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建物・家づくり
家を建てると決めたらまずやることは?家づくりの基本的な流れをわかりやすく解説
家を建てるのが初めての方は、何から始めればよいのかがわからず、戸惑うこともあるでしょう。家を建てる際は、まずやることを知っておくことが大切です。まずやることがわかれば家づくりをスムーズに行えます。
この記事では、家を建てると決めたらまずやることを解説します。家を建てるのが初めての方も、家づくりの基本的な流れがわかるようになるでしょう。
目次
1.家を建てると決めたらまずやること
1-1.家づくりの情報を収集する
1-2.家族で話し合って建てたい家のイメージを固める
1-3.予算を決める
1-4.家が建つまでの基本的な流れを把握する
2.家を建てる手順と流れ
2-1.土地探し・建築会社探し
2-2.プランの決定・見積もり
2-3.住宅ローンの事前審査
2-4.土地の売買契約
2-5.工事請負契約・建築確認申請
2-6.住宅ローンの本審査
2-7.工事の着手
2-8.工事完了検査・引き渡し
3.家を建てると決めてから家が建つまでの期間の目安
3-1.事前準備
3-2.土地探し・建築会社探し
3-3.プランの決定~契約
3-4.工事の着手・工事完了検査・引き渡し
4.家を建てるときに気をつけること
4-1.間取りは入念に決める
4-2.複数の業者を比較する
4-3.値引きだけで判断しない
4-4.契約書はよく確認する
4-5.建て替えの際は法令上の制限などを調べる
5.家を建てると決めたらまずやることを把握しましょう!
1.家を建てると決めたらまずやること
家を建てると決めたらまずやることは、以下の4つが重要になります。
家づくりの情報を収集する
家族で話し合って建てたい家のイメージを固める
予算を決める
家が建つまでの基本的な流れを把握する
上記の4つのことをしっかりと行うことで、理想の家づくりが実現できるでしょう。また、時間に余裕を持って計画を進めることも重要です。以下では、家を建てると決めたらまずやることを解説します。
1-1.家づくりの情報を収集する
家を建てると決めたらまずやることは、家づくりの情報を収集することです。インターネットや住宅展示場、モデルハウス、住宅情報誌などで情報収集を行い、知識を深めましょう。
建築業者や建築士のホームページやブログなども参考になります。プロの視点で書かれているため、正確な情報を収集するのに役立ちます。掲載されている施工事例の写真を見ると、理想の家のイメージが膨らんでくるでしょう。
実際に家を建てたことがある友人や知人に話を聞いてみるのもおすすめです。実際の経験から得た知識やヒントは、より良い家づくりのための貴重な情報源となります。また、家づくりの過程での注意点や失敗談などは、失敗を防ぐのに役立ちます。
1-2.家族で話し合って建てたい家のイメージを固める
家族全員が快適に暮らせる家づくりをするには、家族で話し合い、建てたい家のイメージを固めることが重要です。家族全員で話し合って、家族それぞれの希望を出しましょう。話し合いを続けていると、どのような間取りや設備が欲しいのか、どのような雰囲気の家にしたいのか、といったイメージが湧いてきます。
話し合いの結果、家族全員の希望を実現するのは難しい場合があります。そのため、妥協が必要な場面もあるかもしれません。バランスを考えながら、家族全員が満足できるような選択をしましょう。
なお、家族で話し合う際は、将来のライフスタイルやニーズも考慮する必要があります。子供が成長し独立することや、高齢化に伴う身体的な制約など、将来の変化に備えた計画を立てることが重要です。
1-3.予算を決める
家を建てるには予算の制約があります。予算をしっかり立てることで、計画的に家づくりを進められます。年収から大まかな借入金額を決め、予算シミュレーションをしてみましょう。
借入金額を決める際は、返済負担率(年収に占める住宅ローンの年間返済額の割合)が25%以下であれば、返済に問題ないとされています。ただし、これはあくまで目安であり、他の借入金や生活費なども考慮して、無理のない返済負担率の設定が重要です。
なお、予算シミュレーションをする際は、住宅ローン手数料や登記費用、引っ越し費用などの諸費用がかかることも考慮する必要があります。これらの費用は、土地・建物の購入費の10~12%前後が目安とされています。また、家づくりには予期せぬ追加費用が発生する場合があるため、予備費を確保しておくことも大切です。
1-4.家が建つまでの基本的な流れを把握する
家を建てるには、土地探しや建築業者選び、設計、施工、工事完了検査など、さまざまな工程があります。基本的な流れを把握しておくと、スムーズに家づくりを進められます。
家を建てることは人生の一大プロジェクトであり、完成するまでにさまざまなプロセスを経るため、工程や流れを理解して計画的に進めることが重要です。家が建つまでの基本的な流れは以下のようになります。
土地探し・建築会社探し
プランの決定・見積もり
住宅ローンの事前審査
土地の売買契約
工事請負契約・建築確認申請
住宅ローンの本審査
工事の着手
工事完了検査・引き渡し
これはあくまでも基本的な流れであり、順番が前後したり同時に行ったりする場合があります。
2.家を建てる手順と流れ
家を建てる手順と流れは先に説明したように、さまざまなプロセスがあります。ここでは、各プロセスで行うことの詳細を解説します。
2-1.土地探し・建築会社探し
まずは、家を建てるための土地と建築会社を探すことから始めます。インターネットで探すのが一般的ですが、実際に建築会社を訪問して話を聞いてみることも大切です。
なお、土地の条件によって建てられる建物の形状や規模が限られることがあるため、土地と建築会社は合わせて探すことをおすすめします。
土地探しをする際は、希望のエリアや条件を明確にしておくと探しやすくなります。建築会社探しは複数の会社から相見積もりを取り、実績や評判を比較検討することが重要です。
2-2.プランの決定・見積もり
建築会社が決まれば、建築プランと正式な見積もりを依頼します。家が完成すると簡単には間取りの変更などはできないため、間取りや住宅設備などの要望をしっかり伝えることが大切です。
予算内で実現できるプランにすることも大切であり、予算オーバーにならないよう注意しましょう。予算オーバーする場合は、要望に優先順位をつけておくと予算内におさまる可能性が高まります。予算内で家を建てるには、要望と予算のバランスを考えることがポイントです。
2-3.住宅ローンの事前審査
建築会社から見積もりを取得できれば、事前審査(仮審査)を申し込みます。住宅ローンの審査のプロセスは事前審査と本審査の2段階になっており、事前審査に通った場合でも、本審査に通るとは限りません。
事前審査では、申請者の年齢や職業、収入、資産、負債などの情報をもとに、どの程度の金額のローンが組めるかを大まかに把握することが目的です。この結果をもとに、具体的な予算や物件探しの範囲を絞り込めます。事前審査は土地探しのプロセスでも申し込め、結果は2日〜1週間程度で判明します。
2-4.土地の売買契約
住宅ローンの事前審査に通れば、土地の売買契約を締結します。売買契約の際には土地価格の5~10%程度の手付金が必要になるため、提示された金額を準備しておきましょう。手付金は現金で支払うのが一般的です。
売買契約を締結する際は、不動産会社の宅地建物取引士から重要事項の説明を受け、重要事項説明書と契約書に署名・捺印をします。不明な点があれば必ず宅地建物取引士に質問し、契約書の内容をよく確認してから署名・捺印しましょう。
2-5.工事請負契約・建築確認申請
土地の売買契約を締結すれば、次は建築会社と工事請負契約を締結します。建築会社との工事請負契約では、建物の設計や施工、工事完了までの一連の工程や条件、支払い条件などが取り決められます。
契約を締結する際は、工事請負契約書に記載してある内容をしっかり確認することが重要です。不明な点があれば、建築士や弁護士などの専門家に相談してみましょう。契約締結後は建築確認申請を行いますが、一般的には建築会社が代行してくれます。
2-6.住宅ローンの本審査
土地の売買契約と工事請負契約を締結すれば、住宅ローンの本審査を申し込みます。本審査では完済時年齢や返済負担率などの項目がチェックされ、本審査に通過後、金融機関と金銭消費貸借契約(住宅ローン契約)を締結します。
本審査では事前審査とは異なるさまざまな書類の提出が必要です。書類に不備があると審査が遅れる原因になるため、必要書類は早めに準備しておきましょう。審査の結果は通常1~3週間程度で判明します。
2-7.工事の着手
住宅ローン契約を締結してから工事に着手するのが一般的な流れです。施主の希望に応じて地鎮祭などの儀式が執り行われ、その後工事が始まります。工事中は騒音や工事車両の出入りがあるため、工事の着手前に近隣住民に挨拶しておくことをおすすめします。
建物の規模や間取り、工法によって完成するまでの期間は異なりますが、3~6ヵ月程度が工事期間の目安です。ただし、特殊な工法や建物の規模が大きい場合、より長い期間が必要となることもあります。工事中は定期的に現場を訪問して進捗状況を確認しましょう。
2-8.工事完了検査・引き渡し
工事が終われば工事完了検査(完了検査)を受け、検査済証が発行されると家の引き渡しが行われます。完成した家の内外の状態を確認し、不備がないかをチェックすることが大切です。
費用はかかりますが、ホームインスペクション(住宅診断)を受けると、プロの目で細かくチェックしてもらえます。なお、引き渡しの際は、今後のアフターフォロー体制なども確認することが重要です。不具合やトラブルが発生した際にスムーズに対応してもらえるよう、事前に確認しておきましょう。
3.家を建てると決めてから家が建つまでの期間の目安
家を建てると決めてから実際に入居するまでは、8~15ヵ月程度かかるのが一般的です。ただし、建物の規模や構造、工法、契約内容、施工業者などによって期間は異なります。ここでは、家を建てる各プロセスにおける期間の目安を解説します。
3-1.事前準備
情報収集や予算決めなどの事前準備の期間は、1~3ヵ月程度が目安です。新居に入居したい時期が決まっていれば早めに準備しましょう。
インターネット上には建築会社のWebサイト、家づくりのブログやフォーラム、建築雑誌のオンライン版など、多岐にわたる情報源があります。インターネットを活用すると、情報収集をスムーズに行えます。
予算決めの際は、金融機関が無料で提供している住宅ローンシミュレーションの活用がおすすめです。シミュレーションの結果画面から、事前審査を申し込めるものもあります。
3-2.土地探し・建築会社探し
土地探し・建築会社探しの期間の目安は3~6ヵ月程度です。土地を探す際は、エリアや立地、最寄りの交通機関、商業施設などの条件を家族全員で話し合ってみましょう。条件に100%合致する土地は見つけにくいため、どこかで妥協点を設けることが必要です。
土地探しも建築会社に依頼すると、条件に合致する土地を探しやすくなります。すべての建築会社が土地探しをしてくれるとは限りませんが、系列や提携している不動産会社を通じて、理想の建物を建てられる土地を探してくれる場合があります。
3-3.プランの決定~契約
プランの決定から契約までのプロセスは、3~6ヵ月程度が目安です。間取りや外観デザインなどの要望を伝えると、建築会社は要望を実現するためのプランニングを進めてくれます。なお、ローコスト住宅だとプランニングの期間の短縮が可能です。
同時に正式な見積もりを出してもらい、プランと予算を固めます。住宅ローンの事前審査に申し込み、審査に通れば土地の売買契約と工事請負契約を締結します。その後、住宅ローンの本審査に通過すれば、家を建てるための準備はほぼ完了です。
3-4.工事の着手・工事完了検査・引き渡し
工事の着手から工事完了検査までの期間の目安は3~6ヵ月程度です。ただし、建物の規模や構造、工法などによって期間は異なります。また、天候やその他の要因によって工期が延びることがあります。建物の完成後、引き渡しまでの期間は1ヵ月程度が目安です。
建物の引き渡しと住宅ローンの実行は同時に行われるのが一般的です。住宅ローン実行の1~2週間前に金銭消費貸借契約を締結し、住宅ローンの実行と引渡しを同時に行います。なお、引渡しが土日祝日に行われるときは、住宅ローンの実行を先に行うケースもあります。
4.家を建てるときに気をつけること
家を建てることは、長い時間と労力が必要です。建物が完成してしまうと根本的なやり直しは基本的にはできません。しっかりと準備をして、理想の家づくりを実現しましょう。ここでは、家を建てるときに気をつけることを解説します。
4-1.間取りは入念に決める
間取りは家づくりにおいて非常に重要な要素であり、建ててから後悔するケースも少なくありません。間取りは一度決めてしまうと変更が難しいです。後悔のない家づくりをするためにも、慎重な検討が求められます。
間取りは家族構成やライフスタイル、生活動線などを考慮して入念に決めることが重要です。間取りが不適切だと、生活の利便性や快適さに影響を及ぼす可能性があります。
例えば、部屋の配置や広さが合わないために家族の生活が不便になったり、使い勝手の悪い間取りによってストレスが溜まったりすることがあります。
間取りを検討する際には、家族の日常生活や将来のライフスタイルの変化なども考慮し、慎重に決めることが大切です。
4-2.複数の業者を比較する
家を建てる際には複数の業者から見積もりを取得し、比較検討することが大切です。見積もりを比較することで、費用や施工品質、アフターサービス、担当者の対応などの違いを把握でき、最適な業者を選べるようになるでしょう。
ただし、5~6社以上の見積もりを取得すると、情報が多すぎてわかりにくくなる可能性があります。そのため、相見積もりは3社程度に留めるのがおすすめです。3社程度だと比較がしやすくなり、適切な業者を見つけやすくなります。
なお、業者の選定にあたっては価格だけでなく、施工品質やアフターサービスなども考慮することが重要です。最終的には、自分のニーズや優先順位に合った業者を選ぶようにします。
4-3.値引きだけで判断しない
価格の安さや値引きだけで選ぶのではなく、家づくりにおける重要な要素である施工品質やアフターサービス、プランやデザインに優れた業者を選びましょう。
家は一生に一度の大きな買い物です。価格の安さや値引きだけにこだわらず、長期的な視野で判断することが大切です。質の高い住宅は快適な暮らしを提供してくれるだけでなく、資産価値も高くなります。
質の高い住宅はそれに見合った価格が設定される傾向があります。本当に価値のある住宅は簡単に値引きされません。価格の安さや値引きだけで業者を選ぶと、建ててから後悔する可能性が高いです。施工品質にこだわりがなく、価格の安さだけをことさらアピールする業者には注意しましょう。
4-4.契約書はよく確認する
家を建てる際には、契約書をしっかり確認することが非常に重要です。契約書に署名・捺印をすると、契約書に書かれている内容をすべて了承したことになります。
特に「工事請負契約書」と「約款」は、家づくりにおいて最も重要な書類の一つです。これらの契約書には、工事内容や価格、支払い条件、アフターサービスなどの重要な事項が記載されています。
専門用語が多く、わかりにくい部分もあるかもしれませんが、内容をよく理解する必要があります。不明な金額や条件などがあれば、遠慮なく業者に質問しましょう。後からトラブルにならないよう、疑問点は必ず解消しておくことが大切です。
内容が複雑で、自分で判断するのが難しい場合は、弁護士や建築士などに相談することをおすすめします。
4-5.建て替えの際は法令上の制限などを調べる
家を解体して建て替える場合は、建築基準法などの法令上の制限を調べることが大切です。法令上の制限によっては、更地にすると家が建てられない場合もあります。法令上の制限の例として、以下が挙げられます。
道路斜線制限
北側斜線制限
隣地斜線制限
日影規制
接道義務
市街化調整区域
接道義務を例に挙げると、家を建てるには、原則として幅員4m以上の道路に2m以上接することが必要です。接道義務を満たさない場合は再建築不可物件とされることがあり、原則として家の建て替えはできません。
家を解体して建て替える前に必ず法令上の制限を調べ、建て替えが可能かどうかを確認しましょう。法令上の制限を調べるには、役所の建築指導課や建築士に相談するなどの方法があります。
5.家を建てると決めたらまずやることを把握しましょう!
家を建てると決めたらまずやることは、家づくりの情報を収集し、家族で話し合って建てたい家のイメージを固めることです。予算シミュレーションをして、家が建つまでの基本的な流れを把握することも大切です。
家づくりの基本的な流れは、土地探し・建築会社探しから始め、プランの決定・見積もり、土地の売買契約・工事請負契約の締結、住宅ローンの本審査、着工、引き渡しという流れになります。この流れを理解しておくと、住宅建築をスムーズに行えます。
家を建てることは家族の未来を形作る決断です。この記事を参考に後悔しない住宅建築を目指してください。
監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹
不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。
いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。
後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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スマートハウスはどんな住宅?メリット・デメリットと設備機器を解説
IT技術がどんどんと進んでいる中、私たちが生活する住宅もIT化が進んでいます。スマートハウスは、そのITを使って快適な生活と普段の生活に必要なエネルギーを管理し、効率的に使える住宅を目指しています。では、スマートハウスによって私たちの暮らしはどう変わるのでしょうか?今回の記事ではスマートハウスとはどんな住宅か、スマートハウスの魅力とメリット・デメリットについてご紹介していきます。 スマートハウスとはどんな住宅?スマートハウスとは、1980年代にアメリカで提唱された住宅の概念で、IT(情報技術)を使って暮らしに必要なエネルギーを最適に制御したり、管理できたりする住宅をいいます。暮らしに必要なエネルギーとは、例えば電力や水道、ガスなどがあります。こういったエネルギーをHEMS(ヘムス)や太陽光発電システム、蓄電池などの機器を使って、最適化し、エネルギーマネジメントを行うことができます。スマートハウスは光熱費を抑え、CO2排出の削減も実現できる省エネ住宅として注目されています。 スマートハウスの重要な3つのエネルギー スマートハウスの重要となるエネルギーは3つあります。それは、「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」の3つです。 創エネ:太陽光発電システムなど使用して自給自足でエネルギーをつくる仕組み蓄エネ:家庭内でつくったエネルギーを貯めるための仕組み省エネ:生活で使用するエネルギーの消費を抑える仕組みスマートハウスは「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」の3つのエネルギーを軸にコントロールして、使用を最適化するエネルギー全体のマネージメントができる住宅です。 スマートハウスの設備スマートハウスの重要な設備は下記の3つの設備です。 HEMS(ヘムス)蓄電池太陽光発電ソーラーパネル HEMS(ヘムス) HEMS(ヘムス)は「Home-Energy-Management-System」の略で、使用電力量や水使用量、ガス使用量をモニター画面で確認することができ、履歴として過去の情報を残すことができます。太陽光発電システムでつくられた電力量や蓄電池に蓄えられている電力量、現在使用している電力量などの情報もHEMS(ヘムス)で確認できます。 蓄電池 太陽光発電でつくられた電気は蓄電池に蓄えられ、必要に応じて使用することができます。安価な深夜電力を蓄電池に貯めて日中に使用すれば、光熱費を抑えることも可能です。また、蓄電池に電気を蓄えておくことで、停電時や災害時の際も非常電源として効果を発揮することができます。 太陽光発電ソーラーパネル 太陽光発電ソーラーパネルは、屋根や屋上に設置して電気をつくることができます。太陽光発電ソーラーパネルでつくられた電気は蓄電池に蓄えられ、家庭内の設備機器や家電に使用することが可能です。電気を自給自足でつくる仕組みがあることで、毎月かかる光熱費を抑えることが可能です。 スマートハウスに関係するその他の設備 スマートハウスに関係する機器は他にもあり、EV車(電気自動車)やエネファーム(家庭用燃料電池)などがあります。EV車はV2H機器を導入することで、EV車(電気自動車)を家庭用蓄電池の代わりとして利用することができます。エネファームは家庭内で電気をつくりながらお湯も同時につくり出すことができ、つくられた電気は家電などにも利用できる家庭用燃料電池です。 スマートホーム(Iot住宅)の違いスマートハウスとスマートホームは、名前が似ていることから混同している方も少なくありません。スマートホームはインターネットを活用して、スマートフォンやスマートスピーカーを使用し、生活で使う様々な家電をリモートコントロール(遠隔操作)することができます。スマートホームに対応するスマート家電は、照明器具やエアコンなどがあり、ドアの鍵の施錠・解錠もスマートフォンによって操作することができます。つまりスマートホームは、IT化によって生活の利便性を高めた住宅のことです。 スマートハウスのメリットスマートハウスのメリットをポイントとしてあげるのなら下記のことがあります。 光熱費の削減エネルギーの最適な制限・管理が可能災害時に有効な非常電源として利用できる高断熱・高気密の家で快適な暮らしが可能スマートハウスはHEMS(ヘムス)を導入することで、エネルギーの見える化により電気の使用量の多い家電の見直しやエネルギーの最適化を行うことが可能です。太陽光発電してつくられた電気も生活に活用していけば、光熱費の節約に繋がり経済的に貢献することが期待できます。スマートハウスは電気を使うときに電気会社から電気を供給してもらう他に、電気を貯めておくことができるため、災害時や停電などのトラブルが発生した際に非常電力として効果を発揮します。また、スマートハウスは省エネ化できる設計の観点から快適な生活空間となるように、高断熱・高気密化した住宅となっているため冬は暖かく、夏は涼しいつくりになっています。 スマートハウスのデメリットスマートハウスが与えてくれる効果はとても大きいのですが、デメリットも少なからずあります。スマートハウスのデメリットは下記のことがあげられます。 導入費用が高額・定期的なメンテナンスも必要HEMSの普及率が低いスマートハウスにするには、太陽光発電ソーラーパネルや蓄電池、HEMS(ヘムス)など導入しなければいけない設備があります。そのため、スマートハウスに必要な設備の導入費用が高額になりやすいことがデメリットです。また、HEMS(ヘムス)の普及率の低さも問題です。HEMS(ヘムス)の普及率が低いことはどんな意味をするかというと、認知度が低い、信用性に欠ける、ということが問題となっています。また、普及率が低いためか、HEMS(ヘムス)の通信規格に対応する電化製品の数がまだそこまで多くありません。これからスマートハウスが一般化されていけば家電などのスマートハウスと連携できる製品も増えてくると思いますが、現状はまだ多くはないのが問題と言えます。 国もすすめるスマートハウスと補助金の交付家庭でのエネルギー消費を削減しCO2排出を抑制する高い省エネ住宅の普及が求められ、 政府はZ E H住宅などの普及をすすめています。参考引用元:経済産業省 資源エネルギー庁スマートハウスに関連する補助金が実施されていますので、新築を建てる計画をされている方はぜひ利用することをおすすめします。下記はスマートハウスを建てる方も対象となる補助金事業です。 地域型住宅グリーン化事業ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)支援事業家庭用燃料電池システム導入支援事業(エネファーム設置補助)補助金事業は各年度によって実施内容を変更する場合がありますので、利用される方は必ず確認することが大切です。また、スマートハウスの補助金の交付は各地方自治体も実施していますので、お住まいの地域に補助金があるか確認してみましょう。 まとめ スマートハウスはこれからの時代のエネルギー効率の高い都市づくりに必要となってくる住宅です。「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」を軸に、快適な生活環境とエネルギー全体の管理により光熱費の削減が期待できます。しかし、スマートハウスのような住宅のIT化というのは中々イメージがしにくいかもしれませんし、専門的な知識が必要です。これからスマートハウスを取り入れたいと思っている方や興味を持っている方は専門家に相談したり、資料請求をしてみたりすることをおすすめします。いえとち本舗は省エネ・創エネ住宅のZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)を標準装備した住宅を提供しています。家づくりについてもっと知りたいという方は無料で資料を提供していますので、ぜひご利用ください。資料請求はこちら