ブログ/コラム
Blog/Column
建物・家づくり
住宅ローン控除は中古物件でも使える？適用条件や必要書類・費用について
住宅ローン控除は一定の条件をクリアすることで課税負担が緩和し、住宅購入がしやすくなる制度です。控除を受けるには適用要件や申請が必要ですので、住宅購入を検討されている方は、ぜひチェックしておきましょう。
住宅ローン控除とは？
住宅は高額であるため多くの方は住宅ローンを利用して購入または改築するかと思います。住宅ローン控除制度は住宅購入の負担を減らすために創設された制度になります。
これは金融機関から住宅購入のための資金を借り入れる方を対象に毎年税金が控除される制度です。住宅ローン控除の正式名称は「住宅借入金等特別控除」といい、対象物件は新築、中古住宅、増改築、マンションなどで一定の条件を満たすことで適用します。
控除額は10年間で最大400万円（1年間で40万円）、11〜13年目からは最大控除額が80万円（3年間は条件のうち少ない金額のものが3年間に渡り所得税から控除）と13年間毎年課税される所得税を緩和することができます。
控除額は年末の住宅ローン残高合計金額の1%が所得税から控除され、控除額が所得税額から超える場合は翌年度の住民税から一部控除（住民税からの控除上限額は13.65万円/年）される仕組みとなっています。また、長期優良住宅や低炭素住宅の認定住宅は控除額も上がり最大50万円/年控除されます。
新築の住宅ローン控除との違いは？
住宅ローン控除は新築の他にも中古住宅も対象とされますが適用要件が変わります。中古住宅の場合は、対象となる物件の築年数または現在の耐震性能基準を満たしているかになります。築年数は木造住宅で20年、耐火構造で25年とされています。
これは建築された年代によって耐震基準にばらつきがあるためで、建物が古いほど現代の基準よりも低いとみなされているからです。しかし、耐震基準が満たされていない築年数だから控除を受けることができないかというとそうではありませんのでご安心ください。
指定する築年数以上の場合は、現代の耐震金基準を満たす改修がされていれば控除を受けることができます。適用させるには対象物件と確認できる以下のいずれかの証明が必要です。
- 耐震基準適合証明書
- 国土交通大臣が定める耐震基準に適合していると建築士などが証明したもの
- 既存住宅性能評価書（耐震等級1以上）
- 既存住宅売買瑕疵保険に加入
中古住宅購入後、リノベーションを行う場合はリフォーム減税制度を併用することも可能ですから、そこで耐震改修を行うのもいいでしょう。ただし、後述しますが住宅ローン控除と併用する場合はいろいろ注意点がありますので、利用する場合は一度確認してからご検討ください。
住宅ローン控除の適用条件
住宅ローン控除の適用条件は以下になります。
- 個人の居住用であること
- 引き渡しから６ヶ月以内または控除を受ける年内までに入居すること
- 床面積が50㎡以上
- 借入金償還期間10年以上
- 合計所得金額3000万円以下
上記の要件は新築、中古住宅と共通です。上記でもお伝えしましたが、中古住宅は築年数が要件の範囲内であること。もし、範囲外なら現代の耐震基準を満たす住宅であることを証明する必要があります。 要件の中の入居期間については、現在新型コロナウイルスの影響により緩和措置がとられています。
入居が遅れる場合でも期限内までに契約を行い入居すれば控除を受けることができます。期限は注文住宅の新築の場合は2021年9月末までに契約、分譲・既存住宅の取得の場合は2021年11月末までに契約、で2022年12月31日までに入居となります。 詳しくは以下のページをご覧ください。
引用：住まい給付金 住宅ローン減税制度の概要
床面積は壁の中心線で囲った部屋の面積です。一定の期間内に契約した場合（注文住宅の新築の場合は令和2年から令和3年9月30日まで、分譲・既存住宅の取得の場合は令和2年12月1日から令和3年11月30日まで）令和3年1月1日から令和4年12月31日までに入居すると40㎡以上の要件が適合されます。また、40㎡以上50㎡未満の場合は、合計所得金額が1000万円以下の年のみに適用となります。
住宅ローン控除の申請に必要な書類・費用は？
住宅ローン控除の申請は、入居した年の収入の確定申告時になります。申請する際は税務署に必要書類を提出する必要があり、以下の書類が必要です。
- 本人確認書類
- 住宅ローン残高証明書
- 登記事項証明書
- 源泉徴収票
- 確定申告書
- 住宅借入金等特別控除額の計算明細書
申請期限は確定申告受付期間、概ね毎年2月中旬〜3月中旬になります。
書類の入手先
【本人確認書類】本人確認書類はマイナンバーカードまたはマイナンバー記載の住民票の写しかマイナンバー通知カード＋運転免許証などの本人確認書類になります。マイナンバーカード以外は運転免許証やパスポートなどの本人確認書類が必要になりますのでご注意ください。
また、住民票はマイナンバー記載のものになりますので、マイナンバーが記載されていない住民票を申し込まないようにお気をつけください。住民票は役所でもらうことができます。マイナンバーカードがあれば揃える書類も少なくなりますので、このタイミングでカードの申し込みをするのもいいでしょう。
【住宅ローン残高証明書】
住宅ローンを借り入れした金融機関から送付されます。
【登記事項証明書】
建物と土地の登記事項証明書が必要です。書類は法務局から入手することができます。
【源泉徴収票】
勤務先から源泉徴収票をもらうことができます。
【不動産売買契約書の写し】
不動産会社や住宅会社と契約した書類になります。
【確定申告書】
税務署または国税庁のサイトから入手することができます。確定申告書は「A」と「B」がありますが、会社員の場合は「A」になります。
【住宅借入金等特別控除額の計算明細書】
税務署または国税庁のサイトから入手することができます。 認定住宅や中古住宅の場合は上記書類の他に追加書類があります。
以下に記しますので該当する方は提出忘れがないように注意しましょう。
【長期優良住宅または低炭素住宅】
認定通知書の写しが必要です。契約した不動産会社または住宅会社からもらうことができます。
【中古住宅】
耐震基準適合証明書
国土交通大臣が定める耐震基準に適合していると建築士などが証明する書類
既存住宅性能評価書（耐震等級1以上）
上記書類のいずれか一つ。
書類は契約した業者からもらうことができます。
住宅ローン控除に関する注意点
ここではローン控除を利用する方への注意点をお伝えしていきます。
【リフォーム減税制度の併用について】
住宅ローン控除はリフォーム減税制度の併用も可能です。ただし、リフォーム減税の併用は耐震改修以外のリフォームだと不可になるためご注意ください。控除される額とリフォーム減税の適用される補助額を比較してどちらがいいか検討しましょう。
【借り入れ先に注意】
ローン控除受けるには民間の金融機関または住宅支援機構などからの借り入れが対象となります。親族から借り入れする場合は、対象外となりますのでご注意ください。
住宅所得目的の贈与は非課税となる制度がありますので、贈与を受ける場合はどれくらい非課税になるかも考慮して比較することをおすすめします。
【会社員の場合は1年目と2年目は申請方法が変わる】
申請は1年目と2年目で異なります。1年目は前述した通り必要書類を税務署に提出して申請しますが、2年目はローンの残高証明書を会社に提出し、年末調整で控除を受けることができます。
まとめ
住宅ローン控除は住宅購入者にとって費用負担を軽減することができる制度です。住宅は高額ですし、購入後は返済をしながら生活をおくっていくことになります。できるだけお金の負担は少ないにこしたことはないので、購入を検討されている方はぜひ利用しましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。
資料請求はこちらから
さらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。
会員登録はこちらから
関連記事
-
失敗しないための家づくり成功の10ヶ条【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
みなさまこんにちは！いえとち本舗山口中央店です★☆ 山口で新築住宅をお考えのみなさまは、「理想の家」というのはありますか(*^^*)？ よほど裕福な方でもない限り、家を購入するチャンスは人生で一度きり。。。その一度しかないチャンスで、絶対に失敗したくないと誰もが思うはずです！家づくりに失敗したというブログをよく見かけたり、家づくりは3度目でやっと満足のいく家を建てられると言われていたり、少し家づくりを難しく考えすぎていませんか? はじめに言ってしまいますが、思考さえ間違えなければ、家づくりを成功させることは簡単です。 誰にでも、絶対にできます！！ この記事では、山口での家づくりで失敗して後悔する方を減らせるよう、より多くの方に家づくりを成功に導くための10ヶ条をお伝えします。 実は、家づくりを成功する究極の方法は、この10ヶ条をマスターすることです。マスターすれば、まさに鬼に金棒！山口での家づくりの成功する確率をぐっと上げたい方は、こちらの記事を先にお読み、10ヶ条を知る方が効果絶大です。まずはじめに、家づくりの成功とは何かをはっきりとさせておく必要があります。家づくりの成功は、大きくて設備の充実した凄い家を建てることでしょうか？もしあなたのゴールが凄い家を建てることなら、この記事は参考にならないと思います。 家を建てる目的は、あなたやあなたのご家族の生活をよりよくするためで、家づくりの成功とは、今よりも良い生活をおくれることだと考えています。家づくりは幸せな生活を手に入れるための手段です。決して家を建てることが目的になってはいけません。 幸せな生活を送るための家づくりそのために必要な考え方を、ここではお伝えします。（※あくまでも私が考え抜いたことです。） ---- 新築住宅で失敗しないための家づくり成功の10ヶ条 ----1. 絶対に無理な資金計画はしない2. 追加設備をなくし費用をなるべく抑える3. 決めた予算内で考えてオーバーしない4. 変わっていくライフスタイルに対応できる間取りにする5. メリットだけではなくデメリットも知る6. 金融機関に強いパルプのある会社を選ぶ7. 土地の状況をしっかりと把握する8. アフターフォローが充実している会社を選ぶ9. どんどん売り込んでくる営業マンがいる会社には要注意10. 良い営業マンとの出会いが成功の鍵ここでご紹介したのは、家づくりをこれからの生活のための手段として考えている方へ向けた、成功の10ヶ条です。この10ヶ条を参考に、あなたに新築住宅を通して今より良い生活を手に入れて頂ければ幸いです。 素人のあなたにとって、家づくりはわからないことだらけだと思います。だから、正しく導いてくれる良い営業マンとの出会いが、家づくりを成功させるためには不可欠です。 何度もお伝えしているように、新築住宅を購入するのは、これからより良い生活をするための一つの手段です。家よりもむしろ、家を買った後の生活にフォーカスして計画を進めてくれる会社を探して下さい。 良い営業マンに出会えれば、家づくりは9割以上成功したようなものです。 最初のパートナー探しには絶対に妥協しないようにしてください！！ また、いい会社を見つけるためには、カタログをうまく利用するのが効果的です。カタログを甘くみていませんか？良い会社を見つけたい方はぜひ一度、次の記事をお読みください。また、いえとち本舗山口中央店では、イベントを随時開催中です♪是非一度来店下さいませ＼（＾＾）／1月11日(土)～1月17日(金)開催イベント↓【新春限定イベント】この内容を知るまでは家づくりは進めてはいけません！
-
ローコスト住宅の失敗例とは？安い理由や後悔しないためのポイントを解説
ブログやSNSでは、ローコスト住宅を建てて失敗した体験談を目にすることがあります。ローコスト住宅の建築を検討している方は、失敗例を知ると不安に感じるのではないでしょうか。しかし、失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の参考になります。 この記事では、ローコスト住宅の失敗例をご紹介し、安い理由や後悔しないためのポイントを解説します。安全かつ居住性に優れたローコスト住宅を建築するコツがわかるようになるでしょう。 ローコスト住宅とは？ローコスト住宅の定義ローコスト住宅の魅力ローコスト住宅のリスクローコスト住宅が安い理由コストを削減している間取りやデザインを規格化している設備のグレードを低く抑えているオプションを設定しているローコスト住宅の失敗例間取りやデザインが希望通りではなかった断熱性が低くて夏は暑く冬は寒いオプションの追加で割高になったメンテナンス費用がかさんだアフターフォロー体制に問題があったローコスト住宅を建てる際に後悔をしないためのポイント予算や希望を明確にする断熱性をチェックする耐震性をチェックするアフターフォローや保証をよく確認する複数の業者を比較検討する第三者機関に相談する信頼できるハウスメーカーに依頼して安全性と居住性に優れたローコスト住宅を建築しよう！ ローコスト住宅とは？ ローコスト住宅はその言葉から「ローコストの住宅」であることがイメージできますが、具体的にはどのような特徴があるのでしょうか？ここでは、ローコスト住宅の定義と魅力、建築するリスクなどを解説します。 ローコスト住宅の定義ローコスト住宅とは、安い価格（ローコスト）で建てられる住宅を指します。明確な定義はありませんが、坪単価は40〜60万円程度、総額1,000万円台がローコスト住宅の目安です。 坪単価が30万円程度で総額1,000万円以下の超ローコスト住宅も存在します。坪単価が30万円で延床面積が30坪だと、総額900万円で住宅の建築が可能です。土地代や諸費用などを含めると1,000万円以上になりますが、予算が限られている人にとっては、持ち家を持つための重要な選択肢になるでしょう。 ローコスト住宅は、ハウスメーカーや工務店、設計事務所などに家づくりを依頼できます。ローコスト住宅の建築を得意としているハウスメーカーは、ローコストメーカーと呼ばれます。ローコスト住宅の魅力ローコスト住宅は低価格であるため、収入が低い若い世代でも住宅を建てられることが大きな魅力です。住宅ローンも組みやすく、毎月の返済額を低く抑えられます。住宅ローンの負担が軽くなると、余裕のある生活が送れるようになるでしょう。 また、ローコスト住宅は工期が短いため、早く完成して入居できることも魅力の一つです。工期は2～3ヵ月程度で、一般的な注文住宅と比べると短期間で完成します。仮住まいの期間も短縮されるため、家賃を節約できます。ローコスト住宅のリスクローコスト住宅のリスクとして、断熱性や耐震性、耐火性、遮音性などが劣る可能性があることが挙げられます。コストダウンを図るために安価な建材を使っていたり、工事がずさんだったりすると、安全かつ快適に暮らせません。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性や耐震性に問題があるわけではなく、一定の基準を満たした長期優良住宅の認定を受けているローコスト住宅も存在します。安全で快適に暮らすには、施工実績が豊富で信頼できるローコストメーカーに建築を依頼することが大切です。ローコスト住宅が安い理由 ローコスト住宅は総額1,000万円台で建築できるのが魅力です。予算が少なくても一戸建て住宅を建築できる可能性があります。しかし、どのような理由で価格を安くしているのかが気になる方は多いでしょう。ここでは、ローコスト住宅が安い理由を解説します。 コストを削減しているローコスト住宅が安い理由は、企業努力でコスト削減に取り組んでいるためです。住宅の建築には「材料費」「人件費」「諸経費」が必要になりますが、これらのコストを可能な限り削減することで、低価格を実現しています。 コスト削減の取り組みの一例として、使用する建材や設備のグレードを統一し、一括大量仕入れをすることで材料の調達コストを低く抑えられます。全国展開をしているハウスメーカーであれば、全国の支店の材料調達を本部が行うことで一括大量仕入れが可能です。 また、広告宣伝費を削減するために、コストのかかるテレビコマーシャルをやめて、インターネット広告やSNSでの宣伝に切り替えているハウスメーカーも存在します。間取りやデザインを規格化しているローコスト住宅は間取りやデザインを規格化し、マニュアルに沿って工事を行うことでコストダウンにつなげています。規格化することで使用する建材や人件費などが予測でき、コストを低く抑えられます。 ローコスト住宅は、無駄のないコンパクトなデザインを採用するのが一般的です。ゴージャスな見栄えよりも、限られたスペースの効率的な利用と無駄の排除に焦点を当てます。コンパクトなデザインで間取りも規格化されていると、職人の負担が大きく軽減します。 また、規格化による一貫性のある設計で品質が安定し、修正作業を少なくすることも可能です。建設プロセスが迅速かつ効率的に進行することで工期が短縮し、人件費の削減につながります。設備のグレードを低く抑えているローコスト住宅は、水回りなどの設備のグレードを低く抑えることでコストダウンを図っています。最新設備を導入するとコストがかかるため、一昔前の旧式の設備を使用することも多いです。 最新設備ではないため、機能性や利便性は低下しますが、コスト削減につながります。低価格で定評のあるリクシルの設備を標準仕様にするハウスメーカーも存在し、さまざまな工夫を施すことで大幅な低価格化を実現しています。 また、設備のグレードを同じにすることで一度に大量発注ができるようになり、仕入れコストの削減が可能です。職人も同じ設備を何度も繰り返し設置することで作業に慣れてくるため、工期の短縮による人件費の削減にもつながります。オプションを設定しているローコスト住宅は、標準仕様の本体価格を安くして、必要なものをオプションで追加することで安さを実現しています。例えば、標準仕様ではオール電化ではなくても、希望するとオプションでオール電化を追加できます。ただし、あらゆる最新設備をオプションで導入できるとは限りません。導入できる設備は限定されます。 ハウスメーカーによっては、長期優良住宅にするためのオプションを設定している場合があります。長期優良住宅の認定が受けられる仕様にすると、安全性や居住性が大きく向上しますが、オプション追加費が高額になることがあるため注意が必要です。なお、標準仕様が長期優良住宅の条件を満たしているハウスメーカーも存在します。ローコスト住宅の失敗例 ブログやSNSでは、「ローコスト住宅を建てて失敗した」という書き込みを目にすることがあります。失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の教訓になるでしょう。ここでは、ローコスト住宅の失敗例をいくつかご紹介します。 間取りやデザインが希望通りではなかったローコスト住宅は間取りやデザインが規格化されているため、標準仕様だと希望通りにはならないことがあります。オプションで間取りやデザインを変更できる場合がありますが、すべての希望が実現するとは限りません。 間取りやデザインに強いこだわりのある方はローコスト住宅は向いておらず、フルオーダーやセミオーダーの注文住宅がおすすめです。一般的な注文住宅だと地域にもよりますが、坪単価は90万円程度になり、ローコスト住宅のような低価格は望めません。 ローコスト住宅を建てる際は、事前に間取りやデザインを確認して、希望に近いかを判断することが大切です。複数のハウスメーカーの間取りやデザインを確認することで、失敗を防げます。断熱性が低くて夏は暑く冬は寒いローコスト住宅は価格を低く抑えるために、断熱性が低い場合があります。断熱性が低いと光熱費がかさむことがあり、毎月の電気代の負担が増えるので注意が必要です。 断熱材は、家の外から熱の出入りを遮る性能を高めるために重要な役割を果たします。断熱性が低いと冬は寒く夏は暑くなり、居住空間の快適性を大きく損ねます。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性が低いわけではありません。断熱性能を重視したローコスト住宅も増えてきています。 ローコスト住宅を検討する際には、断熱性能についてもしっかりと確認しておくことが大切です。断熱材の厚みや種類、断熱等級、サッシや窓ガラスの性能などをチェックしましょう。オプションの追加で割高になったさまざまなオプションを追加すると割高になることがあります。広告などに掲載しているローコスト住宅の価格は標準仕様のものであり、さまざまなオプションを追加すると割高になるのは当然です。 必要としている設備などが標準仕様にあるかを確認しておくと、オプションの追加で割高になる失敗を防げます。また、カスタマイズを希望する場合は、オプションの内容と追加費をあらかじめ確認しておきましょう。 オプションを追加しすぎると、最終的な価格が一般的な注文住宅と同程度になることがあります。これでは、ローコスト住宅を建築する意味がなくなります。必要な設備とオプションを明確にし、予算内で満足できる住宅を建設するための適切なバランスを見つけましょう。メンテナンス費用がかさんだローコスト住宅は価格を抑えるために、耐久性やメンテナンス性に劣る建材や設備を使用することがあります。建材や設備によっては、経年劣化や故障による修繕や交換が必要になる頻度が高くなる可能性があります。 外壁や屋根の塗り替え、雨漏りの修理、給湯器やエアコンの交換、キッチンやトイレの交換などはメンテナンス費用がかさむ可能性が高いです。特に雨漏りは大変危険であり、放置しておくと腐食が進み、住宅に深刻なダメージを与えます。 なお、ローコスト住宅であっても、耐久性やメンテナンス性に優れた建材や設備を使用するハウスメーカーも増えてきています。ローコスト住宅の建築を依頼する際は、価格と品質のバランスを見極めましょう。アフターフォロー体制に問題があったローコスト住宅は、価格を抑えるために、アフターフォロー体制を簡素化している場合があります。トラブルが発生した場合に迅速に対応してもらえない可能性があり、注意が必要です。 「保証期間が短い」「保証内容が限定されている」「アフターフォローの担当者が不在」「アフターフォローの対応が遅い」などが失敗例として挙げられます。ローコスト住宅を建てる際には、アフターフォロー体制についてもしっかりと確認しておくことが大切です。 事前にアフターフォローや保証の内容を確認しておくと失敗を防げます。ローコスト住宅であっても、アフターフォロー体制を充実させているハウスメーカーも増えており、30～60年の長期保証が受けられる場合があります。 ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないためのポイント ここまで、ローコスト住宅の失敗例を見てきましたが、失敗例を分析すると、建ててから後悔しないためのポイントがわかります。ここでは、ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないための重要なポイントを解説します。予算や希望を明確にする 予算や間取りなどの希望を明確にしておき、予算内で希望を実現できるかを確認しておくことが大切です。予算が少ない場合は、すべての希望を実現させるのは難しいでしょう。希望には優先順位を付け、予算内に収まるように優先順位の高い希望から実現させるのがポイントです。 また、希望と予算を明確にすることは、無駄を排除するのにも役立ちます。不必要な追加オプションや設備を避け、コストを最小限に抑えるための手助けとなります。ローコスト住宅の建設は、慎重なプランニングと予算管理が成功の鍵です。 希望や要件を明確にすることでローコスト住宅を予算内で建築できます。なお、予期せぬ追加費用の発生に備えて、予算は少し余裕を持たせておくと安心です。断熱性をチェックする 断熱性は住みやすさを決める重要な要素であり、断熱性について確認することは大切です。住宅の断熱性能は、Q値やUa値、断熱等性能等級などの指標をチェックすると判明します。 Q値は熱損失係数であり、数値が低いほど省エネ性能は向上します。Ua値は外皮平均熱貫流率であり、Q値と同様に省エネ性能を判定するための指標です。Ua値が低いほど省エネ性能は向上します。 断熱等性能等級は、さまざまな住宅性能を評価するための指標です。1～7の等級があり、等級7が最も断熱性能が優れています。なお、長期優良住宅の認定基準を満たしていると、省エネ性能を確保できる断熱性能があると判断できます。住みやすさを重視するのであれば、長期優良住宅の仕様のローコスト住宅を選びましょう。 耐震性をチェックする耐震性は安全性を左右する重要な要素であり、耐震等級をチェックしておくことが大切です。耐震等級は建築基準法で規定されている指標で、1～3の等級があります。耐震等級3が最も耐震性が高く、消防署や警察署などの建築物が該当します。 ローコスト住宅を含む一般の住宅の多くは耐震等級2です。また、ツーバイフォー工法で建築されたローコスト住宅は耐震性が高く、地震に強い構造になっています。 なお、ハザードマップを確認し、地震などの自然災害のリスクについても調べておくことも大切です。地震の危険度が高いエリアでローコスト住宅を建築する際は、耐震性を重視しましょう。地震に強い住宅を建築することで、家族や財産を守れます。アフターフォローや保証をよく確認するアフターフォロー体制や保証内容に問題があると、メンテナンス費用がかさむことがあります。アフターフォローや保証内容を確認する際に重要なのは保証期間です。保証期間が長いと安心して暮らせます。 保証期間は10～60年で設定されることが多く、ローコスト住宅であっても長期保証が受けられます。永年保証が受けられるハウスメーカーも存在しますが、保証期間の長さだけで判断するのは禁物です。 保証期間は条件によって変動するため、条件を確認したうえで判断しましょう。一般的には、最初の10年間が無償保証期間であり、その後は10年ごとに有償保証期間を延長するケースが多いです。無償保証期間内でメンテナンスを行うと費用はかかりません。複数の業者を比較検討するローコスト住宅を建てる際に複数の業者を比較検討することは非常に重要です。複数の業者から相見積もりを取って、価格や品質、信頼性を比較しましょう。相見積もりを依頼すると業者間での価格競争が促進しますが、価格の安さだけでなく建材や設備の質なども比較することが大切です。 ローコスト住宅を建てる際は信頼できる業者に依頼することが重要であり、信頼性はこれまでの実績や実際に建築した施主の口コミが判断材料になります。営業担当者の接客態度も信頼性を見極める判断材料になるため、複数の業者とのコミュニケーションを通じて信頼性を見極めましょう。 なお、あまり多くの業者に見積もりを依頼すると手間と時間がかかるため、信頼できそうな業者を3社程度に絞り込んでおくことをおすすめします。第三者機関に相談するローコスト住宅の断熱性能や耐震性能などに不安がある場合は、第三者機関である住宅診断士によるホームインスペクション（住宅診断）を受けると安心できます。ホームインスペクションを受けるには料金がかかるため、事前に調べてから依頼しましょう。 ホームインスペクションを受けるのであれば、基礎工事の段階で立ち会ってもらうことをおすすめします。基礎は住宅の土台であり、基礎工事に欠陥があると安心して暮らせません。 ホームインスペクションを受けてみて欠陥が発覚した場合は立て直してもらいましょう。信頼できるハウスメーカーであれば手抜き工事をすることはありませんが、ホームインスペクションを受けることで手抜き工事のリスクが減少します。信頼できるハウスメーカーに依頼して安全性と居住性に優れたローコスト住宅を建築しよう！ローコスト住宅が安い理由は設備や建材を大量発注したり、広告宣伝費を削減したりしてコストダウンを図っているためです。信頼できるハウスメーカーであれば、品質を落としてまで安くすることはありません。3社程度のハウスメーカーから相見積もりを取得して、信頼性を見極めましょう。 ローコスト住宅の失敗例で多いのは居住性に関するものです。ほとんどの失敗例は、信頼できるハウスメーカーに建築を依頼すると防げることがわかります。失敗を防ぐために、価格と品質のバランスが取れているハウスメーカーに建築を依頼しましょう。 監修者：宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
-
ベタ基礎・布基礎の違いとは?メリット・デメリット を把握して最適なものを選ぼう
家を建てるときはデザインや間取り、住宅設備などに目がいってしまいますよね。しかし、私たちが安全に暮らしていく家にするには建物の構造についてもっとよく知っておかなければいけません。家の土台となる基礎についてはどのくらいご存知でしょうか。家の基礎にも種類があり、それぞれ特徴があります。そこで、今回の記事では基礎の種類と特徴について、基礎の選び方などをご紹介していきたいと思います。 1 住宅の基礎とは？2 基礎の種類 3 基礎の種類を決める前に地盤調査を行うこと 4 結局布基礎とベタ基礎のどちらがいいの？基礎の決め方5 まとめ 住宅の基礎とは？ 基礎とは建物の下に見えるコンクリートのところを指します。基礎は地面から少し下がったところから施工がされていて、建築基準法では根入れ深さ（地面から基礎の底盤までの深さ）が基礎の種類ごとに定められています。また、基礎底盤の厚さも建築基準法で定められています。※布基礎根入れ深さ：地面から240mm以上 ベタ基礎根入れ深さ：地面から120mm以上※布基礎底盤厚さ：地面から150mm以上 ベタ基礎底盤厚さ：地面から120mm以上 ただし、建築基準法が定める基準はあくまでも最低限の基準であって、実際には構造計算など様々な検証を行なって建物に適切な基礎をつくっていくことが大切です。 基礎の重要性と役割 基礎の役割は、建物の重さや外からの力（地震や風など）を地面に伝える役割があります。また、基礎があることで地面から上がってくる湿気を防いでいます。もし、基礎が弱く建物に適さないと基礎が沈下してしまったり、建物が傾いてしまったりする危険があります。いくら建物に強度があっても基礎が弱いと、このような危険が起こる可能性があるため、基礎は建物にとって重要な構造体となっています。 基礎の構造 基礎は主に鉄筋とコンクリートで構成がされています。昔の基礎は鉄筋を用いずにコンクリートのみで施工されていましたが、強度の問題で現在では鉄筋を入れた「鉄筋コンクリート造」の構造となっています。鉄筋とコンクリートを組み合わせた構造の理由は、鉄筋とコンクリートの短所を補い、単体で使うよりも組み合わせることでさらに強度を得られるからです。 【鉄筋の長所と短所】鉄筋の長所：引張力に強い鉄筋の短所：熱に弱く錆びやすい 【コンクリートの長所と短所】コンクリートの長所：熱に強いコンクリートの短所：引張力に弱い コンクリートはアルカリ性ですから、鉄筋をコンクリートに包むことで酸化を防ぐことができます。そして、コンクリートの引張力の弱さを鉄筋が補ってくれる構造になっているのです。 基礎の種類 基礎の種類はいろいろありますが、住宅に用いられる基礎は主に布基礎とベタ基礎です。ここでは、住宅によく採用される基礎の種類と特徴についてお伝えしていきます。 布基礎の特徴 布基礎は住宅によく採用される一般的な基礎です。基礎構造は、基礎立ち上がり部分が連続して繋がるつくりとなっています。布基礎の立ち上がりの部分と基礎底盤（フーチング）で荷重を支えるため点荷重となる構造です。基礎底盤（フーチング）を広くすることで不動沈下を防ぐことができます。基礎内の地面は露出したままにする場合と薄いコンクリートを打設して湿気を防ぐ防湿コンクリートが設けられている場合があります。ベタ基礎よりも施工するボリュームが少なくなり建築コストを抑えられるメリットがあります。布基礎のデメリットとなるところはベタ基礎と比べて耐震性が劣るところです。布基礎は前述したように点荷重となる構造なため、ベタ基礎のように荷重が分散されません。ただし、必ずしも布基礎は地震に弱いといわけではなく基礎底盤（フーチング）を広くしたり、地盤を改良して強固なものにしたりするなど、耐震性を上げる対策はありますので、建物と基礎、地盤と全体的に耐震性を考えていくことが大切です。また、布基礎は地面から上がってくる湿気に弱く床下でこもってしまうデメリットもあります。湿気が多いとシロアリが寄ってくる原因となり被害を受けやすいため防蟻対策を行うことが大切です。 ベタ基礎の特徴 ベタ基礎は、現在の住宅の主流となっている基礎です。基礎構造は、基礎の立ち上がりと地面にコンクリートを打設してつくられている構造となっています。地面に打たれたコンクリートは床スラブとして見るため構造上の重要となる部分になります。基礎立ち上がりと床スラブの構成は、建物の荷重などの力を基礎全体へと分散させる効果があり、不動沈下が起こりにくい構造になっています。地面に打設されているコンクリートは、地面の湿気を防ぐことができ、木造住宅に多い虫害にも強い特徴があります。ただし、施工規模は布基礎よりも大きくなるため、建築コストは布基礎よりも高くなります。注意しておきたいことは、必ずしもベタ基礎だから地震には強いとは言いきれないことです。ベタ基礎が強固であるのはコンクリート内部に鉄筋が組まれているからであり、この鉄筋量で強度が大きく変わってくるからです。もし、鉄筋の量が少ないと思っていたよりも弱いということになってしまうので、家を建てる際は必ず基礎の構造と強度を確認しておくことです。 その他の住宅に用いられる基礎 住宅の主な基礎は上記でお伝えした布基礎とベタ基礎ですが、その他の基礎も住宅に用いられることがあります。下記の深基礎と高基礎は住宅によって採用されることがありますので、特徴をチェックしておきましょう。 【深基礎】高低差のある敷地や傾斜のある敷地など土留めが必要なときに、擁壁を兼ねて対応できるのが深基礎です。通常の基礎よりも深くに基礎をつくる構造となっています。擁壁を設ける必要がある場合や地下室を設ける場合に深基礎を用いることが多いです。建築コストは通常の基礎と比べて高くなります。 【高基礎】高基礎は、通常の基礎よりも立ち上がりを高くしてつくる基礎です。基礎の立ち上がりが高いことで、床と地盤面に空間ができて、通気性が良くなり湿気対策に有効となります。また、床下空間が広くなるため、床下にある配管類などのメンテナンス性も向上します。ただし、基礎の高さが上がるため、通常の基礎よりも地震に対して弱くなるリスクがあります。 基礎の種類を決める前に地盤調査を行うこと 基礎の種類を決めるときは、建物を建てる地盤の強度を調べることが必要になります。地盤の強度を表すのが地耐力です。地耐力は地盤がどのくらいの荷重に耐えられるかを数値で表します。地耐力の数値が基準値に満たない場合は、そのまま施工してしまうと家が重さで傾いてしまったり、倒れてしまったりしまいます。このようなことが起こらないように、地盤の強度がないと判断された場合は地盤改良を行なって地耐力を上げること必要です。基礎は地盤の地耐力に適合した基礎構造を採用することが建築基準法で定められています。 結局布基礎とベタ基礎のどちらがいいの？基礎の決め方 ベタ基礎と布基礎のどちらの基礎が優れているかというと、どの基礎もメリットとデメリットがあるため一概には言えません。そもそも布基礎もベタ基礎も構造自体が違い、荷重に対しての支え方や力の伝達の仕方も異なるため、強度の比較はあまり意味がないでしょう。ただし、ベタ基礎は地面にコンクリートを打設することで、床下空間に湿気が溜まらず乾燥状態を保つことができます。布基礎も防湿コンクリートを打設すれば湿気は防げますが、その分のコストも上がります。現在はベタ基礎が主流になってきて建築コストも以前より下がっている傾向にあります。木造住宅の天敵であるシロアリの対策にもなりますので、日本の気候風土を考慮するとベタ基礎を採用することをおすすめします。 コストはどちらの基礎が有利？ ベタ基礎は鉄筋の配筋があり、コンクリートの打設量も多くなるため布基礎よりもコストが高くなります。コストを抑えたいという方には布基礎の方が有利に働くかもしれませんが、現在ではベタ基礎が主流となってきたため施工費用はそこまで大差がなくなりました。工事費用は地域や依頼する業者によって変わりますが、その差額は㎡あたり1,000円ほどで、30坪ほどの施工面積なら10万円ほど布基礎の方が安くなります。しかし、あくまでもこれは基礎のコストのみの比較ですから、地盤改良や建物の強度など全体を合わせた場合のトータルコストが変わらない、または高くつく可能性もあります。基礎の工程と工期の比較 基礎の工期は結論としてほぼ同じと見ていいでしょう。鉄筋の配筋やコンクリートの打設量などを見るとベタ基礎の方が施工手間や工事の日数が長くなると思われるかもしれませんが、そこまで日数の違いはありません。基礎工事の工程は下記のように進んでいきます。 自縄張り・やり方 根切り砕石敷き防湿シート敷設・捨てコンクリート打設鉄筋の配筋型枠設置基礎コンクリート打設 養生型枠ばらし 仕上げ完成「自縄・やり方」とは建物が建つ位置にロープなどを使って印をつける工程です。この工程で建物の外周の印をつけてから、基礎底板までの高さまで地面を掘削する「根切り」を行います。掘削した後は砕石を敷きランマーで転圧をして地耐力を確保します。次に地面からの湿気を防ぐために防湿シートの敷設と捨てコンクリートを打設します。ここから本格的な基礎工事が始まり、まずは鉄筋を組んでいき、床スラブ用の型枠の設置とコンクリートの打設。次に基礎立ち上がりの型枠を設置してコンクリートを打設していきます。コンクリート打設後は強度がでるまで養生してから型枠を外し、最後に基礎のバリ取りや仕上げモルタルを塗って完成となります。耐震性 各基礎の特徴でも挙げましたが、耐震性はベタ基礎の方が優れています。これは布基礎の点荷重と比較して、ベタ基礎は床スラブがあるため荷重が分散され負担が少ないからです。荷重が分散されるというのがどういう仕組みかというと、布基礎とベタ基礎は地盤と基礎との接地面積の大きさに違いがあり、ベタ基礎の方が地盤と接している面積が大きくなります。荷重が分散される理由は、この地盤の接している面積が大きいためで、布基礎は接地面積が小さいため接地圧が大きくなります。反対に接地面積の大きいベタ基礎は接地圧が小さくなりますので、その分、力が分散され地震に強いと言われています。しかし、前述したように布基礎でも耐震性を上げる対策はありますので、地盤と基礎、建物の総合的な強度で判断することが大切です。シロアリ対策となるのはベタ基礎 シロアリは湿気の多いところを好み、木を餌にするため木造住宅にとってシロアリは天敵です。シロアリを寄せ付けないためには水気をなくし、湿気をこもらせない工夫が必要であり、その点で言うとベタ基礎は地面にコンクリートを打っているため、湿気が上がってこず乾燥状態を保ちやすいので、シロアリ被害にあいにくい構造となっています。布基礎は地面が露出しているケースが多く、防湿コンクリートが打たれていても厚みがないため湿気が上がってきてしまうこともあります。多湿な土地というのもありますので、こういったところに家を建てる場合は布基礎よりもベタ基礎の方が適し、また、布基礎を採用するとしても、しっかり防蟻対策をとっていることが重要です。寒冷地の場合は布基礎の方が適している 寒冷地の場合は、地面の凍結による影響を考慮して布基礎の方が適しているとされています。寒冷地のように気温の低い地域は土が凍結し膨張するため、その範囲に基礎があると歪みが生じる恐れがあります。この土が凍結する範囲を凍結震度といい、土の凍結により基礎が膨張しないように寒冷地では基礎底板を凍結深度よりも深くに設けなければいけません。このことより通常の根入れ深さよりも深く掘らなければいけない寒冷地では、ベタ基礎だと掘削量が多くなり残土も増えるため処分費が高くなります。また、ベタ基礎の床スラブが歪んでしなう恐れもあります。凍結深度は建築基準法40条に基づき、地方公共団体が定める条例があるため、寒冷地の建設を計画されている方は役所や検査機関などに確認しましょう。まとめ 住宅で用いられる基礎の種類は、布基礎とベタ基礎が主流です。どちらの基礎が優れているかというと、家を建てる地盤の強度と建物の荷重によって適切な基礎が変わります。基礎の種類を検討するときは地盤の強度を把握しておくことが大切ですから、必ず地盤調査を行っておきましょう。また、木造住宅を建てる方は、虫害の対策をすることも大事です。特に木造住宅にとってシロアリは天敵です。シロアリなどの虫害の要因には湿気がありますので、乾燥状態を保てられるベタ基礎はとても効果的でおすすめの基礎になります。家づくりについてどうしたらいいかわからないという方は、まず情報収集するといいでしょう。いえとち本舗は家づくりについてわかる資料を無料で提供しています。もし、興味がありましたら、ぜひご利用ください。資料請求はこちら
