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小上がり和室の魅力は？メリット・デメリットや施工例をご紹介
リビングに溶け込む小上がり和室。畳は体への負担が少なくリビングにいながらも寝転がれてしまうのが小上がり和室のいいところ。家族とのコミュニケーションもとれて、明るく楽しい空間を広げてくれます。この記事は小上がり和室の魅力とメリット・デメリットをご紹介していきます。
小上がり和室とは？
引用：Panasonic プラン集
小上がり和室は床を一段上げて部屋を設ける間取り方法です。主にリビングと隣接されることが多く、小上がりのところは腰を下ろすのにちょうどいい高さとなっています。
一般的に和室は4.5〜8畳の広さですが、小上がり和室は3〜4.5畳くらいの小空間として設けることが多いです。小上がり和室は壁で仕切らずに配置することが可能で、間取りの方法も様々あります。
小上がり和室のメリットは？
収納スペースを増やせる
小上がりのところを利用すれば収納スペースを作ることができます。リビングや和室で使う物をここに収納しておけば手軽に取り出すことも。小上がりの収納はレールをつけて引き出しを設置する構造。引き出しの化粧板にこだわればインテリアとしておしゃれな空間を演出することができます。リビングのゴミが流れてこない
フラットにつながる和室の場合は、リビングのホコリが流れてきてしまうことも。その点、小上がり和室は一段床が高くなっていますので、床に溜まるホコリが流れてくる心配はありません。小上がりがベンチがわりに
小上がりのところがベンチがわりになりリビングにいる人と楽しくコミュニケーションをとることできます。リビングは椅子やソファーに座って過ごしますので、小上がりのところと同じ目線になり、コミュニケーションがとりやすくなっています。メリハリのある空間になる
一段床を高くして部屋を設けてありますので、隣接するリビングから独立し、メリハリのある空間になります。同じ床レベルで部屋を配置すると空間がつながるため一体感が生まれますが、メリハリはなくなり、フローリングと畳の床材の違いから、見切り材などで仕切りをつける必要があり、一体感としては中途半端な印象がでてしまいます。それに代わり小上がりは独立した印象はありますが、空間に溶け込みやすい間取りになっています。リビングにいながらも寝転んでゆったりできる
小上がり和室は畳が敷かれていますので、リビングにいながらも寝転がってゆったりできる憩いの場として重宝できます。畳のちょうどいい柔らかさと、い草の香りが気分を癒してくれるでしょう。フローリングだと寝転がるには硬いですので体を痛めてしまいますが、ちょっとしたお昼寝に小上がり和室があると便利です。
小上がり和室のデメリットは？
バリアフリーは損なわれる
床が一段高くなりますので、バリアフリーにはなりません。段差が高いので、足をつまずかせることは起こりにくいですが、段差が高いため転倒の恐れはあります。高齢の方や子供のいるご家庭は使い方に注意が必要です。また、ハイハイや歩き始めの乳幼児のいるご家庭も目を離さないようにしましょう。掃除ロボットを移動させなければいけない
自動で掃除してくれる掃除ロボットはフラットなところの移動のみなので、一段高くなっている小上がり和室を掃除させたい時は自分で移動させなければいけなくなり手間がかかります。掃除ロボットをそのまま放置して自動で掃除してもらいたい場合は、小上がり和室は向いていません。リビングが狭く見えてしまうことも
リビングと和室が独立し、部屋の広さがはっきりと区別されるためリビングが狭いと窮屈な印象を持つかもしれません。また、小上がり和室の広さの分だけリビングは狭くなりますので、家具配置が限られてきます。大きいソファーやテーブル、テレビなどは、リビングの広さに適した大きさを選ぶ必要があり、リビングが狭くなるほど大きいサイズのものは配置しづらくなります。
小上がり和室を作る際のポイント
小上がり和室の広さ
部屋をどう使いたいか、用途などによって広さが変わってきますので、目的はしっかり決めておく必要があります。部屋の広さは4.5畳が最も人気です。その次に3畳、居室としても使える広さは6畳からになります。6畳にする場合は、仕切り壁や引き戸などを設置してある程度プライバシーを確保できる設計にしてあげるといいでしょう。
開けた和室にするか、閉じた和室にするか
間仕切りを設けるか、それとも間仕切りをなくして開放的にするかで部屋の印象は大きく変わります。ちょっとした家事スペースとして活用したい場合は、間仕切りのない部屋の方が使いやすいです。ただし、オープンになりますので、臭いや音が届いてしまうデメリットはあります。また、寝室として使いたい場合は音や光が入らないように壁や障子、襖、引き戸などで仕切ったほうがいいでしょう。
小上がりの高さ
小上がりの高さは30〜35cmがちょうどよく、これくらいだと目で見てはっきり段差があることがわかり、転んだときも手をつきやすいです。また、腰がけとして利用する場合もこのくらい高さがいいでしょう。段差が10cmほどだと却って足をつまずく危険があるため避けたほうがいいです。天井の高さが低くなっていないか注意
小上がり和室を採用する場合は天井高に注意しましょう。床が小上がり分高くなるため、天井の高さもその分低くなります。現在では平均身長も高くなり、家の天井高もそれに合わせるようになって開放性が求められるようになりました。一般的に天井高は2m20cm〜2m40cmの高さになります。段差分天井が低くなることを考慮して設計することが大切です。小上がり和室を作る場合の費用
小上がり和室の費用相場は3畳が15万円〜、4.5条が20万円〜になります。もし、収納をつける場合は15〜20万円くらいプラスになります。小上がり和室は造作の場合とメーカーが販売する既製品があります。どちらが安いかサイズにより変わってきますが、特注サイズとかではないかぎり既製品の方が安く済ませることができるでしょう。
また、畳の種類でも費用は変わります。畳は「縁あり」と「縁無し」「琉球畳」「市松」などがあります。現在では耐久性が高く機能性を持った樹脂畳などもあります。座る時に足が楽な掘りゴタツも人気です。暖房を設置する場合は電気工事も必要になりますので注意しましょう。
おしゃれな小上がり和室の施工事例
4帖半の収納付き小上がり和室
現代的な縁なし畳の4帖半小上がり和室。畳は色違いのゴザを組み合わせています。リビングの味わい深いフローリングが和室のあたたかさをより一層きわだたせ、小上がり和室の横には小スペースの書斎を配置しています。収納スペースもしっかり配置して、ゆったりと時間をすごすことができる小上がり和室となっています。
収納もできる畳コーナー
引用：Panasonic 畳が丘
Panasonic製の畳コーナー。こちらはユニットを自由に組み合わせることができ、手軽に小上がり和室を取り入れることができます。高さは38cmと立ち座りしやすく、車椅子からの移乗も自然にできる高さとなっています。畳の下と小上がりのところは収納となっていて、生活空間に影響を与えずに収納空間を広げることができます。
和紙に樹脂コーティングを施した畳の小上がり和室
引用：DAIKEN リビング収納にもなる”小上がり”。和紙の畳おもてが魅せる快適生活
こちらはDAIKEN製の小上がり和室になります。ユニット型となっていて手軽に和室を配置することができます。もちろん小上がりのところは収納となっていて、しっかり収納スペースを確保。
DAIKEN製の小上がり和室は『健やかおもて』という和紙に樹脂コーティングした畳を使用しています。撥水性に優れ、カビやダニが少なく、赤ちゃんやアレルギー体質の方に優しい畳となっています。
まとめ
小上がり和室は憩いの場となるおすすめの間取りです。空間としてもおしゃれに見せることができる魅力があります。リビングに隣接することが多く、家族とのコミュニケーションもとりやすくなりますので、家づくりをこれからされる方は、ぜひ検討してみてください。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。
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その他の料金は、別のサービスの利用料や法律に基づいて徴収される料金です。再エネ発電賦課金などが該当し、請求書に明示されます。 電気代やガス代、水道代に暖房用の灯油代などを加えた金額が、1ヵ月間の光熱費（水道光熱費）になります。 1-2.光熱費は固定費に含まれる光熱費は毎月支払う必要があり、流動費ではなく固定費に含まれます。使用量に応じて変動する部分があるため流動費としての側面も有しますが、使用しなくても毎月必ず支払う費用であるため固定費とみなすのが一般的です。 家計の節約は固定費の見直しが基本で、固定費の節約効果は長く続きます。これは、光熱費は生活に不可欠なエネルギーの利用料金であり、家計の基盤となる費用であるためです。省エネ対策をしたり、サービス提供会社や料金プランを見直したりすることで、家計の節約につながる可能性があります。 1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる光熱費は地域や世帯人数によって異なることが特徴です。北海道や東北、北陸地方などの豪雪地帯では冬場のエネルギー使用量が増加するため、他の地方と比較すると光熱費が高めになる傾向があります。 また、光熱費は世帯人数が増えるほど高くなり、一人暮らし世帯よりも4人家族世帯の方が光熱費は高額になります。これは世帯人数が増えるほど、広い生活スペースが必要になるためです。なお、建物の構造によっても光熱費は異なってきます。 2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは？ 光熱費は建物の構造によっても異なり、一戸建てはマンションよりも光熱費が高くなる傾向があります。これは建物の専有面積や気密性・断熱性の違いによるものです。ここでは、一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由を解説します。 2-1.専有面積が広い一戸建てはマンションやアパートと比べると専有面積が広く、エアコンなどの消費電力が大きくなる傾向があります。また、一戸建てはマンションやアパートよりも部屋数が多い傾向があり、部屋数が増えるほどエアコンや照明器具の設置数も増えるため、光熱費が高くなります。 2階建てや3階建ての戸建て住宅は、ワンフロアの集合住宅と比べると空調効率が落ちることも光熱費が高くなる理由の一つです。 2019年9月に日本生活協同組合連合会が実施した「電気・ガス料金調査」においても、一戸建ては集合住宅よりも使用量・料金ともに高いという結果になっています。 同調査によると、一戸建ての1ヵ月当たりの電気料金は平均8,546円で、集合住宅の6,477円と比べると2,000円以上高いです。 出典：日本生活協同組合連合会「電気・ガス料金調査」 2-2.契約アンペア数が大きい電気代は契約アンペア数によって基本料金が変わり、一般的に一戸建てはマンションよりも契約アンペアが大きくなる傾向があります。 一戸建てはマンションよりも電気使用量が大きくなる傾向があるため、マンションよりも高めのアンペア数での契約が必要です。アンペア数が低いと、一度に多くの電気を使用するとブレーカーが落ちてしまいます。 東京電力の場合、30アンペアの基本料金は885.72円/月、60アンペアの基本料金は1,771.44円/月です。 出典：東京電力エナジーパートナー「ご契約アンペアの選び方」 電気代は基本料金と使用料、その他の料金（燃料費調整と再エネ発電賦課金）を加えた金額になるため、基本料金が高くなると電気代も高くなります。 2-3.気密性・断熱性が低い一戸建てはマンションと比べて壁や天井、床などの構造が複雑で、隙間ができやすい傾向があり、冷暖房の効率が落ちてしまいます。 また、一戸建ては外部との接点が多く、屋根や外壁は直射日光にさらされ、室内は外気温の影響を強く受けます。猛暑日などに室温を適正に保つにはエアコンをフル稼働しなければならず、電気代は高くなりがちです。ただし、一戸建てでも高性能な断熱材を使用することで、高い気密性と断熱性を実現している住宅も増えています。気密性と断熱性を高めることで冷暖房の効率が良くなり、光熱費の節約につながります。 3.水道光熱費の平均額 家計を節約するには、水道光熱費の平均額を把握しておくことが大切です。ここでは、世帯人員別・地域別の水道光熱費の平均相場をご紹介します。なお、一戸建て・マンション別のデータはなく、あくまでも水道光熱費の平均額です。 3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、一般社団法人エネルギー情報センターが運営する新電力ネットが算定した世帯人数別の水道光熱費の平均額（電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代）は以下のようになります。 世帯人数1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額単身11,847円2人家族19,607円3人家族22,834円4人家族23,764円5人家族25,751円6人家族以上 32,652円 出典：新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 上記のデータから、世帯人数が増えるほど水道光熱費の平均額も増えることがわかります。単身世帯と2人家族の差額は7,760円、2人家族と3人家族の差額は3,227円、3人世帯と4人世帯の差額は930円です。 単身世帯と2人家族では水道光熱費に大きな差がありますが、世帯の構成人員が2人以上になると、大きな増加は見られません。これは、電気代やガス代がかかるエアコンやキッチン、お風呂などを家族全員で共有することで、個々の使用量が分散されるためです。 ただし、家庭ごとに状況は異なり、省エネ対策や設備の違いによっても差が生じることに留意する必要があります。 3-2.地域別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、新電力ネットが算定した地域別の水道光熱費の平均額（電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代）は以下のようになります。 地域1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額北海道地方23,465円東北地方22,404円関東地方18,091円北陸地方22,471円東海地方18,196円近畿地方 17,765円中国地方17,845円四国地方19,409円九州地方17,135円沖縄地方16,750円 出典：新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 最も水道光熱費が高いのは北海道地方で、水道光熱費の平均額は23,465円です。2番目に高いのは北陸地方で22,471円、3番目は東北地方の22,404円となります。豪雪地帯になるほど水道光熱費が高くなることがわかります。 最も水道光熱費が安いのは沖縄地方で、水道光熱費の平均額は16,750円です。北海道地方との水道光熱費の差額は6,715円になります。沖縄地方は本土と比べると冬は暖かく、冬場のエネルギー消費量を低く抑えられるため、水道光熱費が低めになることがわかります。 3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由電気代やガス代は、新型コロナウイルス感染症パンデミックやロシアによるウクライナ侵攻、円安などの影響を受け、2021年4月頃から値上がり傾向にあります。これは、原油や天然ガスなどの輸入価格が上昇し、電気代とガス代の原料費調整額が上昇したためです。 政府与党の公明党が実施した調査によると、東京ガスを使用している標準家庭のガス料金は2022年1月から2023年1月の1年間で約37％値上がりしています。 出典：公明党「暮らしの安全」 電気代は、2023年6月1日に大手電力会社7社は値上げを実施しましたが、経済産業省は「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施しており、政府による「激変緩和措置」により値上げの影響は抑えられています。 激変緩和措置は2024年4月末まで延長されたものの、2024年5月からは激変緩和の幅を縮小する方針です。今後の電気代やガス代の値動きについては、原油やLNGなどの燃料価格や円相場の状況、国の政策などによって変わってきます。 4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法 一戸建ての光熱費はマンションよりも高めになる傾向があり、電気代やガス代も値上がり傾向にあります。家計の負担を軽減するには、光熱費の節約が必要です。ここでは、一戸建ての光熱費を低く抑える方法を解説します。 4-1.冷暖房の効率を上げる冷暖房の効率を上げると、光熱費の節約につながります。冷暖房の効率を上げるには、住宅の気密性と断熱性を高め、エネルギー効率の高い機器の使用が有効な方法です。 窓は建物の外部と内部を結ぶ接点であり、外気が入り込んだり室内の熱や冷気が逃げたりします。窓に断熱シートを貼ると断熱性が高まり、冷暖房の効率が上がります。遮光カーテンの使用や二重窓の導入、Low-Eガラス（エコガラス）の使用も気密性と断熱性を高めるのに有効です。 また、古いタイプのエアコンは省エネ性能が低いため、最新の機種に買い替えることも冷暖房の効率を上げることにつながります。フィルターの掃除や適切な温度設定、サーキュレーターの併用なども、冷暖房の効率を上げる方法の一つです。 4-2.電力会社やガス会社を乗り換える電力会社やガス会社を乗り換えることで、光熱費を削減できる可能性があります。エネルギー市場は電力自由化によって市場が開放されており、数多くの企業が参入し、価格競争が行われています。 現在の電力やガスの契約内容と料金を確認し、他の会社が提供するプランと比較すると、より良い条件での契約が可能です。これにより、光熱費の節約につながります。賃貸の一戸建てであっても、電力会社を変える際には基本的に家主の許可は必要ありません。 なお、電力会社やガス会社を乗り換える際は、契約条件や違約金などの確認が大切です。しっかり確認していないと節電につながらなかったり、違約金を請求されたりすることがあります。 倒産や事業停止することもあるため、経営の安定面なども調査し、時間に余裕を持って入念に検討しましょう。 4-3.電気やガスの使用量を減らす電気やガスの使用量を減らすことは、光熱費の節約に直結します。使用量を減らすには、電気のつけっぱなしはしないなど、日頃から節約を意識することが大切です。 お風呂の追い焚きの回数を減らしたり、電子レンジを使った調理を取り入れたりすることで電気代やガス代を節約できます。また、冷暖房の設定温度を適切に管理し、不要なときには電源を切るなどして、無駄なエネルギー使用を避けることが重要です。 照明をLEDに切り替えたり、洗濯機や乾燥機、冷蔵庫の使い方を見直したりするなど、節電の方法は数多くあります。なお、電気やガスの使用量を減らすことで、環境への負荷の軽減にもつながります。環境に配慮した生活を送るためにも、電気やガスの使用量を減らすことは重要なことです。 5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅 エネルギー消費量を抑えることは光熱費の節約につながります。「省エネ住宅」という言葉は社会に定着していますが、具体的にはどのような住宅なのかがわからない方も多いでしょう。ここでは、エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅（省エネルギー住宅）を解説します。 5-1.省エネ住宅とは？省エネ住宅とは、一定の性能基準を満たした省エネ性能が高い住宅を指します。エネルギーの使用量を最小限に抑え、快適で健康的な住環境を提供するために設計されていることが特徴です。 家庭においては冷暖房がエネルギー消費の30％を占めており、省エネ住宅は冷暖房を効率化することでエネルギー消費量を抑えます。また、断熱性を高め日射遮蔽をすることで、冬は暖かく夏は涼しくなり、快適で健康的な住環境を実現します。 住宅のエネルギーコストを削減するだけでなく、地球環境に配慮しCO₂の排出削減につながることも省エネ住宅の特徴です。省エネ住宅にはZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などがあり、いずれもエネルギー消費量を低く抑えられます。 5-2.ZEH住宅ZEH（ゼッチ）住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、創エネ性能を備えた住宅です。エネルギーの自己生成と使用のバランスを取り、年間でゼロエネルギーの達成を目指します。年間のエネルギー消費量を0以下にできるため、光熱費の大幅な削減につながります。 ZEH住宅の特徴は、省エネだけではなく、エネルギーを創造する創エネ性能を備えていることです。ZEH住宅は太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを完備しており、建物自体でエネルギーを生成します。 また、高い断熱性と気密性を誇り、暑さと寒さを防いで快適に暮らせることも特徴です。断熱性と気密性を高めることで、冷暖房の効率が良くなり、エネルギー消費量を減らせます。 5-3.LCCM住宅LCCM住宅（ライフサイクルカーボンマイナス住宅）とは、建築・居住・解体までの全過程におけるCO₂の収支をマイナスにする住宅です。ZEH住宅と同様に年間のエネルギー消費量を0以下にするだけではなく、CO₂を削減するための厳しい基準が設けられています。 省エネと創エネに加えて、長寿命であることがLCCM住宅の特徴です。耐久性の高い建材や設備の使用で建物の寿命を延ばし、保守コストを低減させます。建物の寿命をできるだけ長くし、解体時のコストも考慮します。 政府が普及を推進している低炭素住宅の最終目標がLCCM住宅です。LCCM住宅はまだ普及途上にありますが、低炭素社会の実現に向けて、今後ますます注目されるでしょう。 5-4.長期優良住宅長期優良住宅とは、一定の基準を満たした長期にわたって良好な状態で使用できる住宅です。75～90年程度の寿命があり、適切なメンテナンスを行うことで、親子孫の3代にわたって住み続けられます。 省エネ性能も優れており、ZEH住宅と同程度の厳しい基準を満たしていることも特徴です。高い断熱性と気密性で室内の温度を安定させ、エネルギー効率を向上させます。エネルギー効率の高い設備や機器も導入されており、光熱費の節約につながります。 長期優良住宅の認定を受けるには、国土交通省が定めた基準を満たすことが必要です。太陽光発電システムなどの創エネ設備の導入は要求されませんが、創エネ設備を導入することで、長期優良住宅の認定を受けやすくなる可能性があります。 6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント 一戸建ての光熱費を安くするには、新築・購入・リフォームをする際に省エネ性能を高めることを意識する必要があります。ここでは、光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイントを解説します。 6-1.一戸建てを新築する場合一戸建てを新築する際は、ZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などの省エネ住宅を建築することが光熱費を安くすることにつながります。省エネ住宅はエネルギー消費量を低く抑えられるため、光熱費を大幅に削減できる可能性があります。 省エネ住宅を建築する際は、基準を満たすと補助金・給付金制度の利用が可能です。補助金・給付金制度として、ZEH支援事業や子育てエコホーム支援事業などがあります。補助金・給付金制度を効果的に利用することで、一定の経済効果のメリットを受けることが可能です。 6-2.中古一戸建てを購入する場合中古一戸建てを購入する場合、太陽光発電システムなどの省エネ・創エネ設備を完備している住宅を選ぶと光熱費を安くできます。なお、オール電化の中古一戸建てはガス代が不要になりますが、タイプが古いと電気代が高額になることがあるため注意が必要です。 省エネ住宅やZEH住宅にリフォームした住宅を選ぶことでも、光熱費を安くできます。ZEH住宅や長期優良住宅などの省エネ住宅は断熱性・気密性が高く、光熱費の削減につながります。 6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合一戸建てを省エネリフォームすることは、光熱費を削減する効果があります。省エネリフォームは、建物の断熱性能を向上させ、効率的な設備の導入などを通じてエネルギーの効率を改善することを指します。 省エネリフォームの費用相場は工事内容にもよりますが、100〜200万円程度が一般的です。省エネリフォームをする際は、補助金制度を利用すると工事費の一部が補助されます。補助金制度には先進的窓リノベ事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業などがあり、条件を満たすと利用できます。7.まとめ：省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう！ 一戸建ての光熱費は世帯人数や地域、建物の省エネ性能などによって異なります。世帯人数が増えるほど光熱費は高くなり、北海道や東北など冬の寒さが厳しい地域は光熱費が高めになります。 一戸建てはマンションと比べると気密性や断熱性が低いことが光熱費が高くなる主な理由です。しかし、省エネ住宅は気密性や断熱性が高く、省エネ設備や創エネ設備の導入で、光熱費を大きく削減できます。 一戸建ての光熱費を節約したい方は、省エネ住宅の新築や購入、省エネリフォームがおすすめです。光熱費を大幅に削減できるでしょう。 監修者：宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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注文住宅を建てる前に知っておきたいこと！理想を叶える家づくり情報
注文住宅を建てよう、と思い立ったら、まず何から始めたらいいと思うでしょうか。住宅展示場に行く、住宅会社にプランを作ってもらう、などが思いつくかもしれませんが、もっと大切なのが情報収集です。理想の家を建てるためには家のことをよく知っておかなければいけません。そこで、今回は注文住宅を建てる前に知っておきたい事をご紹介していきます。 注文住宅を建てる前に家が建つまでの流れを知っておこう家が建つまでの流れとスケジュール注文住宅を建てる計画をしたら、まず家が建つまでの流れと期間について把握しておきましょう。家づくりのスケジュールは下記のように流れていきます。 スケジュール内容期間の目安①どんな家にするか情報収集どんな家にするかイメージ資金計画を立てる約1ヶ月〜3ヶ月②土地探し・土地の売買契約建築プラン・見積もり依頼施工会社の決定・建築請負契約敷地調査約3ヶ月〜10ヶ月③住宅ローンの契約工事着工約4ヶ月〜12ヶ月④工事完了〜引き渡し入居約1ヶ月〜3ヶ月このように家が建つまでの流れを知り、いつ頃から新しい家に入居したいかを決めて逆算する事で、いつから家づくりを始めればいいか知る事ができます。 注文住宅を建てる前に知っておきたいこと：資金計画編注文住宅を建てると掛かる税金の種類注文住宅を建てるといくつかの税金が掛かります。家を建てて最初の一回の支払いで済む税金や毎年支払わなければいけない税金がありますので覚えておきましょう。 消費税：家の購入費用や土地の仲介手数料に掛かる印紙税：工事請負契約書や土地売買契約書に掛かる登録免許税：家や土地の登記の際に掛かる不動産所得税：家を購入後、一回限り納税固定資産税：毎年一回の納税、家と土地の両方に掛かる都市計画税：都市計画による市街化区域内に所在する土地・建物に課税住宅ローンの基礎知識住宅ローンの種類は大きく分けると自治体などが行なっている公的融資と銀行や信用金庫が行う民間融資があります。金利タイプにも種類があり、固定金利型、変動金利型、固定金利選択型があります。当然ですが、住宅ローンはいくらでもお金を借りられるというわけではありません。融資を受けるためには、審査に通る必要があり、事前審査と本審査があります。本審査を通過する事で住宅ローンの契約を結ぶ事が可能になりますので、自分ならいくらまで借り入れが可能かなど計算する事が大切です。住宅ローンを利用する際に注意していただきたいのが、いくらまで借りる事ができるかよりも、完済する事ができるか、が重要になります。返済をしながら生活を送っていきますので、生活が苦しくなるような返済額の設定は避けましょう。 補助金を利用して建築費用の負担を減らそう注文住宅を建てる方を対象に国や地方自治体から建築費用の負担を軽減する補助金交付制度が実施されています。例えば実施されている補助金制度は下記のようなものがあります。 すまい給付金：補助金額最大50万円地域型住宅グリーン化事業：補助金額50〜140万円ネット・ゼロ・エネルギーハウス支援事業（ZEH）：補助金額70万円〜補助金を受けるには申請を行う必要がありますが、基本的に申請業務は依頼する業者が主導となって行います。注文住宅は高額ですから、上記のような補助金を利用すれば費用負担も減らす事ができますので、ぜひ利用しましょう。各年度によって実施される補助金制度や交付条件は異なるため、利用する際は事前に確認が必要です。 注文住宅を建てる前に知っておきたいこと：建物編家の構造の種類注文住宅を建てる際は家の構造の種類も知っておきましょう。【家の構造の種類】木造鉄骨造（S造）鉄筋コンクリート造（RC造）鉄骨鉄筋コンクリート造（SRC造）主に日本で多く普及している住宅は木造です。木造には2つ工法があり、在来軸組工法と2×4工法（ツーバイ工法）があります。2つの工法の違いをポイントでお伝えしますと下記になります。 在来軸組工法：柱・土台・梁などを組み合わせた骨組みで建てる日本伝統工法2×4工法：枠組み壁工法とも呼ぶ、規格化した木材を組み合わせ、耐力壁を設けた工法在来軸組工法や2×4工法はそれぞれメリット・デメリットがありますので、どちらの工法で建てるかよく検討しましょう。 家を建ててくれる会社の種類注文住宅を建ててくれる会社は複数あり、大きく分けると下記のような会社になります。 ハウスメーカー工務店建築設計事務所ハウスメーカーは全国に営業所や住宅展示場を構えて活動していて、安定した品質を全国規模で提供する住宅会社です。工務店は、地元を中心とした地域密着型の営業活動をしており、手厚いアフターサービスやレスポンスの早い対応が期待できる特徴があります。建築設計事務所は、設計を専門とした住宅会社です。設計に特化し、制限のない自由な設計が可能なため、世界に一つだけの注文住宅を建てる事ができます。このように住宅会社によってそれぞれ特徴が異なりますので、どの住宅会社が適切かよく考えて選びましょう。 注文住宅の種類注文住宅の種類を大きく分けると下記の種類があります。 規格型セミオーダー型フルオーダー型規格型の注文住宅は、決められた間取りから壁紙や設備、床の種類などを選んでいく設計となっています。間取りや窓の位置の変更はできず、設計に制限がある注文住宅となっています。セミオーダー型は、間取りや外装・内装の仕様、設備など基本となるプランがあり、そのプランを土台に自分の好みに合わせて設計ができる注文住宅です。フルオーダー型は、完全自由設計が可能な注文住宅です。一から間取りを設計し、仕様を決めていきますので、その分の時間と建築コストが掛かります。 住宅に欠かせない性能どんなに外観が素敵な家でも地震に弱い家であったり、室内が寒かったりする家では問題です。外観などのデザインも大切ですが、住宅に必要なのは快適に生活を送れる環境がある事です。暮らしやすい生活を作る住宅性能とは何かというと下記のような性能です。 耐震性能断熱・気密性能耐震性能は言葉の通り、地震に対する性能です。日本は地震大国ですから、耐震性能がしっかりと取れた家を建てる事が重要です。断熱・気密性能とは、簡単に言いますと室内温度の快適さに影響する性能です。冬は暖かく、夏は涼しい家というのは、この断熱・気密性能が高い家となっています。冷暖房効率も高くなり省エネ効果もあるので、住宅には欠かせない性能です。 まとめここまで注文住宅を建てる前に知っておきたい事についてご紹介してきました。きっと、ほとんどの方は注文住宅を建てるのは初めてかと思います。注意していただきたいのが、何も情報がないまま家づくりを進めてしまうと、後々後悔してしまう可能性があるという事です。一生に一度の買い物とも言える家づくりですから後悔がないように、今回ご紹介した事を参考にしていただけたら嬉しく思います。家づくりの最初の一歩は情報収集です。まず、住宅会社の資料請求をして、たくさん情報を集めて理想の家を建てましょう。いえとち本舗では会員登録する事で施工事例や間取りを無料で見放題です。資料請求も行っていますので、ぜひご参考ください。https://smarthouse-yamaguchi.jp/contact/
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ローコスト住宅の失敗例とは？安い理由や後悔しないためのポイントを解説
ブログやSNSでは、ローコスト住宅を建てて失敗した体験談を目にすることがあります。ローコスト住宅の建築を検討している方は、失敗例を知ると不安に感じるのではないでしょうか。しかし、失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の参考になります。 この記事では、ローコスト住宅の失敗例をご紹介し、安い理由や後悔しないためのポイントを解説します。安全かつ居住性に優れたローコスト住宅を建築するコツがわかるようになるでしょう。 ローコスト住宅とは？ローコスト住宅の定義ローコスト住宅の魅力ローコスト住宅のリスクローコスト住宅が安い理由コストを削減している間取りやデザインを規格化している設備のグレードを低く抑えているオプションを設定しているローコスト住宅の失敗例間取りやデザインが希望通りではなかった断熱性が低くて夏は暑く冬は寒いオプションの追加で割高になったメンテナンス費用がかさんだアフターフォロー体制に問題があったローコスト住宅を建てる際に後悔をしないためのポイント予算や希望を明確にする断熱性をチェックする耐震性をチェックするアフターフォローや保証をよく確認する複数の業者を比較検討する第三者機関に相談する信頼できるハウスメーカーに依頼して安全性と居住性に優れたローコスト住宅を建築しよう！ ローコスト住宅とは？ ローコスト住宅はその言葉から「ローコストの住宅」であることがイメージできますが、具体的にはどのような特徴があるのでしょうか？ここでは、ローコスト住宅の定義と魅力、建築するリスクなどを解説します。 ローコスト住宅の定義ローコスト住宅とは、安い価格（ローコスト）で建てられる住宅を指します。明確な定義はありませんが、坪単価は40〜60万円程度、総額1,000万円台がローコスト住宅の目安です。 坪単価が30万円程度で総額1,000万円以下の超ローコスト住宅も存在します。坪単価が30万円で延床面積が30坪だと、総額900万円で住宅の建築が可能です。土地代や諸費用などを含めると1,000万円以上になりますが、予算が限られている人にとっては、持ち家を持つための重要な選択肢になるでしょう。 ローコスト住宅は、ハウスメーカーや工務店、設計事務所などに家づくりを依頼できます。ローコスト住宅の建築を得意としているハウスメーカーは、ローコストメーカーと呼ばれます。ローコスト住宅の魅力ローコスト住宅は低価格であるため、収入が低い若い世代でも住宅を建てられることが大きな魅力です。住宅ローンも組みやすく、毎月の返済額を低く抑えられます。住宅ローンの負担が軽くなると、余裕のある生活が送れるようになるでしょう。 また、ローコスト住宅は工期が短いため、早く完成して入居できることも魅力の一つです。工期は2～3ヵ月程度で、一般的な注文住宅と比べると短期間で完成します。仮住まいの期間も短縮されるため、家賃を節約できます。ローコスト住宅のリスクローコスト住宅のリスクとして、断熱性や耐震性、耐火性、遮音性などが劣る可能性があることが挙げられます。コストダウンを図るために安価な建材を使っていたり、工事がずさんだったりすると、安全かつ快適に暮らせません。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性や耐震性に問題があるわけではなく、一定の基準を満たした長期優良住宅の認定を受けているローコスト住宅も存在します。安全で快適に暮らすには、施工実績が豊富で信頼できるローコストメーカーに建築を依頼することが大切です。ローコスト住宅が安い理由 ローコスト住宅は総額1,000万円台で建築できるのが魅力です。予算が少なくても一戸建て住宅を建築できる可能性があります。しかし、どのような理由で価格を安くしているのかが気になる方は多いでしょう。ここでは、ローコスト住宅が安い理由を解説します。 コストを削減しているローコスト住宅が安い理由は、企業努力でコスト削減に取り組んでいるためです。住宅の建築には「材料費」「人件費」「諸経費」が必要になりますが、これらのコストを可能な限り削減することで、低価格を実現しています。 コスト削減の取り組みの一例として、使用する建材や設備のグレードを統一し、一括大量仕入れをすることで材料の調達コストを低く抑えられます。全国展開をしているハウスメーカーであれば、全国の支店の材料調達を本部が行うことで一括大量仕入れが可能です。 また、広告宣伝費を削減するために、コストのかかるテレビコマーシャルをやめて、インターネット広告やSNSでの宣伝に切り替えているハウスメーカーも存在します。間取りやデザインを規格化しているローコスト住宅は間取りやデザインを規格化し、マニュアルに沿って工事を行うことでコストダウンにつなげています。規格化することで使用する建材や人件費などが予測でき、コストを低く抑えられます。 ローコスト住宅は、無駄のないコンパクトなデザインを採用するのが一般的です。ゴージャスな見栄えよりも、限られたスペースの効率的な利用と無駄の排除に焦点を当てます。コンパクトなデザインで間取りも規格化されていると、職人の負担が大きく軽減します。 また、規格化による一貫性のある設計で品質が安定し、修正作業を少なくすることも可能です。建設プロセスが迅速かつ効率的に進行することで工期が短縮し、人件費の削減につながります。設備のグレードを低く抑えているローコスト住宅は、水回りなどの設備のグレードを低く抑えることでコストダウンを図っています。最新設備を導入するとコストがかかるため、一昔前の旧式の設備を使用することも多いです。 最新設備ではないため、機能性や利便性は低下しますが、コスト削減につながります。低価格で定評のあるリクシルの設備を標準仕様にするハウスメーカーも存在し、さまざまな工夫を施すことで大幅な低価格化を実現しています。 また、設備のグレードを同じにすることで一度に大量発注ができるようになり、仕入れコストの削減が可能です。職人も同じ設備を何度も繰り返し設置することで作業に慣れてくるため、工期の短縮による人件費の削減にもつながります。オプションを設定しているローコスト住宅は、標準仕様の本体価格を安くして、必要なものをオプションで追加することで安さを実現しています。例えば、標準仕様ではオール電化ではなくても、希望するとオプションでオール電化を追加できます。ただし、あらゆる最新設備をオプションで導入できるとは限りません。導入できる設備は限定されます。 ハウスメーカーによっては、長期優良住宅にするためのオプションを設定している場合があります。長期優良住宅の認定が受けられる仕様にすると、安全性や居住性が大きく向上しますが、オプション追加費が高額になることがあるため注意が必要です。なお、標準仕様が長期優良住宅の条件を満たしているハウスメーカーも存在します。ローコスト住宅の失敗例 ブログやSNSでは、「ローコスト住宅を建てて失敗した」という書き込みを目にすることがあります。失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の教訓になるでしょう。ここでは、ローコスト住宅の失敗例をいくつかご紹介します。 間取りやデザインが希望通りではなかったローコスト住宅は間取りやデザインが規格化されているため、標準仕様だと希望通りにはならないことがあります。オプションで間取りやデザインを変更できる場合がありますが、すべての希望が実現するとは限りません。 間取りやデザインに強いこだわりのある方はローコスト住宅は向いておらず、フルオーダーやセミオーダーの注文住宅がおすすめです。一般的な注文住宅だと地域にもよりますが、坪単価は90万円程度になり、ローコスト住宅のような低価格は望めません。 ローコスト住宅を建てる際は、事前に間取りやデザインを確認して、希望に近いかを判断することが大切です。複数のハウスメーカーの間取りやデザインを確認することで、失敗を防げます。断熱性が低くて夏は暑く冬は寒いローコスト住宅は価格を低く抑えるために、断熱性が低い場合があります。断熱性が低いと光熱費がかさむことがあり、毎月の電気代の負担が増えるので注意が必要です。 断熱材は、家の外から熱の出入りを遮る性能を高めるために重要な役割を果たします。断熱性が低いと冬は寒く夏は暑くなり、居住空間の快適性を大きく損ねます。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性が低いわけではありません。断熱性能を重視したローコスト住宅も増えてきています。 ローコスト住宅を検討する際には、断熱性能についてもしっかりと確認しておくことが大切です。断熱材の厚みや種類、断熱等級、サッシや窓ガラスの性能などをチェックしましょう。オプションの追加で割高になったさまざまなオプションを追加すると割高になることがあります。広告などに掲載しているローコスト住宅の価格は標準仕様のものであり、さまざまなオプションを追加すると割高になるのは当然です。 必要としている設備などが標準仕様にあるかを確認しておくと、オプションの追加で割高になる失敗を防げます。また、カスタマイズを希望する場合は、オプションの内容と追加費をあらかじめ確認しておきましょう。 オプションを追加しすぎると、最終的な価格が一般的な注文住宅と同程度になることがあります。これでは、ローコスト住宅を建築する意味がなくなります。必要な設備とオプションを明確にし、予算内で満足できる住宅を建設するための適切なバランスを見つけましょう。メンテナンス費用がかさんだローコスト住宅は価格を抑えるために、耐久性やメンテナンス性に劣る建材や設備を使用することがあります。建材や設備によっては、経年劣化や故障による修繕や交換が必要になる頻度が高くなる可能性があります。 外壁や屋根の塗り替え、雨漏りの修理、給湯器やエアコンの交換、キッチンやトイレの交換などはメンテナンス費用がかさむ可能性が高いです。特に雨漏りは大変危険であり、放置しておくと腐食が進み、住宅に深刻なダメージを与えます。 なお、ローコスト住宅であっても、耐久性やメンテナンス性に優れた建材や設備を使用するハウスメーカーも増えてきています。ローコスト住宅の建築を依頼する際は、価格と品質のバランスを見極めましょう。アフターフォロー体制に問題があったローコスト住宅は、価格を抑えるために、アフターフォロー体制を簡素化している場合があります。トラブルが発生した場合に迅速に対応してもらえない可能性があり、注意が必要です。 「保証期間が短い」「保証内容が限定されている」「アフターフォローの担当者が不在」「アフターフォローの対応が遅い」などが失敗例として挙げられます。ローコスト住宅を建てる際には、アフターフォロー体制についてもしっかりと確認しておくことが大切です。 事前にアフターフォローや保証の内容を確認しておくと失敗を防げます。ローコスト住宅であっても、アフターフォロー体制を充実させているハウスメーカーも増えており、30～60年の長期保証が受けられる場合があります。 ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないためのポイント ここまで、ローコスト住宅の失敗例を見てきましたが、失敗例を分析すると、建ててから後悔しないためのポイントがわかります。ここでは、ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないための重要なポイントを解説します。予算や希望を明確にする 予算や間取りなどの希望を明確にしておき、予算内で希望を実現できるかを確認しておくことが大切です。予算が少ない場合は、すべての希望を実現させるのは難しいでしょう。希望には優先順位を付け、予算内に収まるように優先順位の高い希望から実現させるのがポイントです。 また、希望と予算を明確にすることは、無駄を排除するのにも役立ちます。不必要な追加オプションや設備を避け、コストを最小限に抑えるための手助けとなります。ローコスト住宅の建設は、慎重なプランニングと予算管理が成功の鍵です。 希望や要件を明確にすることでローコスト住宅を予算内で建築できます。なお、予期せぬ追加費用の発生に備えて、予算は少し余裕を持たせておくと安心です。断熱性をチェックする 断熱性は住みやすさを決める重要な要素であり、断熱性について確認することは大切です。住宅の断熱性能は、Q値やUa値、断熱等性能等級などの指標をチェックすると判明します。 Q値は熱損失係数であり、数値が低いほど省エネ性能は向上します。Ua値は外皮平均熱貫流率であり、Q値と同様に省エネ性能を判定するための指標です。Ua値が低いほど省エネ性能は向上します。 断熱等性能等級は、さまざまな住宅性能を評価するための指標です。1～7の等級があり、等級7が最も断熱性能が優れています。なお、長期優良住宅の認定基準を満たしていると、省エネ性能を確保できる断熱性能があると判断できます。住みやすさを重視するのであれば、長期優良住宅の仕様のローコスト住宅を選びましょう。 耐震性をチェックする耐震性は安全性を左右する重要な要素であり、耐震等級をチェックしておくことが大切です。耐震等級は建築基準法で規定されている指標で、1～3の等級があります。耐震等級3が最も耐震性が高く、消防署や警察署などの建築物が該当します。 ローコスト住宅を含む一般の住宅の多くは耐震等級2です。また、ツーバイフォー工法で建築されたローコスト住宅は耐震性が高く、地震に強い構造になっています。 なお、ハザードマップを確認し、地震などの自然災害のリスクについても調べておくことも大切です。地震の危険度が高いエリアでローコスト住宅を建築する際は、耐震性を重視しましょう。地震に強い住宅を建築することで、家族や財産を守れます。アフターフォローや保証をよく確認するアフターフォロー体制や保証内容に問題があると、メンテナンス費用がかさむことがあります。アフターフォローや保証内容を確認する際に重要なのは保証期間です。保証期間が長いと安心して暮らせます。 保証期間は10～60年で設定されることが多く、ローコスト住宅であっても長期保証が受けられます。永年保証が受けられるハウスメーカーも存在しますが、保証期間の長さだけで判断するのは禁物です。 保証期間は条件によって変動するため、条件を確認したうえで判断しましょう。一般的には、最初の10年間が無償保証期間であり、その後は10年ごとに有償保証期間を延長するケースが多いです。無償保証期間内でメンテナンスを行うと費用はかかりません。複数の業者を比較検討するローコスト住宅を建てる際に複数の業者を比較検討することは非常に重要です。複数の業者から相見積もりを取って、価格や品質、信頼性を比較しましょう。相見積もりを依頼すると業者間での価格競争が促進しますが、価格の安さだけでなく建材や設備の質なども比較することが大切です。 ローコスト住宅を建てる際は信頼できる業者に依頼することが重要であり、信頼性はこれまでの実績や実際に建築した施主の口コミが判断材料になります。営業担当者の接客態度も信頼性を見極める判断材料になるため、複数の業者とのコミュニケーションを通じて信頼性を見極めましょう。 なお、あまり多くの業者に見積もりを依頼すると手間と時間がかかるため、信頼できそうな業者を3社程度に絞り込んでおくことをおすすめします。第三者機関に相談するローコスト住宅の断熱性能や耐震性能などに不安がある場合は、第三者機関である住宅診断士によるホームインスペクション（住宅診断）を受けると安心できます。ホームインスペクションを受けるには料金がかかるため、事前に調べてから依頼しましょう。 ホームインスペクションを受けるのであれば、基礎工事の段階で立ち会ってもらうことをおすすめします。基礎は住宅の土台であり、基礎工事に欠陥があると安心して暮らせません。 ホームインスペクションを受けてみて欠陥が発覚した場合は立て直してもらいましょう。信頼できるハウスメーカーであれば手抜き工事をすることはありませんが、ホームインスペクションを受けることで手抜き工事のリスクが減少します。信頼できるハウスメーカーに依頼して安全性と居住性に優れたローコスト住宅を建築しよう！ローコスト住宅が安い理由は設備や建材を大量発注したり、広告宣伝費を削減したりしてコストダウンを図っているためです。信頼できるハウスメーカーであれば、品質を落としてまで安くすることはありません。3社程度のハウスメーカーから相見積もりを取得して、信頼性を見極めましょう。 ローコスト住宅の失敗例で多いのは居住性に関するものです。ほとんどの失敗例は、信頼できるハウスメーカーに建築を依頼すると防げることがわかります。失敗を防ぐために、価格と品質のバランスが取れているハウスメーカーに建築を依頼しましょう。 監修者：宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
