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建物・家づくり
在来工法とは?ツーバイフォー工法との違いやメリットを徹底解説

木造住宅には在来工法とツーバイフォー工法があります。木造住宅はこの2つの工法で建てられることが多く、どちらの工法で建てようか判断に迷われる方もいます。同じ木造でも特徴は異なりますので、自分にとって最適な工法を選んで家づくりをすることが望ましいです。この記事では在来工法やツーバイフォー工法についてご紹介していきます。
在来工法とは?

日本で古くから用いられている工法の一つが在来工法です。基礎の上に土台や柱、梁などの部材を接合した骨組み構造が特徴で木造軸組構法とも呼んでいます。構造体の接続は継手や仕口、ほぞ、などの伝統的な接続方法が基本となります。
現在では耐震基準の改正などにより筋交いの設置や金物での補強、耐力壁の設置など、建物がさらに強固になる手法がとられています。在来工法は普及率も高いため住宅会社により独自の工法を取り入れたり、コストを抑える工夫がされていたりします。
昔は大工によって継手や仕口、ほぞなど、接続のための加工が必要だったため高い技術力が必要で、時間もかかりました。しかし、現在ではプレカット工場で加工していますので、組むだけの状態で部材が現場に納品され、ツーバイフォー(2×4)工法なみの生産性を有しています。
木材加工の手間が減るため、昔のように接続部を一から加工することがなく施工にかかる時間も短縮されるようになりました。
在来工法とツーバイフォー工法の違い

ツーバイフォー工法は、北米生まれの工法でアメリカ全土に普及されています。名前の由来である2インチ×4インチの部材で構成がされており、他にも2インチ×6インチ、2インチ×8インチ、2インチ×10インチなどの規格化された部材で建物を建てていきます。それでは以下にその違いについてお伝えしていきます。
構造と接合
名前の由来である2インチ×4インチの部材で構成がされており、耐力壁と剛床で一体化した箱構造となっています。このためツーバイ工法は枠組み壁工法とも呼ばれており、在来工法の骨組み構造に対してツーバイフォー工法は箱構造により面で支える特徴があります。地震などの水平力に対して耐性があるため優れた耐震性を有し、複数もの耐力壁を設けるため耐火性、断熱性、気密性、防音性にも優れています。接合方法は太さの異なる専用の釘や接合金物を用いて接合していきます。専用の釘はカラーリングがされており、打ち込み後でも確かめることができるようになっています。
釘を打ち込むピッチ(間隔)は決まっていて釘の種類と打ち込み本数で強度も変わってきます。
工期
規格化された部材を組んでいくだけですから、余計な加工がなく施工にかかる日数が在来工法と比べて短くなります。また、施工技術もそこまで求められるものではないため品質も安定しています。リノベーションのしやすさ
ツーバイフォー工法は箱構造となっているため、壁が非常に重要な役割を持っています。主要な構造部が耐力壁となっており、それがそのまま耐震性などの強度に関わるため、新たに耐力壁を設置して設計し直すことをしない限りは、基本的に壁をなくす工事はできないと思っていたほうがいいでしょう。将来的に間取り変更をしたいという方は、この耐力壁が原因して壁を取り除くことができない可能性がありますので間取り変更のしやすさは劣ります。
施工業者の対応
普及率の高い在来工法は多くの業者が対応できるのに比べて、ツーバイフォー工法の場合は独自の手法がとられていたり、そもそも経験がなかったりする業者も多く見られ、対応する業者が限られてしまう傾向にあります。特にメンテナンスの際は対応する業者がいないと苦労してしまいますので、事前に懇意にできる業者を見つけておくことが大切です。
在来工法のメリット

自由な間取り設計が可能
在来工法は骨組み構造のため、比較的に間取りを自由に設計することができます。最大間口は約4mと広くとることができ、住宅メーカーによっては独自の柱を使うことで鉄骨構造なみの間口を取り入れることも可能です。耐震性などの建物強度を考慮しながら間取り設計が可能ですので、できるだけ好みの間取りを実現したいという方に在来工法は適しています。
リノベーションがしやすい
耐力壁となっていない仕切り壁なら、数十年後のリフォーム時に壁を抜くことができるため、家族構成の変化で間取り変更をすることができます。不具合があっても一体化されている構造とは少し違うので、部分的に修理することが可能で、工事規模も最小限に抑えやすい構造といえます。在来工法は柱や梁などの骨組み構造を持つため、この特徴から柔軟な対応ができて、メンテナンスのしやすさもポイントが高いです。
在来工法に対応する業者が多い
在来工法で建てられた建物は多く普及しているため、対応できる業者も多いです。メンテナンス時は対応できる業者が多いと探す手間も軽減されます。大手住宅メーカーの他にも中小工務店も在来工法を採用していることが多いですので、地域密着型の業者に依頼したいという方に在来工法はおすすめです。在来工法のデメリット

施工期間が長い
材料がプレカットで納品されるとはいえ、工場生産される規格型住宅やツーバイフォー工法と比べると施工期間は長くなります。在来工法は現地調査から基礎工事、仮設工事、建て方、木工、内装などの工程を踏んでいき、完成までに約半年間かかります。設計の打ち合わせまで含むと完成するまで1年以上かかるケースもありますので、新築を検討されている方は、いつまでに入居していたいかある程度日程を決めておき、逆算してどのくらいから家づくりを始めればいいか前もってスケジュールを組んでおくことをおすすめします。
コストがかかる
在来工法はツーバイフォー工法と比べてコストが高くなると言われています。ただし、これは使用する材料や設備、建物の規模、施工期間などでコストは大きく変わってくるため、在来工法の方がコストはかかるとは一概に言えません。また、現在では同じ木造枠組み壁工法でも2×4インチの部材ではなく2×6インチの部材を採用した工法も多くなったためコストが在来工法よりも高くなっていることがあります。ローコスト住宅を建てる会社も在来工法を採用している傾向にありますので、業者によってコストは異なると考えたほうがいいでしょう。
品質にばらつきがある
在来工法は、現在でこそ接続部の加工する手間が軽減されたとはいえ、骨組みを組んでいったり、調整のための加工が必要になったりと、ある程度の技術は必要になります。部材を組んでいく中で、建物に歪みができないように下げ振りを使って調整し、強風で煽られて狂わないように仮筋交いで固定する作業も在来工法ならではといえます。建物を組みあげる職人の腕が試されるわけで、こういった要因により品質にばらつきが出てしまうデメリットは否めません。ツーバイフォー工法の場合は部材が規格化されていることと、釘ピッチなどの施工方法もマニュアル化されており、枠を作って壁を張っていくという在来工法よりも比較的に簡略化された工法であるため品質が安定しやすいです。
まとめ
在来工法は日本の伝統技術を受け継ぐ工法です。多くの住宅に在来工法が採用されており、間取りの自由度の高さとメンテナンス性のしやすさが強みといえます。同じ木造で比較されるツーバイフォー工法は、壁で支える面構造のため、在来工法とはまったく違う構造を持つ建物になります。どちらもメリット、デメリットありますので、コストや優先したいことなどを考慮して、自分に合った工法を採用しましょう。
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建ぺい率と容積率って?調べ方や知っておくべき注意点を解説!
家を建てる土地には街並みの景観や防災、人の流入などを整えるために建築物の制限があります。家の設計では建ぺい率や容積率などの建築制限が必ず関わっていきますので、しっかりポイントを押さえておきましょう。この記事では建ぺい率や容積率についてご紹介します。1 建蔽率(建ぺい率)とは?2 容積率とは?3 用途地域によって制限がある! 4 知っておくべきポイント5 まとめ建蔽率(建ぺい率)とは? 家を建てる敷地には建築可能な大きさが定められており、この値を建ぺい率といいます。通常は分数で表記されていますが、よく使われているのはパーセントです。建物の大きさとは建物の外壁や柱の中心線に囲まれた部分を示し、建物の水平投影面積が該当します。土地は街並みの景観や防災、採光、通風などを整えるために建築する建物を制限しています。もし、制限なく建築ができると高い建物ばかり多くなってしまったり、日照をとることができない建物ができてしまったりと住みにくい都市になってしまいます。住みやすい都市となるように土地には建物の制限を設けてバランスをとっています。建ぺい率は各市町村の役所や不動産業者により公開されており、インターネットや電話で確認できます。市役所は都市計画課や街づくりを担う部署で相談ができますので、調べ方が分からなかったり、土地について相談があったりする場合は直接聞きにいくのもいいでしょう。求め方は以下の計算式で算出することができます。建ぺい率(%)=建築面積 / 敷地面積 × 100【例:建築面積が75㎡、敷地面積が150㎡、建ぺい率が50%の場合】75㎡ / 150㎡ × 100 = 50%上記の例でいくと、150㎡の敷地面積に対して75㎡の建築面積を持つ建物が建築可能です。 容積率とは? 容積率は建物の内容量を制限する割合で、都市機能をオーバーさせないために人工をコントロールする役割があります。容積率の制限がないと部屋数を増やすためにいくらでも高い建物を建てることが可能になってしまい、人口数も増えることで都市機能の許容範囲を超えてしまいます。建物の内容量は延床面積で表し、敷地面積で除すると容積率が算出できます。計算式は以下になります。容積率(%)=延床面積 / 敷地面積 × 100【例:延床面積が300㎡、敷地面積200㎡、容積率が150%とした場合】 300㎡ / 200㎡ × 100 = 150%上記の条件でいくと延床面積300㎡までなら建築可能ということになります。建ぺい率や容積率は制限を超えて建てられませんので、土地選びの際は必ず確認してから選ぶことが大切です。 用途地域によって制限がある! 用途地域ごとの建ぺい率や容積率を表にまとめましたのでご覧ください。 用途地域建ぺい率(%)容積率(%)第一種・第二種低層住居専用地域30・40・50・6050・60・80・100・150・200第一種・第二種中高層住居専用地域30・40・50・60100・150・200・300・400・500第一種・第二種住居地域50・60・80100・150・200・300・400・500 容積率は条件が厳しい方を適用 容積率は前面道路の幅員によって数値が変わってきます。前面道路とは敷地に接する道路のことで、幅員12m未満の道路は建築基準法により指定する計算式で算出し、都市計画が定める指定容積率と照合して条件が厳しい方が該当になります。幅員12m未満の場合の計算式は用途地域により割合が異なり以下にまとめましたのでご覧ください。 前面道路幅員12m未満の計算式【第一種・第二種低層住居専用地域、第一種・第二種中高層住居専用地域、第一種・第二種住居地域、準住居地域】道路幅員(m)×0.4【近隣商業地域、工業地域、無指定地域】道路幅員(m)×0.6 幅員12m未満の場合の求め方 前面道路幅員3m、用途地域が第一種低層住居専用地域で指定容積率が150%とした場合で容積率を求めていきます。指定容積率 = 150% → 15/10(分数での値)前面道路幅員3m × 0.4 = 1.2(120%) →12/10(分数の値)上記の数値により条件が厳しい12/10(120%)が容積率となります。 知っておくべきポイント 建築基準法では建築面積の緩和措置がありますので、より広い建物を建てるために有効に活用することがポイントです。ここでは、建物にかかる制限の規定で知っておきたいポイントをお伝えします。 建ぺい率の緩和措置 建ぺい率は緩和措置があり、以下の条件に適合すると指定する数値を都市計画で定める数値に加算することができます。 防火地域内の耐火建築物の場合は+10%加算 特定行政庁指定の角地の場合は+10%加算 1と2の条件を両方満たしていると都市計画で定める数値に+20%加算することが可能です。用途地域によって緩和措置の対象が異なりますので、下記にまとめたものをご参考にしてください。【第一種・第二種低層住居地域、第一種・第二種中高層住居地域、工業地域】都市計画で定める数値:30、40、50 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10% 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20% 【第一種・第二種住居地域、準住居地域、準工業地域】 都市計画で定める数値:50、60、80 防火地域内の耐火建築物の緩和:1+10%(1の値が80の場合は制限なし) 特定行政庁指定の角地の緩和:1+10% 2+3の両方の条件に適合する場合の緩和:1+20%(1の値が80の場合は制限なし) 建ぺい率80%を除いて近隣商業地域や商業地域、工業地域なども緩和措置がされています。地階の建築面積と延床面積の特例 地階(地下室)は建築面積や容積率の特例があり、条件を満たすことで緩和することができます。地盤面から1m以下の地階は建築面積に算入されません。また、住宅スペースと見做す部分の床面積の1/3を限度として、「地階の床から地盤面までの高さが地階の天井高1/3以上あること」「地盤面から地階の天井までの高さが1m以下であること」の2つの条件を満たすと容積率の計算の際は延床面積として含まれません。例:容積率限度を延床面積150㎡とした場合、50㎡以下の地階なら延床面積に算入せず設けることができます。外壁から1m以内の軒や庇やバルコニーは建築面積に含まれない 庇や軒、バルコニーなど外壁から突き出す部分が1m以内の場合は建築面積に含まれません。もし、外壁から突き出している部分が2mある場合は、緩和されている1mを差し引いた1mの部分が建築面積に含まれます。開放性を持つ建築物の建築面積の緩和 開放性を持つ建築物は、建物の先端から1m以内の部分は建築面積に含まれません。開放性というのは具体的な条件が規定されており、以下の条件となります。 外壁がない部分が連続して4m以上 柱の間隔が2m以上 駐車場や駐輪場の施設の延床面積の除外 カーポートは柱や屋根を持つ建築物となるため基本的に建築面積に含まれます。ただし、駐車場や駐輪場を目的とした施設の場合、容積率の算定の際は建築物の延床面積1/5を限度として差し引くことができます。ロフトや小屋裏の延床面積の緩和 ロフトや小屋裏は一定の条件を満たすことで居住部分として看做されず延床面積の算入から除外することができます。延床面積に含まれない条件は以下のことを満たす必要があります。 ロフトの床面積がロフトのある階の床面積の1/2未満 天井高が1.4m以下 居住などに使用する仕様でないこと ロフトの床面積がロフトのある階の1/8を超える場合、各階の壁量を増やすこと ロフトは居住スペースとして看做されていないため、仕様には注意しましょう。床の仕上げが畳や絨毯、タイルカーペットなどにすると居住スペースとして看做されてしまう可能性がありますので、設計の際は設計士の方に相談しながら計画していくことが大切です。 まとめ 建ぺい率や容積率を確認せず土地を選んでしまうと、当初計画していた大きさの建物が制限により建てられなくなってしまうということになりかねません。家を建てる時は必ず建ぺい率や容積率が関わってきますのでちゃんとどんなことか理解しておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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新築住宅を明るくおしゃれな空間に!照明の種類と配置計画のポイント
家の照明は、私たちが暮らす生活空間に安らぎと快適さを与える重要な役割を持っています。数ある照明器具の中からお部屋にぴったりなものを選ぶというのもなかなか難しいもの。 そこで、今回は空間をすてきに演出してくれる照明器具の種類や配置の仕方を詳しくご紹介していきたいと思います。この記事であなたが理想とするお部屋づくりのお力になれれば嬉しく思います。 照明器具の種類と特徴 照明器具はたくさんの種類がメーカーから販売されています。部屋にぴったりの照明器具を選ぶためにも、各照明器具の特徴や用途を押さえておきましょう。ここでは、下記の室内で使われる代表的な照明をご紹介していきます。 シーリングライトペンダントライトダウンライトスポットライトブラケットライト シーリングライト シーリングライトは、天井に直接取り付けるタイプの照明です。住宅に多く普及し、最も一般的な照明となっています。 金額は安価なものから高品質で高価な照明も揃えられています。洋室の他に和室にも合う和風デザインのシーリングライトがあり、選択の幅が広い照明器具です。シーリングライトは、部屋の畳数表示がされているので、部屋の広さに適した照明器具を選びやすい特徴があります。 ペンダントライトペンダントライトは、天井からワイヤーやコードなどで吊り下げたタイプの照明器具です。主にダイニング(食卓)などに採用され、光を下方向に照らします。 照明器具を吊り下げる高さを調整することで明るさや照らし方を変えることができます。ペンダントライトとは別にレール状の配線ダクトを取り付ければ、照明器具を横並びに複数設置することができます。照らしたい範囲に合わせて2台設置したり、3台設置したりするなど光の演出の幅が広い照明器具です。 ダウンライト ダウンライトは、天井に埋め込んで設置するタイプの照明です。照明器具自体が天井からでっぱらないので、すっきりとした見た目の空間デザインを演出することができます。 シーリングライトのように一台で部屋を照らすのとは違い、ダウンライト一台の明るさは低いため複数設置する必要があります。ダウンライトは光の陰影をつくる空間演出が特徴的です。 スポットライトスポットライトは対象物を照らして強調させたいときに有効な照明器具です。主に部分照明としてスポットライトは採用され、光の角度や向きを調節して照らし方を変えることができます。 レール状の配線ダクトを取り付ければ複数のスポットライトを設置することが可能で、空間演出の幅も広がります。スタイリッシュに光を表現したい場合に効果を発揮してくれる照明器具です。 ブラケットライト ブラケットは壁面に取り付けるタイプの照明です。屋外用と室内用のブラケットライトがあり、デザインも豊富にあります。 天井面に取り付けしにくい階段や吹き抜けなどへの部分照明としてブラケットライトは採用されます。リビングや寝室などアクセントとして使うこともできます。 照明器具の選び方と配置方法 照明器具は種類によって光の見せ方が違い、空間の演出の仕方が変わります。光の当たり方など、照明器具の特性を知ってそれぞれの部屋にあった照明器具を選んでいきましょう。では、下記にて照明器具別に選び方や配置方法をお伝えしていきます。 シーリングライト シーリングライトは、部屋全体を均等に照らす照明器具です。シーリングライトを配置する方法は、部屋の広さにあった器具を選び、部屋の中央に器具を設置するのが一般的となっています。 ただし、一室に一灯の照明だけだと、単一の光のため単調でつまらないと感じる場合もあります。空間の雰囲気を変えたいという場合は、シーリングライトを主照明として、空間を演出するために補助照明のダウンライトやブラケット、スタンドライトなどを組み合わせてみるといいでしょう。 【照明の組み合わせ方】シーリングライト+ダウンライトシーリングライト+ブラケット+スタンドライト LEDシーリングライトは適用畳数の表示基準が一般社団法人日本照明工業会により記載されています。下記の表は「一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準」です。 【LEDシーリングライトの適用畳数の表示基準】<出典:一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準> 一般社団法人日本工業会 ペンダントライト ペンダントライトは、光が直下にくるため、電球のワット数や灯数に注意することが大切です。ペンダントライトを主照明にする場合は、部屋の広さに合った照明器具を選ぶ必要があります。 ダイニングにペンダントライトを取り付ける場合は、テーブルのサイズによって灯数が違いますので注意しましょう。下記はテーブルサイズによる照明器具の灯数の目安です。 【大型ペンダントライト(100形電球相当)の場合】800×1200〜1400mm:1灯800×1800〜2000mm:2灯φ1200丸テーブル:1灯 【小型ペンダントライト(60形電球相当)の場合】800×1200〜1400mm:2灯800×1800〜2000mm:3灯φ1200丸テーブル:3灯(400ピッチの三角形) 【小型ペンダントライト(40形電球相当)の場合】800×1200〜1400mm: 3灯800×1800〜2000mm:4灯φ1200丸テーブル:3灯(400ピッチの三角形) また、ペンダントライトの「吊り下げ高さ」と「複数ペンダントライトを設置する場合の間隔(ピッチ)」の目安もありますので、下記の数値をご参考ください。 【ペンダントライト吊り下げ高さ】テーブル面から600〜800mm 【ペンダントライト2灯の間隔(ピッチ)】400〜600mm 【ペンダントライト3灯の間隔(ピッチ)】400〜600mm ペンダントライトにも適用畳数の表示基準が「一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準」により示されていますので、参考にしましょう。 【LEDペンダントライトの適用畳数の表示基準】※天井からの吊り下げ高さ30cmとして設定<出典:一般社団法人日本工業会ガイドA121 : 2014 住宅カタログにおける適用畳数表示基準> 一般社団法人日本工業会 ダウンライト ダウンライトは主照明と補助照明の両方の使い方ができます。ダウンライトを主照明にする場合は、配灯の仕方(複数のダウンライトを配置する位置)がポイントとなります。ダウンライトは、明かりを分配して配置することが大切です。 配置方法は、空間中央と壁面を照らすように分散して配灯するといいでしょう。例えば、リビングダイニングに配灯する場合は下記のポイントで配灯していきます。 リビング中央の明かりをつくるダイニング中央に明かりをつくるリビングダイニングの両端の壁面を照らすように明かりをつくる 壁面を照らす理由は、視線のいく壁や天井を照らすことで空間に広がりや奥行きを感じさせる効果があるからです。また、リビングやダイニングの中心に明かりをつくる理由は、部屋の目的をはっきりさせて居場所として空間をつくるためになります。 スポットライト+ブラケットライト スポットライトとブラケットライトは、主に主照明と組み合わせて用いる補助照明です。スポットライトは、対象物を直接照らすことができるため、インテリアや絵などに光を当てて強調すると独特な雰囲気を演出することができます。ブラケットライトも壁面に明かりをつくるので、空間のアクセントとして取り入れるといいでしょう。 まとめ ここまで照明器具の選び方や位置についてご紹介してきました。照明器具を選ぶときは、照明器具の特性をよく知ってから選ぶことが大切です。 また、照明器具の位置についても、照明器具の特性に合わせて、適した位置に配置することが大事になります。照明はとても奥が深く専門家がいます。自分では難しいと感じたら、専門家に相談してみることをおすすめします。 また、当サイトでは照明について下記の記事も掲載していますので、良ければご参考ください。室内の空間を作り出す"室内照明"の重要性①室内の空間を作り出す"室内照明"の重要性② いえとち本舗は簡単に家づくりがわかる資料を無料で提供していますもし、新築住宅にご興味がありましたら参考にしてみてください。資料請求はこちら