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建物・家づくり
スマートハウスとは?特徴やメリット・デメリットを解説

身近になっていくIT技術は私たちが生活する住宅にもどんどん活用されていき、エネルギーの自給や環境にも配慮されたスマートハウスという新しい住宅が生まれました。この記事はスマートハウスとはなにか、メリットやデメリットについてご紹介していきます。
スマートハウスとは?

現在はIT技術の進化によりスマートホンやAIなどたくさんの機器が私たちの生活を快適かつ便利にしてくれています。IT技術は普段利用する交通機関や医療、農業、自動車などさまざまな分野で活躍しています。住宅も同様に暮らしやすい住宅となるように大きく進化しており、IT技術を活用する住宅としてスマートハウスが注目されています。
スマートハウスは近年日本にかぎらずアメリカでも市場拡大が起こっており、スマートハウスに重要となるHEMS(ヘムス)を日本政府は2030年までに全世帯に設置することを目指しています。スマートハウスの重要なポイントが創エネ、畜エネ、省エネの3つのエネルギーです。
この3つのエネエルギーをHEMS(ヘムス)で管理する仕組みをとっているのがスマートハウスになります。それでは次の見出しでスマートハウスの特徴をご紹介していきます。
スマートハウスの特徴とは?

スマートハウスのポイントは前述した創エネ、畜エネ、省エネの3つのエネルギーです。創エネは太陽光を利用して電気をつくり生活に必要な電力として自給できる仕組みです。太陽光発電でつくったエネルギーは蓄電池に蓄えることが可能で、これが畜エネです。
蓄電池に電気を蓄え効率良く使うことで、電気会社から電気を買う量が少なくなり電気料金の節約になります。そしてHEMSにより電気やガスの使用量、使う時間などが見える化となり、生活に必要なエネルギーの管理ができ、それが省エネとなってCO2の削減へとつながります。
スマートハウスはエネルギーの自給と電気やガスなどのエネルギーをマネージメントできる仕組みを取り入れているため、効率良くエネルギーが使えて、環境に配慮することができる住宅となっています。
スマートハウスのメリット・デメリット

スマートハウスはメリットはもちろんデメリットもありますので、一つずつご紹介していきます。
メリット
【光熱費を抑えられる】太陽光発電により電気をつくり、それを普段の生活に使用することができるため、生活に必要な電気をすべて買わなければいけない従来の住宅と比べて電気料金は安くなります。また、HEMSによりエネルギーの使用率を管理できるため、無駄をなくし効率化を図りやすくなっています。
【新築時は生活費の負担を軽減】
スマートハウスは導入機器の費用やその施工費がかかるため従来の住宅と比べて初期費用が高くなります。しかし、初期費用を踏まえて無理のない資金計画が立てられるのなら、スマートハウスは新築後の生活費の負担を軽減することができます。
ほとんどの方は住宅ローンを利用して家を購入すると思いますが、引き渡し後は毎月ローンの返済があります。返済額の負担が大きいと生活費が圧迫されますが、スマートハウスなら光熱費を抑えることができるため生活費も安く済ませることができます。
【災害による停電時も安心】
スマートハウスは蓄電池により電気を蓄えることができるため、災害により停電が起きても蓄えた電気を使うことで安心して普段の生活をおくることができます。ただ電気を使用するだけでなく、日中は太陽光によりエネルギーを蓄えることができますので、インフラが止まってしまう災害時の時にとても有効です。
デメリット
【初期費用が高くなる】スマートハウスは太陽光パネル、パワーコンディショナー、蓄電池、HEMSなどの設備機器と取り付けの費用がかかり、100万円を超えることも。スマートハウスを建てるには、どうしても初期費用は高くなってしまいます。
地方自治体ではスマートハウスを建てる方を対象に補助金を給付する制度を設けているところもありますので、補助金を利用して少しでも費用負担を減らすことをおすすめします。
【定期的にメンテナンスが必要】
太陽光パネル、パワーコンディショナー、蓄電池、HEMSなどの設備機器は年数が経つことで故障や不具合、システムの更新などが必要になってきますので、定期的にメンテナンスを行わなければいけません。
メンテナンスの際も費用がかかってしまいますし、これまでの生活を維持していくためには機器の交換もいずれ必要になってくるでしょう。
スマートホームやIoT住宅との違いは何?

スマートハウスの他にスマートホームやIot住宅というものもあります。どれもIT技術を利用するものであるため、どこが違うか判別しにくいと思います。ここではスマートホームとIot住宅についてご紹介していきます。
Iot住宅
Iotは「Internet Of Things」の略で、さまざまな機器がインターネットでつながる、という意味があります。Iot住宅はこの技術により、インターネットにつながったいろいろな物をパソコンやスマートフォンなどの端末を使ってエアコンの温度調節、照明のON/OFF、見守りカメラの操作、などをリモートコントロールできます。また、AIにより生活パターンを学習して、住む人に合わせてエアコンの温度をコントロールしてくれたり、ガス漏れなどの異変を察知してくれたりなどの利便性と安全性も持っています。
スマートホーム
スマートフォンなどの端末でエアコンをコントロールしたり、見守りカメラの映像で子供の様子を伺ったり、とインターネットにつながったさまざまな機器を使ってリモートコントロールできるシステムを持った住宅をスマートホームと呼んでいます。スマートホームは上述したIot技術を活用しているため、ほとんどIot住宅と同じ意味を持ちます。スマートホームの活用は、身近なものだとスマートスピーカーやスマートフォンで操作できる照明、エアコン操作のアプリなどがそうで、導入される機器はインターネットにつなげてスマートフォンなどの端末で操作していくため、後から導入するというよりは新築時に取り入れていく方がやりやすいです。
まとめ
IT技術の進歩により私たちの生活も変わっていき、住宅のシステムも技術に合わせて進化しています。CO2削減や低炭素社会が叫ばれる中、環境に配慮されたシステムを持つスマートハウスはこれからますます関心される住宅です。私たちが身近に使っているIT技術が家の中でも利用できるようになるスマートハウスという新しい住宅がこれから多くなっていくかもしれませんので、これから家を建てる方は、ぜひスマートハウスも検討してみてはいかがでしょうか。
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一戸建ての光熱費はいくら?マンションよりも高い理由や節約方法を解説
これから一戸建てを購入予定の方や、すでに一戸建てに住んでいる方は、光熱費が気になるのではないでしょうか。一般的に一戸建てはマンションよりも光熱費が高めになる傾向があり、家計を節約するには適切な対策が必要です。 この記事では、一戸建ての光熱費の目安やマンションよりも高い理由、節約方法などを解説します。どのようにすれば一戸建ての光熱費を節約できるかがわかるようになるでしょう。 1.光熱費とは?1-1.光熱費の算出方法1-2.光熱費は固定費に含まれる1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは?2-1.専有面積が広い2-2.契約アンペア数が大きい2-3.気密性・断熱性が低い3.水道光熱費の平均額3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額3-2.地域別の水道光熱費の平均額3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法4-1.冷暖房の効率を上げる4-2.電力会社やガス会社を乗り換える4-3.電気やガスの使用量を減らす5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅5-1.省エネ住宅とは?5-2.ZEH住宅5-3.LCCM住宅5-4.長期優良住宅6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント6-1.一戸建てを新築する場合6-2.中古一戸建てを購入する場合6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 1.光熱費とは? 光熱費とは、電気代やガス代、灯油代など、生活のために必要なエネルギーの利用料金を指します。会計上の勘定科目では、水道代を含めて水道光熱費と呼ばれるのが一般的です。ここでは、光熱費の算出方法や特徴を解説します。 1-1.光熱費の算出方法電気代やガス代、水道代の請求書には難しい専門用語が記載されていますが、光熱費の計算方法は至って簡単です。光熱費は以下の計算式で算出できます。 光熱費 = 基本料金 + 使用料 + その他の料金 基本料金は、電気やガス、水道などのサービスを提供するための基本的な料金です。契約内容やサービス提供会社などによって異なり、使用量に関係なく発生します。使用料は1ヵ月間の使用量に基づく料金です。電気やガスの使用量が多いほど使用料が増えます。 その他の料金は、別のサービスの利用料や法律に基づいて徴収される料金です。再エネ発電賦課金などが該当し、請求書に明示されます。 電気代やガス代、水道代に暖房用の灯油代などを加えた金額が、1ヵ月間の光熱費(水道光熱費)になります。 1-2.光熱費は固定費に含まれる光熱費は毎月支払う必要があり、流動費ではなく固定費に含まれます。使用量に応じて変動する部分があるため流動費としての側面も有しますが、使用しなくても毎月必ず支払う費用であるため固定費とみなすのが一般的です。 家計の節約は固定費の見直しが基本で、固定費の節約効果は長く続きます。これは、光熱費は生活に不可欠なエネルギーの利用料金であり、家計の基盤となる費用であるためです。省エネ対策をしたり、サービス提供会社や料金プランを見直したりすることで、家計の節約につながる可能性があります。 1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる光熱費は地域や世帯人数によって異なることが特徴です。北海道や東北、北陸地方などの豪雪地帯では冬場のエネルギー使用量が増加するため、他の地方と比較すると光熱費が高めになる傾向があります。 また、光熱費は世帯人数が増えるほど高くなり、一人暮らし世帯よりも4人家族世帯の方が光熱費は高額になります。これは世帯人数が増えるほど、広い生活スペースが必要になるためです。なお、建物の構造によっても光熱費は異なってきます。 2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは? 光熱費は建物の構造によっても異なり、一戸建てはマンションよりも光熱費が高くなる傾向があります。これは建物の専有面積や気密性・断熱性の違いによるものです。ここでは、一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由を解説します。 2-1.専有面積が広い一戸建てはマンションやアパートと比べると専有面積が広く、エアコンなどの消費電力が大きくなる傾向があります。また、一戸建てはマンションやアパートよりも部屋数が多い傾向があり、部屋数が増えるほどエアコンや照明器具の設置数も増えるため、光熱費が高くなります。 2階建てや3階建ての戸建て住宅は、ワンフロアの集合住宅と比べると空調効率が落ちることも光熱費が高くなる理由の一つです。 2019年9月に日本生活協同組合連合会が実施した「電気・ガス料金調査」においても、一戸建ては集合住宅よりも使用量・料金ともに高いという結果になっています。 同調査によると、一戸建ての1ヵ月当たりの電気料金は平均8,546円で、集合住宅の6,477円と比べると2,000円以上高いです。 出典:日本生活協同組合連合会「電気・ガス料金調査」 2-2.契約アンペア数が大きい電気代は契約アンペア数によって基本料金が変わり、一般的に一戸建てはマンションよりも契約アンペアが大きくなる傾向があります。 一戸建てはマンションよりも電気使用量が大きくなる傾向があるため、マンションよりも高めのアンペア数での契約が必要です。アンペア数が低いと、一度に多くの電気を使用するとブレーカーが落ちてしまいます。 東京電力の場合、30アンペアの基本料金は885.72円/月、60アンペアの基本料金は1,771.44円/月です。 出典:東京電力エナジーパートナー「ご契約アンペアの選び方」 電気代は基本料金と使用料、その他の料金(燃料費調整と再エネ発電賦課金)を加えた金額になるため、基本料金が高くなると電気代も高くなります。 2-3.気密性・断熱性が低い一戸建てはマンションと比べて壁や天井、床などの構造が複雑で、隙間ができやすい傾向があり、冷暖房の効率が落ちてしまいます。 また、一戸建ては外部との接点が多く、屋根や外壁は直射日光にさらされ、室内は外気温の影響を強く受けます。猛暑日などに室温を適正に保つにはエアコンをフル稼働しなければならず、電気代は高くなりがちです。ただし、一戸建てでも高性能な断熱材を使用することで、高い気密性と断熱性を実現している住宅も増えています。気密性と断熱性を高めることで冷暖房の効率が良くなり、光熱費の節約につながります。 3.水道光熱費の平均額 家計を節約するには、水道光熱費の平均額を把握しておくことが大切です。ここでは、世帯人員別・地域別の水道光熱費の平均相場をご紹介します。なお、一戸建て・マンション別のデータはなく、あくまでも水道光熱費の平均額です。 3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、一般社団法人エネルギー情報センターが運営する新電力ネットが算定した世帯人数別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 世帯人数1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額単身11,847円2人家族19,607円3人家族22,834円4人家族23,764円5人家族25,751円6人家族以上 32,652円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 上記のデータから、世帯人数が増えるほど水道光熱費の平均額も増えることがわかります。単身世帯と2人家族の差額は7,760円、2人家族と3人家族の差額は3,227円、3人世帯と4人世帯の差額は930円です。 単身世帯と2人家族では水道光熱費に大きな差がありますが、世帯の構成人員が2人以上になると、大きな増加は見られません。これは、電気代やガス代がかかるエアコンやキッチン、お風呂などを家族全員で共有することで、個々の使用量が分散されるためです。 ただし、家庭ごとに状況は異なり、省エネ対策や設備の違いによっても差が生じることに留意する必要があります。 3-2.地域別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、新電力ネットが算定した地域別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 地域1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額北海道地方23,465円東北地方22,404円関東地方18,091円北陸地方22,471円東海地方18,196円近畿地方 17,765円中国地方17,845円四国地方19,409円九州地方17,135円沖縄地方16,750円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 最も水道光熱費が高いのは北海道地方で、水道光熱費の平均額は23,465円です。2番目に高いのは北陸地方で22,471円、3番目は東北地方の22,404円となります。豪雪地帯になるほど水道光熱費が高くなることがわかります。 最も水道光熱費が安いのは沖縄地方で、水道光熱費の平均額は16,750円です。北海道地方との水道光熱費の差額は6,715円になります。沖縄地方は本土と比べると冬は暖かく、冬場のエネルギー消費量を低く抑えられるため、水道光熱費が低めになることがわかります。 3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由電気代やガス代は、新型コロナウイルス感染症パンデミックやロシアによるウクライナ侵攻、円安などの影響を受け、2021年4月頃から値上がり傾向にあります。これは、原油や天然ガスなどの輸入価格が上昇し、電気代とガス代の原料費調整額が上昇したためです。 政府与党の公明党が実施した調査によると、東京ガスを使用している標準家庭のガス料金は2022年1月から2023年1月の1年間で約37%値上がりしています。 出典:公明党「暮らしの安全」 電気代は、2023年6月1日に大手電力会社7社は値上げを実施しましたが、経済産業省は「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施しており、政府による「激変緩和措置」により値上げの影響は抑えられています。 激変緩和措置は2024年4月末まで延長されたものの、2024年5月からは激変緩和の幅を縮小する方針です。今後の電気代やガス代の値動きについては、原油やLNGなどの燃料価格や円相場の状況、国の政策などによって変わってきます。 4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法 一戸建ての光熱費はマンションよりも高めになる傾向があり、電気代やガス代も値上がり傾向にあります。家計の負担を軽減するには、光熱費の節約が必要です。ここでは、一戸建ての光熱費を低く抑える方法を解説します。 4-1.冷暖房の効率を上げる冷暖房の効率を上げると、光熱費の節約につながります。冷暖房の効率を上げるには、住宅の気密性と断熱性を高め、エネルギー効率の高い機器の使用が有効な方法です。 窓は建物の外部と内部を結ぶ接点であり、外気が入り込んだり室内の熱や冷気が逃げたりします。窓に断熱シートを貼ると断熱性が高まり、冷暖房の効率が上がります。遮光カーテンの使用や二重窓の導入、Low-Eガラス(エコガラス)の使用も気密性と断熱性を高めるのに有効です。 また、古いタイプのエアコンは省エネ性能が低いため、最新の機種に買い替えることも冷暖房の効率を上げることにつながります。フィルターの掃除や適切な温度設定、サーキュレーターの併用なども、冷暖房の効率を上げる方法の一つです。 4-2.電力会社やガス会社を乗り換える電力会社やガス会社を乗り換えることで、光熱費を削減できる可能性があります。エネルギー市場は電力自由化によって市場が開放されており、数多くの企業が参入し、価格競争が行われています。 現在の電力やガスの契約内容と料金を確認し、他の会社が提供するプランと比較すると、より良い条件での契約が可能です。これにより、光熱費の節約につながります。賃貸の一戸建てであっても、電力会社を変える際には基本的に家主の許可は必要ありません。 なお、電力会社やガス会社を乗り換える際は、契約条件や違約金などの確認が大切です。しっかり確認していないと節電につながらなかったり、違約金を請求されたりすることがあります。 倒産や事業停止することもあるため、経営の安定面なども調査し、時間に余裕を持って入念に検討しましょう。 4-3.電気やガスの使用量を減らす電気やガスの使用量を減らすことは、光熱費の節約に直結します。使用量を減らすには、電気のつけっぱなしはしないなど、日頃から節約を意識することが大切です。 お風呂の追い焚きの回数を減らしたり、電子レンジを使った調理を取り入れたりすることで電気代やガス代を節約できます。また、冷暖房の設定温度を適切に管理し、不要なときには電源を切るなどして、無駄なエネルギー使用を避けることが重要です。 照明をLEDに切り替えたり、洗濯機や乾燥機、冷蔵庫の使い方を見直したりするなど、節電の方法は数多くあります。なお、電気やガスの使用量を減らすことで、環境への負荷の軽減にもつながります。環境に配慮した生活を送るためにも、電気やガスの使用量を減らすことは重要なことです。 5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅 エネルギー消費量を抑えることは光熱費の節約につながります。「省エネ住宅」という言葉は社会に定着していますが、具体的にはどのような住宅なのかがわからない方も多いでしょう。ここでは、エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅(省エネルギー住宅)を解説します。 5-1.省エネ住宅とは?省エネ住宅とは、一定の性能基準を満たした省エネ性能が高い住宅を指します。エネルギーの使用量を最小限に抑え、快適で健康的な住環境を提供するために設計されていることが特徴です。 家庭においては冷暖房がエネルギー消費の30%を占めており、省エネ住宅は冷暖房を効率化することでエネルギー消費量を抑えます。また、断熱性を高め日射遮蔽をすることで、冬は暖かく夏は涼しくなり、快適で健康的な住環境を実現します。 住宅のエネルギーコストを削減するだけでなく、地球環境に配慮しCO₂の排出削減につながることも省エネ住宅の特徴です。省エネ住宅にはZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などがあり、いずれもエネルギー消費量を低く抑えられます。 5-2.ZEH住宅ZEH(ゼッチ)住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、創エネ性能を備えた住宅です。エネルギーの自己生成と使用のバランスを取り、年間でゼロエネルギーの達成を目指します。年間のエネルギー消費量を0以下にできるため、光熱費の大幅な削減につながります。 ZEH住宅の特徴は、省エネだけではなく、エネルギーを創造する創エネ性能を備えていることです。ZEH住宅は太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを完備しており、建物自体でエネルギーを生成します。 また、高い断熱性と気密性を誇り、暑さと寒さを防いで快適に暮らせることも特徴です。断熱性と気密性を高めることで、冷暖房の効率が良くなり、エネルギー消費量を減らせます。 5-3.LCCM住宅LCCM住宅(ライフサイクルカーボンマイナス住宅)とは、建築・居住・解体までの全過程におけるCO₂の収支をマイナスにする住宅です。ZEH住宅と同様に年間のエネルギー消費量を0以下にするだけではなく、CO₂を削減するための厳しい基準が設けられています。 省エネと創エネに加えて、長寿命であることがLCCM住宅の特徴です。耐久性の高い建材や設備の使用で建物の寿命を延ばし、保守コストを低減させます。建物の寿命をできるだけ長くし、解体時のコストも考慮します。 政府が普及を推進している低炭素住宅の最終目標がLCCM住宅です。LCCM住宅はまだ普及途上にありますが、低炭素社会の実現に向けて、今後ますます注目されるでしょう。 5-4.長期優良住宅長期優良住宅とは、一定の基準を満たした長期にわたって良好な状態で使用できる住宅です。75~90年程度の寿命があり、適切なメンテナンスを行うことで、親子孫の3代にわたって住み続けられます。 省エネ性能も優れており、ZEH住宅と同程度の厳しい基準を満たしていることも特徴です。高い断熱性と気密性で室内の温度を安定させ、エネルギー効率を向上させます。エネルギー効率の高い設備や機器も導入されており、光熱費の節約につながります。 長期優良住宅の認定を受けるには、国土交通省が定めた基準を満たすことが必要です。太陽光発電システムなどの創エネ設備の導入は要求されませんが、創エネ設備を導入することで、長期優良住宅の認定を受けやすくなる可能性があります。 6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント 一戸建ての光熱費を安くするには、新築・購入・リフォームをする際に省エネ性能を高めることを意識する必要があります。ここでは、光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイントを解説します。 6-1.一戸建てを新築する場合一戸建てを新築する際は、ZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などの省エネ住宅を建築することが光熱費を安くすることにつながります。省エネ住宅はエネルギー消費量を低く抑えられるため、光熱費を大幅に削減できる可能性があります。 省エネ住宅を建築する際は、基準を満たすと補助金・給付金制度の利用が可能です。補助金・給付金制度として、ZEH支援事業や子育てエコホーム支援事業などがあります。補助金・給付金制度を効果的に利用することで、一定の経済効果のメリットを受けることが可能です。 6-2.中古一戸建てを購入する場合中古一戸建てを購入する場合、太陽光発電システムなどの省エネ・創エネ設備を完備している住宅を選ぶと光熱費を安くできます。なお、オール電化の中古一戸建てはガス代が不要になりますが、タイプが古いと電気代が高額になることがあるため注意が必要です。 省エネ住宅やZEH住宅にリフォームした住宅を選ぶことでも、光熱費を安くできます。ZEH住宅や長期優良住宅などの省エネ住宅は断熱性・気密性が高く、光熱費の削減につながります。 6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合一戸建てを省エネリフォームすることは、光熱費を削減する効果があります。省エネリフォームは、建物の断熱性能を向上させ、効率的な設備の導入などを通じてエネルギーの効率を改善することを指します。 省エネリフォームの費用相場は工事内容にもよりますが、100〜200万円程度が一般的です。省エネリフォームをする際は、補助金制度を利用すると工事費の一部が補助されます。補助金制度には先進的窓リノベ事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業などがあり、条件を満たすと利用できます。7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 一戸建ての光熱費は世帯人数や地域、建物の省エネ性能などによって異なります。世帯人数が増えるほど光熱費は高くなり、北海道や東北など冬の寒さが厳しい地域は光熱費が高めになります。 一戸建てはマンションと比べると気密性や断熱性が低いことが光熱費が高くなる主な理由です。しかし、省エネ住宅は気密性や断熱性が高く、省エネ設備や創エネ設備の導入で、光熱費を大きく削減できます。 一戸建ての光熱費を節約したい方は、省エネ住宅の新築や購入、省エネリフォームがおすすめです。光熱費を大幅に削減できるでしょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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