ブログ/コラム
Blog/Column
建物・家づくり
ローコスト住宅の失敗例とは?安い理由や後悔しないためのポイントを解説

ブログやSNSでは、ローコスト住宅を建てて失敗した体験談を目にすることがあります。ローコスト住宅の建築を検討している方は、失敗例を知ると不安に感じるのではないでしょうか。しかし、失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の参考になります。 この記事では、ローコスト住宅の失敗例をご紹介し、安い理由や後悔しないためのポイントを解説します。安全かつ居住性に優れたローコスト住宅を建築するコツがわかるようになるでしょう。
ローコスト住宅とは?

ローコスト住宅はその言葉から「ローコストの住宅」であることがイメージできますが、具体的にはどのような特徴があるのでしょうか?ここでは、ローコスト住宅の定義と魅力、建築するリスクなどを解説します。
ローコスト住宅の定義
ローコスト住宅とは、安い価格(ローコスト)で建てられる住宅を指します。明確な定義はありませんが、坪単価は40〜60万円程度、総額1,000万円台がローコスト住宅の目安です。 坪単価が30万円程度で総額1,000万円以下の超ローコスト住宅も存在します。坪単価が30万円で延床面積が30坪だと、総額900万円で住宅の建築が可能です。土地代や諸費用などを含めると1,000万円以上になりますが、予算が限られている人にとっては、持ち家を持つための重要な選択肢になるでしょう。 ローコスト住宅は、ハウスメーカーや工務店、設計事務所などに家づくりを依頼できます。ローコスト住宅の建築を得意としているハウスメーカーは、ローコストメーカーと呼ばれます。
ローコスト住宅の魅力
ローコスト住宅は低価格であるため、収入が低い若い世代でも住宅を建てられることが大きな魅力です。住宅ローンも組みやすく、毎月の返済額を低く抑えられます。住宅ローンの負担が軽くなると、余裕のある生活が送れるようになるでしょう。 また、ローコスト住宅は工期が短いため、早く完成して入居できることも魅力の一つです。工期は2~3ヵ月程度で、一般的な注文住宅と比べると短期間で完成します。仮住まいの期間も短縮されるため、家賃を節約できます。
ローコスト住宅のリスク
ローコスト住宅のリスクとして、断熱性や耐震性、耐火性、遮音性などが劣る可能性があることが挙げられます。コストダウンを図るために安価な建材を使っていたり、工事がずさんだったりすると、安全かつ快適に暮らせません。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性や耐震性に問題があるわけではなく、一定の基準を満たした長期優良住宅の認定を受けているローコスト住宅も存在します。安全で快適に暮らすには、施工実績が豊富で信頼できるローコストメーカーに建築を依頼することが大切です。
ローコスト住宅が安い理由

ローコスト住宅は総額1,000万円台で建築できるのが魅力です。予算が少なくても一戸建て住宅を建築できる可能性があります。しかし、どのような理由で価格を安くしているのかが気になる方は多いでしょう。ここでは、ローコスト住宅が安い理由を解説します。
コストを削減している
ローコスト住宅が安い理由は、企業努力でコスト削減に取り組んでいるためです。住宅の建築には「材料費」「人件費」「諸経費」が必要になりますが、これらのコストを可能な限り削減することで、低価格を実現しています。 コスト削減の取り組みの一例として、使用する建材や設備のグレードを統一し、一括大量仕入れをすることで材料の調達コストを低く抑えられます。全国展開をしているハウスメーカーであれば、全国の支店の材料調達を本部が行うことで一括大量仕入れが可能です。 また、広告宣伝費を削減するために、コストのかかるテレビコマーシャルをやめて、インターネット広告やSNSでの宣伝に切り替えているハウスメーカーも存在します。
間取りやデザインを規格化している
ローコスト住宅は間取りやデザインを規格化し、マニュアルに沿って工事を行うことでコストダウンにつなげています。規格化することで使用する建材や人件費などが予測でき、コストを低く抑えられます。 ローコスト住宅は、無駄のないコンパクトなデザインを採用するのが一般的です。ゴージャスな見栄えよりも、限られたスペースの効率的な利用と無駄の排除に焦点を当てます。コンパクトなデザインで間取りも規格化されていると、職人の負担が大きく軽減します。 また、規格化による一貫性のある設計で品質が安定し、修正作業を少なくすることも可能です。建設プロセスが迅速かつ効率的に進行することで工期が短縮し、人件費の削減につながります。
設備のグレードを低く抑えている
ローコスト住宅は、水回りなどの設備のグレードを低く抑えることでコストダウンを図っています。最新設備を導入するとコストがかかるため、一昔前の旧式の設備を使用することも多いです。 最新設備ではないため、機能性や利便性は低下しますが、コスト削減につながります。低価格で定評のあるリクシルの設備を標準仕様にするハウスメーカーも存在し、さまざまな工夫を施すことで大幅な低価格化を実現しています。 また、設備のグレードを同じにすることで一度に大量発注ができるようになり、仕入れコストの削減が可能です。職人も同じ設備を何度も繰り返し設置することで作業に慣れてくるため、工期の短縮による人件費の削減にもつながります。
オプションを設定している
ローコスト住宅は、標準仕様の本体価格を安くして、必要なものをオプションで追加することで安さを実現しています。例えば、標準仕様ではオール電化ではなくても、希望するとオプションでオール電化を追加できます。ただし、あらゆる最新設備をオプションで導入できるとは限りません。導入できる設備は限定されます。 ハウスメーカーによっては、長期優良住宅にするためのオプションを設定している場合があります。長期優良住宅の認定が受けられる仕様にすると、安全性や居住性が大きく向上しますが、オプション追加費が高額になることがあるため注意が必要です。なお、標準仕様が長期優良住宅の条件を満たしているハウスメーカーも存在します。
ローコスト住宅の失敗例

ブログやSNSでは、「ローコスト住宅を建てて失敗した」という書き込みを目にすることがあります。失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の教訓になるでしょう。ここでは、ローコスト住宅の失敗例をいくつかご紹介します。
間取りやデザインが希望通りではなかった
ローコスト住宅は間取りやデザインが規格化されているため、標準仕様だと希望通りにはならないことがあります。オプションで間取りやデザインを変更できる場合がありますが、すべての希望が実現するとは限りません。 間取りやデザインに強いこだわりのある方はローコスト住宅は向いておらず、フルオーダーやセミオーダーの注文住宅がおすすめです。一般的な注文住宅だと地域にもよりますが、坪単価は90万円程度になり、ローコスト住宅のような低価格は望めません。 ローコスト住宅を建てる際は、事前に間取りやデザインを確認して、希望に近いかを判断することが大切です。複数のハウスメーカーの間取りやデザインを確認することで、失敗を防げます。
断熱性が低くて夏は暑く冬は寒い
ローコスト住宅は価格を低く抑えるために、断熱性が低い場合があります。断熱性が低いと光熱費がかさむことがあり、毎月の電気代の負担が増えるので注意が必要です。 断熱材は、家の外から熱の出入りを遮る性能を高めるために重要な役割を果たします。断熱性が低いと冬は寒く夏は暑くなり、居住空間の快適性を大きく損ねます。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性が低いわけではありません。断熱性能を重視したローコスト住宅も増えてきています。 ローコスト住宅を検討する際には、断熱性能についてもしっかりと確認しておくことが大切です。断熱材の厚みや種類、断熱等級、サッシや窓ガラスの性能などをチェックしましょう。
オプションの追加で割高になった
さまざまなオプションを追加すると割高になることがあります。広告などに掲載しているローコスト住宅の価格は標準仕様のものであり、さまざまなオプションを追加すると割高になるのは当然です。 必要としている設備などが標準仕様にあるかを確認しておくと、オプションの追加で割高になる失敗を防げます。また、カスタマイズを希望する場合は、オプションの内容と追加費をあらかじめ確認しておきましょう。 オプションを追加しすぎると、最終的な価格が一般的な注文住宅と同程度になることがあります。これでは、ローコスト住宅を建築する意味がなくなります。必要な設備とオプションを明確にし、予算内で満足できる住宅を建設するための適切なバランスを見つけましょう。
メンテナンス費用がかさんだ
ローコスト住宅は価格を抑えるために、耐久性やメンテナンス性に劣る建材や設備を使用することがあります。建材や設備によっては、経年劣化や故障による修繕や交換が必要になる頻度が高くなる可能性があります。 外壁や屋根の塗り替え、雨漏りの修理、給湯器やエアコンの交換、キッチンやトイレの交換などはメンテナンス費用がかさむ可能性が高いです。特に雨漏りは大変危険であり、放置しておくと腐食が進み、住宅に深刻なダメージを与えます。 なお、ローコスト住宅であっても、耐久性やメンテナンス性に優れた建材や設備を使用するハウスメーカーも増えてきています。ローコスト住宅の建築を依頼する際は、価格と品質のバランスを見極めましょう。
アフターフォロー体制に問題があった
ローコスト住宅は、価格を抑えるために、アフターフォロー体制を簡素化している場合があります。トラブルが発生した場合に迅速に対応してもらえない可能性があり、注意が必要です。 「保証期間が短い」「保証内容が限定されている」「アフターフォローの担当者が不在」「アフターフォローの対応が遅い」などが失敗例として挙げられます。ローコスト住宅を建てる際には、アフターフォロー体制についてもしっかりと確認しておくことが大切です。 事前にアフターフォローや保証の内容を確認しておくと失敗を防げます。ローコスト住宅であっても、アフターフォロー体制を充実させているハウスメーカーも増えており、30~60年の長期保証が受けられる場合があります。
ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないためのポイント

ここまで、ローコスト住宅の失敗例を見てきましたが、失敗例を分析すると、建ててから後悔しないためのポイントがわかります。ここでは、ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないための重要なポイントを解説します。
予算や希望を明確にする
予算や間取りなどの希望を明確にしておき、予算内で希望を実現できるかを確認しておくことが大切です。予算が少ない場合は、すべての希望を実現させるのは難しいでしょう。希望には優先順位を付け、予算内に収まるように優先順位の高い希望から実現させるのがポイントです。 また、希望と予算を明確にすることは、無駄を排除するのにも役立ちます。不必要な追加オプションや設備を避け、コストを最小限に抑えるための手助けとなります。ローコスト住宅の建設は、慎重なプランニングと予算管理が成功の鍵です。 希望や要件を明確にすることでローコスト住宅を予算内で建築できます。なお、予期せぬ追加費用の発生に備えて、予算は少し余裕を持たせておくと安心です。
断熱性をチェックする
断熱性は住みやすさを決める重要な要素であり、断熱性について確認することは大切です。住宅の断熱性能は、Q値やUa値、断熱等性能等級などの指標をチェックすると判明します。 Q値は熱損失係数であり、数値が低いほど省エネ性能は向上します。Ua値は外皮平均熱貫流率であり、Q値と同様に省エネ性能を判定するための指標です。Ua値が低いほど省エネ性能は向上します。 断熱等性能等級は、さまざまな住宅性能を評価するための指標です。1~7の等級があり、等級7が最も断熱性能が優れています。なお、長期優良住宅の認定基準を満たしていると、省エネ性能を確保できる断熱性能があると判断できます。住みやすさを重視するのであれば、長期優良住宅の仕様のローコスト住宅を選びましょう。
耐震性をチェックする
耐震性は安全性を左右する重要な要素であり、耐震等級をチェックしておくことが大切です。耐震等級は建築基準法で規定されている指標で、1~3の等級があります。耐震等級3が最も耐震性が高く、消防署や警察署などの建築物が該当します。 ローコスト住宅を含む一般の住宅の多くは耐震等級2です。また、ツーバイフォー工法で建築されたローコスト住宅は耐震性が高く、地震に強い構造になっています。 なお、ハザードマップを確認し、地震などの自然災害のリスクについても調べておくことも大切です。地震の危険度が高いエリアでローコスト住宅を建築する際は、耐震性を重視しましょう。地震に強い住宅を建築することで、家族や財産を守れます。
アフターフォローや保証をよく確認する
アフターフォロー体制や保証内容に問題があると、メンテナンス費用がかさむことがあります。アフターフォローや保証内容を確認する際に重要なのは保証期間です。保証期間が長いと安心して暮らせます。 保証期間は10~60年で設定されることが多く、ローコスト住宅であっても長期保証が受けられます。永年保証が受けられるハウスメーカーも存在しますが、保証期間の長さだけで判断するのは禁物です。 保証期間は条件によって変動するため、条件を確認したうえで判断しましょう。一般的には、最初の10年間が無償保証期間であり、その後は10年ごとに有償保証期間を延長するケースが多いです。無償保証期間内でメンテナンスを行うと費用はかかりません。
複数の業者を比較検討する
ローコスト住宅を建てる際に複数の業者を比較検討することは非常に重要です。複数の業者から相見積もりを取って、価格や品質、信頼性を比較しましょう。相見積もりを依頼すると業者間での価格競争が促進しますが、価格の安さだけでなく建材や設備の質なども比較することが大切です。 ローコスト住宅を建てる際は信頼できる業者に依頼することが重要であり、信頼性はこれまでの実績や実際に建築した施主の口コミが判断材料になります。営業担当者の接客態度も信頼性を見極める判断材料になるため、複数の業者とのコミュニケーションを通じて信頼性を見極めましょう。 なお、あまり多くの業者に見積もりを依頼すると手間と時間がかかるため、信頼できそうな業者を3社程度に絞り込んでおくことをおすすめします。
第三者機関に相談する
ローコスト住宅の断熱性能や耐震性能などに不安がある場合は、第三者機関である住宅診断士によるホームインスペクション(住宅診断)を受けると安心できます。ホームインスペクションを受けるには料金がかかるため、事前に調べてから依頼しましょう。 ホームインスペクションを受けるのであれば、基礎工事の段階で立ち会ってもらうことをおすすめします。基礎は住宅の土台であり、基礎工事に欠陥があると安心して暮らせません。 ホームインスペクションを受けてみて欠陥が発覚した場合は立て直してもらいましょう。信頼できるハウスメーカーであれば手抜き工事をすることはありませんが、ホームインスペクションを受けることで手抜き工事のリスクが減少します。
信頼できるハウスメーカーに依頼して安全性と居住性に優れたローコスト住宅を建築しよう!

ローコスト住宅が安い理由は設備や建材を大量発注したり、広告宣伝費を削減したりしてコストダウンを図っているためです。信頼できるハウスメーカーであれば、品質を落としてまで安くすることはありません。3社程度のハウスメーカーから相見積もりを取得して、信頼性を見極めましょう。 ローコスト住宅の失敗例で多いのは居住性に関するものです。ほとんどの失敗例は、信頼できるハウスメーカーに建築を依頼すると防げることがわかります。失敗を防ぐために、価格と品質のバランスが取れているハウスメーカーに建築を依頼しましょう。
監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹

不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
関連記事
-
延床面積とは?含まれない部分と広く感じさせるための工夫を解説
住宅を購入する時には延床面積という言葉を頻繁に見るかと思います。延床面積は住宅の広さを表すものですので、どんなことを表しているのかしっかり覚えておきましょう。この記事では延床面積とはなにか、床面積に含まれるものと含まれないもの、などをご紹介していきます。1 そもそも延床面積ってなに?2 延べ床面積に含まれないもの3 生活に必要な家の広さはどれくらい?4 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい?5 まとめそもそも延床面積ってなに? 延床面積は1階と2階の床面積を合計した数値になります。延床面積が大きいほど生活空間が広いということですので、どのくらいの広さをもつ住宅なのか見極めるのに延床面積を見て参考にします。延床面積は家づくりにおいて基本的な用語ですので、しっかり押さえておきましょう。さらに覚えておきたい基本的な用語がありますので、以下に記します。 建ぺい率:建物の大きさを制限する割合容積率:延床面積の大きさを制限する割合建築面積:上から見た時の建物の大きさ土地面積:土地の大きさ、坪(約3.3㎡)で表されることもある延床面積は容積率という規制により大きさが制限されています。建ぺい率も同様に建築面積の大きさを制限する割合で、この制限する割合の数値は、それぞれ土地によって変わります。条件の厳しい土地もあれば、容積率が高く延床面積をたくさん確保できる土地もあります。家づくりの際は条件に合う土地を選ぶことが大切です。 延べ床面積に含まれないもの 容積率や建ぺい率により延床面積は制限されますが、建築基準法により面積として参入されない部分もありますので、うまく取り入れていけば効率よく家を大きくすることができます。以下に床面積に含まれない部分をまとめましたのでご参考にしてください。 【ピロティ】 ピロティは壁がなく柱で構成される開放性のある屋外空間です。十分に外気に解放され、室内的な使い方をしなければ床面積に参入されません。【ポーチ】 玄関ポーチは原則床面積に算入されません。ただし、ピロティと同様に室内的用途の場合は床面積に算入されますのでご注意ください。【吹きさらしの廊下】 外気に解放される部分の高さが1.1m以上、天井高の1/2以上である廊下は先端から幅2mまでの部分を床面積に算入しません。【バルコニー・ベランダ】 吹きさらしの廊下同様に外壁から2mまでの幅なら床面積に算入されません。ただし、2mを超えた分は床面積に算入されることになります。例えば3m幅の場合は2mの部分は床面積に算入されず、残りの1mが床面積に算入されます。【屋外階段】 外気に解放されている部分の長さが階段周長の1/2以上、外気に解放されている部分の高さが1.1m以上、階段の天井高が1/2以上の場合は床面積に算入されません。住宅の場合は屋外階段を設置する機会はあまりないですが、二世帯住宅のように1階2階で玄関を分ける時に屋外階段を設置します。【出窓】 出窓の出が外壁面から50cm未満、出窓を設置している壁の面積の1/2以上が窓、室内床から窓の下部まで30cm以上である場合、床面積に算入されません。 【自動車車庫】 自動車や自転車などの駐車目的の施設は延床面積1/5を限度として容積率の計算に算入されません。ただし1/5を超える場合は、1/5を不算入とし、超えた分は床面積として算入されます。【住宅の地階部分】 住宅部分の床面積1/3を限度として容積率算定の際に床面積として算入されません。 【ロフト】 天井高1.4m以下、ロフトの床面積がロフトのある階の1/2未満、はしごで固定されていない、の規定通りの場合は床面積に算入されません。また、ロフトの床面積がその階の床面積の1/8を超える場合は各界の壁量を増やす必要があります。 生活に必要な家の広さはどれくらい? 家の大きさを決める時はライフスタイルや家族構成を基に考えることが大切です。住む人数に見合わない広さの家を建ててしまうと、広すぎてしまったり、狭すぎてしまったりします。国土交通省が公開する住生活基本計画(全国計画)の一般型誘導居住面積水準では、4人家族が住むのに必要な面積は125㎡となっています。この数値は以下の計算式で求めることができますので、住む人数を当てはめて計算し参考にしてみましょう。【一般型誘導居住面積水準】単身者 55m² 2人以上の世帯 25m²×世帯人数+25m²【都市居住型誘導居住面積水準】単身者 40m² 2人以上の世帯 20m²×世帯人数+15m²引用:国土交通省:住生活基本計画(全国計画)フラット35の利用調査でも住宅面積の全国平均は注文住宅:125.8㎡、土地付き注文住宅:111.5㎡となっていますので、坪で表すと平均が30〜40坪ほどです。3〜4人家族が住む家を建てる場合は、30〜40坪の大きさが平均的になりますので、この大きさを目安にするといいでしょう。引用:住宅金融支援機構 住宅関連調査 フラット35利用調査 2019年度集計 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい? 住宅の費用は延床面積と坪単価である程度の目安を計算することができます。計算の仕方は以下になります。延床面積×坪単価=建物の費用坪単価とは延床面積を建物費用で割った数値です。坪というのは現在ではあまり使わないため馴染みがないかもしれませんが、不動産業界や建築業界ではよく使う単位です。坪はmだと約3.3㎡になります。1坪は畳2畳分ですので、50坪の土地なら畳が約100枚敷き詰められる広さということになります。それでは坪単価を出してみますので以下の計算式を参考にしてください。【3000万円の建物で延床面積が125㎡とした場合】3000万円÷125㎡=24万円坪単価は24万円坪単価は上記のように簡単に計算することができますが、注意する点があります。この計算式でいくと延床面積が増えるほど坪単価は安くなりますが、必ずしもそうなるというわけではありません。坪単価が何の基準で出されているか明確なものはなく、住宅会社によって計算の仕方が異なりますので、この計算と合わないということが頻繁にあるかもしれません。延床面積が減るほど坪単価は上がる傾向にありますので、坪単価の計算はあくまでも目安としてとらえておきましょう。また、土地と建物には税金がかかり、引き渡し後に毎年支払うことになる固定資産税と取得後1回限り支払う不動産取得税があります。その他にも印紙税や登記費用、引越し代金、仮住まい費、家具代、などもありますので、家づくりの時に必要になる費用は資金計画時に明確にしておきましょう。 まとめ 延床面積は家の広さを決める数値になります。この数値を見て十分な広さがあるか、それとも住むには狭いかを判断する目安となります。家づくりでは他にも建築面積や床面積と建築面積を制限する容積率、建ぺい率があります。どれも家の広さを決めるのに必要なものですので、計算の仕方を知っておくと設計時に役立ちます。 家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
-
30坪の家って広いの?1坪はどれくらい?“坪”を感覚でつかんで損しない家づくり
目次1. そもそも“坪”とは?1-1. 坪の定義と由来1-2. なぜ住宅業界で使われるの?2. 1坪の広さを体感で理解するには2-1. 坪・平米・帖・畳の違いとは?2-2. 1坪はどのくらいの空間か感覚でつかむ3. 30坪の家はどれくらいの広さ?3-1. 一般的な30坪住宅の間取り例3-2. 30坪は広い?狭い?感覚の違いと生活スタイル3-3. 30坪の家に向いている家族構成とは4. 坪単価ってどういう意味?金額だけに惑わされないコツ4-1. 坪単価の基本とよくある誤解4-2. 坪単価が安い=お得とは限らない理由5. 坪数だけでなく「間取り・使い方」も重要5-1. 同じ30坪でも間取り次第で満足度は変わる5-2. 優先すべきは「坪数」より「暮らしやすさ」5-3. 家族構成やライフスタイルを反映した設計を6. まとめ:感覚で“坪”を理解すれば家づくりがスムーズに6-1. 坪数は“目安”。大切なのは「自分に合った広さ」6-2. 「わかる」と「選べる」はセットで身につけよう6-3. 迷ったらプロに相談してみよう1. そもそも“坪”とは?1-1. 坪の定義と由来「坪(つぼ)」とは、日本で古くから使われてきた面積の単位で、主に住宅業界や不動産の分野で使用されています。1坪は約3.31平方メートル(m²)で、畳(たたみ)2枚分に相当します。もともとは、間(けん)という長さの単位から派生しており、「1間(けん)×1間(約1.82m×1.82m)」=1坪という計算になります。このように、坪はもともと日本家屋の構造や生活様式に根ざした単位のため、畳文化とともに自然に使われてきました。1-2. なぜ住宅業界で使われるの?現在ではメートル法が一般的ですが、住宅の広さについてはいまだに「坪」で表示されるのが主流です。その理由は主に以下の3つです:体感に近い:日本人にとって、坪=畳2枚というイメージがあり、メートルよりも生活空間としての広さを直感的に捉えやすい。不動産業界の慣習:不動産の広告や住宅展示場では、「30坪の家」など坪単位の表現が定着しており、業界全体で共通の言語として扱われている。坪単価の算出に便利:建物価格を「1坪あたりいくら」で表現することで、広さとコストのバランスを比較しやすくなる。ただし、「坪」は日本独自の単位であり、国際的には通用しないため、最近では「㎡(平方メートル)」表記も併記されることが増えています。2. 1坪の広さを体感で理解するには2-1. 坪・平米・帖・畳の違いとは?住宅の広さを表す単位には、「坪」「平方メートル(㎡)」「帖(じょう)」「畳(たたみ)」など複数あります。似ているようで微妙に違うため、混乱しがちです。以下に代表的な単位の関係をまとめます。1坪 = 約3.31㎡(平方メートル)1坪 = 畳2枚分(関東間基準:約0.9m × 1.8mの畳)1帖(1畳)= 約1.65㎡(※畳の大きさにより変動)ただし、畳の大きさは地域や建物の種類によって微妙に異なります(例:京間、江戸間、本間など)。そのため「帖」や「畳」はあくまで体感を示す目安として理解するのが良いでしょう。ちなみに、住宅の間取り表示では「6帖の洋室」や「LDK15帖」のように表現されることが多く、これも坪の理解に役立ちます(例:15帖 ≒ 7.5坪)。2-2. 1坪はどのくらいの空間か感覚でつかむ数字ではなかなかイメージしづらい1坪ですが、実際の生活空間に置き換えると想像しやすくなります。1坪 ≒ 押入れ1間分(幅約180cm × 奥行180cm)1坪 ≒ 大人2人が横並びに立ってちょうど収まる広さ0.5坪 ≒ トイレ1室分くらいのスペースまた、「4.5帖の和室」=「約2.25坪」、「8帖のリビング」=「約4坪」など、間取りに変換して考えると、より実感が湧いてくるでしょう。3. 30坪の家はどれくらいの広さ?3-1. 一般的な30坪住宅の間取り例「30坪の家」と聞くと、一見平均的な広さに思えますが、実は標準的な住宅(26〜28坪前後)と比べるとややゆとりのあるサイズです。面積に換算するとおよそ99㎡、これは4人家族がゆったりと暮らせる広さの目安になります。具体的な間取り例としては、LDKが16〜18帖主寝室+子ども部屋×2(計3部屋)納戸やワークスペース付き玄関や洗面所に広めの収納を確保といった、「生活に+αの余裕がある設計」が可能になります。3-2. 30坪は広すぎる?ちょうどいい?感覚の違いと生活スタイル28坪前後を標準とする住宅と比べると、30坪は「少し広め」「余裕を感じられる」という印象です。子どもが2人いる家庭なら、個室+収納がしっかり確保できる夫婦2人暮らしや子育て卒業後の世帯には、やや広めで贅沢に感じる在宅ワークや趣味部屋など、+1の空間を実現しやすい一方で、「部屋数が多くなると、1部屋ごとの面積が狭く感じる」「掃除や空調効率の面ではやや非効率」など、広ければいいという単純な話ではないことも事実です。3-3. 30坪の家に向いている家族構成とは30坪は、以下のような方々におすすめの広さです:収納やワークスペースも重視したい4人家族今はコンパクトで良いが、将来のゆとりも考えたい夫婦世帯平屋を希望しつつ、部屋数や動線にもこだわりたい層反対に、生活動線のコンパクトさや建築コストのバランスを重視するなら28坪前後でも十分満足できる暮らしが可能です。坪数はあくまで目安であり、間取りと使い方次第で快適さは大きく変わります。4. 坪単価ってどういう意味?金額だけに惑わされないコツ4-1. 坪単価の基本とよくある誤解「坪単価◯◯万円」という表現は、家づくりを検討するときによく目にします。坪単価とは、家の本体価格を延床面積(坪数)で割った単価のことです。たとえば、建物本体価格が1,800万円で延床面積が30坪なら、1,800万円 ÷ 30坪 = 坪単価60万円 という計算になります。一見シンプルな計算式に思えますが、この“本体価格”に何が含まれているのかが重要です。ここを見誤ると、他社との比較で大きなズレが生じます。4-2. 坪単価が安い=お得とは限らない理由「坪単価が安い=コスパがいい」と思いがちですが、実はそう単純ではありません。住宅会社によって坪単価に含める内容がバラバラだからです。たとえば:本体工事費のみの会社(照明・カーテン・外構は別途)諸経費込みの会社(給排水工事・付帯工事も含む)標準仕様とオプションの境界が不明確な会社こうした違いにより、見かけの坪単価が安くても、最終的な総額は高くなるケースがあります。また、家の形や間取りが複雑になると、同じ30坪でも坪単価が高くなる傾向があるため注意が必要です。価格だけで判断するのではなく、「何が含まれているか」を確認し、総額・仕様・暮らしやすさをトータルで比較する視点が大切です。 5. 坪数だけでなく「間取り・使い方」も重要5-1. 同じ30坪でも間取り次第で満足度は変わる「30坪の家」と言っても、その中身は間取りによってまったく違います。極端な話、廊下が多ければ居室は狭くなり、収納が少なければモノが溢れやすくなるため、坪数だけでは暮らしやすさは測れません。たとえば同じ30坪でも:回遊動線を取り入れたプラン水まわりを集中させた時短家事設計廊下を極力なくし、有効面積を最大化したプランなど、間取りに工夫があるかどうかで体感的な広さや生活効率が大きく変わります。5-2. 優先すべきは「坪数」より「暮らしやすさ」家づくりでは「広さ=快適」と思いがちですが、大切なのは“自分たちにとってちょうどいい暮らし方”ができるかです。たとえば…朝の支度がラクになる動線使いやすい位置に収納があること生活スタイルに合わせた部屋の配置こうした“体感の快適さ”は、数字では測れません。むしろ、無駄のない間取りの方が坪数以上に広く感じることも多いのです。5-3. 家族構成やライフスタイルを反映した設計を間取りを考える上で、もっとも重要なのが「その家に住む人のライフスタイル」です。子育て真っ最中の家庭共働きで家事時間が限られている夫婦趣味の部屋や書斎が欲しい個人など、それぞれに必要な広さ・部屋数・動線は違います。「平均」や「世間の広さ」にとらわれず、自分たちの生活に合った間取りを軸に考えることが、満足度の高い家づくりにつながります。6. まとめ:感覚で“坪”を理解すれば家づくりがスムーズに6-1. 坪数は“目安”。大切なのは「自分に合った広さ」家づくりにおいて「坪」は確かに基本的な指標ですが、それはあくまで空間の“目安”にすぎません。重要なのは、その広さの中でどれだけ快適に、自分たちらしく暮らせるかということです。たとえば、30坪と聞いて「広そう」と感じるか「ちょっと狭いかも」と感じるかは人それぞれ。家族構成や生活スタイル、将来の見通しによって“ちょうどいい”広さは異なります。6-2. 「わかる」と「選べる」はセットで身につけよう「坪」が何㎡なのか、「30坪の家」がどんな間取りになるのか。このコラムで学んだ内容を通じて、単位の意味や感覚がつかめたなら、次に大切なのは“選べる力”を持つことです。広さの感覚をつかむ坪単価の中身を見抜く数字に惑わされずに、暮らしをイメージするこれらの「判断基準」を持つことで、展示場や住宅相談でもブレずに進められるようになります。6-3. 迷ったらプロに相談してみようとはいえ、数字と間取り、仕様と価格、暮らしと将来設計…家づくりには多くの要素が絡み合います。だからこそ、ひとりで抱え込まず、信頼できるプロに相談することも大切です。「28坪で足りる?」「30坪にした方が快適?」そんな悩みも、ライフスタイルを踏まえて提案してくれる住宅会社と話せば、納得感のある答えが見えてきます。
-
ローコスト住宅とは?メリット・デメリットや注意 点を解説
家の購入は高額になるため、なるべく費用を抑えたいと考えるもの。そこで候補として挙がってくるのがローコスト住宅です。通常の住宅よりも価格の安いローコスト住宅ですが、気になるのは品質です。毎日生活していく家だからこそ安かろう悪かろうでは、やはり困ってしまいますので、ローコスト住宅とはどんな家なのかしっかりと知っておきましょう。 1 ローコスト住宅とは?2 ローコスト住宅のメリット・デメリット3 ローコスト住宅が安い理由4 ローコスト住宅を建てる際の注意点とは?5 まとめ ローコスト住宅とは? ローコスト住宅とは通常の価格よりも安く建てることができる住宅のことをいいます。ローコスト住宅を建てる会社は全国展開している大手ハウスメーカーから地域密着で活動する工務店と幅広くあり、主にローコスト住宅をメインに商品ラインナップに置いています。ローコスト住宅の特徴は、間取り設計の自由度は低く規格型とされているケースが多いです。規格型とは間取りや住宅設備、内装、外装などがあらかじめ決められており、いくつかのバリエーションの中から選んでもらい家を建てていく方法です。あらかじめ決められている範囲の中で家を建てるため、コストの削減や工期の短縮が図れて価格を抑えた住宅を提供することができます。ローコスト住宅の坪単価はいくら? ローコスト住宅の坪単価は30〜50万円ほどです。一般的な住宅の坪単価は50〜60万円、グレードの高い住宅となると70〜80万円ほどの坪単価となります。 ローコスト住宅の坪単価:30〜50万円一般的な住宅の坪単価:50〜60万円ハイグレード住宅の坪単価:70〜80万円坪単価とは建物の総額を坪数で割った単価で、1坪3.3㎡の畳2畳分の面積になります。建物総額÷坪数=坪単価例:建物総額1500万円÷30坪=50万円/坪また、坪数の計算の仕方は、例えば延床面積を対象とする場合、延床面積に1坪の3.3㎡を割り算して出すことができます。延床面積÷3.3㎡(1坪)=坪数例:延床面積100㎡÷3.3㎡(1坪)=約30坪上記で挙げた坪単価の価格差は建物の総額で表すとかなり差が生まれます。下記には坪単価別の総額をまとめましたので確認してみましょう。 坪数30〜50万円50〜60万円70〜80万円20坪600〜1000万円1000〜1200万円1400〜1600万円30坪900〜1500万円1500〜1800万円2100〜2400万円40坪1200〜2000万円2000〜2400万円2800〜3200万円また、住宅支援機構フラット35利用調査では住宅面積全国平均111.5㎡(約33坪)に対して土地付き注文住宅の建設費が2,874.3万円、土地取得費は1,382.5万円となっており、ローコスト住宅は平均よりも安価なことが分かります。 土地付き注文住宅住宅面積建設費土地取得費全国111.5㎡(約33坪)2,874.3万円1,382.5万円 引用:住宅支援機構フラット35利用調査 2019年度 土地付き注文住宅 ローコスト住宅のメリット・デメリット ローコスト住宅にはどんなメリット・デメリットがあるのか、これから家の購入をご検討している方は事前にチェックしておくことが大切です。ローコスト住宅のメリット ローコスト住宅のメリットは以下のことが挙げられます。 価格の安さ建て替えがしやすい工期が短いそれでは一つずつ詳しく解説していきます。【価格の安さ】ローコスト住宅はなんといっても通常の建設費用よりも安く家を建てることができることが最大のメリットと言えます。予算が限られていたり、ローンの借入金額が少なかったりする場合でも無理なく家を手に入れることができ、毎月のローン返済の負担も少なくなります。【建て替えがしやすい】建て替えを検討するケースでも建物の総額費用が安いと敷居が低く新しく家を建てることに踏み出しやすいでしょう。子供が自立して部屋が空く場合や老後で二世帯住宅を考える場合も多額の費用をかけて建てた家を手放すのは中々ハードルが高いものです。また、ローンも多く残っていると建て替えをするには困難なため、ローンの負担が少ないローコスト住宅は建て替えがしやすいと言えます。【工期が短い】材料の規格化や施工のマニュアル化、工場内施工など効率化を図っているため、通常の住宅よりも工期が短い傾向にあります。一般的な住宅の工期は4〜6ヶ月かかりますが、ローコスト住宅の工期は2〜3ヶ月が目安となっており、入居までの期間が短く、その分、仮住まいの家賃も抑えることができます。ローコスト住宅のデメリット ローコスト住宅のデメリットは以下のことが挙げられます。 設計の自由度が低い住宅性能や住宅設備、材料の質に不安が残るオプションの追加が多いとローコストの良さがなくなる保証面で劣る【設計の自由度が低い】ローコスト住宅のほとんどが規格型となっておりますので、自由な設計は期待できません。規格型はあらかじめ決められた間取りや建材を選んでいくスタイルです。気に入った内装材や住宅設備があっても住宅会社が対応していなければ家に組み込むことができないため、自分の好みに合わせて自由に決めたい人にとっては物足りなさや妥協が出てしまうでしょう。【住宅性能や住宅設備、材料の質に不安が残る】OEM製品や自社工場で作る製品を採用するなど材料のコストを抑えているため品質が下がる場合があります。住宅性能については建築基準法に則った設計がされているため最低限の品質は保証できますが、高断熱・高気密や耐震等級3の認定など、高性能な住宅はあまり期待できないかもしれません。ただし、会社によっては材料費や住宅設備を抑えて高気密・高断熱や耐震性に力を入れている場合もありますので、依頼する会社の特徴にもよります。【オプションの追加が多いとローコストの良さがなくなる】1つ2つほどこだわりたいところのみオプションを加えるのなら総額費としてメリットとなりますが、あまりにオプションを多く追加してしまうと通常の住宅の価格と同じくらいか、または高くついてしまうことがありますので、ローコスト住宅で建てるメリットは感じられなくなるかもしれません。【保証面で劣る】ローコスト住宅の場合は長期的な保証はあまり期待できないかもしれません。大手ハウスメーカーの場合は30年や60年の保証を受けられますので、保証を重視したい方にとってはローコスト住宅の保証期間は短いと感じるでしょう。長く住んでいく家だからこそ、万が一に備えてどれくらい保証をしてくれるのか確認することが大切です。ローコスト住宅が安い理由 ローコスト住宅は安い金額で家を提供できるようにさまざまな工夫をしてコストを削減しています。金額が安い理由は下記のことが挙げられます。 材料費の削減人件費の削減規格化されたプラン広告・宣伝費の削減ローコスト住宅で使われる材料はある程度統一をし、大量発注することでロスを減らし、仕入れに掛かる費用を抑えています。また、自社内工場で生産する会社もあり、積極的に自社のオリジナル製品を採用しているところもあります。規格された設計は打ち合わせの期間や工事期間の短縮につながり、効率的に住宅を提供することが可能になるため人件費の削減につながります。また、ローコスト住宅を建てる会社のプランは凹凸の少ないシンプルなデザインが多く、標準仕様に採用されている住宅設備や建材のグレードも低めに設定され建築費を抑えられています。広告や宣伝は大手ハウスメーカーとは違って大々的にはせず、ローカルに行われていることが多いです。ローコスト住宅を建てる際の注意点とは? ローコスト住宅を建てる際に以下の点に注意しましょう。 費用相場を把握しておくこと 建物の仕様をよく確認すること家を建てる業者の選定に注意すること家を建てる上で費用相場を知っておくことが大切です。ローコスト住宅は明確な定義がありませんので、坪単価で判断するのも注意しなければいけません。建物の大きさや間取り、性能、設備、建材など仕様を確認して金額が妥当であるか判断しましょう。業者の選定の際は複数の会社に見積もりを依頼して比較することが大切です。相見積もりはただ金額を照らし合わせるだけでなく、住宅の品質を見極める参考になります。まとめ ローコスト住宅をご検討されている方は、まず自分にとってローコスト住宅が適しているか考えることが大切です。ローコスト住宅が向いている人のポイントは「デザインはシンプルでいい」「家にお金をかけたくない」「設備や建材などのグレードは低くてもいい」などが挙げられます。ローコスト住宅のメリット・デメリットをよく踏まえて購入を検討しましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから