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建物・家づくり
建築面積とは?延床面積や土地面積との違いや計算方法をご紹介

建物や土地にはいろいろな面積があり、建築基準法により建築規模の制限がされています。住宅を購入する際は、建築面積や延床面積などの用語を必ず目にしますので、どんな意味なのかしっかり把握しておきましょう。
建築面積とは

建物は建築基準法により建築していい大きさや内容などが制限されています。建物の規模については制限を分類ごとに設けられるように、複数の面積で区別され、その面積の中の一つが建築面積です。これは建物外周の面積を示し、建物の水平投影面積(建物を真上から見た周囲)になります。
すべての建物が凹凸のない総2階ではなく、1階の面積が大きい場合や2階の面積が大きい場合もあります。こういった時も面積の求め方は同じで外周を測るのが基本です。1階が奥まっていて2階の面積が1階を覆うような建物の場合は、建物を真上から見たときに2階の部分しか見えないことになりますので、そのまま建築面積は2階の面積が建築面積となります。
平屋の場合は1階部分のみになりますので、建築面積は1階部分の面積です。建物はいくらでも大きく建てられかというとそうではありません。後述しますが、建物を建てる土地には建ぺい率という建物の大きさを制限する数値が定められています。そのため建物は建ぺい率を超える建築面積を持つ建物を建てることはできません。
「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い

建物に関する面積は他にもあり、新築を購入するときに必ず目にするといってもいいのが「延床面積」「建物面積」「土地面積」です。ここではこれらの面積についてお伝えしていきます。
延床面積
1階と2階の床面積を合計したものが延床面積になります。延床面積は施工面積とも呼ばれていて、簡単に言うと建物の部屋の内容量です。どんなに建築面積の大きい建物でも壁ばかりで部屋の面積が少なければ延床面積は少なくなります。部屋の面積は生活のしやすさに直結してきますので、新築を購入する際は延床面積の大きさというのが重要な指標になります。延床面積は緩和措置があり、バルコニーや吹き抜けなどは面積に含まれません。こういった緩和措置を効率的に設けることで容積率の制限以上に広く充実した建物を建てることができます。
建物面積
不動産業界で使われる用語で延床面積と同義で扱われています。不動産広告では車庫や地下室が建築面積に含まれる場合、その説明と面積を表記するように義務付けされていますので、物件情報を調べるときはよく確認しておくことが大切です。不動産用語には建坪というのもありますが、これは建築面積と同義に扱われているのが一般的です。しかし、建築基準法では明確な定義がされていない用語となっており、使い方もどこの面積を表しているか曖昧となっていて業者により算出の仕方が異なります。建坪の表記がされている物件は業者にどこの面積が含まれているか、計算方法など詳しく説明をもらうことをお勧めします。
土地面積
建物を建てる土地の面積のことで建築基準法では敷地面積と表記されています。敷地面積は、その土地の水平投影面積で示し、道路境界線と隣地境界線に囲まれた範囲内の面積になります。建築基準法により道路とみなされる部分は敷地面積に算入されません。幅員4m未満の道路の場合は、道路中心線から2mのところが道路境界線とみなされるため、この範囲が敷地にかかっている場合は敷地面積に含まれなくなります。
建築面積に含まれるもの

建築面積には不算入にできる緩和措置がありますが、その条件を満たさない場合は建築面積に参入されます。建築面積に算入されるものとして外壁から1mを超えるバルコニーや庇、軒です。外壁から突き出した構造物は1mを超えた部分が面積に含まれます。例えば3mのバルコニーのある建物は1mを除いた2m部分が建築面積に算入されます。
地階についても算入されるケースがありますので、地階を設ける方はご注意ください。地階は地盤面上から1mを超えると、超えた分が建築面積に算入されます。
ピロティや玄関ポーチなどの開放性の高い構造を持つ建築物は先端から1m以内の部分が建築面積に算入されません。条件は外壁のない部分が連続して4m以上、柱の間隔が2m以上、天井の高さが2.1m以上となります。
建築物に該当するものは建築面積に含まれると建築基準法では規定されているため、カーポートやガレージなどの屋根と柱を持つ構造は建築面積に含まれ、屋根のない中庭は含まれません。建物は面積の制限が定められていますので、こういった緩和措置を効率よく利用することで、より充実した建物を建てることが可能になります。
建築面積と建ぺい率について

かいつまむと建物の大きさが建築面積、建物の大きさを制限する割合が建ぺい率です。建築面積は建ぺい率によって制限され、建ぺい率は建物を建てる土地により規定されています。それでは、以下に建築面積と建ぺい率について具体的にお伝えしていきます。
建ぺい率と容積率の求め方
土地に規定された建物の建築面積を制限する建ぺい率は、以下の計算でどの範囲まで建築できるか算出することができます。土地面積(㎡)×建ぺい率(%)=建築面積の上限(㎡)
例)100㎡の土地で建ぺい率が70%の場合は、上記の計算により「100㎡×70%=70㎡」となり、建築面積70㎡までの建物を建てることができるということです。
また、建ぺい率と同じくらいでてくる容積率のことも知っておきましょう。 容積率は前述したように建物の延床面積を制限するものです。
【容積率の求め方】
敷地面積(㎡)×容積率(%)=延床面積の上限(㎡)
※延床面積は1階と2階の床面積の合計です。
例)敷地面積100㎡に対して容積率150%の土地の場合は、「100㎡×150%=150㎡」となり、150㎡までの延床面積を持つ建物を建てることができます。
坪とは
住宅購入の際は「坪」という言葉もよく見かけるのではないでしょうか。坪は尺貫法という面積の単位で、約3.3㎡/坪、畳2帖分の大きさになります。敷地面積や建築面積、延床面積を坪で表記していることも多く、例えば50坪の土地は約165㎡の広さになります。坪がどの面積のことを表しているのか曖昧なこともありますので、不明な場合は業者に聞くことが大切です。
建ぺい率は用途地域によって割合が違う

土地は都市計画により建物用途が規定され、用途地域ごとに建ぺい率が異なります。用途地域は住居系、商業系、工業系があり、ここでは住宅に関する住居系を以下にまとめました。
第一種低層住居専用地域:30・40・50・60
第二種低層住居専用地域:30・40・50・60
第一種中高層住居専用地域:30・40・50・60
第二種中高層住居専用地域:30・40・50・60
第一種住居地域:50・60・80
第二種住居地域:50・60・80
準住居地域:50・60・80
建ぺい率は建物規模を決めるものですので、土地が広いから大きな建物を建てられるかというと必ずしもそうではありません。土地には建ぺい率や容積率が定められていますので、土地を購入する際は敷地面積の他にどれくらいの規模の建築が可能か必ずチェックしておきましょう。
まとめ
建物はいくらでも大きく建てられるわけではなく、土地に設けてある建ぺい率や容積率で建築規模を制限しています。確認なしに土地を買ってしまうと、建築制限により計画していた大きさの家を建てることができなくなってしまう可能性がありますのでご注意ください。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。
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平屋と二階建てのどちらが向いているかは、個々のライフスタイルや家族構成、好みなどによって異なります。ここでは、平屋が向いている人と二階建てが向いている人を解説します。平屋と二階建てで迷ったときの判断材料にしてください。 4-1.平屋が向いている人平屋はバリアフリーであるため、小さな子どもや高齢者、車椅子で生活している方がいる世帯に向いています。住居内での転落事故や転倒事故を防止でき、安心して子育てや介護ができます。ワンフロアであるため家族を見守りやすく、平屋は子育てや介護をするのに適しているといえるでしょう。 一生同じ家に住みたい場合、今は若くても将来を見据えて、バリアフリーで暮らしやすい平屋を選択する方も存在します。 家族とのコミュニケーションを大事にしたい方にも、平屋がおすすめです。平屋は部屋と部屋の距離が近く、家族同士の会話や交流が活発になりやすい構造になっています。いつも家族の気配を感じられ、温もりのある家庭を築きたい方に最適です。 4-2.二階建てが向いている人平屋を建てるには広い敷地が必要であるため、土地の広さが限られている場合は二階建てが向いています。狭小地でも平屋の建築は可能ですが、二階建てよりも部屋数を多くするのは困難です。 したがって、都市部などで敷地面積が限られていて家族数が多い場合は、平屋よりも二階建てが向いています。4人家族以上で部屋数を多くする必要がある場合、二階建てのほうが間取りプランの自由度は高いです。 同じ屋根の下で家族が一つになりながら、適度な距離を保ってお互いのプライバシーを尊重したい場合も、二階建てが適します。また、将来的に親との同居を考えている方も、二階建てのほうが二世帯住宅にリフォーム・リノベーションがしやすいです。 5.平屋をリノベーションするメリット・デメリット 平屋をリノベーションすることは可能です。リノベーションとは、既存の建物を改修し、新しい要素を追加して機能やデザインを向上させる工事を指します。ここでは、平屋をリノベーションするメリット・デメリットを解説します。 5-1.平屋リノベーションとは平屋リノベーションとは、既存の平屋をライフスタイルや好みに合わせて、間取りや設備、内装などの改装をすることを指します。構造的な問題や法的な問題がなければ、平屋を二階建てに、二階建てを平屋にリノベーションすることも可能です。 例えば、子どもが独立後に夫婦が暮らしやすくするために、二階建てを平屋にリノベーションすることがあります。また、家族構成の変化に対応して、部屋数を増やすためにリノベーションをすることもあるでしょう。 リノベーションの費用は工事内容によって異なるため、一概にはいえませんが、二階建てを平屋にリノベーションするには、500〜2,000万円程度かかるのが一般的です。 5-2.平屋リノベーションのメリット平屋リノベーションのメリットは、ライフスタイルや家族構成に合った理想の住宅にできることです。例えば、大きな屋根裏空間を活用してロフトを作ったり、勾配天井を活かして吹き抜けのあるリビングルームにしたりなど理想の住宅が実現します。 平屋は設計の自由度が高いため、リノベーションをするのに向いているといえるでしょう。また、二階建てを平屋にリノベーションすると、二階建てにはない平屋ならではのメリットを享受できます。 二階建てを平屋にすると階段のないワンフロアになるため、子どもが独立後の老後の生活が暮らしやすくなります。リビングや水回り、物干し場などがワンフロアで完結することは、老後の生活を快適に送るうえで大きなメリットです。 5-3.平屋リノベーションのデメリット二階建てを平屋にリノベーションする場合、災害時の対策や防犯対策などが必要になってきます。洪水や床上浸水などの際は二階やベランダに避難ができず、逃げ場がなくなります。 ハザードマップなどを確認し、洪水や床上浸水などの被害が想定される場合は、万一の災害に備えたリノベーションプランの検討が必要です。特に足腰の弱い高齢者が同居している家庭は、災害時の対策を徹底しておきましょう。 二階建てを平屋にすると防犯性能が低下することもデメリットです。リノベーション業者との打ち合わせでは、平屋にするとどのような防犯上の問題が発生するのかを洗い出し、適切な対策を講じるようにします。 また、土地が広いとリノベーション費用が高額になる傾向があるため、本当に必要な工事だけを行うようにすることも大切です。 6.メリット・デメリットを総合的に検討して平屋にするかを決めましょう! 平屋にするかを決める際は、メリット・デメリットを総合的に検討することが大切です。平屋は「バリアフリー性に優れている」「家族とのコミュニケーションが取りやすい」などのメリットがある反面、「広い敷地が必要」「日当たりや風通しが悪くなりやすい」などのデメリットがあります。 平屋は二階建てよりも設計の自由度が高く、専門家と相談すると、デメリットを解消できる場合があります。 平屋は、家族のライフスタイルや予算に合わせて、自由に設計・カスタマイズできる魅力的な住宅です。メリット・デメリットを総合的に検討して、ご家族にとって最適な住宅を実現しましょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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二世帯住宅の平均価格相場は?タイプ・工法・設備で変わる?
親世帯と子世帯が一緒に住む二世帯住宅。異なる世帯が同じ家に住むことになりますので、メリットはもちろん、お互いの関係を良好に保っていくために気をつけていかなければいけないこともあります。この記事では二世帯住宅の費用相場や間取り対応、注意しておきたいことなどをお伝えしていきます。1 そもそも二世帯住宅とは2 二世帯住宅の種類3 二世帯住宅の費用相場は?4 二世帯住宅のメリット5 二世帯住宅のデメリット6 二世帯住宅を建てる前の注意点 7 まとめそもそも二世帯住宅とは通常の住宅は一世帯だけで住むものですが、親世帯と子世帯が一つ屋根の下で住む住宅を二世帯住宅といいます。二世帯住宅と近いものに近居がありますが、これは両世帯が近い場所に住んでいることを表しているもので、同じ家に住んでいるというわけではありません。二世帯住宅は同じ家に一緒に暮らすという形となり、共有するものやプライバシーの取り方、家の間取り方法など住む人によって仕様も様々です。現在では二世帯住宅を建てた方を対象にした補助金制度もあります。 二世帯住宅の種類二世帯住宅は親世帯と子世帯が一緒に住む住宅ですから、生活スタイルや保っておきたいプライバシー、価値観や考え方などお互いのことを考えて家づくりをしていかなければいけません。間取り方法も住む人に合わせたつくりにしていく必要があり、土台となる間取りの種類があります。二世帯住宅を検討されている方は、どんな間取りがあるのか知り、間取り設計に活かしていきましょう。 完全分離タイプ 二世帯住宅の中では両世帯で最もプライバシーを維持していける間取りになります。名前の通り世帯同士で共有する空間は設けず、完全に生活空間を分けます。居住空間の分け方は、上下階で分ける方法と左右に分ける方法があります。上下階で分ける場合は階段を二箇所設置する必要があります。玄関も各世帯で一箇所ずつ設置することで表札も分けることができるため、苗字の違う世帯が住む場合は都合が良くなります。 一部共用タイプ 玄関やリビング、キッチンなどの水回りなど、部分的に共有する間取りが一部共用タイプです。部分的に共用することで完全分離のように設備類を複数設置することがなくコストを抑えることができます。また、適度に各世帯で距離感を保つことができるため、自由度が高く、プライバシーの確保とコミュニケーションのバランスがとれる間取りです。一部共用タイプは共用部があるため、効率よく空間を使うことができ、そこまで広くない敷地でも二世帯住宅を建てることができます。 同居タイプ 同居タイプは寝室以外の居住空間を共用する同居型の間取りです。昔からある二世帯が住む間取りであり、屋内に入る玄関やキッチン、お風呂、トイレなどを分けず親世帯と子世帯で一緒に使用していきます。プライバシーの確保はとりづらい間取りのため、リラックスできる空間を別に設けておくといいでしょう。また、親世帯と子世帯では生活リズムが異なりますので、この違いが最も影響を受けやすい間取りとも言えます。 二世帯住宅の費用相場は? 二世帯住宅の費用相場は2000〜4000万円になります。ただし、間取りや家の仕様で費用は大きく変わりますのでご注意ください。二世帯住宅の場合は、共用するところが多くなるほど費用を抑えることができます。一部共用タイプや同居タイプをご検討されている方は、費用をかけるところの優先順位を決めて設計することでコストを抑えながらもグレードの高い仕様が実現可能になります。2000〜30000万円台の二世帯住宅は一部共用タイプや同居タイプになり、3000万円以上になると玄関の他は分離できる一部共用タイプと完全分離タイプの二世帯住宅を建てることができます。二世帯住宅は補助金制度もありますので、費用負担を減らすためにも積極的に利用していきましょう。補助金制度には「地域型住宅グリーン化事業」があり、建物の仕様ごとに補助金110〜140万円の給付を受けることができます。また、この仕様の建物で三世代同居住宅にすると特別措置として上限30万円が加算。地域材を過半以上利用することで上限20万円加算することができ、最大50万円の補助金を受けることができます。補助金は年度ごとに要件が変わることがありますので確認しておくことをおすすめします。引用:国土交通省 令和3年度地域型住宅グリーン化事業 グループ募集の開始引用:地域型住宅グリーン化事業(交付) 二世帯住宅のメリット 子育て世帯にとっては二世帯住宅に住むと親世帯から子育てのサポートを受けやすいメリットがあります。子供を病院に連れていかなければいけない場合や保育園の送迎、仕事で子供を見ることができないケースなど、通常なら時間に都合をつけて子供の面倒を見ていかなければいけませんが、同じ家に両親が住んでいますので、子供を見てもらえるように頼みやすい環境にあります。また、生活を共有していくご家庭の場合は、食費や日用品などを共有することで、年間で6〜13万円の生活費を節約することもできます。ただし、いくら家族でもお金のトラブルは多く、双方が納得しているのではないかぎり、どちらか一方に負担が傾いてしまうとストレスの原因になってしまいますので注意しましょう。生活費についてはどのように負担していくか、よく話し合ってルールを決めていくことが大切です。 二世帯住宅のデメリット 同じ家に生活リズムやライフスタイルの異なる世帯が住むことになりますので、お互いの距離感というのが大事になります。二世帯住宅になると完全分離タイプだとしても通常の一世帯の家と比べてプライバシーやコミュニケーションには気を配ることになります。また、お金のトラブルにも注意しておかなければいけません。電気代やガス代などの光熱費、食費や日用品などの生活費については、できるだけ分けておくとトラブルも起きにくくなります。生活リズムが異なると光熱費に差が出ますので、負担の大きい側はストレスになってしまうことも考えられます。手数料や設置費は掛かってしまいますが、ガスメーターや水道メーターは別にしておくことをおすすめします。 二世帯住宅を建てる前の注意点【生活リズムやお金のこと】 生活費について管理方法や分担はお互いによく話し合い、双方納得するようにしておきましょう。お金のトラブルは多いですので、家族だから問題ないと思わずに電気メーターやガスメーターに関しては世帯で分ける方が無難です。また、親世帯と子世帯では生活リズムが異なります。休日はゆっくり眠っていたいのに早朝から生活音が届いてしまうと休むこともままならないです。意外と生活音は届きやすいので、寝室の配置には注意しておきましょう。キッチンやお風呂、トイレなど共有する場合は、使う時間がぶつかってしまうこともあります。部分的に共有していくのなら、お互いに守っておきたい生活ルールはあった方がいいでしょう。【間取りなどの家づくり】親世帯は高齢になっていきますので、介護のことも考えてなるべく階段のない生活ができる間取りにした方がいいでしょう。一階を親世帯の居住空間にすれば、外へのアクセスがしやすくなります。また、トイレや廊下幅を広くとることで車椅子での移動も可能になりますので、将来的に介護が必要な生活になっていくか事前に話し合っておくことが大切です。業者選びでは、二世帯住宅の実績を持つ業者を選ぶことです。異なる生活スタイルの世帯が一緒に住むことになりますので、各世帯が快適に暮らせる家づくりがされていなければいけません。通常の住宅とは、また違ったつくりになってきますので、必ず二世帯住宅の経験を持つ業者に依頼しましょう。 まとめ 家づくりは住み始めた時のイメージを具体的に持っておくことが大切です。失敗や成功したことなど、二世帯住宅を建てた人たちの経験談は参考にしておくと、これから行っていく家づくりに役立ちます。自分では大丈夫だと思っていても意外と見えていないもので、後から不便だなと感じてしまうこともあります。家は一生の買い物ですから後悔のないように妥協なく進めていきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから