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建物・家づくり
ローコスト住宅とは?メリット・デメリットや注意 点を解説

家の購入は高額になるため、なるべく費用を抑えたいと考えるもの。そこで候補として挙がってくるのがローコスト住宅です。通常の住宅よりも価格の安いローコスト住宅ですが、気になるのは品質です。毎日生活していく家だからこそ安かろう悪かろうでは、やはり困ってしまいますので、ローコスト住宅とはどんな家なのかしっかりと知っておきましょう。
ローコスト住宅とは?

ローコスト住宅とは通常の価格よりも安く建てることができる住宅のことをいいます。ローコスト住宅を建てる会社は全国展開している大手ハウスメーカーから地域密着で活動する工務店と幅広くあり、主にローコスト住宅をメインに商品ラインナップに置いています。
ローコスト住宅の特徴は、間取り設計の自由度は低く規格型とされているケースが多いです。規格型とは間取りや住宅設備、内装、外装などがあらかじめ決められており、いくつかのバリエーションの中から選んでもらい家を建てていく方法です。あらかじめ決められている範囲の中で家を建てるため、コストの削減や工期の短縮が図れて価格を抑えた住宅を提供することができます。
ローコスト住宅の坪単価はいくら?
ローコスト住宅の坪単価は30〜50万円ほどです。一般的な住宅の坪単価は50〜60万円、グレードの高い住宅となると70〜80万円ほどの坪単価となります。- ローコスト住宅の坪単価:30〜50万円
- 一般的な住宅の坪単価:50〜60万円
- ハイグレード住宅の坪単価:70〜80万円
坪単価とは建物の総額を坪数で割った単価で、1坪3.3㎡の畳2畳分の面積になります。
建物総額÷坪数=坪単価
例:建物総額1500万円÷30坪=50万円/坪
また、坪数の計算の仕方は、例えば延床面積を対象とする場合、延床面積に1坪の3.3㎡を割り算して出すことができます。
延床面積÷3.3㎡(1坪)=坪数
例:延床面積100㎡÷3.3㎡(1坪)=約30坪
上記で挙げた坪単価の価格差は建物の総額で表すとかなり差が生まれます。下記には坪単価別の総額をまとめましたので確認してみましょう。
坪数 | 30〜50万円 | 50〜60万円 | 70〜80万円 |
20坪 | 600〜1000万円 | 1000〜1200万円 | 1400〜1600万円 |
30坪 | 900〜1500万円 | 1500〜1800万円 | 2100〜2400万円 |
40坪 | 1200〜2000万円 | 2000〜2400万円 | 2800〜3200万円 |
また、住宅支援機構フラット35利用調査では住宅面積全国平均111.5㎡(約33坪)に対して土地付き注文住宅の建設費が2,874.3万円、土地取得費は1,382.5万円となっており、ローコスト住宅は平均よりも安価なことが分かります。
土地付き注文住宅 | 住宅面積 | 建設費 | 土地取得費 |
全国 | 111.5㎡(約33坪) | 2,874.3万円 | 1,382.5万円 |
引用:住宅支援機構フラット35利用調査 2019年度 土地付き注文住宅
ローコスト住宅のメリット・デメリット

ローコスト住宅にはどんなメリット・デメリットがあるのか、これから家の購入をご検討している方は事前にチェックしておくことが大切です。
ローコスト住宅のメリット
ローコスト住宅のメリットは以下のことが挙げられます。- 価格の安さ
- 建て替えがしやすい
- 工期が短い
それでは一つずつ詳しく解説していきます。
【価格の安さ】
ローコスト住宅はなんといっても通常の建設費用よりも安く家を建てることができることが最大のメリットと言えます。予算が限られていたり、ローンの借入金額が少なかったりする場合でも無理なく家を手に入れることができ、毎月のローン返済の負担も少なくなります。
【建て替えがしやすい】
建て替えを検討するケースでも建物の総額費用が安いと敷居が低く新しく家を建てることに踏み出しやすいでしょう。子供が自立して部屋が空く場合や老後で二世帯住宅を考える場合も多額の費用をかけて建てた家を手放すのは中々ハードルが高いものです。また、ローンも多く残っていると建て替えをするには困難なため、ローンの負担が少ないローコスト住宅は建て替えがしやすいと言えます。
【工期が短い】
材料の規格化や施工のマニュアル化、工場内施工など効率化を図っているため、通常の住宅よりも工期が短い傾向にあります。一般的な住宅の工期は4〜6ヶ月かかりますが、ローコスト住宅の工期は2〜3ヶ月が目安となっており、入居までの期間が短く、その分、仮住まいの家賃も抑えることができます。
ローコスト住宅のデメリット
ローコスト住宅のデメリットは以下のことが挙げられます。- 設計の自由度が低い
- 住宅性能や住宅設備、材料の質に不安が残る
- オプションの追加が多いとローコストの良さがなくなる
- 保証面で劣る
【設計の自由度が低い】
ローコスト住宅のほとんどが規格型となっておりますので、自由な設計は期待できません。規格型はあらかじめ決められた間取りや建材を選んでいくスタイルです。気に入った内装材や住宅設備があっても住宅会社が対応していなければ家に組み込むことができないため、自分の好みに合わせて自由に決めたい人にとっては物足りなさや妥協が出てしまうでしょう。
【住宅性能や住宅設備、材料の質に不安が残る】
OEM製品や自社工場で作る製品を採用するなど材料のコストを抑えているため品質が下がる場合があります。住宅性能については建築基準法に則った設計がされているため最低限の品質は保証できますが、高断熱・高気密や耐震等級3の認定など、高性能な住宅はあまり期待できないかもしれません。
ただし、会社によっては材料費や住宅設備を抑えて高気密・高断熱や耐震性に力を入れている場合もありますので、依頼する会社の特徴にもよります。
【オプションの追加が多いとローコストの良さがなくなる】
1つ2つほどこだわりたいところのみオプションを加えるのなら総額費としてメリットとなりますが、あまりにオプションを多く追加してしまうと通常の住宅の価格と同じくらいか、または高くついてしまうことがありますので、ローコスト住宅で建てるメリットは感じられなくなるかもしれません。
【保証面で劣る】
ローコスト住宅の場合は長期的な保証はあまり期待できないかもしれません。大手ハウスメーカーの場合は30年や60年の保証を受けられますので、保証を重視したい方にとってはローコスト住宅の保証期間は短いと感じるでしょう。長く住んでいく家だからこそ、万が一に備えてどれくらい保証をしてくれるのか確認することが大切です。
ローコスト住宅が安い理由

ローコスト住宅は安い金額で家を提供できるようにさまざまな工夫をしてコストを削減しています。金額が安い理由は下記のことが挙げられます。
- 材料費の削減
- 人件費の削減
- 規格化されたプラン
- 広告・宣伝費の削減
ローコスト住宅で使われる材料はある程度統一をし、大量発注することでロスを減らし、仕入れに掛かる費用を抑えています。また、自社内工場で生産する会社もあり、積極的に自社のオリジナル製品を採用しているところもあります。
規格された設計は打ち合わせの期間や工事期間の短縮につながり、効率的に住宅を提供することが可能になるため人件費の削減につながります。また、ローコスト住宅を建てる会社のプランは凹凸の少ないシンプルなデザインが多く、標準仕様に採用されている住宅設備や建材のグレードも低めに設定され建築費を抑えられています。
広告や宣伝は大手ハウスメーカーとは違って大々的にはせず、ローカルに行われていることが多いです。
ローコスト住宅を建てる際の注意点とは?

ローコスト住宅を建てる際に以下の点に注意しましょう。
- 費用相場を把握しておくこと
- 建物の仕様をよく確認すること
- 家を建てる業者の選定に注意すること
家を建てる上で費用相場を知っておくことが大切です。ローコスト住宅は明確な定義がありませんので、坪単価で判断するのも注意しなければいけません。
建物の大きさや間取り、性能、設備、建材など仕様を確認して金額が妥当であるか判断しましょう。業者の選定の際は複数の会社に見積もりを依頼して比較することが大切です。相見積もりはただ金額を照らし合わせるだけでなく、住宅の品質を見極める参考になります。
まとめ
ローコスト住宅をご検討されている方は、まず自分にとってローコスト住宅が適しているか考えることが大切です。ローコスト住宅が向いている人のポイントは「デザインはシンプルでいい」「家にお金をかけたくない」「設備や建材などのグレードは低くてもいい」などが挙げられます。ローコスト住宅のメリット・デメリットをよく踏まえて購入を検討しましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。
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一戸建ての光熱費はいくら?マンションよりも高い理由や節約方法を解説
これから一戸建てを購入予定の方や、すでに一戸建てに住んでいる方は、光熱費が気になるのではないでしょうか。一般的に一戸建てはマンションよりも光熱費が高めになる傾向があり、家計を節約するには適切な対策が必要です。 この記事では、一戸建ての光熱費の目安やマンションよりも高い理由、節約方法などを解説します。どのようにすれば一戸建ての光熱費を節約できるかがわかるようになるでしょう。 1.光熱費とは?1-1.光熱費の算出方法1-2.光熱費は固定費に含まれる1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは?2-1.専有面積が広い2-2.契約アンペア数が大きい2-3.気密性・断熱性が低い3.水道光熱費の平均額3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額3-2.地域別の水道光熱費の平均額3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法4-1.冷暖房の効率を上げる4-2.電力会社やガス会社を乗り換える4-3.電気やガスの使用量を減らす5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅5-1.省エネ住宅とは?5-2.ZEH住宅5-3.LCCM住宅5-4.長期優良住宅6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント6-1.一戸建てを新築する場合6-2.中古一戸建てを購入する場合6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 1.光熱費とは? 光熱費とは、電気代やガス代、灯油代など、生活のために必要なエネルギーの利用料金を指します。会計上の勘定科目では、水道代を含めて水道光熱費と呼ばれるのが一般的です。ここでは、光熱費の算出方法や特徴を解説します。 1-1.光熱費の算出方法電気代やガス代、水道代の請求書には難しい専門用語が記載されていますが、光熱費の計算方法は至って簡単です。光熱費は以下の計算式で算出できます。 光熱費 = 基本料金 + 使用料 + その他の料金 基本料金は、電気やガス、水道などのサービスを提供するための基本的な料金です。契約内容やサービス提供会社などによって異なり、使用量に関係なく発生します。使用料は1ヵ月間の使用量に基づく料金です。電気やガスの使用量が多いほど使用料が増えます。 その他の料金は、別のサービスの利用料や法律に基づいて徴収される料金です。再エネ発電賦課金などが該当し、請求書に明示されます。 電気代やガス代、水道代に暖房用の灯油代などを加えた金額が、1ヵ月間の光熱費(水道光熱費)になります。 1-2.光熱費は固定費に含まれる光熱費は毎月支払う必要があり、流動費ではなく固定費に含まれます。使用量に応じて変動する部分があるため流動費としての側面も有しますが、使用しなくても毎月必ず支払う費用であるため固定費とみなすのが一般的です。 家計の節約は固定費の見直しが基本で、固定費の節約効果は長く続きます。これは、光熱費は生活に不可欠なエネルギーの利用料金であり、家計の基盤となる費用であるためです。省エネ対策をしたり、サービス提供会社や料金プランを見直したりすることで、家計の節約につながる可能性があります。 1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる光熱費は地域や世帯人数によって異なることが特徴です。北海道や東北、北陸地方などの豪雪地帯では冬場のエネルギー使用量が増加するため、他の地方と比較すると光熱費が高めになる傾向があります。 また、光熱費は世帯人数が増えるほど高くなり、一人暮らし世帯よりも4人家族世帯の方が光熱費は高額になります。これは世帯人数が増えるほど、広い生活スペースが必要になるためです。なお、建物の構造によっても光熱費は異なってきます。 2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは? 光熱費は建物の構造によっても異なり、一戸建てはマンションよりも光熱費が高くなる傾向があります。これは建物の専有面積や気密性・断熱性の違いによるものです。ここでは、一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由を解説します。 2-1.専有面積が広い一戸建てはマンションやアパートと比べると専有面積が広く、エアコンなどの消費電力が大きくなる傾向があります。また、一戸建てはマンションやアパートよりも部屋数が多い傾向があり、部屋数が増えるほどエアコンや照明器具の設置数も増えるため、光熱費が高くなります。 2階建てや3階建ての戸建て住宅は、ワンフロアの集合住宅と比べると空調効率が落ちることも光熱費が高くなる理由の一つです。 2019年9月に日本生活協同組合連合会が実施した「電気・ガス料金調査」においても、一戸建ては集合住宅よりも使用量・料金ともに高いという結果になっています。 同調査によると、一戸建ての1ヵ月当たりの電気料金は平均8,546円で、集合住宅の6,477円と比べると2,000円以上高いです。 出典:日本生活協同組合連合会「電気・ガス料金調査」 2-2.契約アンペア数が大きい電気代は契約アンペア数によって基本料金が変わり、一般的に一戸建てはマンションよりも契約アンペアが大きくなる傾向があります。 一戸建てはマンションよりも電気使用量が大きくなる傾向があるため、マンションよりも高めのアンペア数での契約が必要です。アンペア数が低いと、一度に多くの電気を使用するとブレーカーが落ちてしまいます。 東京電力の場合、30アンペアの基本料金は885.72円/月、60アンペアの基本料金は1,771.44円/月です。 出典:東京電力エナジーパートナー「ご契約アンペアの選び方」 電気代は基本料金と使用料、その他の料金(燃料費調整と再エネ発電賦課金)を加えた金額になるため、基本料金が高くなると電気代も高くなります。 2-3.気密性・断熱性が低い一戸建てはマンションと比べて壁や天井、床などの構造が複雑で、隙間ができやすい傾向があり、冷暖房の効率が落ちてしまいます。 また、一戸建ては外部との接点が多く、屋根や外壁は直射日光にさらされ、室内は外気温の影響を強く受けます。猛暑日などに室温を適正に保つにはエアコンをフル稼働しなければならず、電気代は高くなりがちです。ただし、一戸建てでも高性能な断熱材を使用することで、高い気密性と断熱性を実現している住宅も増えています。気密性と断熱性を高めることで冷暖房の効率が良くなり、光熱費の節約につながります。 3.水道光熱費の平均額 家計を節約するには、水道光熱費の平均額を把握しておくことが大切です。ここでは、世帯人員別・地域別の水道光熱費の平均相場をご紹介します。なお、一戸建て・マンション別のデータはなく、あくまでも水道光熱費の平均額です。 3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、一般社団法人エネルギー情報センターが運営する新電力ネットが算定した世帯人数別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 世帯人数1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額単身11,847円2人家族19,607円3人家族22,834円4人家族23,764円5人家族25,751円6人家族以上 32,652円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 上記のデータから、世帯人数が増えるほど水道光熱費の平均額も増えることがわかります。単身世帯と2人家族の差額は7,760円、2人家族と3人家族の差額は3,227円、3人世帯と4人世帯の差額は930円です。 単身世帯と2人家族では水道光熱費に大きな差がありますが、世帯の構成人員が2人以上になると、大きな増加は見られません。これは、電気代やガス代がかかるエアコンやキッチン、お風呂などを家族全員で共有することで、個々の使用量が分散されるためです。 ただし、家庭ごとに状況は異なり、省エネ対策や設備の違いによっても差が生じることに留意する必要があります。 3-2.地域別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、新電力ネットが算定した地域別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 地域1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額北海道地方23,465円東北地方22,404円関東地方18,091円北陸地方22,471円東海地方18,196円近畿地方 17,765円中国地方17,845円四国地方19,409円九州地方17,135円沖縄地方16,750円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 最も水道光熱費が高いのは北海道地方で、水道光熱費の平均額は23,465円です。2番目に高いのは北陸地方で22,471円、3番目は東北地方の22,404円となります。豪雪地帯になるほど水道光熱費が高くなることがわかります。 最も水道光熱費が安いのは沖縄地方で、水道光熱費の平均額は16,750円です。北海道地方との水道光熱費の差額は6,715円になります。沖縄地方は本土と比べると冬は暖かく、冬場のエネルギー消費量を低く抑えられるため、水道光熱費が低めになることがわかります。 3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由電気代やガス代は、新型コロナウイルス感染症パンデミックやロシアによるウクライナ侵攻、円安などの影響を受け、2021年4月頃から値上がり傾向にあります。これは、原油や天然ガスなどの輸入価格が上昇し、電気代とガス代の原料費調整額が上昇したためです。 政府与党の公明党が実施した調査によると、東京ガスを使用している標準家庭のガス料金は2022年1月から2023年1月の1年間で約37%値上がりしています。 出典:公明党「暮らしの安全」 電気代は、2023年6月1日に大手電力会社7社は値上げを実施しましたが、経済産業省は「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施しており、政府による「激変緩和措置」により値上げの影響は抑えられています。 激変緩和措置は2024年4月末まで延長されたものの、2024年5月からは激変緩和の幅を縮小する方針です。今後の電気代やガス代の値動きについては、原油やLNGなどの燃料価格や円相場の状況、国の政策などによって変わってきます。 4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法 一戸建ての光熱費はマンションよりも高めになる傾向があり、電気代やガス代も値上がり傾向にあります。家計の負担を軽減するには、光熱費の節約が必要です。ここでは、一戸建ての光熱費を低く抑える方法を解説します。 4-1.冷暖房の効率を上げる冷暖房の効率を上げると、光熱費の節約につながります。冷暖房の効率を上げるには、住宅の気密性と断熱性を高め、エネルギー効率の高い機器の使用が有効な方法です。 窓は建物の外部と内部を結ぶ接点であり、外気が入り込んだり室内の熱や冷気が逃げたりします。窓に断熱シートを貼ると断熱性が高まり、冷暖房の効率が上がります。遮光カーテンの使用や二重窓の導入、Low-Eガラス(エコガラス)の使用も気密性と断熱性を高めるのに有効です。 また、古いタイプのエアコンは省エネ性能が低いため、最新の機種に買い替えることも冷暖房の効率を上げることにつながります。フィルターの掃除や適切な温度設定、サーキュレーターの併用なども、冷暖房の効率を上げる方法の一つです。 4-2.電力会社やガス会社を乗り換える電力会社やガス会社を乗り換えることで、光熱費を削減できる可能性があります。エネルギー市場は電力自由化によって市場が開放されており、数多くの企業が参入し、価格競争が行われています。 現在の電力やガスの契約内容と料金を確認し、他の会社が提供するプランと比較すると、より良い条件での契約が可能です。これにより、光熱費の節約につながります。賃貸の一戸建てであっても、電力会社を変える際には基本的に家主の許可は必要ありません。 なお、電力会社やガス会社を乗り換える際は、契約条件や違約金などの確認が大切です。しっかり確認していないと節電につながらなかったり、違約金を請求されたりすることがあります。 倒産や事業停止することもあるため、経営の安定面なども調査し、時間に余裕を持って入念に検討しましょう。 4-3.電気やガスの使用量を減らす電気やガスの使用量を減らすことは、光熱費の節約に直結します。使用量を減らすには、電気のつけっぱなしはしないなど、日頃から節約を意識することが大切です。 お風呂の追い焚きの回数を減らしたり、電子レンジを使った調理を取り入れたりすることで電気代やガス代を節約できます。また、冷暖房の設定温度を適切に管理し、不要なときには電源を切るなどして、無駄なエネルギー使用を避けることが重要です。 照明をLEDに切り替えたり、洗濯機や乾燥機、冷蔵庫の使い方を見直したりするなど、節電の方法は数多くあります。なお、電気やガスの使用量を減らすことで、環境への負荷の軽減にもつながります。環境に配慮した生活を送るためにも、電気やガスの使用量を減らすことは重要なことです。 5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅 エネルギー消費量を抑えることは光熱費の節約につながります。「省エネ住宅」という言葉は社会に定着していますが、具体的にはどのような住宅なのかがわからない方も多いでしょう。ここでは、エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅(省エネルギー住宅)を解説します。 5-1.省エネ住宅とは?省エネ住宅とは、一定の性能基準を満たした省エネ性能が高い住宅を指します。エネルギーの使用量を最小限に抑え、快適で健康的な住環境を提供するために設計されていることが特徴です。 家庭においては冷暖房がエネルギー消費の30%を占めており、省エネ住宅は冷暖房を効率化することでエネルギー消費量を抑えます。また、断熱性を高め日射遮蔽をすることで、冬は暖かく夏は涼しくなり、快適で健康的な住環境を実現します。 住宅のエネルギーコストを削減するだけでなく、地球環境に配慮しCO₂の排出削減につながることも省エネ住宅の特徴です。省エネ住宅にはZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などがあり、いずれもエネルギー消費量を低く抑えられます。 5-2.ZEH住宅ZEH(ゼッチ)住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、創エネ性能を備えた住宅です。エネルギーの自己生成と使用のバランスを取り、年間でゼロエネルギーの達成を目指します。年間のエネルギー消費量を0以下にできるため、光熱費の大幅な削減につながります。 ZEH住宅の特徴は、省エネだけではなく、エネルギーを創造する創エネ性能を備えていることです。ZEH住宅は太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを完備しており、建物自体でエネルギーを生成します。 また、高い断熱性と気密性を誇り、暑さと寒さを防いで快適に暮らせることも特徴です。断熱性と気密性を高めることで、冷暖房の効率が良くなり、エネルギー消費量を減らせます。 5-3.LCCM住宅LCCM住宅(ライフサイクルカーボンマイナス住宅)とは、建築・居住・解体までの全過程におけるCO₂の収支をマイナスにする住宅です。ZEH住宅と同様に年間のエネルギー消費量を0以下にするだけではなく、CO₂を削減するための厳しい基準が設けられています。 省エネと創エネに加えて、長寿命であることがLCCM住宅の特徴です。耐久性の高い建材や設備の使用で建物の寿命を延ばし、保守コストを低減させます。建物の寿命をできるだけ長くし、解体時のコストも考慮します。 政府が普及を推進している低炭素住宅の最終目標がLCCM住宅です。LCCM住宅はまだ普及途上にありますが、低炭素社会の実現に向けて、今後ますます注目されるでしょう。 5-4.長期優良住宅長期優良住宅とは、一定の基準を満たした長期にわたって良好な状態で使用できる住宅です。75~90年程度の寿命があり、適切なメンテナンスを行うことで、親子孫の3代にわたって住み続けられます。 省エネ性能も優れており、ZEH住宅と同程度の厳しい基準を満たしていることも特徴です。高い断熱性と気密性で室内の温度を安定させ、エネルギー効率を向上させます。エネルギー効率の高い設備や機器も導入されており、光熱費の節約につながります。 長期優良住宅の認定を受けるには、国土交通省が定めた基準を満たすことが必要です。太陽光発電システムなどの創エネ設備の導入は要求されませんが、創エネ設備を導入することで、長期優良住宅の認定を受けやすくなる可能性があります。 6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント 一戸建ての光熱費を安くするには、新築・購入・リフォームをする際に省エネ性能を高めることを意識する必要があります。ここでは、光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイントを解説します。 6-1.一戸建てを新築する場合一戸建てを新築する際は、ZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などの省エネ住宅を建築することが光熱費を安くすることにつながります。省エネ住宅はエネルギー消費量を低く抑えられるため、光熱費を大幅に削減できる可能性があります。 省エネ住宅を建築する際は、基準を満たすと補助金・給付金制度の利用が可能です。補助金・給付金制度として、ZEH支援事業や子育てエコホーム支援事業などがあります。補助金・給付金制度を効果的に利用することで、一定の経済効果のメリットを受けることが可能です。 6-2.中古一戸建てを購入する場合中古一戸建てを購入する場合、太陽光発電システムなどの省エネ・創エネ設備を完備している住宅を選ぶと光熱費を安くできます。なお、オール電化の中古一戸建てはガス代が不要になりますが、タイプが古いと電気代が高額になることがあるため注意が必要です。 省エネ住宅やZEH住宅にリフォームした住宅を選ぶことでも、光熱費を安くできます。ZEH住宅や長期優良住宅などの省エネ住宅は断熱性・気密性が高く、光熱費の削減につながります。 6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合一戸建てを省エネリフォームすることは、光熱費を削減する効果があります。省エネリフォームは、建物の断熱性能を向上させ、効率的な設備の導入などを通じてエネルギーの効率を改善することを指します。 省エネリフォームの費用相場は工事内容にもよりますが、100〜200万円程度が一般的です。省エネリフォームをする際は、補助金制度を利用すると工事費の一部が補助されます。補助金制度には先進的窓リノベ事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業などがあり、条件を満たすと利用できます。7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 一戸建ての光熱費は世帯人数や地域、建物の省エネ性能などによって異なります。世帯人数が増えるほど光熱費は高くなり、北海道や東北など冬の寒さが厳しい地域は光熱費が高めになります。 一戸建てはマンションと比べると気密性や断熱性が低いことが光熱費が高くなる主な理由です。しかし、省エネ住宅は気密性や断熱性が高く、省エネ設備や創エネ設備の導入で、光熱費を大きく削減できます。 一戸建ての光熱費を節約したい方は、省エネ住宅の新築や購入、省エネリフォームがおすすめです。光熱費を大幅に削減できるでしょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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こんな物件は注意!買ってはいけない建売住宅の特徴と選び方ポイント
戸建て住宅の購入を検討している方は、注文住宅と建売住宅のどれにするか選択する事になります。比較的に費用が安い建売住宅は、すでに建物が完成している物件もあり、入居までの日数も注文住宅より掛からないメリットがあります。しかし、建売住宅にも買ってはいけない物件というものがあります。今回は、買ってはいけない建売住宅の特徴と家の購入に失敗しない選び方についてご紹介していきます。 こんな建売住宅は買うな!失敗してしまう物件の特徴と成功する選び方点検口がない建売住宅は注意!点検口とは、床下や屋根裏の中を覗く事ができるように設けられたものです。外から見る事ができない配管類や構造体の確認ができるように点検口は設けられており、建物の維持管理をしていくためには重要な箇所となっています。建物の配管や構造体に異常が見られる場合や不具合がないか定期的に点検を行う際は、この点検口を用いて建物の状態を確認します。注意しなければいけないのが、建売住宅の中には点検口が設けられていない物件があるという事です。点検口の有無は、間取り図に記載されていない場合もあり、営業担当者から点検口がない事を説明してくれない可能性もあります。主に点検口を使用するのは業者で、一般の方には縁がありませんから、点検口がない事に気づかないまま契約してしまうなんて事もあるかもしれません。生活するようになり、建物のメンテナンスが必要になった時に初めて点検口がない、という事になりかねませんので、必ず購入する住宅に点検口があるか確認しましょう。 未完成物件や資料不足の建売住宅は注意!標準仕様という曖昧な仕様標準仕様とは、キッチンやシステムバス、床の素材、建物の性能など、住宅会社があらかじめ決めた物件の基準となる仕様のことです。標準仕様は、住宅会社によってそれぞれ内容が異なり、提供する商品のグレードによっても標準仕様は変わります。住宅には仕様書という書類があり、どんな材料で建てられているかを記載している大切な書類があります。建物が完成した後では、柱や梁、基礎など構造体がどうなっているか確認する事ができませんので、図面や仕様書がある事が大切です。どんな建物になっているか書面で確認する事ができない資料不足の物件の購入は、どんな建物か不明のままですから、購入は控えましょう。 高額になる?対応してくれない?追加工事・オプション工事建売住宅の会社によっては、追加工事に対応しない場合もあり、追加を受けても高額な費用を請求してくる会社もあります。また、通常は付いていて当たり前のものまでオプション扱いとなっている建売住宅もあるので注意が必要です。網戸やカーテンレールなど建物の価格を安く見せるために必要なものまでオプション化している事もあります。建物に付いていて当たり前のものが契約するまで知らなかったというのも決して少なくはありません。このように住宅会社の言う標準仕様というのは、各会社によって内容が異なり、建物に付帯しないものも標準仕様と通ってしまうため、必ず建物の仕様を確認するようにしましょう。 アフターサービスが悪い建売住宅の購入後は、何十年とこの家で暮らしていく事になります。その間にも建物は老朽化し、長く保たせるためにも点検やメンテナンスを行わなければいけません。建物の点検やメンテナンスは購入した住宅会社に行ってもらうのが一般的です。しかし物件を販売する時は熱心でも、その後のアフターサービスにはまともに対応してくれない住宅会社も多くあります。物件を販売する事が利益であり、アフターサービスは利益にならない、という考えを持っている住宅会社もありますから、アフターサービスの対応が期待できない会社の建売住宅は購入しない事が望ましいです。アフターサービスが充実している会社は、どのようなスケジュールで販売した物件を維持管理していくか説明があります。住宅保証や点検の周期など、建物の維持管理についてきちんと説明してくれて、その後のアフターサービスに対応してくれる会社の建売住宅を購入する事が大事です。 品質管理ができていない品質管理ができていない建売住宅の購入は避けなければなりません。品質とは言っても外観や内観の目に見える部分が綺麗なら大丈夫かというとそうではありません。重要なのは建物の目に見えない部分である柱や梁、土台、基礎、配管類などの建物の造りがしっかりとしている事です。建売住宅の場合は、すでに完成してしまっている事が多く、構造体などは建物の中に隠れて目に見えない状態です。できる事なら建築中の現場を見学する事がいいのですが、それができない場合は建築中の現場写真が残されているか確認し、写真があるのなら見させてもらうといいでしょう。また、おすすめなのが住宅性能表示のある物件を選ぶ事です。住宅性能表示とは、長期優良住宅やZEH住宅など、ある一定の性能基準をクリアした建物の事で、第三者機関の審査を受けて基準性能を有していると認定されなければ受けられない制度です。販売する住宅会社の間に第三者の審査員が入って建物を見てくれますので、信頼できる住宅を手に入れる事ができます。 周辺物件よりも価格が極端に安い建売住宅は注意土地や建物の価格は、ある程度相場というものがあります。土地につきましても近隣相場から取引価格を算定され、建物も材料費や人件費というものが必ず掛かります。このように必ず掛かる費用のことを考慮すると、周辺の物件よりも極端に安い建売住宅は何らかの理由がある可能性が高い事になります。借地権付きの物件のように土地の購入を必要としない物件は、一般的な建売住宅よりも安くはなりますが、土地と建物の仕入れ価格を見ますと周辺物件の価格よりも大きく下がるとは考えにくいのです。 建築確認済証と検査済証の提示・地盤調査報告書がない建築確認済証と検査済証、地盤調査報告書の書類がない建売住宅は購入しない方がいいでしょう。建築確認済証と検査済証は建築基準法に基づいた建物である事を検査し、証明する公的な書類です。そもそも建築確認済証の交付がなければ建物を建てる事はできません。建築確認済証はあるが、検査済証がないという物件もあるので要注意です。検査済証は、建築確認申請で許可を受けた設計通りに建物が建てられているか第三者機関が検査を行い、認定後に交付される書類です。検査済証がないと、設計図通りに建てられている住宅である事が証明できませんので、注意しましょう。また、住宅瑕疵担保責任保険の加入は地盤調査の実施が必須です。地盤調査の結果を報告書として記載され、軟弱地盤の場合は地盤改良など適切な処置を行う必要があります。建売住宅によっては、この地盤調査報告書がないという事もあり、地盤に不安がある場所に建物を建てると不同沈下の恐れがあります。このように建物がきっちりと建てられているという事が証明できる建築確認済証と検査済証、地盤調査報告書の書類がある建売住宅を選ぶ事が大事です。 セミオーダー住宅も検討してみよう建売住宅のメリットは費用の安さと短期間で入居する事ができる事です。しかし、品質については自分で判断しなければならず、購入者側で色々と情報を集めて自主的に行動しなければいけません。住宅購入の費用をできるだけ抑えたいという方は、注文住宅でも比較的に建築コストを抑える事ができるセミオーダー住宅を検討するのもいいでしょう。セミオーダー住宅とは、基本となるプランから自分の好みに合わせて設計ができるスタイルとなっています。用意されているプランがあるため、期間の短縮と費用を抑えながらも自分の好みに合わせて変更ができる設計ですから、ライフスタイルに合わせた家づくりが可能となっています。費用を安くしたいという方は、セミオーダー住宅も候補の一つとして入れてみるといいでしょう。 いえとち本舗は月々3万円台で叶えられるイエテラスというセミオーダー住宅を提供しています。会員登録する事で施工事例や間取りを無料で見る事ができますので、良ければまずは資料請求をしてみてはいかがでしょうか。https://smarthouse-yamaguchi.jp/member/