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建物・家づくり
二階建てと平屋の違いとは?メリットや費用面の違いを解説
近年は平屋も人気が出ており、新築を建てる上で選択肢の一つとなっています。一般的なのは二階建てですが、具体的に平屋とどう違うのか知っておくことで、家選びの幅も広くなります。この記事では二階建てと平屋の違いやメリット、費用面の違いについてご紹介していきます。
二階建てと平屋のメリット
二階建てと平屋、構造的に違う二つの建物はそれぞれメリットも異なります。それでは二階建てと平屋のメリットについてご紹介していきますので確認していきましょう。
二階建てのメリット
二階建てのメリットは下記のことが挙げられます。- 階層があるため敷地が限られていても空間の確保ができる
- 採光やプライバシーの確保がしやすい
- 二世帯住宅に適している
二階建ては階層があるため平家と比べて延床面積を増やすことができます。平屋の場合は延床面積を増やすには建築面積を広げる必要があり、その分広い敷地が必要になります。また、建物に囲まれていても2階部分で採光をとることができ、空間も仕切られるため家族間や外部からもプライバシーを確保することができます。二階建ては階層に分けて二世帯にする住宅もあり、二世帯住宅としても適しています。
平屋のメリット
平屋のメリットは下記のことが挙げられます。- バリアフリーで高齢者や子供が暮らしやすい
- 動線が効率的で家事がしやすい
- 廊下が不要で無駄のない間取りができる
- コミュニケーションがとりやすい
平屋は階段が不要なため階段の転落や登り下りの動作負担がなく高齢者や子供も暮らしやすい家となっています。また、すべてが一階に集約されるため洗濯や掃除、料理など家事のしやすい間取りを作ることができます。廊下も設ける必要がありませんので、効率的に空間を確保ができ、開放的な間取りにすれば家族とのコミュニケーションもとりやすいメリットがあります。
二階建てと平屋のデメリット
続いて二階建てと平屋のデメリットを見ていきましょう。それぞれ生活のしやすさや間取り設計、建築費用に関わってきますので、これから家を建てようと計画されている方はしっかりとポイントを押さえておくことが大切です。
二階建てのデメリット
二階建てのデメリットは下記になります。- 階段の登り下りにより動作の負担がある
- 効率的な家事動線を考える必要がある
- 耐震性の確保が必要
- 将来的なメンテナンス費を考慮しておく必要がある
二階建ては階段の登り下りがあるため体への負担を感じやすい作りとなっています。高齢の方の場合は足腰の負担により次第に二階の部屋を使わなくなってしまうということもありますので、二階部分が無駄になってしまうということも。
また、洗濯機が一階にあり、物干場は二階になる場合は、階段の登り下りが必須なため平屋と比べると家事動線は複雑になります。建物の構造上、階層があるため耐震性を考慮することも重要です。メンテナンスの際は外壁や屋根塗装の時に足場を設置しなければいけませんので、将来的に掛かるメンテナンス費用も考えておく必要があるでしょう。
平屋のデメリット
平屋のデメリットは下記になります。- 建築コストが割高になる傾向にある
- 広い敷地が必要
- 床上浸水の心配
- 採光・プライバシーの確保が難しい
平屋は二階建てと比べて建築コストが割高になる傾向にあります。その理由は外壁や屋根、基礎の施工面積が広くなるからです。平屋はある程度の空間を確保したい場合、広い敷地が必要になります。建築面積がほぼ延床面積になりますので、二階建てと同じ建築面積で平屋を建てた場合、延床面積は二階建ての方が広くなります。
平屋で気をつけたいことは水害です。床上浸水してしまうと一階部分が水浸しになり、逃げ場がなくなりますので過去に水害が発生していないか家を建てる前に確認しておくことが大切です。また、高さのない平屋は周辺の建物により採光がとれなくなる場合があります。生活が一階で納まってしまうので外部からの視線も遮る必要があり、プライバシーの確保にも配慮する必要があります。
二階建てと平屋の費用面の違いとは
二階建てと平屋は建築コストから将来的なメンテナンス費、固定資産税などの負担する費用に違いがあります。以下にてそれぞれの費用面の違いをお伝えしていきますのでポイントを押さえておきましょう。
平屋と二階建ての建築コストの違い
平屋のデメリットでも前述しましたが、それぞれの建物の建築コストには違いがあり、一般的に平屋の方がコストは掛かる傾向にあります。坪単価で計算すると同じ延床面積で建てた場合、二階建ての方が外壁の面積数は大きくなりますが、基礎や屋根の面積は平屋の方が大きくなり坪単価が上がります。後述しますが、後々掛かってくるメンテナンス費も考慮すると一概に平屋の方が高く、二階建ての方が安いとは言い切れませんので、トータル費として検討し、どちらで建てた方が費用の負担が少ないか資金計画を立てることが大切です。
外装のメンテナンスは二階建ての方が高くなる
二階建ての場合、外壁の塗装や屋根の葺き替えの際に足場の設置が必須になり設置面積も増えるため足場代は平屋よりも掛かります。また、外壁の面積数も二階建ての方が大きくなりますので施工費用も平屋よりは高くなるでしょう。二階建ては高所作業となりますので、点検時も長い梯子をかける必要があり手間もかかるため、メンテナンスのしやすさについては平屋の方が負担は少ないです。税金面では平屋の方が不利になることも
家を建てると固定資産税が掛かり、平屋だと税金面で不利になることがあります。固定資産税は土地と建物に掛かり、負担する額は敷地の広さや建物の資産価値などで決まります。資産価値は建物の価格が目安の一つになりますので、価格が高くなる平屋は二階建てよりも評価額が高くなり、税金も高くなる可能性があります。二階建てと平屋を決める時のポイント
二階建てと平屋はそれぞれ良さがありますし、不便だなと感じるところもあります。どちらの建物を選んだ方がいいか判断に迷われるかと思いますが、どちらの建物が合っているか決め手となる以下のポイントをチェックして計画を立てましょう。
- 家族構成やライフスタイルがどちらに適しているか
- 建物と比較して予算が適切か
- どれくらいの広さの土地を確保できるか
家ですので生活のしやすさはとても重要になります。また生活していく上で資金も大切ですから建物と費用が見合っているかも配慮する必要があります。家事動線を重視する場合は平屋の方が有利ですし、土地が狭く部屋数を確保できない場合は二階建ての方が部屋数の確保はとりやすいです。
また、高い建物に囲まれている土地の場合は採光がとれない可能性がありますので、このような土地に平屋を建てるのは適切とは言えません。いろいろな条件を照らし合わせて、二階建てか平屋のどちらの建物が適しているかよく検討して選びましょう。
まとめ
二階建てと平屋では生活スタイルが変わってきますので、どちらの方が暮らしやすいかよく検討して選びましょう。家を購入する際は、実際に住んでいるイメージを持つことが大切です。自分にとって二階建ての方が適しているのか、平屋の方が適しているのか、家族構成やライフスタイル、予算などを照らし合わせて後悔のない家を建てましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。
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ローコスト住宅を販売しているハウスメーカーは数多くあります。ハウスメーカーによって、標準仕様やオプションの内容、価格などが異なるため、複数のハウスメーカーを比較検討して、コストパフォーマンスが高いハウスメーカーを選びましょう。 4.ローコスト住宅のデメリット ローコスト住宅はオプションを追加することでカスタマイズできるなどのメリットがありますが、デメリットも存在します。ローコスト住宅の建設を検討している方は、デメリットも知っておくことが大切です。 4-1.標準仕様の設備のグレードが低い場合があるローコスト住宅は価格を抑えるために、標準仕様の設備のグレードが低い場合があります。設備のグレードを落とすことで低価格を実現しているわけですが、最新設備ではなくても安全性や快適性が極端に低下することはありません。 ローコスト住宅でグレードダウンされることが多い設備は、キッチンや浴室などの水回りの設備です。これらの設備は、機能やデザインが簡素化されたものや、古い型のものが使用されることがあります。設備のグレードにこだわりがある場合は、標準仕様の内容をよく確認することが大切です。 標準仕様の設備をアップグレードしたい場合は、オプションで追加できます。ただし、オプション費用が高額になる場合があるため、事前に確認しておきましょう。 4-2.入居できるまでに時間がかかる既に完成している建売住宅や中古住宅だと購入後すぐに入居できますが、ローコスト住宅は入居できるまでに時間がかかります。完全自由設計の注文住宅と比べると時間は短縮されますが、打ち合わせや設計、施工に要する時間は必要です。 ローコスト住宅は注文を受けてから建築するため、完成までに数ヶ月程度かかり、転勤や子どもの入学などで急いで入居したい方の要望は実現できません。土地探しから行う場合はさらに時間がかかり、土地探しが難航すると入居できるまでの期間は長引きます。 工期を短縮して早く入居したい場合は、オプションをあまり追加せず、標準仕様での建築がおすすめです。標準仕様であれば、打ち合わせや設計、施工の時間を短縮でき、3ヶ月程度で完成することもあります。 4-3.保証期間が短い場合があるローコスト住宅は一般的な注文住宅と比べると保証期間が短い場合があります。一般的な注文住宅だと30年以上の長期保証が付くことが多く、ローコスト住宅はアフターサービスの面で不利になることがあるでしょう。 ローコスト住宅であっても、住宅瑕疵担保責任保険で最低10年間の保証期間が義務付けられているものの、保証期間が終了すると入居後にトラブルが発生した場合などは有償保証になることがあります。 ただし、保証やアフターサービスが充実しているローコスト系のハウスメーカーもあり、保証期間やアフターサービスの内容の確認が重要です。ハウスメーカーを選ぶ際は、保証やアフターサービスの内容も比較して検討しましょう。 5.建売住宅のメリット ここまで、ローコスト住宅におけるメリットとデメリットを解説しました。ここからは、建売住宅のメリットとデメリットを解説します。建売住宅のメリットは以下のとおりです。 5-1.実際に現物を確認してから購入できる建売住宅のメリットは、完成済みの物件であれば、実際に建物を内見したうえで購入できることです。設計図や間取り図を見るだけではわからないことも、現物を確認することで細部までわかります。 ローコスト住宅や一般的な注文住宅は設計から行うため、建物が完成するまでは内見できません。生活動線や家事動線などは、実際に動いてみないことには適切であるかの判断は難しいです。 建売住宅だと住み始めてからの新居での生活もイメージでき、後悔することは少ないでしょう。実際に現物を確認してから購入できることは大きなメリットです。 外観デザインや間取りなどにあまりこだわりがなく、快適な生活が送れれば良いと考えている方には、建売住宅は最適だといえるでしょう。 5-2.土地探しの手間が省ける建売住宅は土地と建物をセットで購入できるため、土地探しの手間が省けます。ローコスト住宅や一般的な注文住宅は土地探しをしなければならず、時間と労力がかかる土地探しの手間が省けることは、建売住宅ならではのメリットです。 建売住宅は不動産市場に精通している不動産会社が土地を探すため、好立地であることが多く、生活利便性の高さも期待できます。分譲住宅の場合だと、不動産会社が広大な土地をまとめて購入したうえで分割して販売するため、土地価格を抑えられる可能性があります。 建物が既に完成している建売住宅は、建築中の注文住宅と比べると住宅ローンの審査や手続きもスムーズで、短期間で入居できることもメリットです。 5-3.フルオーダーの注文住宅と比べると低価格建売住宅はフルオーダーの注文住宅よりも価格が安く、低価格であることが大きなメリットです。建売住宅は間取りや設備があらかじめ決まっており、資材や設備をまとめて発注することでスケールメリットが働きます。施工もシンプルで、効率よく作業ができるため人件費も抑えられます。 フルオーダーの注文住宅は施主の要望に合わせて設計・施工するため、費用が上がりやすいです。建売住宅は設計の自由度が低い分、価格を抑えられます。 間取りや設備などのこだわりが少なく、安い価格で家を購入したい方に建売住宅は適しています。なお、建売住宅の価格は物件によって違ってくるため、購入する際は複数の物件を比較検討することが大切です。 6.建売住宅のデメリット 建売住宅は土地探しの手間が省け、フルオーダーの注文住宅よりも安く購入できるなどのメリットがありますが、デメリットも存在します。ここでは、建売住宅のデメリットを解説します。 6-1.間取りや設備などを変更できない建売住宅は既に完成しているか建築中であるため、間取りや設備などを変更できないことがデメリットです。建築中であれば、壁紙や床材の色などの内装の軽微な変更は対応できる場合がありますが、間取りの変更などはできません。 間取りや設備などにこだわりがある場合、建売住宅だと要望を実現できない可能性があります。間取りや設備などに強いこだわりがある方は、要望に合致する建売住宅を見つけるか、フルオーダーの注文住宅にするしかありません。 間取りやデザインなどの要望に完全に合致する建売住宅を見つけるのは難しく、建売住宅よりもフルオーダーの注文住宅のほうがおすすめです。 6-2.似たようなデザインの住宅が多い建売住宅は同じデザインや似たようなデザインの住宅が多い傾向があります。間取りや仕様も決まっており、個性的なデザインなどを求める方には不向きです。デザイン性の高い建売住宅も増えていますが、自分の好みと合致するとは限りません。 建売住宅のデザインは万人受けするものが多く、デザインに強いこだわりがなければ、注文住宅よりも低価格で購入できます。価格が高くなっても、デザインの要望を実現させたい方には、フルオーダーの注文住宅がおすすめです。 建売住宅のデザインは、地域やハウスメーカーによっても異なります。希望に合致するデザインの建売住宅を見つけるには、インターネットなどで情報収集をしっかり行うことが大切です。 6-3.希望するエリアに建売住宅があるとは限らない建売住宅は土地と建物がワンセットであるため、希望するエリアに建売住宅があるとは限りません。立地条件は変更できないため、後悔しないように選ぶことが大切です。駅からの距離や周辺環境、日当たり、騒音など、立地条件をよく確認したうえで決めましょう。 希望するエリアに建売住宅が見つかった場合でも、間取りや設備、デザインなどが要望に合致していないこともあり、要望を100％実現できる建売住宅を見つけるのは難しいです。 したがって、建売住宅を購入する際は、エリアや間取り、設備などの要望に優先順位をつけておくことをおすすめします。優先順位をつけておくと、要望を100％実現できなくても、理想に近い住宅を見つけられます。 7.ローコスト住宅と建売のどっちを選ぶ？ ここまで、ローコスト住宅と建売住宅それぞれのメリット・デメリットを解説してきました。ローコスト住宅と建売のどっちを選ぶかは、それぞれのメリットとデメリットを比較検討して、自分に向いているほうを選びましょう。7-1.ローコスト住宅がおすすめの人ローコスト住宅は、限られた予算で、可能な限り間取りやデザインの要望を実現させたい人に向きます。フルオーダーの注文住宅と比べると間取りやデザインの自由度は低いものの、オプションを追加することで要望をある程度まで反映できます。 既に土地を所有していて、少しでも安い価格で住宅を建設したい方には、ローコスト住宅が最適です。ローコスト住宅だと、70万円程度の坪単価で建てられる場合があり、1,000万円台で建築することも可能です。 7-2.建売住宅がおすすめの人建売住宅は子どもの入学や転勤などで、急いで新居に入居したい方に向きます。既に建物が完成していると、すぐに入居して新生活をスタートできます。時間と労力がかかる土地探しの手間が省けることもメリットです。 デザインや間取りにあまりこだわりのない方は、注文住宅よりも建売住宅をおすすめします。建売住宅はデザインや間取りが決まっており、設計の自由度が低い分、フルオーダーの注文住宅よりも低価格で購入できます。 8.ローコスト住宅と建売住宅の違いを理解することが大切 ローコスト住宅のメリットは、建売住宅よりも間取りや設備などの自由度が高いことです。入居できるまでに時間がかかることがデメリットの一つであり、すぐに入居したい方は建売住宅のほうが向きます。 建売住宅のメリットは、実際に現物を確認してから購入できることです。間取りや設備などを変更できないことがデメリットであり、要望をある程度まで実現させたい方は、ローコスト住宅が向きます。 それぞれのメリットとデメリットを比較検討し、ローコスト住宅と建売住宅のどっちを選ぶかを判断しましょう。ローコスト住宅と建売住宅の違いを正確に理解できれば、自分に合っている住宅を選べます。 監修者：宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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新築住宅を建てたい人が一番最初にやりたい根回し方法
「新築住宅を建てる」というのは、とても大変なイベントです。土地選びから工事の打ち合わせ、書類の処理など、さまざまな段階を踏む必要があります。そして他にも、「契約する前に、まず根回ししておきたいこと」も存在します。新築住宅を建てる際、関係者に根回しして、協力してもらうことはたいへん重要です。それぞれをおさえておけば、新築住宅の話はスムーズに進められるでしょう。逆に根回しして同意が取れていない状態だと、後々でトラブルにまで発展することも。本記事では、「新築住宅を建てたい人が、一番最初にやりたい根回し」について解説します。新築住宅の話を始める前に、ぜひ、参考にしてください。配偶者に根回しする方法まずは配偶者に対する根回しの方法について、考えておきましょう。よくあるのが、「自分は新築を建てたいけれど、夫は先延ばししたがる」というケースです。夫が新築を建てたくない、と思っているままでは、そもそも話すら始まりません。また「仕方なく話に参加している」というスタンスを取られるのも、避けたいところです。でなければ、自分の理想が通らなかったり、打ち合わせが滞ったりするなどのトラブルになり得ます。よって夫にも、新築住宅を建てることに対して、ある程度前向きなスタンスを取ってもらう必要があるでしょう。夫に新築住宅への興味を持たせるためには、「新築住宅のメリット」を理解してもらう必要があります。メリットを理解してもらえれば、ある程度前向きになり、意見なども言ってくれるようになるはずです。メリットを伝えるときに重要なのは、「論理的である」ということです。心理学、あるいは生物学での話になりますが、男性は「論理的でないこと」を、強く嫌う傾向があります。よって、「なぜ、そのメリットが必要なのか？」という点について、できるだけ論理的な説明をしましょう。「なんとなくいいじゃん！」というようにアバウトな伝え方だと、男性は動いてくれません。さらに心理学的なテクニックを使うなら、「両面提示」も有効です。両面提示とは、要するに「メリットとデメリット、両方を伝える」ということ。デメリットも伝えることで、「美点だけをアピールしているな」と思われづらくなります。デメリットについては、「夫にとってどうでもいいこと」を伝えるのがベスト。たとえばバスルームに興味がない夫へ、「お風呂は小さくなっちゃうけど......」と伝えるような形ですね。デメリット、と言っていますが、この場合だと夫には本当にどうでもいいデメリットなので、断る理由としては挙げづらいわけです。こういったテクニックを、「無関係提示」と呼びます。根回しと少し逸れる部分もありますが、事前に夫の希望をしっかりと聞きだすことも大切。なぜなら妻一人で主導してしまうと、後々で夫が不満を言うかもしれないから。新築住宅を建てるときに、「どうでもいい、勝手にして」と言う態度を取る人もいます。しかしそういう態度を取った人に限って、後々で「なんで天井がこんなに低いんだ」などと、不満を言い出すものです。後々で不満を言われるとたいへん腹立たしいので、事前に希望は聞き出しておきましょう。親族にも根回ししておこう時には、両親や義両親への根回しも必要となるでしょう。なぜなら、彼らから反対されたり、介入されたりというケースがあるからです。そうなると、新築住宅を建てること自体が難しくなったり、理想的な新築住宅にならないといった問題が出てしまうかもしれません。よって根回ししておくことで、反対や介入を防いでおく必要があります。たとえば、「家を建てること」は、夫婦で考えることだというスタンスを見せておく新築住宅のほうが、子供に取っては健康的であるという考えを示しておく最近は「サブリース」や「不動産売却」などもしやすいから、リスクも低いお金はじゅうぶんに用意していることをアピールするetc...というような形で、何も口出しできないような空気感を作っておくのです。できるだけ反対と介入を避けて、そもそも説得するような場面がないようにしたいところ。あるいは両親・義両親のいずれかが新築住宅に対して否定的ではなかった場合、「お義母さんにお義父さんを説得してもらうように頼む」というのも、有効な根回しとして考えられます。ただし両親や義両親が反対している理由は、実に正当なケースもあります。介入されたとき、本当に無意味な介入かどうか、冷静に見極める必要があるでしょう。彼らに家を建てた経験がある場合は、より注意すべき。なぜなら、経験から裏打ちされた知識や注意点を聞き入れられるチャンスだからです。営業担当者にも根回しするまた、営業担当者に根回しするという方法もあるでしょう。要するに営業担当者と協力して、夫や親族を納得させつつ、有利な方向へ進めていくというわけです。営業担当者を味方につける最大のメリットは、「権威性が利用できる」というところ。夫や親族が「営業という仕事に、どんなイメージを持っているか」ということにも左右されますが、基本的に営業担当者は、「新築住宅のプロで、権威がある」として写ります。人間は、権威あるものに従う「権威への服従原理」という心理特性を有しています。要するに「プロが言うことは信用しがち」、ということですね。つまり営業担当者に「夫や親族を説得してほしい」と根回しすることで、権威ある説得、説明ができるようになります。新築住宅についてよく知らない自分が解説するよりも、圧倒的に聞き入れやすいはずです。また営業担当者も、「家を売る」という使命を帯びてそこにいます。つまり「家を建てる」という立場の人間とは目的が一致しているので、快く協力してくるでしょう。まとめ新築住宅を建てるうえでは、「周囲の人間を説得し、理解させる」という過程が重要になります。特に夫や両親、義両親へ根回ししておくことは、たいへん重要だと言えるでしょう。ここを放っておくと、余計な反対意見が出たり、話を進められなかったりと、いろいろな不具合が出てきます。普段から伏線を張ったり、引き入れられる人は味方につけておくなどして、できるだけ周囲から納得してもらえるようにしましょう。うまく根回しできれば、思い通りに話を進められるようになるはずです。是非、参考にしてください。「いえとち本舗」の会員限定サイトでは、夫や親族も納得させられるような魅力的な住宅情報を配信しています。また、間取りや施工実例なども、メンバーシップ限定で公開。いずれの情報も、新築住宅を建てるうえで欠かせないものばかりです。ぜひ、いえとち本舗のメンバーシップにご登録ください。「いえとち本舗」会員登録はこちら
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建築面積とは？延床面積や土地面積との違いや計算方法をご紹介
建物や土地にはいろいろな面積があり、建築基準法により建築規模の制限がされています。住宅を購入する際は、建築面積や延床面積などの用語を必ず目にしますので、どんな意味なのかしっかり把握しておきましょう。1 建築面積とは2 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い3 建築面積に含まれるもの4 建築面積と建ぺい率について 5 まとめ建築面積とは 建物は建築基準法により建築していい大きさや内容などが制限されています。建物の規模については制限を分類ごとに設けられるように、複数の面積で区別され、その面積の中の一つが建築面積です。これは建物外周の面積を示し、建物の水平投影面積（建物を真上から見た周囲）になります。すべての建物が凹凸のない総2階ではなく、1階の面積が大きい場合や2階の面積が大きい場合もあります。こういった時も面積の求め方は同じで外周を測るのが基本です。1階が奥まっていて2階の面積が1階を覆うような建物の場合は、建物を真上から見たときに2階の部分しか見えないことになりますので、そのまま建築面積は2階の面積が建築面積となります。平屋の場合は1階部分のみになりますので、建築面積は1階部分の面積です。建物はいくらでも大きく建てられかというとそうではありません。後述しますが、建物を建てる土地には建ぺい率という建物の大きさを制限する数値が定められています。そのため建物は建ぺい率を超える建築面積を持つ建物を建てることはできません。 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い 建物に関する面積は他にもあり、新築を購入するときに必ず目にするといってもいいのが「延床面積」「建物面積」「土地面積」です。ここではこれらの面積についてお伝えしていきます。 延床面積 1階と2階の床面積を合計したものが延床面積になります。延床面積は施工面積とも呼ばれていて、簡単に言うと建物の部屋の内容量です。どんなに建築面積の大きい建物でも壁ばかりで部屋の面積が少なければ延床面積は少なくなります。部屋の面積は生活のしやすさに直結してきますので、新築を購入する際は延床面積の大きさというのが重要な指標になります。延床面積は緩和措置があり、バルコニーや吹き抜けなどは面積に含まれません。こういった緩和措置を効率的に設けることで容積率の制限以上に広く充実した建物を建てることができます。 建物面積 不動産業界で使われる用語で延床面積と同義で扱われています。不動産広告では車庫や地下室が建築面積に含まれる場合、その説明と面積を表記するように義務付けされていますので、物件情報を調べるときはよく確認しておくことが大切です。不動産用語には建坪というのもありますが、これは建築面積と同義に扱われているのが一般的です。しかし、建築基準法では明確な定義がされていない用語となっており、使い方もどこの面積を表しているか曖昧となっていて業者により算出の仕方が異なります。建坪の表記がされている物件は業者にどこの面積が含まれているか、計算方法など詳しく説明をもらうことをお勧めします。 土地面積 建物を建てる土地の面積のことで建築基準法では敷地面積と表記されています。敷地面積は、その土地の水平投影面積で示し、道路境界線と隣地境界線に囲まれた範囲内の面積になります。建築基準法により道路とみなされる部分は敷地面積に算入されません。幅員4m未満の道路の場合は、道路中心線から2mのところが道路境界線とみなされるため、この範囲が敷地にかかっている場合は敷地面積に含まれなくなります。 建築面積に含まれるもの 建築面積には不算入にできる緩和措置がありますが、その条件を満たさない場合は建築面積に参入されます。建築面積に算入されるものとして外壁から1mを超えるバルコニーや庇、軒です。外壁から突き出した構造物は1mを超えた部分が面積に含まれます。例えば3mのバルコニーのある建物は1mを除いた2m部分が建築面積に算入されます。地階についても算入されるケースがありますので、地階を設ける方はご注意ください。地階は地盤面上から1mを超えると、超えた分が建築面積に算入されます。ピロティや玄関ポーチなどの開放性の高い構造を持つ建築物は先端から1m以内の部分が建築面積に算入されません。条件は外壁のない部分が連続して4m以上、柱の間隔が2m以上、天井の高さが2.1m以上となります。建築物に該当するものは建築面積に含まれると建築基準法では規定されているため、カーポートやガレージなどの屋根と柱を持つ構造は建築面積に含まれ、屋根のない中庭は含まれません。建物は面積の制限が定められていますので、こういった緩和措置を効率よく利用することで、より充実した建物を建てることが可能になります。 建築面積と建ぺい率について かいつまむと建物の大きさが建築面積、建物の大きさを制限する割合が建ぺい率です。建築面積は建ぺい率によって制限され、建ぺい率は建物を建てる土地により規定されています。それでは、以下に建築面積と建ぺい率について具体的にお伝えしていきます。 建ぺい率と容積率の求め方 土地に規定された建物の建築面積を制限する建ぺい率は、以下の計算でどの範囲まで建築できるか算出することができます。土地面積（㎡）×建ぺい率（％）＝建築面積の上限（㎡）例）100㎡の土地で建ぺい率が70％の場合は、上記の計算により「100㎡×70％＝70㎡」となり、建築面積70㎡までの建物を建てることができるということです。また、建ぺい率と同じくらいでてくる容積率のことも知っておきましょう。 容積率は前述したように建物の延床面積を制限するものです。【容積率の求め方】敷地面積（㎡）×容積率（％）＝延床面積の上限（㎡）※延床面積は1階と2階の床面積の合計です。例）敷地面積100㎡に対して容積率150％の土地の場合は、「100㎡×150％＝150㎡」となり、150㎡までの延床面積を持つ建物を建てることができます。 坪とは 住宅購入の際は「坪」という言葉もよく見かけるのではないでしょうか。坪は尺貫法という面積の単位で、約3.3㎡/坪、畳2帖分の大きさになります。敷地面積や建築面積、延床面積を坪で表記していることも多く、例えば50坪の土地は約165㎡の広さになります。坪がどの面積のことを表しているのか曖昧なこともありますので、不明な場合は業者に聞くことが大切です。 建ぺい率は用途地域によって割合が違う 土地は都市計画により建物用途が規定され、用途地域ごとに建ぺい率が異なります。用途地域は住居系、商業系、工業系があり、ここでは住宅に関する住居系を以下にまとめました。第一種低層住居専用地域：30・40・50・60第二種低層住居専用地域：30・40・50・60第一種中高層住居専用地域：30・40・50・60第二種中高層住居専用地域：30・40・50・60第一種住居地域：50・60・80第二種住居地域：50・60・80準住居地域：50・60・80建ぺい率は建物規模を決めるものですので、土地が広いから大きな建物を建てられるかというと必ずしもそうではありません。土地には建ぺい率や容積率が定められていますので、土地を購入する際は敷地面積の他にどれくらいの規模の建築が可能か必ずチェックしておきましょう。 まとめ 建物はいくらでも大きく建てられるわけではなく、土地に設けてある建ぺい率や容積率で建築規模を制限しています。確認なしに土地を買ってしまうと、建築制限により計画していた大きさの家を建てることができなくなってしまう可能性がありますのでご注意ください。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
