ブログ/コラム
Blog/Column
建物・家づくり
ローコスト住宅の失敗例とは?安い理由や後悔しないためのポイントを解説

ブログやSNSでは、ローコスト住宅を建てて失敗した体験談を目にすることがあります。ローコスト住宅の建築を検討している方は、失敗例を知ると不安に感じるのではないでしょうか。しかし、失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の参考になります。 この記事では、ローコスト住宅の失敗例をご紹介し、安い理由や後悔しないためのポイントを解説します。安全かつ居住性に優れたローコスト住宅を建築するコツがわかるようになるでしょう。
ローコスト住宅とは?

ローコスト住宅はその言葉から「ローコストの住宅」であることがイメージできますが、具体的にはどのような特徴があるのでしょうか?ここでは、ローコスト住宅の定義と魅力、建築するリスクなどを解説します。
ローコスト住宅の定義
ローコスト住宅とは、安い価格(ローコスト)で建てられる住宅を指します。明確な定義はありませんが、坪単価は40〜60万円程度、総額1,000万円台がローコスト住宅の目安です。 坪単価が30万円程度で総額1,000万円以下の超ローコスト住宅も存在します。坪単価が30万円で延床面積が30坪だと、総額900万円で住宅の建築が可能です。土地代や諸費用などを含めると1,000万円以上になりますが、予算が限られている人にとっては、持ち家を持つための重要な選択肢になるでしょう。 ローコスト住宅は、ハウスメーカーや工務店、設計事務所などに家づくりを依頼できます。ローコスト住宅の建築を得意としているハウスメーカーは、ローコストメーカーと呼ばれます。
ローコスト住宅の魅力
ローコスト住宅は低価格であるため、収入が低い若い世代でも住宅を建てられることが大きな魅力です。住宅ローンも組みやすく、毎月の返済額を低く抑えられます。住宅ローンの負担が軽くなると、余裕のある生活が送れるようになるでしょう。 また、ローコスト住宅は工期が短いため、早く完成して入居できることも魅力の一つです。工期は2~3ヵ月程度で、一般的な注文住宅と比べると短期間で完成します。仮住まいの期間も短縮されるため、家賃を節約できます。
ローコスト住宅のリスク
ローコスト住宅のリスクとして、断熱性や耐震性、耐火性、遮音性などが劣る可能性があることが挙げられます。コストダウンを図るために安価な建材を使っていたり、工事がずさんだったりすると、安全かつ快適に暮らせません。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性や耐震性に問題があるわけではなく、一定の基準を満たした長期優良住宅の認定を受けているローコスト住宅も存在します。安全で快適に暮らすには、施工実績が豊富で信頼できるローコストメーカーに建築を依頼することが大切です。
ローコスト住宅が安い理由

ローコスト住宅は総額1,000万円台で建築できるのが魅力です。予算が少なくても一戸建て住宅を建築できる可能性があります。しかし、どのような理由で価格を安くしているのかが気になる方は多いでしょう。ここでは、ローコスト住宅が安い理由を解説します。
コストを削減している
ローコスト住宅が安い理由は、企業努力でコスト削減に取り組んでいるためです。住宅の建築には「材料費」「人件費」「諸経費」が必要になりますが、これらのコストを可能な限り削減することで、低価格を実現しています。 コスト削減の取り組みの一例として、使用する建材や設備のグレードを統一し、一括大量仕入れをすることで材料の調達コストを低く抑えられます。全国展開をしているハウスメーカーであれば、全国の支店の材料調達を本部が行うことで一括大量仕入れが可能です。 また、広告宣伝費を削減するために、コストのかかるテレビコマーシャルをやめて、インターネット広告やSNSでの宣伝に切り替えているハウスメーカーも存在します。
間取りやデザインを規格化している
ローコスト住宅は間取りやデザインを規格化し、マニュアルに沿って工事を行うことでコストダウンにつなげています。規格化することで使用する建材や人件費などが予測でき、コストを低く抑えられます。 ローコスト住宅は、無駄のないコンパクトなデザインを採用するのが一般的です。ゴージャスな見栄えよりも、限られたスペースの効率的な利用と無駄の排除に焦点を当てます。コンパクトなデザインで間取りも規格化されていると、職人の負担が大きく軽減します。 また、規格化による一貫性のある設計で品質が安定し、修正作業を少なくすることも可能です。建設プロセスが迅速かつ効率的に進行することで工期が短縮し、人件費の削減につながります。
設備のグレードを低く抑えている
ローコスト住宅は、水回りなどの設備のグレードを低く抑えることでコストダウンを図っています。最新設備を導入するとコストがかかるため、一昔前の旧式の設備を使用することも多いです。 最新設備ではないため、機能性や利便性は低下しますが、コスト削減につながります。低価格で定評のあるリクシルの設備を標準仕様にするハウスメーカーも存在し、さまざまな工夫を施すことで大幅な低価格化を実現しています。 また、設備のグレードを同じにすることで一度に大量発注ができるようになり、仕入れコストの削減が可能です。職人も同じ設備を何度も繰り返し設置することで作業に慣れてくるため、工期の短縮による人件費の削減にもつながります。
オプションを設定している
ローコスト住宅は、標準仕様の本体価格を安くして、必要なものをオプションで追加することで安さを実現しています。例えば、標準仕様ではオール電化ではなくても、希望するとオプションでオール電化を追加できます。ただし、あらゆる最新設備をオプションで導入できるとは限りません。導入できる設備は限定されます。 ハウスメーカーによっては、長期優良住宅にするためのオプションを設定している場合があります。長期優良住宅の認定が受けられる仕様にすると、安全性や居住性が大きく向上しますが、オプション追加費が高額になることがあるため注意が必要です。なお、標準仕様が長期優良住宅の条件を満たしているハウスメーカーも存在します。
ローコスト住宅の失敗例

ブログやSNSでは、「ローコスト住宅を建てて失敗した」という書き込みを目にすることがあります。失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の教訓になるでしょう。ここでは、ローコスト住宅の失敗例をいくつかご紹介します。
間取りやデザインが希望通りではなかった
ローコスト住宅は間取りやデザインが規格化されているため、標準仕様だと希望通りにはならないことがあります。オプションで間取りやデザインを変更できる場合がありますが、すべての希望が実現するとは限りません。 間取りやデザインに強いこだわりのある方はローコスト住宅は向いておらず、フルオーダーやセミオーダーの注文住宅がおすすめです。一般的な注文住宅だと地域にもよりますが、坪単価は90万円程度になり、ローコスト住宅のような低価格は望めません。 ローコスト住宅を建てる際は、事前に間取りやデザインを確認して、希望に近いかを判断することが大切です。複数のハウスメーカーの間取りやデザインを確認することで、失敗を防げます。
断熱性が低くて夏は暑く冬は寒い
ローコスト住宅は価格を低く抑えるために、断熱性が低い場合があります。断熱性が低いと光熱費がかさむことがあり、毎月の電気代の負担が増えるので注意が必要です。 断熱材は、家の外から熱の出入りを遮る性能を高めるために重要な役割を果たします。断熱性が低いと冬は寒く夏は暑くなり、居住空間の快適性を大きく損ねます。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性が低いわけではありません。断熱性能を重視したローコスト住宅も増えてきています。 ローコスト住宅を検討する際には、断熱性能についてもしっかりと確認しておくことが大切です。断熱材の厚みや種類、断熱等級、サッシや窓ガラスの性能などをチェックしましょう。
オプションの追加で割高になった
さまざまなオプションを追加すると割高になることがあります。広告などに掲載しているローコスト住宅の価格は標準仕様のものであり、さまざまなオプションを追加すると割高になるのは当然です。 必要としている設備などが標準仕様にあるかを確認しておくと、オプションの追加で割高になる失敗を防げます。また、カスタマイズを希望する場合は、オプションの内容と追加費をあらかじめ確認しておきましょう。 オプションを追加しすぎると、最終的な価格が一般的な注文住宅と同程度になることがあります。これでは、ローコスト住宅を建築する意味がなくなります。必要な設備とオプションを明確にし、予算内で満足できる住宅を建設するための適切なバランスを見つけましょう。
メンテナンス費用がかさんだ
ローコスト住宅は価格を抑えるために、耐久性やメンテナンス性に劣る建材や設備を使用することがあります。建材や設備によっては、経年劣化や故障による修繕や交換が必要になる頻度が高くなる可能性があります。 外壁や屋根の塗り替え、雨漏りの修理、給湯器やエアコンの交換、キッチンやトイレの交換などはメンテナンス費用がかさむ可能性が高いです。特に雨漏りは大変危険であり、放置しておくと腐食が進み、住宅に深刻なダメージを与えます。 なお、ローコスト住宅であっても、耐久性やメンテナンス性に優れた建材や設備を使用するハウスメーカーも増えてきています。ローコスト住宅の建築を依頼する際は、価格と品質のバランスを見極めましょう。
アフターフォロー体制に問題があった
ローコスト住宅は、価格を抑えるために、アフターフォロー体制を簡素化している場合があります。トラブルが発生した場合に迅速に対応してもらえない可能性があり、注意が必要です。 「保証期間が短い」「保証内容が限定されている」「アフターフォローの担当者が不在」「アフターフォローの対応が遅い」などが失敗例として挙げられます。ローコスト住宅を建てる際には、アフターフォロー体制についてもしっかりと確認しておくことが大切です。 事前にアフターフォローや保証の内容を確認しておくと失敗を防げます。ローコスト住宅であっても、アフターフォロー体制を充実させているハウスメーカーも増えており、30~60年の長期保証が受けられる場合があります。
ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないためのポイント

ここまで、ローコスト住宅の失敗例を見てきましたが、失敗例を分析すると、建ててから後悔しないためのポイントがわかります。ここでは、ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないための重要なポイントを解説します。
予算や希望を明確にする
予算や間取りなどの希望を明確にしておき、予算内で希望を実現できるかを確認しておくことが大切です。予算が少ない場合は、すべての希望を実現させるのは難しいでしょう。希望には優先順位を付け、予算内に収まるように優先順位の高い希望から実現させるのがポイントです。 また、希望と予算を明確にすることは、無駄を排除するのにも役立ちます。不必要な追加オプションや設備を避け、コストを最小限に抑えるための手助けとなります。ローコスト住宅の建設は、慎重なプランニングと予算管理が成功の鍵です。 希望や要件を明確にすることでローコスト住宅を予算内で建築できます。なお、予期せぬ追加費用の発生に備えて、予算は少し余裕を持たせておくと安心です。
断熱性をチェックする
断熱性は住みやすさを決める重要な要素であり、断熱性について確認することは大切です。住宅の断熱性能は、Q値やUa値、断熱等性能等級などの指標をチェックすると判明します。 Q値は熱損失係数であり、数値が低いほど省エネ性能は向上します。Ua値は外皮平均熱貫流率であり、Q値と同様に省エネ性能を判定するための指標です。Ua値が低いほど省エネ性能は向上します。 断熱等性能等級は、さまざまな住宅性能を評価するための指標です。1~7の等級があり、等級7が最も断熱性能が優れています。なお、長期優良住宅の認定基準を満たしていると、省エネ性能を確保できる断熱性能があると判断できます。住みやすさを重視するのであれば、長期優良住宅の仕様のローコスト住宅を選びましょう。
耐震性をチェックする
耐震性は安全性を左右する重要な要素であり、耐震等級をチェックしておくことが大切です。耐震等級は建築基準法で規定されている指標で、1~3の等級があります。耐震等級3が最も耐震性が高く、消防署や警察署などの建築物が該当します。 ローコスト住宅を含む一般の住宅の多くは耐震等級2です。また、ツーバイフォー工法で建築されたローコスト住宅は耐震性が高く、地震に強い構造になっています。 なお、ハザードマップを確認し、地震などの自然災害のリスクについても調べておくことも大切です。地震の危険度が高いエリアでローコスト住宅を建築する際は、耐震性を重視しましょう。地震に強い住宅を建築することで、家族や財産を守れます。
アフターフォローや保証をよく確認する
アフターフォロー体制や保証内容に問題があると、メンテナンス費用がかさむことがあります。アフターフォローや保証内容を確認する際に重要なのは保証期間です。保証期間が長いと安心して暮らせます。 保証期間は10~60年で設定されることが多く、ローコスト住宅であっても長期保証が受けられます。永年保証が受けられるハウスメーカーも存在しますが、保証期間の長さだけで判断するのは禁物です。 保証期間は条件によって変動するため、条件を確認したうえで判断しましょう。一般的には、最初の10年間が無償保証期間であり、その後は10年ごとに有償保証期間を延長するケースが多いです。無償保証期間内でメンテナンスを行うと費用はかかりません。
複数の業者を比較検討する
ローコスト住宅を建てる際に複数の業者を比較検討することは非常に重要です。複数の業者から相見積もりを取って、価格や品質、信頼性を比較しましょう。相見積もりを依頼すると業者間での価格競争が促進しますが、価格の安さだけでなく建材や設備の質なども比較することが大切です。 ローコスト住宅を建てる際は信頼できる業者に依頼することが重要であり、信頼性はこれまでの実績や実際に建築した施主の口コミが判断材料になります。営業担当者の接客態度も信頼性を見極める判断材料になるため、複数の業者とのコミュニケーションを通じて信頼性を見極めましょう。 なお、あまり多くの業者に見積もりを依頼すると手間と時間がかかるため、信頼できそうな業者を3社程度に絞り込んでおくことをおすすめします。
第三者機関に相談する
ローコスト住宅の断熱性能や耐震性能などに不安がある場合は、第三者機関である住宅診断士によるホームインスペクション(住宅診断)を受けると安心できます。ホームインスペクションを受けるには料金がかかるため、事前に調べてから依頼しましょう。 ホームインスペクションを受けるのであれば、基礎工事の段階で立ち会ってもらうことをおすすめします。基礎は住宅の土台であり、基礎工事に欠陥があると安心して暮らせません。 ホームインスペクションを受けてみて欠陥が発覚した場合は立て直してもらいましょう。信頼できるハウスメーカーであれば手抜き工事をすることはありませんが、ホームインスペクションを受けることで手抜き工事のリスクが減少します。
信頼できるハウスメーカーに依頼して安全性と居住性に優れたローコスト住宅を建築しよう!

ローコスト住宅が安い理由は設備や建材を大量発注したり、広告宣伝費を削減したりしてコストダウンを図っているためです。信頼できるハウスメーカーであれば、品質を落としてまで安くすることはありません。3社程度のハウスメーカーから相見積もりを取得して、信頼性を見極めましょう。 ローコスト住宅の失敗例で多いのは居住性に関するものです。ほとんどの失敗例は、信頼できるハウスメーカーに建築を依頼すると防げることがわかります。失敗を防ぐために、価格と品質のバランスが取れているハウスメーカーに建築を依頼しましょう。
監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹

不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
関連記事
-
オール電化とガス併用、どちらがオトクであるか【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
こんにちは!いえとち本舗山口中央店の与倉です! 本日の投稿では、山口で新築住宅の購入をお考えのお客様に向けて「オール電化とガス併用、どちらがよりオトクであるか」について、お伝え致します。 年々、山口の新築住宅で利用する人が増えてきている “オール電化”しかし、未だ抵抗を感じ、ガスを併用して利用しているている方もしばしばいらっしゃいます。また、オール電化とガス併用する場合、どちらがオトクになるのかが気になっている方も多いです。 「新築住宅のオール電化っていいっていうけど…なんか、高そう」「これまでガス火で料理していたから、IHは使いづらそう」 こんな風にお考えの方もいらっしゃると思います。 そこで、今回は「オール電化とガス併用、どちらがよりオトクであるか」について、お伝えします! 結論からお伝えすると、オール電化の方がオトクです。では、その理由についてお伝えしていきます♪ <オール電化って?>そもそも、オール電化とはどのようなものであるかご存知でしょうか? オール電化という言葉を聞くと、IHコンロを思い浮かべる人が多いように感じます。 オール電化とは、家庭におけるエネルギーを電力のみで補うことです。そのため、調理だけでなくお風呂の湯沸かし等も、エコキュート(電気温水器)を用いて、電気でお湯を沸かすなどを行うことになります。 では、ここから山口で新築住宅を検討される際に参考になるオール電化のメリットについてお伝えします! <オール電化のメリット>オール電化のメリットは「安全性」「経済性」「エコロジー(環境)」の3つが挙げられます。では、具体的にどのようなことができるのかについて、お伝えしますね! 「安全性」オール電化での最も安全性に繋がること、それは「火」を使用しないことです。平成16年度の消防白書によると、火事の出火原因で最も多いのが「ガスコンロの火」とされています。しかし、オール電化ではIHヒーターを使用するため、火事の心配はありません!! 「経済性」新築住宅をオール電化にするメリットの重要項目である経済性。記事の題名にもあるように、オール電化がどれくらいオトクであるのかはとても気になりますよね! ではここで、「電気とガスを併用した場合」についての説明をします。 そもそも、ガスには「都市ガス」と「プロパンガス(LPガス)」がありますが、この違いってご存知ですか? 簡潔にいうと・プロパンガス→個別でガスタンクを設置したもので割高・都市ガス→ガス管が引かれているものでプロパンよりは安い このような違いがあるんですね!そのため、ガス料金は都市ガスの方が比較的に安く、プロパンガスはその2~3倍高くなってしまいます。金額があがってしまう原因は、ボンベの配送料や保安管理費用などの経費が重なることが挙げられています。 また、電気とガスはそれぞれに基本料金がかかってきます。基本料金とは、利用量に問わず毎月支払わなければなりません。電気とガスを併用してしまうと、それぞれで基本料金が発生するのに対し、オール電化は基本使用料が一本化されることで、支払う金額が大きく下がるんです!では、一体どれくらいの金額が変わるのでしょうか?下の例を参照してみてください! (電気・ガス併用住宅の場合)・都市ガスと電気の併用の場合→基本使用料は合計で 1,868円40銭・プロパンガス(LPガス)と電気の併用の場合→基本使用料じゃ合計で 2,533円40銭 (オール電化の場合)・オール電化住宅基本使用料は 1,296円のみ(引用:でんきと暮らしの知恵袋) このように、オール電化の新築住宅に比べ、電気・ガス併用住宅は約二倍の基本料金を支払わなければなりません。正直、もったいなく感じてしまいますよね… 「エコロジー性」新築をオール電化にすることで、お客様へ直接感じるメリットではないかもしれませんが、オール電化は環境にとって優しいという特徴があります。 電気会社は24時間365日電気を作っているのですが、深夜の時間帯は電気を使用する人が少ないため、電気(電力)が余ってしまいます。しかし、電力は貯蓄することができないため、せっかく電力を作っても、使用されないまま破棄されてしまいます。 しかしオール電化では、ほとんどが深夜電力を使用しているため、電力会社がつくる電力の生産量を抑制することができます。 さらに、エコキュート(電気温水器)は環境にとても優しいんです!その理由は、エコキュートに二酸化炭素を用いてお湯を沸かす機能があるからんなんですね!また、ガスでおお湯を沸かすことに比べると、年間杉の木30本分が吸収する二酸化炭素を減らすことができちゃうんです! そんなメリットだらけのオール電化の新築住宅にも、実はデメリットがあります。 <オール電化のデメリット>新築住宅のオール電化のデメリット…それは! 災害時の停電で、何も使えなくなってしまうことです。 電気ですべてのエネルギーを賄っているため、停電等で電気が止まってしまうと、不便な状況に陥ってしまいます。 特に、最近日本では災害が多く長時間・長期間の停電が続くことも実際にありました。 さらに、ソーラーパートナーズの調査結果によると「自宅が停電したら困ると思うことランキング」で最も多かったのが、冷蔵庫が使えずに食品がダメになること。 食材がだめになってしまうと、食料が減ってしまうだけでなく、腐敗臭等も気になってきますよね… このような停電時での対策として、いえとち本舗山口中央店では災害時用のコンセントというものを設置しております。災害時用のコンセントとは太陽光で貯めた電力をそのまま使用することができるものです。電力は、通常のコンセントよりも弱いですが、災害時に利用できないと困る冷蔵庫等にのみ対応することができます。そのため、停電時には冷蔵庫等のコンセントを災害時用のコンセントに差し替えることで、一定の時間、電力を送り続けることが可能になります。 さらに、災害が起きた場合、水道やガスよりも電気の普及の方が断トツで早いです。また、オール電化の新築住宅である場合、エコキュートや電気温水器が設置されている場合が多いです。エコキュートや電気温水器は、数百リットルの単位で自宅のタンクに水を貯めることができるため、災害時でもタンク内の水を使用することができます。 オール電化の新築住宅をもつことは、経済的かつ災害時への対策もできるため、とってもオトクになります!オール電化はガスを併用して利用するよりも、安く、安全性やエコロジー性も高いことがお分かりいただけましたでしょうか? 山口でかしこい新築住宅を持つためには、建物のことを考えるのはもちろんですが、実際に住んだ後の生活のこともイメージしてみましょう! 以上、「オール電化とガス併用、どちらがオトクであるか」についてでした! 11月16日(土)~11月24日(日)開催イベント↓【山口市吉敷赤田】圧倒的に暮らしやすい3LDK完成見学会
-
新築住宅を明るくおしゃれな空間に!照明の種類と配置計画のポイント
家の照明は、私たちが暮らす生活空間に安らぎと快適さを与える重要な役割を持っています。数ある照明器具の中からお部屋にぴったりなものを選ぶというのもなかなか難しいもの。 そこで、今回は空間をすてきに演出してくれる照明器具の種類や配置の仕方を詳しくご紹介していきたいと思います。この記事であなたが理想とするお部屋づくりのお力になれれば嬉しく思います。 照明器具の種類と特徴 照明器具はたくさんの種類がメーカーから販売されています。部屋にぴったりの照明器具を選ぶためにも、各照明器具の特徴や用途を押さえておきましょう。ここでは、下記の室内で使われる代表的な照明をご紹介していきます。 シーリングライトペンダントライトダウンライトスポットライトブラケットライト シーリングライト シーリングライトは、天井に直接取り付けるタイプの照明です。住宅に多く普及し、最も一般的な照明となっています。 金額は安価なものから高品質で高価な照明も揃えられています。洋室の他に和室にも合う和風デザインのシーリングライトがあり、選択の幅が広い照明器具です。シーリングライトは、部屋の畳数表示がされているので、部屋の広さに適した照明器具を選びやすい特徴があります。 ペンダントライトペンダントライトは、天井からワイヤーやコードなどで吊り下げたタイプの照明器具です。主にダイニング(食卓)などに採用され、光を下方向に照らします。 照明器具を吊り下げる高さを調整することで明るさや照らし方を変えることができます。ペンダントライトとは別にレール状の配線ダクトを取り付ければ、照明器具を横並びに複数設置することができます。照らしたい範囲に合わせて2台設置したり、3台設置したりするなど光の演出の幅が広い照明器具です。 ダウンライト ダウンライトは、天井に埋め込んで設置するタイプの照明です。照明器具自体が天井からでっぱらないので、すっきりとした見た目の空間デザインを演出することができます。 シーリングライトのように一台で部屋を照らすのとは違い、ダウンライト一台の明るさは低いため複数設置する必要があります。ダウンライトは光の陰影をつくる空間演出が特徴的です。 スポットライトスポットライトは対象物を照らして強調させたいときに有効な照明器具です。主に部分照明としてスポットライトは採用され、光の角度や向きを調節して照らし方を変えることができます。 レール状の配線ダクトを取り付ければ複数のスポットライトを設置することが可能で、空間演出の幅も広がります。スタイリッシュに光を表現したい場合に効果を発揮してくれる照明器具です。 ブラケットライト ブラケットは壁面に取り付けるタイプの照明です。屋外用と室内用のブラケットライトがあり、デザインも豊富にあります。 天井面に取り付けしにくい階段や吹き抜けなどへの部分照明としてブラケットライトは採用されます。リビングや寝室などアクセントとして使うこともできます。 照明器具の選び方と配置方法 照明器具は種類によって光の見せ方が違い、空間の演出の仕方が変わります。光の当たり方など、照明器具の特性を知ってそれぞれの部屋にあった照明器具を選んでいきましょう。では、下記にて照明器具別に選び方や配置方法をお伝えしていきます。 シーリングライト シーリングライトは、部屋全体を均等に照らす照明器具です。シーリングライトを配置する方法は、部屋の広さにあった器具を選び、部屋の中央に器具を設置するのが一般的となっています。 ただし、一室に一灯の照明だけだと、単一の光のため単調でつまらないと感じる場合もあります。空間の雰囲気を変えたいという場合は、シーリングライトを主照明として、空間を演出するために補助照明のダウンライトやブラケット、スタンドライトなどを組み合わせてみるといいでしょう。 【照明の組み合わせ方】シーリングライト+ダウンライトシーリングライト+ブラケット+スタンドライト LEDシーリングライトは適用畳数の表示基準が一般社団法人日本照明工業会により記載されています。下記の表は「一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準」です。 【LEDシーリングライトの適用畳数の表示基準】<出典:一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準> 一般社団法人日本工業会 ペンダントライト ペンダントライトは、光が直下にくるため、電球のワット数や灯数に注意することが大切です。ペンダントライトを主照明にする場合は、部屋の広さに合った照明器具を選ぶ必要があります。 ダイニングにペンダントライトを取り付ける場合は、テーブルのサイズによって灯数が違いますので注意しましょう。下記はテーブルサイズによる照明器具の灯数の目安です。 【大型ペンダントライト(100形電球相当)の場合】800×1200〜1400mm:1灯800×1800〜2000mm:2灯φ1200丸テーブル:1灯 【小型ペンダントライト(60形電球相当)の場合】800×1200〜1400mm:2灯800×1800〜2000mm:3灯φ1200丸テーブル:3灯(400ピッチの三角形) 【小型ペンダントライト(40形電球相当)の場合】800×1200〜1400mm: 3灯800×1800〜2000mm:4灯φ1200丸テーブル:3灯(400ピッチの三角形) また、ペンダントライトの「吊り下げ高さ」と「複数ペンダントライトを設置する場合の間隔(ピッチ)」の目安もありますので、下記の数値をご参考ください。 【ペンダントライト吊り下げ高さ】テーブル面から600〜800mm 【ペンダントライト2灯の間隔(ピッチ)】400〜600mm 【ペンダントライト3灯の間隔(ピッチ)】400〜600mm ペンダントライトにも適用畳数の表示基準が「一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準」により示されていますので、参考にしましょう。 【LEDペンダントライトの適用畳数の表示基準】※天井からの吊り下げ高さ30cmとして設定<出典:一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準> 一般社団法人日本工業会 ダウンライト ダウンライトは主照明と補助照明の両方の使い方ができます。ダウンライトを主照明にする場合は、配灯の仕方(複数のダウンライトを配置する位置)がポイントとなります。ダウンライトは、明かりを分配して配置することが大切です。 配置方法は、空間中央と壁面を照らすように分散して配灯するといいでしょう。例えば、リビングダイニングに配灯する場合は下記のポイントで配灯していきます。 リビング中央の明かりをつくるダイニング中央に明かりをつくるリビングダイニングの両端の壁面を照らすように明かりをつくる 壁面を照らす理由は、視線のいく壁や天井を照らすことで空間に広がりや奥行きを感じさせる効果があるからです。また、リビングやダイニングの中心に明かりをつくる理由は、部屋の目的をはっきりさせて居場所として空間をつくるためになります。 スポットライト+ブラケットライト スポットライトとブラケットライトは、主に主照明と組み合わせて用いる補助照明です。スポットライトは、対象物を直接照らすことができるため、インテリアや絵などに光を当てて強調すると独特な雰囲気を演出することができます。ブラケットライトも壁面に明かりをつくるので、空間のアクセントとして取り入れるといいでしょう。 まとめ ここまで照明器具の選び方や位置についてご紹介してきました。照明器具を選ぶときは、照明器具の特性をよく知ってから選ぶことが大切です。 また、照明器具の位置についても、照明器具の特性に合わせて、適した位置に配置することが大事になります。照明はとても奥が深く専門家がいます。自分では難しいと感じたら、専門家に相談してみることをおすすめします。 また、当サイトでは照明について下記の記事も掲載していますので、良ければご参考ください。室内の空間を作り出す"室内照明"の重要性①室内の空間を作り出す"室内照明"の重要性② いえとち本舗は簡単に家づくりがわかる資料を無料で提供していますもし、新築住宅にご興味がありましたら参考にしてみてください。資料請求はこちら
-
【2020年6月版】新築住宅の固定資産税とは? 安くおさえる方法はある?
新築住宅を建てた場合、やはり「固定資産税」のことは気になるでしょう。固定資産税がいくらかかるかによって、将来設計も大きく変わってくるはずです。 とはいえ、 「固定資産税はどれくらいかかるのか?」「どうすれば安くできるのか?」 という疑問を抱えている人も、たいへん多いはずです。本記事では固定資産税の概要、および安くおさえる方法について解説します。新築住宅を建てようと考えている、あるいはすでに建てている人は、ぜひ参考としてください。新築住宅の固定資産税の概要固定資産税とは、土地や住宅を持っている人に課せられる税金です。不動産を所有している限りは、支払い続ける必要があります。 支払いは、1月1日時点で新築住宅を持っている人に対して要求されます。実際に支払いを始めるのは、その年の4月から6月あたりです。このタイミングで固定資産税が支出として発生することは、念頭に入れておきましょう。 固定資産税は、どうやって計算される?固定資産税を求める計算式は、【課税標準額×税金率】となっています。 課税標準額と税金率はどのように決まるか、下記で詳しく解説します。課税標準額の算出方法課税標準額は、「家屋調査」によって計算される「評価額」に基づきます。新築住宅に入居してからおおむね3ヶ月後に、自治体が家屋調査を実施します。 家屋調査を拒否することは可能ですが、おすすめはできません。なぜなら家屋調査を拒否すると、正確に評価額が計算できず、課税標準額も高くなってしまうかもしれないから。 基本的に課税標準額は、評価額と同額です。ただし何らかの特例などが適応される場合は、その限りではありません。 ちなみに評価額の見直しは、3年に一度行われます。よほどのことがない限り、評価額が前年より上がるということは起こりません。つまり3年ごとに安くなっていくというわけです。固定資産税がどのように安くなっていくのか、事前に確認しておきましょう。ライフプランも立てやすくなるはずです。 税金率はどうやって決められている?標準税率は、たいていの場合、「1.4%」に定められています。ただし一部の市町村では、これよりも高い割合を設定していることも。心配であれば、市町村に問い合わせるとよいでしょう。新築住宅の固定資産税における減額冒頭でも述べたとおり、固定資産税は減額することが可能です。まず新築住宅を建ててから3年の間、固定資産税は半額になります。減額時の固定資産税は、以下のような式で求められます。 【課税標準額(評価額)×0.14x0.5】 4年目からは、先ほど述べた【課税標準額(評価額)×0.14】という式が適用されます。4年目から固定資産税の支払い総額は高くなるので、家計もそれに合わせておきましょう。固定資産税の減額を受けるための条件 ただし新築住宅にかかる固定資産税の減額を受けるには条件があります。具体的には新築住宅が、以下のようなものでなければいけません。 新築住宅が、令和4年3月31日までに建てられている床面積が50m2から280m2の範囲内である 特に重要なのは、「1」の条件です。新築住宅を建てる場合、令和4年3月31日までに完成されるよう、スケジューリングする必要があります。 土地減税についてちなみに新築住宅のみならず、土地にも減税が存在します。以下の条件を満たしていれば、固定資産税全体の1/6が減税させることさせられます。 面積が200m2以内である令和4年3月31日までに取得した土地である小規模住宅用地に該当する なお、小規模住宅用地以外であれば、全体の1/3が減税されるようになっています。その後に受けられる減税新築住宅を建てたあとも、さまざまな減税措置が存在します。いますぐに受けられるものではありませんが、以下のような減税措置の存在は、頭には入れておきましょう。なお、すべての減税は、令和4年3月31日までが適用期限となっています。 省エネ改修に関する減税:翌年の固定資産税の1/3を減税バリアフリー改修に関する減税:翌年の固定資産税の1/3を減税 他にもさまざまな減税がありますが、少なくとも新築住宅を建ててしばらくは条件が満たせられないでしょう。現実的に関わってくるのは上記ふたつでしょう。固定資産税を安くおさえる、そのほかの方法とは?基本的に固定資産税を安くおさえる方法としては、減税してもらうのが現実的です。しかし、以下のような方法によっても、多少は固定資産税を安くおさえられる可能性があります。家屋調査の実施時、伝えるべきことを伝える 先ほども述べたとおり、評価額(=課税標準額)は、家屋調査にて決定されます。つまり家屋調査にて、査定が不利にならないように、伝えるべきことを伝えることが重要です。 これをやっていたからといって、かならずしも評価額が安くなる、というわけではありません。しかし、いい加減な、あるいは間違った査定を受けることは防がられるはずです。仮に評価額が変動しなかったとしても、その結果には納得できる、という部分もあります。 できれば事前に、評価額の相場や、査定で重要となるポイントなどをおさえておくとよいでしょう。何かを伝えるとき、論理的に主張できるようになります。クレジットカードで支払うまた、クレジットカードで固定資産税を支払うというのも、よい方法です。なぜなら固定資産税をクレジットカードで支払えば、ポイントの還元を受けられるから。 厳密に言えば固定資産税が安くなっているわけではありません。ただしポイントを得られるということは、実質的に安くなっているとも表現できるでしょう。 当然のことながらポイントの還元率は、クレジットカードによって異なります。還元率については、事前の確認が重要です。また、できるだけ還元率の高いクレジットカードを利用するのも、大切なポイントと言えます。 固定資産税は金額が高く、ポイント数も多くなりやすいです。固定資産税は、できる限りクレジットカードで支払いましょう。ただし自治体によっては、クレジットカードでも支払いに対応していないケースがあります。まとめ新築住宅と、およびその土地を有している限り、固定資産税はかならず支払うこととなります。今後の生活においてずっと関わり続ける、たいへん重要な要素です。 できるだけ安くおさえられるように努めましょう。その努力をしているか否かで、新築住宅にまつわる税額は変わってきます。 また、ほぼすべての減税は、令和4年3月31日までと定められています。減税を狙うのであれば、タイムリミットには注意しておきましょう。 いえとち本舗では、快適かつ暮らしやすく住宅を、低価格で提供しています。新築住宅の建築を考えている方は、ぜひ資料をご覧ください。資料請求はこちら また会員サイトでは、住宅と土地に関する重要な情報を発信しています。興味のある方は、ぜひ会員登録してご覧ください。会員登録はこちら