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建物・家づくり
坪単価とは?新築・注文住宅を考える人が把握すべきこと

住宅を購入するときには、ほぼかならず「坪単価」という言葉が目に入ります。
坪単価は、住宅購入においてはとても重要な数字です。
これを理解せずして、理想的な住まいは手に入れられません。
とはいえ、「坪単価」は少々専門的な概念です。
住宅購入の段階に至るまで、坪単価をなんて知らなかった人も多いでしょう。
だからこそ住宅を建てる上で、坪単価に関する疑問は次々と出てくるものです。
今回では、坪単価の基本や相場について解説します。
本記事を読めば、坪単価に関する疑問はほとんど解消されるでしょう。
また坪単価に関する正しい向き合い方やポイントについても解説しているので、ぜひ参考にしてください。
目次
坪単価の基本

まずは、坪単価の基本的な定義からおさらいしましょう。
坪単価は、「一坪あたりにかかる建築費」のことを指し示すものです。
ちなみに一坪は、およそ3.3㎡に相当します。
3.3㎡というと、だいたい畳2枚分ですね。
坪単価は、
<住宅本体価格÷述床面積>
というシンプルな計算式で割り出されます。
たとえば、本体価格2,000万円、述床面積50坪の物件があったとしましょう。
となると、2,000万÷50坪という計算なので、坪単価は40万円となるわけです。
坪単価の計算で注意しなければいけないのが、「延床面積」について、全国共通な規格が存在しないこと。
つまり住宅メーカーそれぞれで、延床面積の定義は異なり、同時に坪単価も異なってくるわけです。
要するに坪単価の概念を参考しつつ、住宅メーカーを観察する、選ぶことも重要となります。
ちなみに坪単価は、別途工事費や地盤改良費などは、(あくまで一般的な中では)反映されていないケースが大半です。
あくまでも、本来的には建物そのものの価格を坪数で割った数字でしかない点には注意しましょう。
大手メーカーの坪単価は?
全国的に名前が知られている大手メーカーの坪単価は、おおむね80万円から90万円程度とされています。
少なくともTVCMなどで見かけるメーカーは、こういった坪単価が相場であると考えて問題ありません。
高ければ、坪単価100万円近を超えているケースもあります。
こういった場合では、特に内装の設備がきわめて充実しているケースが大半です。
大手メーカーの場合は、人件費や維持管理費、あるいは広告費が多分にかけられています。
CM広告や展示場展開など、大手メーカーの商業活動にはお金がかかるわけですね。
また大手メーカーは日々の技術開発、研究にも、多額の予算を投じています。
よって大手メーカーの場合は、そうでないメーカーと比較すれば、坪単価はやや割高な傾向です。
ローコストなメーカーにおける坪単価相場
ローコストなメーカーからは、相当に低価格な住宅が流通しており、坪単価は安くおさえらる傾向です。
この場合、坪単価相場は30万円から60万円程度になると考えておきましょう。
ただし室内設備のグレードは、大手メーカー比較すると少し劣る部分があります。
住宅工務店の坪単価は高い?
住宅工務店の場合、坪単価の相場は50万円から60万円程度とされています。
ただし住宅工務店の坪単価は、会社や地域性の影響を受けやすく、変動しやすい部分もあります。
ちなみに住宅工務店のメリットは、地域に密着している傾向が強いところ。
建築中の情報共有や、建築してからのアフターフォローなどにおいて、同地域内であることを活かしたきめ細かい対応が期待できます。
坪単価を抑える方法

やはり住宅を建てる中では、できるだけ費用はおさえなければいけません。
もちろん、坪単価についても例外ではなく、できるだけ低くしておく必要があります。
下記では、坪単価をおさえる方法について解説しているので、参考にしてください。
1階と2階の床面積を同一に近づける
まず、1階と2階の床面積できるだけ同一に近づける方法が考えられます。
1階と2階の床面積が同一であれば、建物そのものには凹凸が付きづらくなるはずです。
つまり、複雑な構造ではなく正方形や長方形に近いほうが、坪単価は安くなります。
”切り妻”よりも”片流れ”
住宅の屋根は、
-
左右両方に傾斜している”切り妻”
-
左右一方にだけ傾斜している”片流れ”
の2種類に大別されます。
うち、片流れのほうが屋根面積が小さくなるので、坪単価は少しだけおさえることが可能です。
複数のメーカーに対して見積もりを取る
もちろん、複数のメーカーに対して見積もりを取ることも重要です。
なぜなら複数のメーカーから出された見積もりがないと、坪単価の高い安いが判断できないから。
しかし複数の見積書があれば、坪単価をわかりやすく比較できます。
比較することを忘れていると、建ててから「坪単価が高すぎた」と後悔するかもしれません。
必ず、複数メーカーから見積もりを出してもらいましょう。
坪単価をみるときのポイントは

続いて、坪単価を見るときのポイントについて解説します。
やはり坪単価は少し専門的なもので、初めて家を建てる人にはピンとこない部分も多いはずです。
下記のポイントは理解したうえで、坪単価を参照するようにしましょう。
坪単価に反映されているもの、そうではないものを確認する
先ほども触れましたが、坪単価には全国共通の定義は存在しません。
だからこそ、坪単価には何が反映されているのか、きちんと確認することが重要です。
基本的には坪単価は、建物価格しか含まれていないと考えましょう。
つまり、
-
手数料
-
外構工事費
-
地盤改良費
-
調査費
といった費用については、坪単価に関係しておらず、後々で別途必要となることが大半です。
特にメーカーは、「できるだけ値段を安く見せたい」といった理由で、こういった費用はほとんど外したりします。
よって、坪単価には何が反映されているのか、きちんと確認しておかなければいけません。
間違っても、坪単価だけがすべての費用であるとは考えないようにしましょう。
施工床面積と延床面積は、同じではないことを知る
よく勘違いされることですが、先ほども触れた延床面積は、「施工床面積」とは同一ではありません。
しかし一部メーカーは、坪単価について施工床面積を基準として計算したりします。
延床面積は、ベランダや玄関ポーチなどが含まれていません。
しかし、施工床面積には組み込まれています。
つまり施工床面積を基準として算出すると、あたかも坪単価が安く見えてしまうわけです。
よって、坪単価が何を面積として計算しているのか、逐一確認する必要があります。
まとめ

普段はかかわることのない坪単価は、初めて見る人には少し難しいことのように感じるかもしれません。
しかし実際のところは簡単な割り算で求められるもので、決して難しいものではないのです。
ただし、坪単価の概念と同時に、相場についてもよく知っておきましょう。
その相場を知ったうえで、提示されている坪単価が適切なものなのか、きちんと判断する必要があります。
いえとち本舗では、上記のような坪単価をはじめ、住まいや家づくりで知っておくべき知識について紹介しています。
今後、坪単価のようにちょっと難しい問題が出てきても、いえとち本舗なら疑問を解決できるはずです。
ぜひ一度、資料請求、および会員登録をしてみてください。
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子どもが安心できる家【いえとち本舗の新築・山口・防府・宇部・周南・山陽小野田】
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新耐震基準法を解説!耐震性の目安はどれくらい?
日本は地震大国と呼ばれるほど地震の多い国です。普段の生活を安心しておくれるためには、万が一の大きな地震でも倒壊しない建物であることが求められ、そのためには地震に対して強度を持った耐震性を有していることが大切です。建物には地震により倒壊しないための耐震基準が定められています。これから住宅の購入や改築を検討されている方は地震に対して強い建物であるかちゃんと判断していくことが大切ですので、この記事でお伝えする新耐震基準とはなにか押さえておきましょう。 1 旧耐震基準と新耐震基準の違い2 どれくらいの地震に耐えられるの? 3 耐震等級の基本 4 税制上の優遇処置について5 まとめ旧耐震基準と新耐震基準の違い引用:国土交通省 住宅・建築物の耐震化について現在の住宅には旧耐震基準と新耐震基準で建てられている建物の2つがあります。耐震基準とは一定の強さの地震に対して倒壊または損壊しない構造をもつ建物を建てられるように建築基準法が定めている基準のことです。日本は地震活動が活発な環太平洋帯に位置しているため、これまで頻繁に大きな地震が発生しており、1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)では約25万棟の家屋が全半壊。倒壊した家屋のほとんどが古い木造住宅であったことが報告されています。その中で比較的被害が少なかったのが新耐震基準の建物で、これは震度5強程度の地震でほとんど損傷しないこと、震度6強〜7程度の揺れでも倒壊・崩壊せず安全を確保できることを前提とした基準になります。旧耐震基準基準は1950年施工され1981年まで適用された耐震基準のことを指し、1981年に改正された新耐震基準を満たさない構造の建物になります。旧耐震基準は震度5強程度の地震でほとんど損傷しないことを前提とした基準ですが、1978年(昭和53年)宮城県沖地震後、耐震設計が見直され現在の新耐震基準が誕生しました。新耐震基準と旧耐震基準の境は「1981年(昭和56年)5月31日までが旧耐震基準」「1981年(昭和56年)6月1日以降が新耐震基準」とされています。 どれくらいの地震に耐えられるの? 新耐震基準は震度5強程度(中規模)では軽微な損傷、震度6強〜7程度(大規模)で倒壊・崩壊しないことを検証するものです。中規模の地震動に対しては許容応力度計算(一次設計)により建物の部材の抵抗力を算出し、大規模の地震動に対しては保有水平耐力計算(二次設計)により地震の水平力に建物が耐えられるかを算出して検証されます。ただし、新耐震基準では建物の損傷は残るものと考えられており、まったくの無傷というわけではありませんので注意が必要です。旧耐震基準の建物は保有水平耐力で地震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って地震力を測っています。 保有水平耐力・Is値・Iw値 保有水平耐力は建物が地震力を受けた時に建物が保有している水平抵抗力のことをいい、保有水平耐力(Q)≧必要保有水平耐力(Qun)であることが求められます。しかし、前述したとおり旧耐震基準では保有水平耐力で耐震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って耐震力を算出します。【Is値・Iw値(構造耐震指標)】Is値、Iw値は建物の強度や靭性など耐震性能に関わる要素を総合的に判断する指標となります。Is値は以下の式で算出します。Is=Eo(保有性能基本指標)×Sd(形状指標)×T(経年指標)また、木造の場合はIw値という耐震指標となり、以下の計算式になります。Iw値=Pd(保有耐力)/Qr(必要保有耐力)このIs値、Iw値の評価は建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)の告示(旧建設省告示 平成7年12月25日 第2089号)により定められており、この値が大きいほど耐震性が高く下記のように評価が区別されています。【Is値の評価】 Is