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建物・家づくり
在来工法とは?ツーバイフォー工法との違いやメリットを徹底解説
木造住宅には在来工法とツーバイフォー工法があります。木造住宅はこの2つの工法で建てられることが多く、どちらの工法で建てようか判断に迷われる方もいます。同じ木造でも特徴は異なりますので、自分にとって最適な工法を選んで家づくりをすることが望ましいです。この記事では在来工法やツーバイフォー工法についてご紹介していきます。
在来工法とは?
日本で古くから用いられている工法の一つが在来工法です。基礎の上に土台や柱、梁などの部材を接合した骨組み構造が特徴で木造軸組構法とも呼んでいます。構造体の接続は継手や仕口、ほぞ、などの伝統的な接続方法が基本となります。
現在では耐震基準の改正などにより筋交いの設置や金物での補強、耐力壁の設置など、建物がさらに強固になる手法がとられています。在来工法は普及率も高いため住宅会社により独自の工法を取り入れたり、コストを抑える工夫がされていたりします。
昔は大工によって継手や仕口、ほぞなど、接続のための加工が必要だったため高い技術力が必要で、時間もかかりました。しかし、現在ではプレカット工場で加工していますので、組むだけの状態で部材が現場に納品され、ツーバイフォー(2×4)工法なみの生産性を有しています。
木材加工の手間が減るため、昔のように接続部を一から加工することがなく施工にかかる時間も短縮されるようになりました。
在来工法とツーバイフォー工法の違い
ツーバイフォー工法は、北米生まれの工法でアメリカ全土に普及されています。名前の由来である2インチ×4インチの部材で構成がされており、他にも2インチ×6インチ、2インチ×8インチ、2インチ×10インチなどの規格化された部材で建物を建てていきます。それでは以下にその違いについてお伝えしていきます。
構造と接合
名前の由来である2インチ×4インチの部材で構成がされており、耐力壁と剛床で一体化した箱構造となっています。このためツーバイ工法は枠組み壁工法とも呼ばれており、在来工法の骨組み構造に対してツーバイフォー工法は箱構造により面で支える特徴があります。地震などの水平力に対して耐性があるため優れた耐震性を有し、複数もの耐力壁を設けるため耐火性、断熱性、気密性、防音性にも優れています。接合方法は太さの異なる専用の釘や接合金物を用いて接合していきます。専用の釘はカラーリングがされており、打ち込み後でも確かめることができるようになっています。
釘を打ち込むピッチ(間隔)は決まっていて釘の種類と打ち込み本数で強度も変わってきます。
工期
規格化された部材を組んでいくだけですから、余計な加工がなく施工にかかる日数が在来工法と比べて短くなります。また、施工技術もそこまで求められるものではないため品質も安定しています。リノベーションのしやすさ
ツーバイフォー工法は箱構造となっているため、壁が非常に重要な役割を持っています。主要な構造部が耐力壁となっており、それがそのまま耐震性などの強度に関わるため、新たに耐力壁を設置して設計し直すことをしない限りは、基本的に壁をなくす工事はできないと思っていたほうがいいでしょう。将来的に間取り変更をしたいという方は、この耐力壁が原因して壁を取り除くことができない可能性がありますので間取り変更のしやすさは劣ります。
施工業者の対応
普及率の高い在来工法は多くの業者が対応できるのに比べて、ツーバイフォー工法の場合は独自の手法がとられていたり、そもそも経験がなかったりする業者も多く見られ、対応する業者が限られてしまう傾向にあります。特にメンテナンスの際は対応する業者がいないと苦労してしまいますので、事前に懇意にできる業者を見つけておくことが大切です。
在来工法のメリット
自由な間取り設計が可能
在来工法は骨組み構造のため、比較的に間取りを自由に設計することができます。最大間口は約4mと広くとることができ、住宅メーカーによっては独自の柱を使うことで鉄骨構造なみの間口を取り入れることも可能です。耐震性などの建物強度を考慮しながら間取り設計が可能ですので、できるだけ好みの間取りを実現したいという方に在来工法は適しています。
リノベーションがしやすい
耐力壁となっていない仕切り壁なら、数十年後のリフォーム時に壁を抜くことができるため、家族構成の変化で間取り変更をすることができます。不具合があっても一体化されている構造とは少し違うので、部分的に修理することが可能で、工事規模も最小限に抑えやすい構造といえます。在来工法は柱や梁などの骨組み構造を持つため、この特徴から柔軟な対応ができて、メンテナンスのしやすさもポイントが高いです。
在来工法に対応する業者が多い
在来工法で建てられた建物は多く普及しているため、対応できる業者も多いです。メンテナンス時は対応できる業者が多いと探す手間も軽減されます。大手住宅メーカーの他にも中小工務店も在来工法を採用していることが多いですので、地域密着型の業者に依頼したいという方に在来工法はおすすめです。在来工法のデメリット
施工期間が長い
材料がプレカットで納品されるとはいえ、工場生産される規格型住宅やツーバイフォー工法と比べると施工期間は長くなります。在来工法は現地調査から基礎工事、仮設工事、建て方、木工、内装などの工程を踏んでいき、完成までに約半年間かかります。設計の打ち合わせまで含むと完成するまで1年以上かかるケースもありますので、新築を検討されている方は、いつまでに入居していたいかある程度日程を決めておき、逆算してどのくらいから家づくりを始めればいいか前もってスケジュールを組んでおくことをおすすめします。
コストがかかる
在来工法はツーバイフォー工法と比べてコストが高くなると言われています。ただし、これは使用する材料や設備、建物の規模、施工期間などでコストは大きく変わってくるため、在来工法の方がコストはかかるとは一概に言えません。また、現在では同じ木造枠組み壁工法でも2×4インチの部材ではなく2×6インチの部材を採用した工法も多くなったためコストが在来工法よりも高くなっていることがあります。ローコスト住宅を建てる会社も在来工法を採用している傾向にありますので、業者によってコストは異なると考えたほうがいいでしょう。
品質にばらつきがある
在来工法は、現在でこそ接続部の加工する手間が軽減されたとはいえ、骨組みを組んでいったり、調整のための加工が必要になったりと、ある程度の技術は必要になります。部材を組んでいく中で、建物に歪みができないように下げ振りを使って調整し、強風で煽られて狂わないように仮筋交いで固定する作業も在来工法ならではといえます。建物を組みあげる職人の腕が試されるわけで、こういった要因により品質にばらつきが出てしまうデメリットは否めません。ツーバイフォー工法の場合は部材が規格化されていることと、釘ピッチなどの施工方法もマニュアル化されており、枠を作って壁を張っていくという在来工法よりも比較的に簡略化された工法であるため品質が安定しやすいです。
まとめ
在来工法は日本の伝統技術を受け継ぐ工法です。多くの住宅に在来工法が採用されており、間取りの自由度の高さとメンテナンス性のしやすさが強みといえます。同じ木造で比較されるツーバイフォー工法は、壁で支える面構造のため、在来工法とはまったく違う構造を持つ建物になります。どちらもメリット、デメリットありますので、コストや優先したいことなどを考慮して、自分に合った工法を採用しましょう。
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平屋と二階建てのどちらが向いているかは、個々のライフスタイルや家族構成、好みなどによって異なります。ここでは、平屋が向いている人と二階建てが向いている人を解説します。平屋と二階建てで迷ったときの判断材料にしてください。 4-1.平屋が向いている人平屋はバリアフリーであるため、小さな子どもや高齢者、車椅子で生活している方がいる世帯に向いています。住居内での転落事故や転倒事故を防止でき、安心して子育てや介護ができます。ワンフロアであるため家族を見守りやすく、平屋は子育てや介護をするのに適しているといえるでしょう。 一生同じ家に住みたい場合、今は若くても将来を見据えて、バリアフリーで暮らしやすい平屋を選択する方も存在します。 家族とのコミュニケーションを大事にしたい方にも、平屋がおすすめです。平屋は部屋と部屋の距離が近く、家族同士の会話や交流が活発になりやすい構造になっています。いつも家族の気配を感じられ、温もりのある家庭を築きたい方に最適です。 4-2.二階建てが向いている人平屋を建てるには広い敷地が必要であるため、土地の広さが限られている場合は二階建てが向いています。狭小地でも平屋の建築は可能ですが、二階建てよりも部屋数を多くするのは困難です。 したがって、都市部などで敷地面積が限られていて家族数が多い場合は、平屋よりも二階建てが向いています。4人家族以上で部屋数を多くする必要がある場合、二階建てのほうが間取りプランの自由度は高いです。 同じ屋根の下で家族が一つになりながら、適度な距離を保ってお互いのプライバシーを尊重したい場合も、二階建てが適します。また、将来的に親との同居を考えている方も、二階建てのほうが二世帯住宅にリフォーム・リノベーションがしやすいです。 5.平屋をリノベーションするメリット・デメリット 平屋をリノベーションすることは可能です。リノベーションとは、既存の建物を改修し、新しい要素を追加して機能やデザインを向上させる工事を指します。ここでは、平屋をリノベーションするメリット・デメリットを解説します。 5-1.平屋リノベーションとは平屋リノベーションとは、既存の平屋をライフスタイルや好みに合わせて、間取りや設備、内装などの改装をすることを指します。構造的な問題や法的な問題がなければ、平屋を二階建てに、二階建てを平屋にリノベーションすることも可能です。 例えば、子どもが独立後に夫婦が暮らしやすくするために、二階建てを平屋にリノベーションすることがあります。また、家族構成の変化に対応して、部屋数を増やすためにリノベーションをすることもあるでしょう。 リノベーションの費用は工事内容によって異なるため、一概にはいえませんが、二階建てを平屋にリノベーションするには、500〜2,000万円程度かかるのが一般的です。 5-2.平屋リノベーションのメリット平屋リノベーションのメリットは、ライフスタイルや家族構成に合った理想の住宅にできることです。例えば、大きな屋根裏空間を活用してロフトを作ったり、勾配天井を活かして吹き抜けのあるリビングルームにしたりなど理想の住宅が実現します。 平屋は設計の自由度が高いため、リノベーションをするのに向いているといえるでしょう。また、二階建てを平屋にリノベーションすると、二階建てにはない平屋ならではのメリットを享受できます。 二階建てを平屋にすると階段のないワンフロアになるため、子どもが独立後の老後の生活が暮らしやすくなります。リビングや水回り、物干し場などがワンフロアで完結することは、老後の生活を快適に送るうえで大きなメリットです。 5-3.平屋リノベーションのデメリット二階建てを平屋にリノベーションする場合、災害時の対策や防犯対策などが必要になってきます。洪水や床上浸水などの際は二階やベランダに避難ができず、逃げ場がなくなります。 ハザードマップなどを確認し、洪水や床上浸水などの被害が想定される場合は、万一の災害に備えたリノベーションプランの検討が必要です。特に足腰の弱い高齢者が同居している家庭は、災害時の対策を徹底しておきましょう。 二階建てを平屋にすると防犯性能が低下することもデメリットです。リノベーション業者との打ち合わせでは、平屋にするとどのような防犯上の問題が発生するのかを洗い出し、適切な対策を講じるようにします。 また、土地が広いとリノベーション費用が高額になる傾向があるため、本当に必要な工事だけを行うようにすることも大切です。 6.メリット・デメリットを総合的に検討して平屋にするかを決めましょう! 平屋にするかを決める際は、メリット・デメリットを総合的に検討することが大切です。平屋は「バリアフリー性に優れている」「家族とのコミュニケーションが取りやすい」などのメリットがある反面、「広い敷地が必要」「日当たりや風通しが悪くなりやすい」などのデメリットがあります。 平屋は二階建てよりも設計の自由度が高く、専門家と相談すると、デメリットを解消できる場合があります。 平屋は、家族のライフスタイルや予算に合わせて、自由に設計・カスタマイズできる魅力的な住宅です。メリット・デメリットを総合的に検討して、ご家族にとって最適な住宅を実現しましょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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設計事務所・工務店・ハウスメーカーの違いを比較・会社の選び方解説
注文住宅を建てる会社は設計事務所や工務店、ハウスメーカーなどがあります。各会社の違いについてなんとなくわかっていても具体的なことは知らないという方がほとんどではないでしょうか。そこでこの記事では設計事務所や工務店、ハウスメーカーの特徴や違い、会社の選び方をご紹介していきます。 会社の種類注文住宅を建てる会社は複数あり、大きく分けると下記の会社になります。 設計事務所工務店ハウスメーカー住宅会社選びのポイントは各会社の特徴を押さえて自分の要望に合っている会社を選ぶことです。それでは、設計事務所と工務店、ハウスメーカーの特徴や違いについて解説していきます。 設計事務所の特徴設計事務所は建築士が事務所をかまえ、建物の設計および現場施工管理を行う住宅会社です。設計を主な業務として、お客様の要望を柔軟に応える住宅設計が特徴です。家の施工は工務店や施工業者に依頼し、設計事務所が現場管理をする体制となっています。ハウスメーカーのようにあらかじめプランが用意されていませんので、家が完成するまである程度の期間が必要です。 工務店の特徴工務店は具体的な定義で分けられているわけではありませんが、一般的に地元密着型で営業を行う住宅会社を工務店と呼んでいます。地元密着型というように工務店の特徴は、営業範囲が地域に根差しているため、こまやかで迅速な対応をしてくれる特徴があります。アフターメンテナンスや応急処置など、すぐに現場に迎える体制をとっているため家を建てた後も安心して任せることができます。工務店によって強みとしているところが異なり、品質などばらつきがあります。 ハウスメーカーの特徴ハウスメーカーは営業を全国展開し、自社のサービスを広い範囲で提供する住宅会社です。ハウスメーカーは自社工場による建材の生産や会社独自の施工システムなど、マニュアル化をして安定した品質の注文住宅をお客様に提供しています。豊富な住宅プランから好みのものを選ぶことができる自由設計やプランを土台に設備などの仕様を変更していく企画型と設計方法が各ハウスメーカーによって違います。 設計事務所・工務店・ハウスメーカーの違い設計事務所・工務店・ハウスメーカーの特徴を押さえつつ、次は各住宅会社の違いをご紹介していきます。家を建てる上で重要な「費用の違い」と「設計の違い」「施工の違い」を比較していきましょう。 費用の違い【設計事務所】設計事務所は自由設計の特徴から、予算に応じた設計が可能です。ハウスメーカーや工務店とは違って建築コストの基準が決められていません。1,000万円以内で家を建てたいという希望がある場合、ハウスメーカーや工務店だと選択できる会社が限られてきます。しかし、設計事務所はお客様の希望する予算内に納まるように提案をしてくれるため、予算調整しながら家を建てることができます。ただし、施工は工務店などに依頼するため設計費と施工費は明確に分けられており、設計料だけ見ると工務店やハウスメーカーよりも高く感じるかもしれません。【工務店】工務店の会社体制はハウスメーカと似ていますが、決定的に違うのは人件費や広告費の違いです。ハウスメーカーほど経費を掛けていないため費用は抑えられる傾向にあります。工務店によって大工など職人を抱える自社施工であるか、外注業者に依頼して施工を行うかによって費用の違いはでてきます。【ハウスメーカー】ハウスメーカーは坪単価など注文住宅の販売価格がある程度定められています。多少の値引きは期待できますが、予算の範囲内で建ててくれるハウスメーカーを選ばなければなりませんので、家の費用の幅はあまり融通が効きません。ハウスメーカーの建てる家は土台となる住宅モデルを複数用意しており、価格設定も決められています。このことから予算に合わせた商品選択が決めやすく、建てられていく家のイメージもわかりやすい特徴があります。 設計の違い【設計事務所】設計の自由度は工務店やハウスメーカーと比べて圧倒的に広いのが特徴です。基本的にできない設計はありません。工務店やハウスメーカーの場合、採用している構造に合わせて会社を選ぶ必要がありますが、設計事務所は木造や鉄筋コンクリート、鉄骨造など選択可能です。デザイン性の高い家を建てることができるのも設計事務所の強みで、住む人が魅力を感じる空間を提案してくれます。【工務店】 設計は社内にいる設計士が設計する場合と外注による設計を委託する場合とで分けられます。フランチャイズ制をとる工務店は構造などが既に決められていることもあります。前述したように工務店の強みは各会社によって異なるため、どこに力を入れているかによって建てる家が変わってきます。自然素材を重視していたり、耐震性など強度を重視していたりと、工務店の強みが異なるため、自分の要望が工務店の強みと合っていることが大切です。【ハウスメーカー】ハウスメーカーは会社に所属する設計士がプランを立てて、営業マンが打ち合わせを行う体制をとっています。設計はあらかじめプランを数種類用意して、選択したプランから好みに合わせて設計変更できます。設計変更の自由度は各ハウスメーカーによって異なり、完全自由設計を採用する場合と部分的な変更ができる企画型があります。すでに土台となるプランがあるため、打ち合わせ時間が短縮できるメリットがあります。 施工の違い【設計事務所】設計事務所の施工は工務店や施工店などに委託する体制をとっています。設計事務所が家そのものをつくるのではありませんが、現場施工管理を行って第三者の立場で図面通りの施工がされているかチェックしてくれます。設計事務所と施工店が別々の立場にあるため、手抜き工事などを抑止する効果があります。【工務店】工務店は自社施工をとる会社と施工を委託する会社で分かれます。また、施工をマニュアル化している場合としていない場合もあるため、工務店によってばらつきがあります。品質を確認するためにも現場見学会に参加してどんな工事をしているか見ておくことが重要です。【ハウスメーカー】ハウスメーカーは提携する施工店に施工を委託し、ハウスメーカーが現場管理をする体制が一般的です。外壁や床組みなど自社内工場で大枠をつくり、残りは現場で組み立てる仕組みをとっているハウスメーカーもあります。施工のマニュアル化や自社内工場の生産により品質のばらつきが少なく安定した住宅施工を提供してくれます。 まとめ各会社で特徴が異なるため、どの会社が最適かというとどんな家を建てたいかで決まります。会社選びで大切なことは、自分の希望に応えてくれる会社を選ぶことです。そのためにも、まずはどんな家を建てたいかイメージをつくることが大事になります。家のイメージをつくっていくにはたくさんの情報も必要ですので、住宅会社の資料を請求してみるのもいいでしょう。いえとち本舗は無料で家づくりの資料をご提供していますので、もし良ければご参考ください。資料請求はこちらのページからご覧にいただけます。
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マイホームを売却したい!どんな新築が高く売れる?
新築を手に入れたら長く住んでいたいと思うかもしれませんが、何らかの理由で手放すこともあり得ます。その他にも子供が成長し独立する、定年退職するなどライフスタイルの変化でマイホームを売却することも考えられます。家を売るならできるだけ高い金額で売りたいですよね。そこで今回の記事では、マイホームを売却するときに高く売りやすい家とはどんな条件があるのかなどをご紹介していきます。 マイホームを売却しやすい条件とは?マイホームを売却する際は、売りやすい条件というものがあります。では、マイホームを売却しやすい条件とは何か下記にてお伝えしていきたいと思います。 立地・周辺環境・利便性がいい立地や周辺環境、利便性がいい住宅は売却しやすい重要な要素です。中古住宅は、家から駅まで近いことが求められ、少しでも近いことが望ましいです。また、最寄駅から都心までのアクセスがいいか、人気の高い沿線上に物件があるかも、家の売却のしやすさに影響します。ショッピングセンターや市役所、病院などの施設が周辺に揃っているかも大事なポイントになります。マイホームを売却する際は、徒歩15分圏内または1km圏内にどんな施設があるかリストアップしておくといいでしょう。その他にも緑豊かな閑静な住宅街は子育て世帯にも人気があり、駅から少し遠くても需要があります。周辺環境の良い場所に物件があるのも売却するのに有利と言えます。 築年数が10年以内マイホームの売却は築年数も影響します。売却のしやすさは、築年数が浅いほど売りやすく、目安は築10年以内と言われていています。その理由は築年数10年を超えると家のメンテナンスのことを考えなければいけないからです。中古物件を求めている方は、今後かかりそうなお金のことも見積もって探しています。築年数10年だと、外壁やコーキング、シロアリ、壁紙などが目に見えて劣化する時期です。また、新築時の瑕疵担保責任保険の期限もきれる年数ですので、売却する家の状態を考慮して価格設定することが大事です。早く売却したいからといって、あまりに安い価格に設定してしまうと、反対に築年数が浅いのになぜこんなに安いのか、と怪しまれてしまう場合もあるので注意しましょう。 日当たりがいい新築も中古も日当たりの良さを気にする方は多くいるはずです。日当たりの良さはマイホームの売却のしやすさに影響し、多少悪条件であっても日当たりが良ければ売れてしまうこともあります。人気が高いのは「南向きの物件」「角地の物件」です。ただし、日当たりと風通しは周囲の建物が影響するため、必ずしもこの場所にマイホームがあるから売却しやすいとはなりません。また、近隣で大規模な開発が予定されていないかについても調べておく必要があるでしょう。 一般的な間取り中古物件は一般的な間取りの方が好まれます。住んでいた人のこだわりが前面にでている間取りや独特な間取りは、実際は住む人を選ぶことになってしまいます。ごく普通の間取りは、どの家庭が住んでも対応しやすいメリットがありますので、売却することを考えて家を建てる場合は、奇抜な間取りにはせずに一般的な間取にすることをおすすめします。最近では壁を少なくする開放的な間取りが好まれています。人気のある間取りになっているかもマイホームの売却にとても影響します。 駐車スペースがある家に駐車スペースがあるかについてもマイホームを売却がしやすいか影響してきます。車を所有する人の場合、駐車スペースがない物件は別に駐車場を契約しなければならず、中古物件のお金の他に毎月駐車場代を払う必要がでてきます。車を所有する人にとっては駐車スペースがあるか、ないかは大きな違いです。一般的には駐車スペースのある物件の方が売却はしやすいでしょう。特に地方だと車が必要になるケースが多く、2台以上の駐車スペースが求められるため、駐車スペースがないのはデメリットになります。ただし駐車スペースがない物件は、価格を安く設定すれば割安感があって買い手がでてくるかもしれません。 売却時の家の状態も重要どんなに立地や周辺環境が良くても建物自体が劣化して美観が損なわれてしまっては売るに売れなくなってしまいます。見た目から劣化がはっきり見えてしまう物件は、家の構造体や設備類などの状態も不安に感じてしまい買い手がつかなくなる可能性があるでしょう。家の状態は定期的にメンテナンスを行うことで保たれていきます。一時的なメンテナンスでは家の状態が戻らなかったり、大規模工事となってしまったりするので、売却を考えている方は良好な状態を保てるように定期的にメンテナンスを行うことが大切です。 マイホームの売却にかかる税金 不動産の売却は、法律上では「譲渡」となります。不動産を売却して儲けが発生した場合は、その儲けに対して所得税と住民税に課税されます。不動産を売却して得た儲けを譲渡益といいます。マイホームを売却する際は、譲渡益が発生していれば確定申告をして税金を納める必要があるので注意しましょう。 マイホーム売却時の譲渡所得の計算方法 マイホームを売却して得た所得を譲渡所得といいます。譲渡所得の計算は下記のようになります。譲渡所得=譲渡収入金額−(取得費+譲渡費用)譲渡価格とは、家を売却した価格です。取得費は不動産の価格のことですが、最初に取得した不動産の価格ではなく、減価償却費を差し引いた金額になります。減価償却費とは、家のように年数の経過で劣化するものに対して、経過した時間を考慮して価値が減少していくことです。また、土地は建物とは違って劣化していくとは考えられていないため、減価償却費はありません。譲渡費用は、マイホームを売却する際にかかった不動産会社への仲介料などが該当します。不動産を売却し、計算した譲渡所得に対して所得税と住民税が課税されますが、譲渡所得がマイナスの場合は課税されません。また、譲渡所得は給与所得とは分けて計算される分離課税です。マイホームの売却は譲渡所得から控除される特例があり、税金対策することができます。では、マイホームの売却の特例について下記にてお伝えしていきます。 マイホームを売ったときの特例マイホームを売却した際に、所有期間の経過に関係なく譲渡所得から最高3,000万円まで控除ができる特例があります。国税庁ではこれを「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」といいます。なお、この特例は適用条件がありますので、利用される方は国税庁の「マイホームを売ったときの特例」をご覧ください。国税庁「マイホームを売ったときの特例」 まとめ マイホームの売却を考えているのなら、相場的に売りたい物件の価値があるかを調べておくことが大事です。これから家を建てる方も将来的に家を売却するかもしれないという場合は、売却しやすい要素を含ませて家を建てるといいでしょう。また、どの不動産会社を利用するかも重要です。複数社から査定を受けて信頼できる不動産会社を見つけることが大切になります。家づくりについてどうしたらいいかわからないと迷われる方は、住宅会社の資料請求を利用してみましょう。 いえとち本舗は家づくりについての資料を無料で提供していますもしご興味がありましたらご利用ください。資料請求はこちら また、無料の会員登録をして頂けますと、数千種類の中から厳選された間取りを閲覧することができます。 こちらも、もし良ければご参考ください。会員登録はこちら