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ローコストで二世帯住宅は建てられる?費用や間取りなどについて解説
二世帯住宅はコストがかかるため、予算内で建築できるかが不安になるのではないでしょうか。ローコストの二世帯住宅も選択肢に含めると、予算内で建築できる可能性が高まります。 この記事では、ローコストの二世帯住宅の費用と間取りを解説します。お互いのプライバシーを確保しながら低コストで二世帯住宅を建てたい方は、ぜひ参考にしてみてください。
二世帯住宅とは?
二世帯住宅とは、親子などの二世帯がひとつ屋根の下で暮らす住宅を指します。一般的な住宅にはないメリットがあり、親子の両世帯が助け合いながら暮らせます。子育てや介護が楽になり、相続税対策になる可能性があることは二世帯住宅ならではの魅力です。 戦前は親子二世帯が同居するライフスタイルが一般的でした。戦後に核家族化が進み、親子二世帯が同居するケースは少なくなっています。二世帯住宅は1970年代に誕生し、新しい住宅のスタイルとして定着しています。 二世帯住宅は住宅メーカーが考案した商品名で、建築基準法での定義はありません。完全同居型・部分共用型・完全分離型の3種類あり、ライフスタイルに合った間取りの二世帯住宅を建築できます。
ローコストで二世帯住宅は建てられる?
ローコストで二世帯住宅を建てることは可能です。予算の関係で二世帯住宅の建築を諦めていた場合でも、建築できる可能性があります。二世帯住宅の価格は坪数や間取り、所在する地域、依頼先などによって異なりますが、3,000~5,000万円程度が相場の目安です。 しかし、ローコスト住宅の建築を得意としているハウスメーカーや工務店に依頼すると、2,000~4,000万円程度で二世帯住宅を建築できます。ローコストメーカーは、建材を一括で大量に仕入れたり、広告宣伝費を削減したりすることで低価格を実現しています。 ただし、ローコストで二世帯住宅を建てる際には、シンプルな形にしたり水回りをまとめたりする工夫が必要です。
二世帯住宅の種類
二世帯住宅は完全同居型・部分共用型・完全分離型の3種類に分けられます。二世帯住宅を建築する際は、3種類のうちどのタイプにするかを決めなければなりません。タイプによってプライバシーの確保や生活利便性が異なるため、慎重な検討が必要です。 ここでは、完全同居型・部分共用型・完全分離型のそれぞれの特徴を解説します。
完全同居型
完全同居型は、一般的な一戸建て住宅に二世帯が同居するタイプの二世帯住宅です。玄関やリビング、キッチン、浴室などは親世帯と子世帯が共有します。一般的には高齢者の階段の上り下りを避けるため、親世帯の居室を1階に設け、子世帯の居室を2階に設けるケースが多いです。 完全同居型は、親世帯と子世帯が一致協力して子育てや介護をしたいファミリーに向いています。ただし、両世帯のプライバシーの確保は難しく、過干渉になったり衝突したりすることがあるため注意が必要です。お互いのプライバシーを尊重して暮らすことが大切になってきます。
部分共用型
部分共用型は、玄関やキッチンだけを共有するなど、一戸建て住宅を部分的に共有するタイプの二世帯住宅です。玄関やキッチンなどは二世帯で共有しますが、居住スペースは分離しており、お互いのプライバシーに配慮しながら同居できます。 完全同居型と完全分離型の中間のタイプで、親子の関係性とプライベート空間のバランスが取れることがメリットです。完全分離型と比べると建築費を低く抑えられることもメリットで、共有部分を多くするほど建築費は割安になります。 ただし、完全分離ではないため、両世帯のプライバシーの確保には限界があります。ルールを設けて共有部分の利用方法などを調整し、生活スタイルの違いによるトラブルを防ぐことが重要です。
完全分離型
完全分離型の二世帯住宅は、親世帯と子世帯が完全に独立した住宅ユニットを持つ住宅形態です。玄関を2ヵ所設置し二世帯が完全に分離して暮らす形態であり、「同居」というより「近居」に近く、お互いのプライバシーを完全に保てます。 左右に完全に独立した住宅ユニットを持つ「完全左右分離型」と、1階と2階に独立した住宅ユニットを持つ「上下完全分離型」があります。いずれのタイプも両世帯のプライバシーを完全に保てますが、建築費が高額になることがデメリットです。 また、両親が亡くなれば片側が空き家になるため、将来の利用方法も考えておく必要があります。完全分離型の二世帯住宅は、プライバシーを重視し、独立性を保つのに適しますが、建設費用や両世帯の距離感についての検討が重要です。
ローコストの二世帯住宅のメリット・デメリット
ローコストの二世帯住宅は、一般的なローコスト住宅と二世帯住宅の特性を併せ持っており、特有のメリット・デメリットがあります。ローコストの二世帯住宅を建築する際は、メリット・デメリットを総合的に検討することが大切です。 ここでは、ローコストの二世帯住宅に特有のメリットとデメリットをご紹介します。
ローコストの二世帯住宅のメリット
ローコストの二世帯住宅は、一般的な二世帯住宅と比べると建設費用を低く抑えられることがメリットです。完全同居型だと1,000万円台で建築できる可能性があり、完全分離型でも工夫を施すと2,000~3,000万円程度で建てられる場合があります。 一般的な二世帯住宅と同様に、お互いのプライバシーを確保しながら、家族間の交流の機会が増えることもメリットです。建築費を低く抑えつつ、二世帯住宅ならではのメリットを享受したいファミリーにとって、ローコストの二世帯住宅は最適な選択肢でしょう。
ローコストの二世帯住宅のデメリット
ローコスト住宅は間取りや設備の自由度が低く、希望する間取りや設備が実現できない場合があります。間取りや設備の変更が可能であっても、オプション追加費がかかります。また、断熱性能が低い建材が使用される可能性もあり、信頼できるローコストメーカーに依頼することが大切です。 一般的な二世帯住宅と同じく、プライバシーの確保などの問題が発生する可能性があることもデメリットになります。完全分離型にするとお互いのプライバシーを確保できますが、建築費が割高になるため注意が必要です。
ローコストの二世帯住宅にかかる費用
一般的なローコスト住宅の相場は坪単価30~50万円程度であり、二世帯住宅の仕様にすると坪単価45~60万円前後が目安です。 完全同居型の二世帯住宅であれば一般的なローコスト住宅と間取りは変わらないため、30~40坪であれば900~2,000万円程度で建築できる可能性があります。 部分共用型は間取りにもよりますが、40~50坪であれば1,800~3,000万円程度が相場の目安になるでしょう。完全分離型は最も建築費が高く、55~65坪であれば2,500~4,000万円程度が相場の目安です。 これはあくまでも相場の目安であり、実際の建築費は要望を伝えたうえで見積もりを取得し、確認すると良いでしょう。
ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際のポイント
ローコストに限らず、二世帯住宅は間取りが最も重要であり、間取りによってプライバシーの確保や生活利便性が変わってきます。「親世帯と子世帯のプライバシーの確保」「動線の効率化」「将来の変化に対応」の3点が、間取りを決める際の重要なポイントです。 ここでは、ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際の3つのポイントを解説します。
親世帯と子世帯のプライバシーの確保
親世帯と子世帯のプライバシーの確保をどうするかによって間取りは決まります。完全同居型は一般的な一戸建て住宅と同じであるため、親世帯と子世帯のプライバシーの確保は難しいです。 部分共用型は親世帯と子世帯の関係性や距離感を保ちながら、お互いのプライバシーを確保できます。ただし、玄関やキッチンなどの共有スペースでは顔を合わせるため、プライバシーの確保には限界があります。 完全分離型であれば、完全なプライバシーの確保が可能です。家計も完全分離ができ、水道光熱費の負担の割合で揉めることもありません。完全同居型と部分共用型はトラブルを防ぐため、水道光熱費の負担の割合を事前に決めておきましょう。
動線の効率化
二世帯住宅の間取りの設計において、動線の効率化は極めて重要なポイントです。室内のスムーズな移動と利便性を確保することで、快適かつ機能的な住環境が実現します。動線の効率化のポイントは、動線を可能な限り短くし、別の動線と交差しないようにすることです。 動線がスムーズであればキッチンから居室などへの移動が楽になり、より快適に暮らせます。また、完全同居型と部分共用型の二世帯住宅は親世帯と子世帯が共有スペースを使うことがあるため、動線を工夫することでお互いのプライバシーを尊重できます。 さらに間取りを決める際は、トイレや浴室など衛生面に関する「衛生動線」と、調理や洗濯など家事に関する「家事動線」が交差しないようにすることも、利便性や快適性、プライバシーの確保において重要です。
将来の変化に対応
間取りを決める際は、子どもの成長や親の介護、死別など、将来の変化も考慮することが大切です。家族構成やニーズは時間とともに変化するため、適切な設計を行うことで、将来の変化に柔軟に対応できます。 子どもが成長するにつれて、個別の勉強部屋や寝室が必要になる場合があります。兄弟姉妹がいる家庭では、子どもの成長を意識して間取りを決めましょう。親の介護が予想される場合は、バリアフリー化や親の居室を1階に配置するなど、アクセスしやすい間取りの設計が重要です。 両親が高齢の場合は、親世帯の死別も考慮する必要があります。特に完全分離型は半分が空き家になるため、賃貸に供するなど将来の利用方法を念頭に間取りを設計しましょう。完全同居型と部分共用型は、部屋の再配置や用途の変更を容易に行えるようにしておくと、将来の変化に柔軟に対応できます。
ローコストの二世帯住宅を建てる際の注意点
ローコストの二世帯住宅を建てる際は、家族同士の話し合いなどが重要になってきます。複数の業者を比較することも大切です。ここでは、ローコストの二世帯住宅を建てる際に、特に注意しておくべき事項を解説します。
親子でしっかりと話し合う
ローコストの二世帯住宅を建てる際は、親子でしっかりと話し合うことが大切です。どのような生活環境を求めるのかや、どのようなプライバシーの確保が必要なのかなど、意見を交換することで理想の二世帯住宅が実現します。 完全同居型と部分共用型の二世帯住宅の設計においては、プライバシーの確保と共有スペースのバランスを考える必要があります。お互いのプライバシーを尊重できるようにするために設計やルールを話し合い、合意を形成しましょう。 二世帯住宅の建築にはコストがかかります。建築費の費用負担の割合を話し合って決めておくことが大切です。完全同居型と部分共用型は、水道光熱費の費用負担の割合も事前に決めておくと、将来のトラブルを防げます。
希望をリストアップし優先順位をつける
親子双方の希望をすべて実現させると予算オーバーになる可能性があります。希望は優先順位づけが必要です。親子双方の希望事項をリストアップし、優先順位をつけることで、どの要素が最も重要かが明確になります。 これにより、設計や予算の決定において焦点を絞りやすくなり、限られた予算を最適に配分できるようになります。コスト効率の向上は希望を可能な限り実現するのに欠かせません。最も重要な要素に予算を割り当て、それに従って設計を調整できます。 希望事項をリストアップし、優先順位をつける際には、家族全員が参加しての話し合いを通じて合意を形成することが成功の鍵となります。間取りの設計プロセスがより円滑に進行し、家族全員が納得できる住環境を実現するのに役立つでしょう。
複数の業者を比較検討する
ローコストの二世帯住宅の施工実績が豊富な業者を3社程度選んで、相見積もりを取ることは重要です。複数の業者から見積もりを取得することで価格競争が生まれ、建築費をより低く抑えられる可能性が高まります。 ただし、価格だけで比較するのは禁物です。価格が安くても品質が悪ければ建ててから後悔するでしょう。各社のこだわりや強みを比較して、予算内で希望を実現可能で信頼できる業者を選ぶようにします。 業者の信頼性と品質を評価するには、過去の施工実績や、実際に利用したことのある人の口コミが参考になります。アフターフォローや保証条件も重要であり、保証期間なども比較検討しましょう。長期保証を採用していれば建ててからも安心です。
ローコストの二世帯住宅の間取りや施工事例
ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際は、ハウスメーカーのホームページやブログなどに掲載されている間取り図や施工事例が参考になります。さまざまな間取り図や施工事例を確認することで、理想的な間取りがわかるようになるでしょう。 ここでは、ローコストの二世帯住宅の間取りや施工事例をご紹介します。
完全同居型の間取りの事例
完全同居型の間取りの事例として一般的なのは、1階に共有スペースと親世帯の居室を配置して、2階は子世帯の居室を配置する間取りです。以下のような間取りが参考になります。 1階 ・共有の玄関ホール ・共有のリビングルーム ・共有のキッチン ・共有の洗面室 ・共有の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 2階 ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・子世帯の洗面室 ・子世帯のトイレ ・収納スペース ・バルコニー 予算やスペースに余裕があれば、2階に子世帯専用のミニキッチンを設置することも検討できます。完全同居型の二世帯住宅の間取りは、パブリック空間とプライベート空間のバランスを最適にするのがポイントです。親子でしっかりと話し合って間取りを決めましょう。
部分共用型の間取りの事例
部分共用型は共有スペースを何にするかによって間取りが決まります。玄関とキッチンを共有する場合の間取りの事例は以下のとおりです。 1階 ・共有の玄関ホール ・共有のリビングキッチン ・親世帯の洗面室 ・親世帯の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 2階 ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・子世帯の洗面室 ・子世帯の浴室とトイレ ・バルコニー 部分共用型の二世帯住宅は、双方の日常生活に支障のない間取りにするのがポイントです。また、双方のプライバシーを尊重しながら共同生活を楽しむための設計が求められます。動線の効率化を意識して、各世帯が共有スペースやプライベートなスペースにアクセスしやすいように設計しましょう。
完全分離型の間取りの事例
完全分離型は「完全左右分離型」と「上下完全分離型」がありますが、どちらのタイプも親世帯と子世帯が独立した住宅ユニットを持ちます。間取りの事例は以下のとおりです。 上下完全分離型 1階 ・親世帯の玄関ホール ・親世帯のリビングキッチン ・親世帯の洗面室 ・親世帯の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 ・和室や洋室 2階 ・子世帯の玄関ホール ・子世帯のリビングキッチン ・子世帯の洗面室 ・子世帯の浴室とトイレ ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・バルコニー 完全左右分離型も1階と2階が左右になるだけで、基本的な間取りはほぼ同じです。2階には親世帯・子世帯専用のバルコニーを設置できます。完全分離型は親子の関係性を維持するために、二世帯が交流しやすい間取りにするのがポイントです。
ローコストで二世帯住宅は建てられる!しっかりと話し合って理想の間取りを実現しよう
ローコストで二世帯住宅の建築は可能です。ローコストの二世帯住宅の建築を得意としているハウスメーカーや工務店に依頼すると、2,000~4,000万円程度で二世帯住宅を建築できます。間取りを工夫すると、1,000万円程度でも建築できる可能性があります。 二世帯住宅を建築する際は、間取りの決め方が特に重要です。親世帯と子世帯のプライバシーの確保と動線の効率化、将来の変化への対応の3点を念頭に、最適な間取りを検討しましょう。 間取りを決める際は、家族同士でしっかりと話し合うことが大切です。建築費や水道光熱費の負担の割合なども決めておくと、トラブルを未然に防げます。しっかりと話し合って、理想の二世帯住宅を実現させてください。
監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹
不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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掃き出し窓とは?腰窓の違いやメリットを徹底解説
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新築住宅を建てることが決まったが親や義両親が反対してくることに対する対処方法
新築住宅を建てるために、多くの人から納得してもらうのは、やはりたいへんなことです。ようやく夫婦で話がまとまっても、親や義両親が、「もう建てるの? ちょっと早すぎるわよ」「私たちは賛成できないな。まだ賃貸でいいんじゃないか?」などと、口を挟んでくることがあります。中には、「その歳で新築住宅など、けしからん!」などと言ってくるケースも。「実の子、あるいは夫婦のことを思っている」からこその発言であったりもしますが、正直、「親の都合をとおしたい」という目的で言っているケースも少なくありません。「そんなことで、口を挟まないで欲しい」と思ってしまう部分もあるでしょう。本記事では、「新築住宅を建てることに反対する、親や義両親への対処方法」について解説します。是非、参考にしてください。なぜ新築住宅に対して、親は介入、反対をするのかそもそも親が、介入したがって、やたらと反対する理由を考えてみましょう。結論から言うと、親は以下のような心理で、口を出してきます。大金が必要になるので、経済的な意味で心配遠くへ行って欲しくない、子離れできていない新築住宅を建てることについて、必要以上にリスキーなことだと誤認している美味い話に騙されているかもしれないと、心配しているできれば同居したり、介護をしてほしいなんでもいいから口出ししたいetc...というように、意外にも「親や義両親側」の都合で口出ししてくるケースが多いのです。もちろん、本当に「お金の面で心配だから」・「リスクがあるから」と、もっともな理由から介入するケースもあります。しかしそれはあくまでも「表向きの理由」で、実際には子供夫婦に依存した心理から来る理由を隠し持っている、というわけですね。ただ、それをダイレクトに伝えるわけにもいかないので、「お金やリスク」という問題へすり替えて、反対したり介入したりするわけです。また、心理学的な話をすれば、「ホメオスタシス」という心理的効果も関係しています。ホメオスタシスとは、一言で言えば「できるだけ現状を維持したい」という、人間の心が持つ基本的な作用です。「ダイエットが続かない」とか、「転職するのが怖い」と思ってしまうのも、ホメオスタシスが関係しています。「現状とは違うことが起ころうとしているから、現状へ戻そう」とするのです。つまり「新築住宅を建てる」という大きな現状の変化に対して、親たちのホメオスタシスが働いている、ということ。よって新築住宅に反対、介入されることは、心理学の観点から言えばとても自然なことなのです。新築住宅について、介入・反対する親たちへの対処法親や義両親の心理や、口出しする理由をわかっていれば、対処法も見えてきます。心理と理由がどうあれ、口出しする際のフレーズは、ある程度パターン化されています。具体的には、お金がかかるから、まだ早い実家のことがあるから、建てるべきではない(実家に住め)という2パターンしか、ほとんどの場合想定されません。そのほかの理由は、どうしても子供夫婦に対して、ダイレクトに言いづらいのです。下記では、両パターンに対する対処法を解説します。お金が理由で反対してきた場合お金を理由に反対された場合は、とにかく「数字」だけがすべてです。親が心配している(ふりをしている)ような経済的危機は起こりえないことを、数字で証明してあげましょう。親はおそらく、「大金を借りると後々苦労する」「今の収入で新築住宅は無理だ」「頭金や貯金を、もう少し用意すべきだ」などと言ってくるはずです。だとしたら、「住宅ローンはこれだけしか利用しないし、返済にも余裕がある」「今の収入でも新築住宅を建てることは、数字的に無理はない」「頭金や貯金は、現状でも十分だ」ということを、数字とともに解説してあげればOK。数字を出しても納得しない場合は、「何か別な理由がある」というわけですね。その場合は以下を参照してください。実家を理由に介入してくる場合もうひとつは、「実家を理由にして介入してくる」というパターン。おそらく親と義両親は、「実家を離れると不便だ」「ウチは実家を代々継いできた」「家にいるのが当たり前だ」などと表現してくるでしょう。そして、「子供には離れていって欲しくない」という(親としては情けなくて言えない)本音が隠されています。正直、「人それぞれの考え方や思想」が表れているだけなので、明確に否定するのは難しい部分があります。今まで何人もの夫婦がつまづいてきた、非常に厄介な介入のあり方です。もしこれを言われた場合は、「実家とかかわる時間」を増やしてみましょう。具体的には、「夫婦が両方の家へ行く回数」を増やすのがおすすめです。親や義両親は、「新築住宅を建てると、子供夫婦が実家に来てくれなくなるし、寂しくなるのでは」と不安がっています。つまり「子供が実家に居る」という現状が崩れていくことに対してホメオスタシスが強く働いているというわけですね。だとすれば、「新築住宅を建てたとしても、子供は離れていかない」ということを、感覚的に知らせればよいのです。もし「子供夫婦は、いつも実家を訪れてくれる」と実感していれば、親と義両親は安心感を覚えます。すると「新築住宅を建てること=子供夫婦が離れていく」という誤った結びつきが、次第に正されていくのです。もちろん、多少の抵抗感は拭えないかもしれませんが、少なくとも「新築住宅を建てる」ということに対する同意自体は、取りやすくなるでしょう。あとは新築住宅を建ててからのことですが、「できれば実家には行きたくない」という人も多いでしょう。だとすれば、「少しずつ実家へ行く頻度を減らす」のがおすすめ。いきなり実家へ行く頻度が減ってしまうと、やはり親と義両親は取り乱してしまいます。よって少しずつ頻度を減らすことで、ことを荒立てずにフェードアウトできます。しばらくすれば「盆と正月以外は実家に行かない」というような状況になることも。親に介入させないために、「相談」するのをやめようもうひとつ、大切な姿勢について解説しておきます。新築住宅について、親や義両親へ「相談」するのはやめましょう。なぜなら相談することで、「自分たちにも介入する余地があるんだ」と考えてしまうからです。代わりに「今度、新築を建てます」などと、「事実を報告する」姿勢を持ちましょう。報告する姿勢でいることにより、介入されづらくなります。「新築住宅を建てる建てないは、あくまでも子供夫婦が主導すること」ということがすり込まれるわけです。もちろん、いかなるケースでも完璧に介入を防げる、というわけではありません。それでも強引に口出ししてくる親もいるでしょう。ただし「報告する」というスタンスを取ることで、少なくとも親の言い方は丸くなる可能性はあります。たとえば「そんなものはダメだ!」という言い方ではなく、「夫婦の決めることだが、それはよくないのではないだろうか?」というような表現になったりするでしょう。どうしても納得してもらなさそうだったら、「事後報告する」という手段もあります。意外にも「先に契約を進めてしまって、既成事実にする」という方法は、多く使われているのです。多少「何で相談しなかったんだ.....」などと言われるかもしれませんが、契約している以上、おやや義両親からできることはありません。最終手段として、おさえておきましょう。まとめ新築住宅を建てるときには、時として親や義両親の介入や反対が、大きな障害となるケースもあります。多くの場合は、「もう放っておいてくれ」と感じることでしょう。介入と反対を避けるためには、上記したような「親の心理や、本当の理由」について理解しておくことが重要です。そのうえで適切に対処すれば、ある程度は介入と反対を避けられるでしょう。とはいえ、「親の介入や反対が、かならずしも悪ではない」というのは知っておきましょう。なぜなら彼らの意見が、本当に本質をとらえている場合もあるからです。たとえば不動産について精通している親の意見であれば、よく聞く必要があるでしょう。一概に「意見を言ってきて面倒だ」と切り捨てることは、おすすめできません。参考にする意見と、説き伏せるべき口出しを、見誤らないようしましょう。「いえとち本舗」では、新築住宅に役立つ情報がそろった資料を、無料で配布しています。他ではあり得ないほどコストパフォーマンスに優れた新築住宅や、住みよいお部屋の情報が満載。親や義両親も、「これなら建ててもいいんじゃないか」と、きっと思うはずです。ぜひ一度、資料をご覧ください。「いえとち本舗」資料を請求する