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建物・家づくり
木造住宅の特徴やメリットデメリットを徹底解説

日本において、古くから主流となっている住宅構造といえば、やはり「木造住宅」が挙げられるでしょう。
住宅構造には鉄骨住宅をはじめとしたさまざまなものが登場していますが、それでも木造住宅には根強いニーズがあります。
もしかしたら、今まさに木造住宅の家を建てようと考えている人もいるかもしれませんね。
しかし木造住宅という名称は知っていても、その特徴や詳細まで知っている人は少ないはず。
とはいえ木造住宅を建てるのであれば、特徴や詳細についてはかならず理解しておく必要がああります。
本記事では 木造住宅の定義やメリット・デメリット、耐震性などについて詳しく解説します。
実際に建ててから後悔しないように、ぜひ参考にしてください。
木造住宅とは?

まずは、木造住宅の定義を確認しておきましょう。
といっても、さほど難しい話ではありません。
「柱や梁などの、建物として大切な部分に木を使っている住宅」が、木造住宅です。
柱や梁は、建物自体を自立させ、風水による圧力や、建物自体の重量を受け止めます。
したがって強度の高いスギやヒノキなどが好まれて用いられる様子です。
古くから神社仏閣などで用いられた建築方法ですが、現在でも一般的な住宅などで活用されています。
国内に現存する建物の8割は、木造住宅に分類されるいった調査結果もありました。
木造の建築方法は長い歴史の中で高められており、今も建築業界で通用しているのです。
ちなみに、木造住宅の(法律における)耐用年数は22年とされています。
法律的には築22年目で減価償却が終わり、建物としての価値はゼロ円となるわけですね。
ただし、細かな点検や修繕によって、それよりも長い間耐用させることも可能です。
法律で定められていない実質的な耐用年数は、おおよそ30年程度と言われています。
しかし、実際のところはそれよりも早く建て替えしてしまうケースが多い様子です。
木造住宅は「期待耐用年数」というものもあります。
これは前述した耐用年数の考え方とは異なり、求められる性能などの基準があります。
フラット35の技術基準を満たす木造住宅の期待耐用年数は50〜60年程度とされています。
長期優良住宅だとさらに100年以上の期待耐用年数があるとされていて、木造住宅はこれまでの技術向上により、適切なメンテナンスを行えばとても長く住める住宅と見られています。
建物構造の種類
住宅など、建物は木造以外の構造もあります。以下に建物構造の種類を記しましたのでご覧ください。- 木造
- 鉄筋コンクリート造
- 鉄骨鉄筋コンクリート造
- 鉄骨造
【木造】
柱や梁、土台など主要な部材に木材が使われているのが木造です。
神社仏閣など日本では古くから木造で建てられた建物が多くあります。
木材の吸水性、吸湿性の特性から四季がはっきりしている日本の気候風土にも木造は合っていて、現在でも多くの住宅に木造が採用されています。
普及率の高さから比較的コストを抑えて家を建てることができ、メンテナンス性にも優れています。
【鉄筋コンクリート造】
組んだ鉄筋を覆うようにコンクリートを打って柱や梁、床スラブなどの構造体を作るのが鉄筋コンクリート造です。
鉄筋コンクリート造のことをRC造とも呼びます。
圧縮に強いコンクリートとひっぱりに強い鉄筋を合わせた構造のため耐震性に優れ、火災にも燃えにくい構造を有しています。
また、機密性が高いのも特徴的です。
鉄筋を組んでからコンクリートを打設して建築するため、工期が長くなること、コストがかかることがデメリットに挙げられます。
【鉄骨鉄筋コンクリート造】
鉄骨の周りに鉄筋を組んでコンクリートを打設する構造が鉄骨鉄筋コンクリート造です。
鉄骨鉄筋コンクリート造のことをSRC造とも呼びます。
鉄骨を使っていることから鉄筋コンクリート造よりも強度は高く、高層マンションなどの大規模建築に採用されます。
耐震性、防音性、気密性など性能は非常に高いですが、戸建て住宅に採用されることはありません。
【鉄骨造】
柱、梁など主要な構造体に鉄骨を使っているのが鉄骨造です。
鉄骨造のことをS造とも呼びます。
鉄骨造は住宅にも多く採用されている構造で、鉄骨の頑丈さから間口の広い設計が可能。
火災にも強い特徴があります。
コストは木造よりは高く、鉄筋コンクリート造よりは安く、住宅の他にもビルやマンション、工場など幅広く採用されています。
木造建築の構造
木造建築には以下の種類があります。- 木造軸組構法(在来工法)
- 木造壁式工法
- 木質パネル工法
【木造軸組構法(在来工法)】
柱や梁、土台などが骨組み構造となっています。
一般的な木構造を持ち、もっとも多く住宅に採用されています。
【木造壁式工法】
ツーバイ材で柱や梁などを作り、壁や床などには合板を張った箱構造が木造壁式工法です。
モノコック構造とも呼ばれていて、水平の力に強く耐震性に優れています。
【木質パネル工法】
木造壁式工法と同じモノコック構造を持ち、床や壁に木質パネルを採用した構造です。
木質パネルの性能はメーカーにより違いますが、工場で大量生産して組み立てるためコストを抑え、工期短縮、品質の安定、などのメリットがあります。
木造建築のメリット・デメリット

木造建築(住宅)には、やはりメリットとデメリットが存在します。
木造住宅と鉄骨住宅いずれかを選択する場合には、メリットとデメリットについて、よく皮革検討しておきましょう。
木造住宅のメリットとしては、以下のような点が挙げられます。
- 鉄筋コンクリート造と比較して、費用が安い
- 吸湿性にすぐれて、快適に過ごせる
- 断熱性にすぐれ、冬は暖かく、夏は涼しい
- 建築デザインの自由度が高い
- 化学繊維などを利用しないため、健康リスクが低い
- 構造がシンプルなため、将来的にリフォームを実施しやすい
- 木造ならではの、自然で落ち着きある空間に仕上がる
- 香りがよい
とくに重要なのは、やはり鉄筋コンクリート造と比較して費用が安いという点でしょう。
一方で、鉄筋コンクリート造などではあり得ないメリットを持っているのも魅力的です。
そして、意外にも木材は断熱性にすぐれており、快適な室内温度を維持できるのも大切なポイントと言えます。
木造住宅は建築デザインの自由度も高く、希望の設計が実現しやすいでしょう。
建物の強度に合わせて柱を配置していかなければいけませんが、柱をデザインとして見せることも可能。
構造体で建物の強度を確保できれば壁を少なくすることもできます。
木造の中でも木造軸組構法(在来工法)は骨組み構造ですので、間取り設計の自由度と後々必要になるメンテナンス性が優れています。
あまり注目されませんが、健康という側面でも木造住宅は優秀です。
木造住宅では、壁紙などで化学物質が含まれた素材を利用しないケースが大半。
よって、化学物質に由来したアレルギー反応などを心配する必要はなく、とても安心しできます。
一方でデメリットとしては、以下のような点が挙げられます。
-
鉄筋コンクリート造と比較して、耐衝撃性などの強度に劣る
-
メーカーごとで、品質に差異がある
-
雨水などで絵腐食しやすく、経年による劣化が激しい
-
シロアリなどによる被害が考えられる
-
使用する木材の数が多いため、空間を圧迫しがち
-
防音性が低い
やはり、鉄筋コンクリート造と比較すると、強度に劣る部分は否めません。
そして、木材が使っていることに由来する劣化の早さも気になるところです。
そして、メーカーごとで品質に差異があるのも、オーダー前の今段階では特に理解しておく必要が高いでしょう。
やはり木材にたずさわる職人や担当者の力量次第で、品質はいくらでも変化します。
実際に着工する前段階で、できるだけ良質な木材を用意できる、信頼できる業者依頼しましょう。
木造住宅の耐震性

続いて、木造住宅の耐震性について考えてみましょう。
木を使っているとなると、地震には弱そうだと感じる人も多いはず。
しかし、意外にも木造住宅は、地震に強いという特徴を持っています。
木造住宅が耐震性を得られる理由は、木材の組み合わせ方によります。
代表的なのは、「筋交い」という部分です。
筋交いとは、木材と木材に、また木材を斜めに通すこと。
このような形を作ることで、木造住宅は耐震性を持つようになります。
ちなみに筋交いには、
-
斜めに一本だけ木材を通す「方筋交い」
-
左右両方から目次を通して”バツ”印にする「たすき掛け」
があり、たすき掛けのほうがより強い耐震性をもたらします。
そのほかにも、木造住宅の工法によって、耐震性はさまざまです。
木造住宅の工法自体は多種多様ですが、たとえ「ツーバイフォー工法」などは、耐震性が高いと言われています。
ツーバイフォー工法とは、2インチ×4インチの角材を主軸として建築していくものです。
この工法であれば、耐震性とともに断熱性や通気性まで確保できると言われています。
木造住宅の防火・耐火性

続いて、木造住宅の、防火、耐火性について考えてみましょう。
木材などでいかにも燃えやすそうですが、実はそうでもありません。
むしろ、防火・耐火性はそれなりに高いと考えられています。
そもそも木材自体、そうそう簡単に燃えるものではありません。
特に木造住宅で使われている木材は太いので、火が付きづらいのです。
また、太い木材は燃やしても延焼しづらい側面があります。
木材に着火すると、当然ながら表面が燃えて炭へと変化していくわけです。
炭になった部分は、酸素を通しづらくなります。
つまり木材の表面は燃えたとしても、その先では酸素が足りず、延焼せずに鎮火するというわけですね。
表面が燃えても、内部は生木のままです。
ちなみに多くの実験では、木材を15分ほど火で燃やしても、表面が数センチ焦げ付くだけで済んだりしています。
また表面が焼けたところで住宅の基礎としての強度は保たれたまま。
つまり、崩落しづらいわけです。
最近は「防耐火構造外壁」など、防火性や耐火性に特化した建築技法も登場しています。
こういったものであれば、より炎に強い住宅となるでしょう。
もちろん費用はかかりますが、万が一のことを考えて、導入を検討する価値はあります。
木造建築の物件選びのチェックポイントとは?
これから木造住宅を購入しようと考えている方はどんなことをチェックしておいた方がいいでしょうか。ここでは木造住宅を購入する際にチェックしておきたいポイントをご紹介していきます。
使用されている木材の確認
木造住宅といっても使われている木材は種々あるもの。どんな木材が使われて建てられているかというのもこだわっておきたいところです。
以下に木造住宅に使われる木材の種類をご紹介します。
【ヒノキ・スギ】
ヒノキやスギはメジャーな木材と言えますので、名前は聞いたことがある人も多くいるのではないでしょうか。
ヒノキは昔から住宅に使われている木材です。
ヒノキは木材にとっては弱いイメージのある水や虫に強く、木造住宅の天敵であるシロアリにも強い木材です。
ヒノキにはリラックス効果のある「ヒノキチオール」という精油成分を含み、さらに高い殺菌効果、独特の香りなどの特徴もあります。
スギも同じく古くから親しまれる日本を代表する木材です。
スギは柔らかく加工がしやすい特徴があり、成長も早いため安い価格で販売されています。
構造材、造作材、建具など幅広く用いられています。
【ケヤキ】
ヒノキと並ぶ高級木材。硬く耐久性の高い特徴があり、大黒柱に用いられることがあります。
材が硬いため加工しにくく職人を選ぶ木材となっています。
【ウォールナット】
深みのある暗褐色の美しい木目が特徴的な木材。
家具やフローリングに使われ、加工がしやすく耐久性も高いです。
経年変化による風合いも楽しめる木材です。
【ブナ】
耐久性が低く狂いも生じやすいとされていたため、建築用材では積極的に使われていませんでしたが、現在では乾燥技術と合板加工技術が発展してきたことにより需要が増えています。
木目は明るく主張がないため家具用材やフローリングとして好まれています。
工法を確認する
前述したように木造住宅は工法に種類があります。住宅の購入ではどの工法を選ぶかも重要なポイントです。
普及率の高い木造軸組構法は間取りの自由度が高く、メンテナンス性も優れていますので、コストや性能のバランスが安定しています。
木造軸組構法と似た木造ラーメン構造という工法もあり、この工法は木造軸組構法が柱や梁などの構造体に耐力壁を設けて水平力を強化するのとは違い、接合部を強くして柱や梁だけで水平力に耐えられるようにした工法です。
壁を少なくすることができるため、さらに間取りの自由度が広がります。
生活をしていけばライフスタイルの変化や家族人数も変えわります。
将来のことも考えてライフスタイルの変化に対応できる設計にしておきましょう。
各工法はメリット、デメリットがありますので、求めていることが実現できる工法を選びましょう。
まとめ

木造住宅というと、少し古いことのように聞こえてしまう部分があるかもしれません。
しかし実際のところ、現在でも鉄筋コンクリート造などとともに、”現役”の建築方法として採用されています。
木造住宅は、コストが低いにもかかわらず、さまざまなメリットを有しているものです。
吸湿性や断熱性などは、鉄筋コンクリート造などよりもはるかに優れています。
また、耐震性や耐火性なども、イメージに反して高いのが特徴です。
もちろんデメリットもありますが、それを補ってあまりあるメリットがあると言えるでしょう。
ぜひ一度、木造住宅を検討してみてください。
本記事のような木造住宅についても、より大切なことをお伝えしているので、ぜひご参考ください。
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一戸建ての光熱費はいくら?マンションよりも高い理由や節約方法を解説
これから一戸建てを購入予定の方や、すでに一戸建てに住んでいる方は、光熱費が気になるのではないでしょうか。一般的に一戸建てはマンションよりも光熱費が高めになる傾向があり、家計を節約するには適切な対策が必要です。 この記事では、一戸建ての光熱費の目安やマンションよりも高い理由、節約方法などを解説します。どのようにすれば一戸建ての光熱費を節約できるかがわかるようになるでしょう。 1.光熱費とは?1-1.光熱費の算出方法1-2.光熱費は固定費に含まれる1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは?2-1.専有面積が広い2-2.契約アンペア数が大きい2-3.気密性・断熱性が低い3.水道光熱費の平均額3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額3-2.地域別の水道光熱費の平均額3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法4-1.冷暖房の効率を上げる4-2.電力会社やガス会社を乗り換える4-3.電気やガスの使用量を減らす5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅5-1.省エネ住宅とは?5-2.ZEH住宅5-3.LCCM住宅5-4.長期優良住宅6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント6-1.一戸建てを新築する場合6-2.中古一戸建てを購入する場合6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 1.光熱費とは? 光熱費とは、電気代やガス代、灯油代など、生活のために必要なエネルギーの利用料金を指します。会計上の勘定科目では、水道代を含めて水道光熱費と呼ばれるのが一般的です。ここでは、光熱費の算出方法や特徴を解説します。 1-1.光熱費の算出方法電気代やガス代、水道代の請求書には難しい専門用語が記載されていますが、光熱費の計算方法は至って簡単です。光熱費は以下の計算式で算出できます。 光熱費 = 基本料金 + 使用料 + その他の料金 基本料金は、電気やガス、水道などのサービスを提供するための基本的な料金です。契約内容やサービス提供会社などによって異なり、使用量に関係なく発生します。使用料は1ヵ月間の使用量に基づく料金です。電気やガスの使用量が多いほど使用料が増えます。 その他の料金は、別のサービスの利用料や法律に基づいて徴収される料金です。再エネ発電賦課金などが該当し、請求書に明示されます。 電気代やガス代、水道代に暖房用の灯油代などを加えた金額が、1ヵ月間の光熱費(水道光熱費)になります。 1-2.光熱費は固定費に含まれる光熱費は毎月支払う必要があり、流動費ではなく固定費に含まれます。使用量に応じて変動する部分があるため流動費としての側面も有しますが、使用しなくても毎月必ず支払う費用であるため固定費とみなすのが一般的です。 家計の節約は固定費の見直しが基本で、固定費の節約効果は長く続きます。これは、光熱費は生活に不可欠なエネルギーの利用料金であり、家計の基盤となる費用であるためです。省エネ対策をしたり、サービス提供会社や料金プランを見直したりすることで、家計の節約につながる可能性があります。 1-3.光熱費は地域や世帯人数によって異なる光熱費は地域や世帯人数によって異なることが特徴です。北海道や東北、北陸地方などの豪雪地帯では冬場のエネルギー使用量が増加するため、他の地方と比較すると光熱費が高めになる傾向があります。 また、光熱費は世帯人数が増えるほど高くなり、一人暮らし世帯よりも4人家族世帯の方が光熱費は高額になります。これは世帯人数が増えるほど、広い生活スペースが必要になるためです。なお、建物の構造によっても光熱費は異なってきます。 2.一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由とは? 光熱費は建物の構造によっても異なり、一戸建てはマンションよりも光熱費が高くなる傾向があります。これは建物の専有面積や気密性・断熱性の違いによるものです。ここでは、一戸建ての方がマンションよりも光熱費が高くなる理由を解説します。 2-1.専有面積が広い一戸建てはマンションやアパートと比べると専有面積が広く、エアコンなどの消費電力が大きくなる傾向があります。また、一戸建てはマンションやアパートよりも部屋数が多い傾向があり、部屋数が増えるほどエアコンや照明器具の設置数も増えるため、光熱費が高くなります。 2階建てや3階建ての戸建て住宅は、ワンフロアの集合住宅と比べると空調効率が落ちることも光熱費が高くなる理由の一つです。 2019年9月に日本生活協同組合連合会が実施した「電気・ガス料金調査」においても、一戸建ては集合住宅よりも使用量・料金ともに高いという結果になっています。 同調査によると、一戸建ての1ヵ月当たりの電気料金は平均8,546円で、集合住宅の6,477円と比べると2,000円以上高いです。 出典:日本生活協同組合連合会「電気・ガス料金調査」 2-2.契約アンペア数が大きい電気代は契約アンペア数によって基本料金が変わり、一般的に一戸建てはマンションよりも契約アンペアが大きくなる傾向があります。 一戸建てはマンションよりも電気使用量が大きくなる傾向があるため、マンションよりも高めのアンペア数での契約が必要です。アンペア数が低いと、一度に多くの電気を使用するとブレーカーが落ちてしまいます。 東京電力の場合、30アンペアの基本料金は885.72円/月、60アンペアの基本料金は1,771.44円/月です。 出典:東京電力エナジーパートナー「ご契約アンペアの選び方」 電気代は基本料金と使用料、その他の料金(燃料費調整と再エネ発電賦課金)を加えた金額になるため、基本料金が高くなると電気代も高くなります。 2-3.気密性・断熱性が低い一戸建てはマンションと比べて壁や天井、床などの構造が複雑で、隙間ができやすい傾向があり、冷暖房の効率が落ちてしまいます。 また、一戸建ては外部との接点が多く、屋根や外壁は直射日光にさらされ、室内は外気温の影響を強く受けます。猛暑日などに室温を適正に保つにはエアコンをフル稼働しなければならず、電気代は高くなりがちです。ただし、一戸建てでも高性能な断熱材を使用することで、高い気密性と断熱性を実現している住宅も増えています。気密性と断熱性を高めることで冷暖房の効率が良くなり、光熱費の節約につながります。 3.水道光熱費の平均額 家計を節約するには、水道光熱費の平均額を把握しておくことが大切です。ここでは、世帯人員別・地域別の水道光熱費の平均相場をご紹介します。なお、一戸建て・マンション別のデータはなく、あくまでも水道光熱費の平均額です。 3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、一般社団法人エネルギー情報センターが運営する新電力ネットが算定した世帯人数別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 世帯人数1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額単身11,847円2人家族19,607円3人家族22,834円4人家族23,764円5人家族25,751円6人家族以上 32,652円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 上記のデータから、世帯人数が増えるほど水道光熱費の平均額も増えることがわかります。単身世帯と2人家族の差額は7,760円、2人家族と3人家族の差額は3,227円、3人世帯と4人世帯の差額は930円です。 単身世帯と2人家族では水道光熱費に大きな差がありますが、世帯の構成人員が2人以上になると、大きな増加は見られません。これは、電気代やガス代がかかるエアコンやキッチン、お風呂などを家族全員で共有することで、個々の使用量が分散されるためです。 ただし、家庭ごとに状況は異なり、省エネ対策や設備の違いによっても差が生じることに留意する必要があります。 3-2.地域別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、新電力ネットが算定した地域別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 地域1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額北海道地方23,465円東北地方22,404円関東地方18,091円北陸地方22,471円東海地方18,196円近畿地方 17,765円中国地方17,845円四国地方19,409円九州地方17,135円沖縄地方16,750円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 最も水道光熱費が高いのは北海道地方で、水道光熱費の平均額は23,465円です。2番目に高いのは北陸地方で22,471円、3番目は東北地方の22,404円となります。豪雪地帯になるほど水道光熱費が高くなることがわかります。 最も水道光熱費が安いのは沖縄地方で、水道光熱費の平均額は16,750円です。北海道地方との水道光熱費の差額は6,715円になります。沖縄地方は本土と比べると冬は暖かく、冬場のエネルギー消費量を低く抑えられるため、水道光熱費が低めになることがわかります。 3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由電気代やガス代は、新型コロナウイルス感染症パンデミックやロシアによるウクライナ侵攻、円安などの影響を受け、2021年4月頃から値上がり傾向にあります。これは、原油や天然ガスなどの輸入価格が上昇し、電気代とガス代の原料費調整額が上昇したためです。 政府与党の公明党が実施した調査によると、東京ガスを使用している標準家庭のガス料金は2022年1月から2023年1月の1年間で約37%値上がりしています。 出典:公明党「暮らしの安全」 電気代は、2023年6月1日に大手電力会社7社は値上げを実施しましたが、経済産業省は「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施しており、政府による「激変緩和措置」により値上げの影響は抑えられています。 激変緩和措置は2024年4月末まで延長されたものの、2024年5月からは激変緩和の幅を縮小する方針です。今後の電気代やガス代の値動きについては、原油やLNGなどの燃料価格や円相場の状況、国の政策などによって変わってきます。 4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法 一戸建ての光熱費はマンションよりも高めになる傾向があり、電気代やガス代も値上がり傾向にあります。家計の負担を軽減するには、光熱費の節約が必要です。ここでは、一戸建ての光熱費を低く抑える方法を解説します。 4-1.冷暖房の効率を上げる冷暖房の効率を上げると、光熱費の節約につながります。冷暖房の効率を上げるには、住宅の気密性と断熱性を高め、エネルギー効率の高い機器の使用が有効な方法です。 窓は建物の外部と内部を結ぶ接点であり、外気が入り込んだり室内の熱や冷気が逃げたりします。窓に断熱シートを貼ると断熱性が高まり、冷暖房の効率が上がります。遮光カーテンの使用や二重窓の導入、Low-Eガラス(エコガラス)の使用も気密性と断熱性を高めるのに有効です。 また、古いタイプのエアコンは省エネ性能が低いため、最新の機種に買い替えることも冷暖房の効率を上げることにつながります。フィルターの掃除や適切な温度設定、サーキュレーターの併用なども、冷暖房の効率を上げる方法の一つです。 4-2.電力会社やガス会社を乗り換える電力会社やガス会社を乗り換えることで、光熱費を削減できる可能性があります。エネルギー市場は電力自由化によって市場が開放されており、数多くの企業が参入し、価格競争が行われています。 現在の電力やガスの契約内容と料金を確認し、他の会社が提供するプランと比較すると、より良い条件での契約が可能です。これにより、光熱費の節約につながります。賃貸の一戸建てであっても、電力会社を変える際には基本的に家主の許可は必要ありません。 なお、電力会社やガス会社を乗り換える際は、契約条件や違約金などの確認が大切です。しっかり確認していないと節電につながらなかったり、違約金を請求されたりすることがあります。 倒産や事業停止することもあるため、経営の安定面なども調査し、時間に余裕を持って入念に検討しましょう。 4-3.電気やガスの使用量を減らす電気やガスの使用量を減らすことは、光熱費の節約に直結します。使用量を減らすには、電気のつけっぱなしはしないなど、日頃から節約を意識することが大切です。 お風呂の追い焚きの回数を減らしたり、電子レンジを使った調理を取り入れたりすることで電気代やガス代を節約できます。また、冷暖房の設定温度を適切に管理し、不要なときには電源を切るなどして、無駄なエネルギー使用を避けることが重要です。 照明をLEDに切り替えたり、洗濯機や乾燥機、冷蔵庫の使い方を見直したりするなど、節電の方法は数多くあります。なお、電気やガスの使用量を減らすことで、環境への負荷の軽減にもつながります。環境に配慮した生活を送るためにも、電気やガスの使用量を減らすことは重要なことです。 5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅 エネルギー消費量を抑えることは光熱費の節約につながります。「省エネ住宅」という言葉は社会に定着していますが、具体的にはどのような住宅なのかがわからない方も多いでしょう。ここでは、エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅(省エネルギー住宅)を解説します。 5-1.省エネ住宅とは?省エネ住宅とは、一定の性能基準を満たした省エネ性能が高い住宅を指します。エネルギーの使用量を最小限に抑え、快適で健康的な住環境を提供するために設計されていることが特徴です。 家庭においては冷暖房がエネルギー消費の30%を占めており、省エネ住宅は冷暖房を効率化することでエネルギー消費量を抑えます。また、断熱性を高め日射遮蔽をすることで、冬は暖かく夏は涼しくなり、快適で健康的な住環境を実現します。 住宅のエネルギーコストを削減するだけでなく、地球環境に配慮しCO₂の排出削減につながることも省エネ住宅の特徴です。省エネ住宅にはZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などがあり、いずれもエネルギー消費量を低く抑えられます。 5-2.ZEH住宅ZEH(ゼッチ)住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、創エネ性能を備えた住宅です。エネルギーの自己生成と使用のバランスを取り、年間でゼロエネルギーの達成を目指します。年間のエネルギー消費量を0以下にできるため、光熱費の大幅な削減につながります。 ZEH住宅の特徴は、省エネだけではなく、エネルギーを創造する創エネ性能を備えていることです。ZEH住宅は太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを完備しており、建物自体でエネルギーを生成します。 また、高い断熱性と気密性を誇り、暑さと寒さを防いで快適に暮らせることも特徴です。断熱性と気密性を高めることで、冷暖房の効率が良くなり、エネルギー消費量を減らせます。 5-3.LCCM住宅LCCM住宅(ライフサイクルカーボンマイナス住宅)とは、建築・居住・解体までの全過程におけるCO₂の収支をマイナスにする住宅です。ZEH住宅と同様に年間のエネルギー消費量を0以下にするだけではなく、CO₂を削減するための厳しい基準が設けられています。 省エネと創エネに加えて、長寿命であることがLCCM住宅の特徴です。耐久性の高い建材や設備の使用で建物の寿命を延ばし、保守コストを低減させます。建物の寿命をできるだけ長くし、解体時のコストも考慮します。 政府が普及を推進している低炭素住宅の最終目標がLCCM住宅です。LCCM住宅はまだ普及途上にありますが、低炭素社会の実現に向けて、今後ますます注目されるでしょう。 5-4.長期優良住宅長期優良住宅とは、一定の基準を満たした長期にわたって良好な状態で使用できる住宅です。75~90年程度の寿命があり、適切なメンテナンスを行うことで、親子孫の3代にわたって住み続けられます。 省エネ性能も優れており、ZEH住宅と同程度の厳しい基準を満たしていることも特徴です。高い断熱性と気密性で室内の温度を安定させ、エネルギー効率を向上させます。エネルギー効率の高い設備や機器も導入されており、光熱費の節約につながります。 長期優良住宅の認定を受けるには、国土交通省が定めた基準を満たすことが必要です。太陽光発電システムなどの創エネ設備の導入は要求されませんが、創エネ設備を導入することで、長期優良住宅の認定を受けやすくなる可能性があります。 6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント 一戸建ての光熱費を安くするには、新築・購入・リフォームをする際に省エネ性能を高めることを意識する必要があります。ここでは、光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイントを解説します。 6-1.一戸建てを新築する場合一戸建てを新築する際は、ZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などの省エネ住宅を建築することが光熱費を安くすることにつながります。省エネ住宅はエネルギー消費量を低く抑えられるため、光熱費を大幅に削減できる可能性があります。 省エネ住宅を建築する際は、基準を満たすと補助金・給付金制度の利用が可能です。補助金・給付金制度として、ZEH支援事業や子育てエコホーム支援事業などがあります。補助金・給付金制度を効果的に利用することで、一定の経済効果のメリットを受けることが可能です。 6-2.中古一戸建てを購入する場合中古一戸建てを購入する場合、太陽光発電システムなどの省エネ・創エネ設備を完備している住宅を選ぶと光熱費を安くできます。なお、オール電化の中古一戸建てはガス代が不要になりますが、タイプが古いと電気代が高額になることがあるため注意が必要です。 省エネ住宅やZEH住宅にリフォームした住宅を選ぶことでも、光熱費を安くできます。ZEH住宅や長期優良住宅などの省エネ住宅は断熱性・気密性が高く、光熱費の削減につながります。 6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合一戸建てを省エネリフォームすることは、光熱費を削減する効果があります。省エネリフォームは、建物の断熱性能を向上させ、効率的な設備の導入などを通じてエネルギーの効率を改善することを指します。 省エネリフォームの費用相場は工事内容にもよりますが、100〜200万円程度が一般的です。省エネリフォームをする際は、補助金制度を利用すると工事費の一部が補助されます。補助金制度には先進的窓リノベ事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業などがあり、条件を満たすと利用できます。7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 一戸建ての光熱費は世帯人数や地域、建物の省エネ性能などによって異なります。世帯人数が増えるほど光熱費は高くなり、北海道や東北など冬の寒さが厳しい地域は光熱費が高めになります。 一戸建てはマンションと比べると気密性や断熱性が低いことが光熱費が高くなる主な理由です。しかし、省エネ住宅は気密性や断熱性が高く、省エネ設備や創エネ設備の導入で、光熱費を大きく削減できます。 一戸建ての光熱費を節約したい方は、省エネ住宅の新築や購入、省エネリフォームがおすすめです。光熱費を大幅に削減できるでしょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。