断しない価格の安さや値引きだけで選ぶのではなく、家づくりにおける重要な要素である施工品質やアフターサービス、プランやデザインに優れた業者を選びましょう。 家は一生に一度の大きな買い物です。価格の安さや値引きだけにこだわらず、長期的な視野で判断することが大切です。質の高い住宅は快適な暮らしを提供してくれるだけでなく、資産価値も高くなります。 質の高い住宅はそれに見合った価格が設定される傾向があります。本当に価値のある住宅は簡単に値引きされません。価格の安さや値引きだけで業者を選ぶと、建ててから後悔する可能性が高いです。施工品質にこだわりがなく、価格の安さだけをことさらアピールする業者には注意しましょう。 4-4.契約書はよく確認する家を建てる際には、契約書をしっかり確認することが非常に重要です。契約書に署名・捺印をすると、契約書に書かれている内容をすべて了承したことになります。 特に「工事請負契約書」と「約款」は、家づくりにおいて最も重要な書類の一つです。これらの契約書には、工事内容や価格、支払い条件、アフターサービスなどの重要な事項が記載されています。 専門用語が多く、わかりにくい部分もあるかもしれませんが、内容をよく理解する必要があります。不明な金額や条件などがあれば、遠慮なく業者に質問しましょう。後からトラブルにならないよう、疑問点は必ず解消しておくことが大切です。 内容が複雑で、自分で判断するのが難しい場合は、弁護士や建築士などに相談することをおすすめします。 4-5.建て替えの際は法令上の制限などを調べる家を解体して建て替える場合は、建築基準法などの法令上の制限を調べることが大切です。法令上の制限によっては、更地にすると家が建てられない場合もあります。法令上の制限の例として、以下が挙げられます。 道路斜線制限北側斜線制限隣地斜線制限日影規制接道義務市街化調整区域 接道義務を例に挙げると、家を建てるには、原則として幅員4m以上の道路に2m以上接することが必要です。接道義務を満たさない場合は再建築不可物件とされることがあり、原則として家の建て替えはできません。 家を解体して建て替える前に必ず法令上の制限を調べ、建て替えが可能かどうかを確認しましょう。法令上の制限を調べるには、役所の建築指導課や建築士に相談するなどの方法があります。 5.家を建てると決めたらまずやることを把握しましょう! 家を建てると決めたらまずやることは、家づくりの情報を収集し、家族で話し合って建てたい家のイメージを固めることです。予算シミュレーションをして、家が建つまでの基本的な流れを把握することも大切です。 家づくりの基本的な流れは、土地探し・建築会社探しから始め、プランの決定・見積もり、土地の売買契約・工事請負契約の締結、住宅ローンの本審査、着工、引き渡しという流れになります。この流れを理解しておくと、住宅建築をスムーズに行えます。 家を建てることは家族の未来を形作る決断です。この記事を参考に後悔しない住宅建築を目指してください。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
-
一戸建ての光熱費はいくら?マンションよりも高い理由や節約方法を解説
これから一戸建てを購入予定の方や、すでに一戸建てに住んでいる方は、光熱費が気になるのではないでしょうか。一般的に一戸建てはマンションよりも光熱費が高めになる傾向があり、家計を節約するには適切な対策が必要です。 この記事では、一戸建ての光熱費の目安やマンションよりも高い理由、節約方法などを解説します。どのようにすれば一戸建ての光熱費を節約できるかがわかるようになるでしょう。 1.光熱費とは?1-1.光熱費の算出方法1-2.光熱費は固定費に含まれる1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは?2-1.専有面積が広い2-2.契約アンペア数が大きい2-3.気密性・断熱性が低い3.水道光熱費の平均額3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額3-2.地域別の水道光熱費の平均額3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法4-1.冷暖房の効率を上げる4-2.電力会社やガス会社を乗り換える4-3.電気やガスの使用量を減らす5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅5-1.省エネ住宅とは?5-2.ZEH住宅5-3.LCCM住宅5-4.長期優良住宅6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント6-1.一戸建てを新築する場合6-2.中古一戸建てを購入する場合6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 1.光熱費とは? 光熱費とは、電気代やガス代、灯油代など、生活のために必要なエネルギーの利用料金を指します。会計上の勘定科目では、水道代を含めて水道光熱費と呼ばれるのが一般的です。ここでは、光熱費の算出方法や特徴を解説します。 1-1.光熱費の算出方法電気代やガス代、水道代の請求書には難しい専門用語が記載されていますが、光熱費の計算方法は至って簡単です。光熱費は以下の計算式で算出できます。 光熱費 = 基本料金 + 使用料 + その他の料金 基本料金は、電気やガス、水道などのサービスを提供するための基本的な料金です。契約内容やサービス提供会社などによって異なり、使用量に関係なく発生します。使用料は1ヵ月間の使用量に基づく料金です。電気やガスの使用量が多いほど使用料が増えます。 その他の料金は、別のサービスの利用料や法律に基づいて徴収される料金です。再エネ発電賦課金などが該当し、請求書に明示されます。 電気代やガス代、水道代に暖房用の灯油代などを加えた金額が、1ヵ月間の光熱費(水道光熱費)になります。 1-2.光熱費は固定費に含まれる光熱費は毎月支払う必要があり、流動費ではなく固定費に含まれます。使用量に応じて変動する部分があるため流動費としての側面も有しますが、使用しなくても毎月必ず支払う費用であるため固定費とみなすのが一般的です。 家計の節約は固定費の見直しが基本で、固定費の節約効果は長く続きます。これは、光熱費は生活に不可欠なエネルギーの利用料金であり、家計の基盤となる費用であるためです。省エネ対策をしたり、サービス提供会社や料金プランを見直したりすることで、家計の節約につながる可能性があります。 1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる光熱費は地域や世帯人数によって異なることが特徴です。北海道や東北、北陸地方などの豪雪地帯では冬場のエネルギー使用量が増加するため、他の地方と比較すると光熱費が高めになる傾向があります。 また、光熱費は世帯人数が増えるほど高くなり、一人暮らし世帯よりも4人家族世帯の方が光熱費は高額になります。これは世帯人数が増えるほど、広い生活スペースが必要になるためです。なお、建物の構造によっても光熱費は異なってきます。 2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは? 光熱費は建物の構造によっても異なり、一戸建てはマンションよりも光熱費が高くなる傾向があります。これは建物の専有面積や気密性・断熱性の違いによるものです。ここでは、一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由を解説します。 2-1.専有面積が広い一戸建てはマンションやアパートと比べると専有面積が広く、エアコンなどの消費電力が大きくなる傾向があります。また、一戸建てはマンションやアパートよりも部屋数が多い傾向があり、部屋数が増えるほどエアコンや照明器具の設置数も増えるため、光熱費が高くなります。 2階建てや3階建ての戸建て住宅は、ワンフロアの集合住宅と比べると空調効率が落ちることも光熱費が高くなる理由の一つです。 2019年9月に日本生活協同組合連合会が実施した「電気・ガス料金調査」においても、一戸建ては集合住宅よりも使用量・料金ともに高いという結果になっています。 同調査によると、一戸建ての1ヵ月当たりの電気料金は平均8,546円で、集合住宅の6,477円と比べると2,000円以上高いです。 出典:日本生活協同組合連合会「電気・ガス料金調査」 2-2.契約アンペア数が大きい電気代は契約アンペア数によって基本料金が変わり、一般的に一戸建てはマンションよりも契約アンペアが大きくなる傾向があります。 一戸建てはマンションよりも電気使用量が大きくなる傾向があるため、マンションよりも高めのアンペア数での契約が必要です。アンペア数が低いと、一度に多くの電気を使用するとブレーカーが落ちてしまいます。 東京電力の場合、30アンペアの基本料金は885.72円/月、60アンペアの基本料金は1,771.44円/月です。 出典:東京電力エナジーパートナー「ご契約アンペアの選び方」 電気代は基本料金と使用料、その他の料金(燃料費調整と再エネ発電賦課金)を加えた金額になるため、基本料金が高くなると電気代も高くなります。 2-3.気密性・断熱性が低い一戸建てはマンションと比べて壁や天井、床などの構造が複雑で、隙間ができやすい傾向があり、冷暖房の効率が落ちてしまいます。 また、一戸建ては外部との接点が多く、屋根や外壁は直射日光にさらされ、室内は外気温の影響を強く受けます。猛暑日などに室温を適正に保つにはエアコンをフル稼働しなければならず、電気代は高くなりがちです。ただし、一戸建てでも高性能な断熱材を使用することで、高い気密性と断熱性を実現している住宅も増えています。気密性と断熱性を高めることで冷暖房の効率が良くなり、光熱費の節約につながります。 3.水道光熱費の平均額 家計を節約するには、水道光熱費の平均額を把握しておくことが大切です。ここでは、世帯人員別・地域別の水道光熱費の平均相場をご紹介します。なお、一戸建て・マンション別のデータはなく、あくまでも水道光熱費の平均額です。 3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、一般社団法人エネルギー情報センターが運営する新電力ネットが算定した世帯人数別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 世帯人数1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額単身11,847円2人家族19,607円3人家族22,834円4人家族23,764円5人家族25,751円6人家族以上 32,652円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 上記のデータから、世帯人数が増えるほど水道光熱費の平均額も増えることがわかります。単身世帯と2人家族の差額は7,760円、2人家族と3人家族の差額は3,227円、3人世帯と4人世帯の差額は930円です。 単身世帯と2人家族では水道光熱費に大きな差がありますが、世帯の構成人員が2人以上になると、大きな増加は見られません。これは、電気代やガス代がかかるエアコンやキッチン、お風呂などを家族全員で共有することで、個々の使用量が分散されるためです。 ただし、家庭ごとに状況は異なり、省エネ対策や設備の違いによっても差が生じることに留意する必要があります。 3-2.地域別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、新電力ネットが算定した地域別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 地域1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額北海道地方23,465円東北地方22,404円関東地方18,091円北陸地方22,471円東海地方18,196円近畿地方 17,765円中国地方17,845円四国地方19,409円九州地方17,135円沖縄地方16,750円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 最も水道光熱費が高いのは北海道地方で、水道光熱費の平均額は23,465円です。2番目に高いのは北陸地方で22,471円、3番目は東北地方の22,404円となります。豪雪地帯になるほど水道光熱費が高くなることがわかります。 最も水道光熱費が安いのは沖縄地方で、水道光熱費の平均額は16,750円です。北海道地方との水道光熱費の差額は6,715円になります。沖縄地方は本土と比べると冬は暖かく、冬場のエネルギー消費量を低く抑えられるため、水道光熱費が低めになることがわかります。 3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由電気代やガス代は、新型コロナウイルス感染症パンデミックやロシアによるウクライナ侵攻、円安などの影響を受け、2021年4月頃から値上がり傾向にあります。これは、原油や天然ガスなどの輸入価格が上昇し、電気代とガス代の原料費調整額が上昇したためです。 政府与党の公明党が実施した調査によると、東京ガスを使用している標準家庭のガス料金は2022年1月から2023年1月の1年間で約37%値上がりしています。 出典:公明党「暮らしの安全」 電気代は、2023年6月1日に大手電力会社7社は値上げを実施しましたが、経済産業省は「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施しており、政府による「激変緩和措置」により値上げの影響は抑えられています。 激変緩和措置は2024年4月末まで延長されたものの、2024年5月からは激変緩和の幅を縮小する方針です。今後の電気代やガス代の値動きについては、原油やLNGなどの燃料価格や円相場の状況、国の政策などによって変わってきます。 4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法 一戸建ての光熱費はマンションよりも高めになる傾向があり、電気代やガス代も値上がり傾向にあります。家計の負担を軽減するには、光熱費の節約が必要です。ここでは、一戸建ての光熱費を低く抑える方法を解説します。 4-1.冷暖房の効率を上げる冷暖房の効率を上げると、光熱費の節約につながります。冷暖房の効率を上げるには、住宅の気密性と断熱性を高め、エネルギー効率の高い機器の使用が有効な方法です。 窓は建物の外部と内部を結ぶ接点であり、外気が入り込んだり室内の熱や冷気が逃げたりします。窓に断熱シートを貼ると断熱性が高まり、冷暖房の効率が上がります。遮光カーテンの使用や二重窓の導入、Low-Eガラス(エコガラス)の使用も気密性と断熱性を高めるのに有効です。 また、古いタイプのエアコンは省エネ性能が低いため、最新の機種に買い替えることも冷暖房の効率を上げることにつながります。フィルターの掃除や適切な温度設定、サーキュレーターの併用なども、冷暖房の効率を上げる方法の一つです。 4-2.電力会社やガス会社を乗り換える電力会社やガス会社を乗り換えることで、光熱費を削減できる可能性があります。エネルギー市場は電力自由化によって市場が開放されており、数多くの企業が参入し、価格競争が行われています。 現在の電力やガスの契約内容と料金を確認し、他の会社が提供するプランと比較すると、より良い条件での契約が可能です。これにより、光熱費の節約につながります。賃貸の一戸建てであっても、電力会社を変える際には基本的に家主の許可は必要ありません。 なお、電力会社やガス会社を乗り換える際は、契約条件や違約金などの確認が大切です。しっかり確認していないと節電につながらなかったり、違約金を請求されたりすることがあります。 倒産や事業停止することもあるため、経営の安定面なども調査し、時間に余裕を持って入念に検討しましょう。 4-3.電気やガスの使用量を減らす電気やガスの使用量を減らすことは、光熱費の節約に直結します。使用量を減らすには、電気のつけっぱなしはしないなど、日頃から節約を意識することが大切です。 お風呂の追い焚きの回数を減らしたり、電子レンジを使った調理を取り入れたりすることで電気代やガス代を節約できます。また、冷暖房の設定温度を適切に管理し、不要なときには電源を切るなどして、無駄なエネルギー使用を避けることが重要です。 照明をLEDに切り替えたり、洗濯機や乾燥機、冷蔵庫の使い方を見直したりするなど、節電の方法は数多くあります。なお、電気やガスの使用量を減らすことで、環境への負荷の軽減にもつながります。環境に配慮した生活を送るためにも、電気やガスの使用量を減らすことは重要なことです。 5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅 エネルギー消費量を抑えることは光熱費の節約につながります。「省エネ住宅」という言葉は社会に定着していますが、具体的にはどのような住宅なのかがわからない方も多いでしょう。ここでは、エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅(省エネルギー住宅)を解説します。 5-1.省エネ住宅とは?省エネ住宅とは、一定の性能基準を満たした省エネ性能が高い住宅を指します。エネルギーの使用量を最小限に抑え、快適で健康的な住環境を提供するために設計されていることが特徴です。 家庭においては冷暖房がエネルギー消費の30%を占めており、省エネ住宅は冷暖房を効率化することでエネルギー消費量を抑えます。また、断熱性を高め日射遮蔽をすることで、冬は暖かく夏は涼しくなり、快適で健康的な住環境を実現します。 住宅のエネルギーコストを削減するだけでなく、地球環境に配慮しCO₂の排出削減につながることも省エネ住宅の特徴です。省エネ住宅にはZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などがあり、いずれもエネルギー消費量を低く抑えられます。 5-2.ZEH住宅ZEH(ゼッチ)住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、創エネ性能を備えた住宅です。エネルギーの自己生成と使用のバランスを取り、年間でゼロエネルギーの達成を目指します。年間のエネルギー消費量を0以下にできるため、光熱費の大幅な削減につながります。 ZEH住宅の特徴は、省エネだけではなく、エネルギーを創造する創エネ性能を備えていることです。ZEH住宅は太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを完備しており、建物自体でエネルギーを生成します。 また、高い断熱性と気密性を誇り、暑さと寒さを防いで快適に暮らせることも特徴です。断熱性と気密性を高めることで、冷暖房の効率が良くなり、エネルギー消費量を減らせます。 5-3.LCCM住宅LCCM住宅(ライフサイクルカーボンマイナス住宅)とは、建築・居住・解体までの全過程におけるCO₂の収支をマイナスにする住宅です。ZEH住宅と同様に年間のエネルギー消費量を0以下にするだけではなく、CO₂を削減するための厳しい基準が設けられています。 省エネと創エネに加えて、長寿命であることがLCCM住宅の特徴です。耐久性の高い建材や設備の使用で建物の寿命を延ばし、保守コストを低減させます。建物の寿命をできるだけ長くし、解体時のコストも考慮します。 政府が普及を推進している低炭素住宅の最終目標がLCCM住宅です。LCCM住宅はまだ普及途上にありますが、低炭素社会の実現に向けて、今後ますます注目されるでしょう。 5-4.長期優良住宅長期優良住宅とは、一定の基準を満たした長期にわたって良好な状態で使用できる住宅です。75~90年程度の寿命があり、適切なメンテナンスを行うことで、親子孫の3代にわたって住み続けられます。 省エネ性能も優れており、ZEH住宅と同程度の厳しい基準を満たしていることも特徴です。高い断熱性と気密性で室内の温度を安定させ、エネルギー効率を向上させます。エネルギー効率の高い設備や機器も導入されており、光熱費の節約につながります。 長期優良住宅の認定を受けるには、国土交通省が定めた基準を満たすことが必要です。太陽光発電システムなどの創エネ設備の導入は要求されませんが、創エネ設備を導入することで、長期優良住宅の認定を受けやすくなる可能性があります。 6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント 一戸建ての光熱費を安くするには、新築・購入・リフォームをする際に省エネ性能を高めることを意識する必要があります。ここでは、光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイントを解説します。 6-1.一戸建てを新築する場合一戸建てを新築する際は、ZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などの省エネ住宅を建築することが光熱費を安くすることにつながります。省エネ住宅はエネルギー消費量を低く抑えられるため、光熱費を大幅に削減できる可能性があります。 省エネ住宅を建築する際は、基準を満たすと補助金・給付金制度の利用が可能です。補助金・給付金制度として、ZEH支援事業や子育てエコホーム支援事業などがあります。補助金・給付金制度を効果的に利用することで、一定の経済効果のメリットを受けることが可能です。 6-2.中古一戸建てを購入する場合中古一戸建てを購入する場合、太陽光発電システムなどの省エネ・創エネ設備を完備している住宅を選ぶと光熱費を安くできます。なお、オール電化の中古一戸建てはガス代が不要になりますが、タイプが古いと電気代が高額になることがあるため注意が必要です。 省エネ住宅やZEH住宅にリフォームした住宅を選ぶことでも、光熱費を安くできます。ZEH住宅や長期優良住宅などの省エネ住宅は断熱性・気密性が高く、光熱費の削減につながります。 6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合一戸建てを省エネリフォームすることは、光熱費を削減する効果があります。省エネリフォームは、建物の断熱性能を向上させ、効率的な設備の導入などを通じてエネルギーの効率を改善することを指します。 省エネリフォームの費用相場は工事内容にもよりますが、100〜200万円程度が一般的です。省エネリフォームをする際は、補助金制度を利用すると工事費の一部が補助されます。補助金制度には先進的窓リノベ事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業などがあり、条件を満たすと利用できます。7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 一戸建ての光熱費は世帯人数や地域、建物の省エネ性能などによって異なります。世帯人数が増えるほど光熱費は高くなり、北海道や東北など冬の寒さが厳しい地域は光熱費が高めになります。 一戸建てはマンションと比べると気密性や断熱性が低いことが光熱費が高くなる主な理由です。しかし、省エネ住宅は気密性や断熱性が高く、省エネ設備や創エネ設備の導入で、光熱費を大きく削減できます。 一戸建ての光熱費を節約したい方は、省エネ住宅の新築や購入、省エネリフォームがおすすめです。光熱費を大幅に削減できるでしょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。