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建物・家づくり
注文住宅を建てるのなら覚えておいた方がいい建築用語

住宅を建てるときはたくさんの聞き慣れない建築用語を聞くことになります。
少し難しいと感じるかもしれませんが、家を建てる時はどれも大切な用語です。
今回は注文住宅に関係する建築用語をまとめましたのでご紹介します。
土地・敷地・建物の法規制建築用語

いろいろな面積

面積といっても建築には複数の面積が存在します。
一つずつ要点のみをお伝えしますのでチェックしておきましょう。
敷地面積
文字通り敷地面積は建物を建てる土地の面積のことを言います。建築では㎡(平方メートル)で表すのが一般的ですが、不動産の場合だと坪で表していることもあります。
1坪は約3.3㎡で畳2畳分の大きさです。
建築面積
建築面積は建物の大きさを表す水平投影面積です。水平投影面積とは建物を上から見下ろした時の大きさのことで、建物の外周の大きさ表します。
延床面積
延床面積(のべゆかめんせき)は、建物各階の床面積を合計した面積のことです。建築基準法ではピロティやポーチ、吹き抜け、バルコニー、ロフトなど床面積に含まれないものもあります。
建物の大きさに関する用語

建物の大きさは法律により制約があります。
注文住宅の設計事によく出てくる言葉ですし、建物の大きさや間取りに関係してくるので覚えておきましょう。
建ぺい率
建ぺい率とは敷地面積に対して建ててもいい建物の大きさを指定する割合のことです。敷地には建ぺい率という数値が決められており、敷地面積を建ぺい率で乗じた数値がその敷地で建ててもいい建築面積になります。
例えば敷地面積100㎡に対して建ぺい率が50%の制限があると
100㎡×50%=50㎡
となりその敷地では50㎡までの建築面積を持った建物が建てられるということです。
容積率
容積率は建物の延床面積を制限する数値のことです。建ぺい率と同様に敷地には容積率が指定されており、延床面積を敷地面積で割ってパーセントに計算し直した数値が容積率となります。
例えば容積率200%、敷地面積100㎡とした場合は下記の計算で延床面積がでます。
X㎡(延床面積)÷100㎡(敷地面積)×100=200(容積率)
X㎡=200㎡
容積率200%、敷地面積100㎡の条件なら延床面積200㎡までの家なら建ててもいいということになります。
住宅を建てる法規制の用語

住宅には様々な法規制があり、建物の形や大きさ、サッシや外壁などの仕様にも関係してきます。
ここでは代表的な法規制の用語をご紹介します。
二項道路とセットバック
二項道路とは敷地に接する道路の幅が4m未満の道路で、特定行政庁に指定される建築基準法上道路とみなした道路のことです。二項道路に接する敷地は、道路中心線から2m以上離した場所に建物を建てなければいけません。
2m以上離す(正しくは道路境界線を2m以上後退させる)ことをセットバック(後退)と言います。
用途地域
用途地域は地域ごとに建てられる建物の用途や高さを指定する法規です。分類は12種類あり、住宅に関する用途地域は7種類あります。
防火地域・準防火地域
防火地域と準防火地域とは火災の危険を防ぐために火災に抵抗できる建物にする制約を定めた地域区分のことです。制約がきつくなるのは防火地域、その後に準防火地域となります。
防火地域と準防火地域には延床面積、建物の高さ、不燃材などを使用し、耐火建築物にするなどの制約があります。
建物の構造・工法・性能・設計時の建築用語

建物構造に関する用語

住宅の建物構造の基本は木造軸組工法と2×4工法、鉄骨造、RC造の4種類あります。
ここでは普及率の高い木造住宅の構造と基礎について要点をお伝えします。
木造軸組工法
土台、柱、梁で構成される骨組み構造が木造軸組工法です。在来工法とも呼ばれて、日本で最も採用されている工法です。
骨組み構造のため間取りの自由度やメンテナンス性に優れ、コストも抑えられる工法です。
2×4工法(木造枠組壁工法)
アメリカで生まれた耐力壁と剛床を一体化させて箱型構造で構成するのが2×4(ツーバイフォー)工法です。2×4と呼ばれる所以は主要な部分が2インチ×4インチの規格品の構造部材で構成されるからです。
耐力壁と剛床で構成する箱型のため地震の水平力に強く耐震性に優れます。
基礎に関係する用語
住宅で採用される基礎の種類は布基礎とベタ基礎です。布基礎は建物の柱や土台、壁がのるところに鉄筋を組んだコンクリートを立ち上がらせてつくる基礎です。
ベタ基礎は鉄筋を組んだコンクリートを立ち上がりの部分と水平な床な部分とで一体化させてつくる構造となっています。
建物の性能に関する用語

住宅の性能でよくでてくるのが断熱性と気密性、耐震性です。
家を建てるのに重視しておきたい性能ですのでどんな意味なのかチェックしておきましょう。
断熱性
断熱性は熱の移動のしにくさを表す性能です。断熱性能は熱伝導率(熱の伝わりやすさ)で表すことができ、値が小さいほど断熱性能が高いことを示しています。
気密性
気密性は建物の密閉性を表す性能です。建物の隙間を減らし空気の流動を抑えることで省エネルギー性と断熱性の低下を防ぐことができます。
耐震性
耐震性は地震による力に対して建物が耐える強度のことを言います。耐震性の高い建物ほど地震に強く、地震大国である日本では不可欠と言ってもいい重要な性能です。
間取り設計に関する用語

間取り設計は建築用語を耳にする機会が多くなる場面です。
間取りに関わる建築用語をまとめましたので一つずつチェックしておきましょう。
メーターモジュールと尺モジュール
建築の幅や長さを表す方法はメーターモジュールと尺モジュールがあります。メーターモジュールはメートルで表すもので1グリッド1mを基準値としています。
尺モジュールは、日本で使われる尺貫法であり、1グリッド910mm(3尺)を基本とし、9尺(1,820mm)は1間(けん)と言います。
モジュールの違いは廊下幅や部屋の大きさに大きく影響します。
動線
動線とは家の中で人が通る経路を線で表したものです。間取りをつくるときは動線を考えることで、家事などの作業を効率よくできる設計ができます。
開口部・間口・外構
【開口部】窓や玄関、採光、通風などの目的で壁や天井、床の一部が解放された部分を言います。
【間口】
対象物の幅や奥行きを表す言葉です。
システムキッチンの幅を間口で表記されていることが多いです。
【建具】
開口部に設けられた扉や窓、引き戸、障子、襖などを言います。
【外構】
外構とは建物の外にある構造物全体を表す用語で、アプローチ、土間、塀、門扉、フェンス、カーポート、庭木、物置なども含みます。
まとめ
建築用語を知っていると家づくりの打ち合わせもスムーズにすすませることができます。今回ご紹介した建築用語以外にもまだまだたくさんありますので、もし知らない建築用語がでてきたら担当者にどんな意味か聞いておきましょう。
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新築住宅で広々くつろげる空間づくり【いえとち本舗の新築・山口・宇部・防府・山陽小野田】
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一戸建ては何年住める?中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説
築40年や築50年の中古一戸建ての購入を検討している方は、あと何年住めるかが気になるのではないでしょうか。住宅の寿命は30年といわれることもあり、築年数が経過した中古一戸建てを購入する際は不安になってきます。 この記事では、中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説します。一戸建ての本当の寿命を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 1.一戸建ての寿命は何年?1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う3-2.建て替えを行う3-3.住宅を売却して住み替える4.中古一戸建てを購入するメリット4-1.新築よりも安い価格で購入できる4-2.実際に物件を確認してから購入できる4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富5.中古一戸建てを購入するデメリット5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある6.中古一戸建てを購入する際の注意点6-1.建物の現状をしっかりと確認する6-2.契約不適合責任を確認する6-3.予算に余裕を持たせる7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 1.一戸建ての寿命は何年? 一戸建ての寿命は30年といわれることがありますが、築30年や築35年が経過すると住めなくなるのでしょうか?一戸建ての寿命を知るには、法定耐用年数や期待耐用年数などを理解することが必要です。ここでは、一戸建ては何年住めるかを解説します。 1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる 建物の寿命は法定耐用年数とは異なります。木造住宅の法定耐用年数は22年ですが、築後22年が経過すると寿命がきて住めなくなるわけではありません。法定耐用年数は建物の資産価値がなくなるまでの年数を想定して定められています。 木造住宅の場合、築後22年が経過すると資産価値はなくなりますが、建物の物理的状態に問題がなければ住み続けることはもちろん可能です。ただし、建物の老朽化や設備の劣化が進行している場合はメンテナンスやリフォームが必要になることがあります。 一般的に築30年以上経過している木造の中古一戸建ては建物の資産価値がなくなっており、土地価格だけで購入できる場合があります。しかし、安く購入できてもメンテナンスやリフォームの費用がかかることがあるため注意が必要です。 1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上 木造住宅の寿命は30年といわれることがありますが、これは日本の住宅の平均利用期間が30年であるためです。 出典:国土交通省「長持ち住宅の手引き」 日本人は新築志向が高く、築30年以上経過すると建物を取り壊して新築住宅を建設、購入する傾向があります。まだ住めるのに建物を解体するケースは多く、諸外国と比べると住宅の平均利用期間が短い原因になっています。 木造住宅の実際の寿命を知るうえで参考になるのは、国土交通省が定める期待耐用年数です。期待耐用年数とは、適切な維持管理を行った場合における建物が使用できる期間を指します。 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、メンテナンスやリフォームを適切に行うことで、築40年や築50年であっても住み続けられる可能性は十分あります。 出典:国土交通省「期待耐用年数の導出及び内外装・設備の更新による価値向上について」 1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある 長期優良住宅とは、国が定める耐震性や省エネルギー性、維持管理のしやすさなどの基準を満たした住宅を指します。長期優良住宅は一般の住宅よりも品質が優れており、期待耐用年数は100年を超えます。 耐震性も優れており、震度6強から7程度の大地震でも倒壊することはありません。断熱性能も高く、冷暖房の効きが良くなることで光熱費の削減にもつながります。 長期間にわたって良好な状態で使用するにはメンテナンスが欠かせませんが、長期優良住宅は維持管理がしやすいように設備が設置されており、メンテナンスも容易です。 また、長期優良住宅の認定を受けると、フラット35の金利が0.25%引き下げられたり、税の特例措置が拡充されたりするなどの優遇が受けられます。 2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠 一戸建ては30年以上の寿命がありますが、長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠です。適切なメンテナンスを行うことで、一戸建ての寿命をさらに延ばせます。ここでは、一戸建てのメンテナンスやリフォーム、リノベーションを解説します。 2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する 一戸建ての寿命を延ばすには、定期的に住宅の点検を行い、建物の劣化や損傷を早期に発見することが大切です。修理や補修を迅速に行うことで、将来における深刻な問題の発生を予防し、住宅の安全性を確保できます。 自主点検で重要な箇所は、浴室や洗面所、トイレ、キッチンなどの水回りです。水回りは劣化しやすいため、日頃からの点検が重要になってきます。 日常の点検は、目視できる範囲で行うようにしましょう。目視できない箇所については、ホームインスペクター(住宅診断士)に点検してもらうと不具合箇所が明確になります。目視できない箇所のホームインスペクションの費用相場は、6~12万円程度です。 なお、ホームインスペクションの費用については、地域や業者によって異なるため、事前に複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。 2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う 点検で不具合箇所が見つかれば、早期にメンテナンス(修繕)を行うことが大切です。住宅を建築した施工業者や修理・修繕業者、工務店、リフォーム会社などに相談すると良いでしょう。 水回りや外壁、屋根などは、劣化が進行しやすいため、築年数に応じて定期的なリフォームが必要です。リフォームとは、劣化した箇所を元の状態に戻すことです。 水回りリフォームは築15~20年、外壁や屋根は築10~20年程度がリフォームの目安です。定期的なリフォームを行うことで、一戸建ての寿命を延ばせます。 間取りを変更するなど、大規模な改装・改修をして建物の価値を高めたい場合はリノベーションを行いましょう。リノベーションをすることで建物の価値が高まり、居住性が大きく向上します。築20年が経過して築30年を迎えた頃がリノベーションを行う目安です。 3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法 一戸建ての寿命が近づいたときは、全面リフォームやリノベーション、建て替え、売却など、いくつかの選択肢があり、最も適切な方法を選ぶことが大切です。ここでは、一戸建ての寿命が近づいたときの対処法を解説します。 3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う寿命が近づいた建物を解体せず、改装・改修をしてそのまま住みたい場合は、全面リフォームやリノベーションがおすすめです。ただし、工事箇所が多い場合は、建物を解体して建て替えたほうが費用を抑えられることもあります。 複数の業者と相談して見積もりを取り、全面リフォームやリノベーションと建て替えのどちらにするのかを決めましょう。国土交通省の調査資料によると、全面リフォームの費用は500~2,500万円程度が目安です。リノベーションも同程度の費用がかかります。 ローコスト住宅であれば総額1,000万円台で建て替えができます。そのため、リフォーム費用が予想以上に高額であれば、建て替えを検討するのも一つの選択肢です。 出典:国土交通省「リフォームの内容と価格について」 3-2.建て替えを行う日本人は新築志向が高いため、一戸建ての寿命が近づいたときに建物を解体して、新築住宅に建て替えることはよく行われます。建て替えのメリットは理想とする新築住宅に住めることで、ローンを組みやすいこともメリットです。 一方、デメリットは建物が完成するまでに4~6ヵ月以上かかり、建て替え工事中は一時的に賃貸マンションなどに転居する必要があります。仮住まいの家賃や引っ越し費用なども考慮しなければなりません。 建て替えの費用は新築する建物のグレードによって異なりますが、1,000~4,000万円程度の費用がかかります。長期的な視点で考えて、リフォームをするよりも建て替えのほうがメリットが大きい場合は、建て替えをおすすめします。 3-3.住宅を売却して住み替える一戸建ての寿命が近づいた場合、全面リフォームや建て替えを行わず、売却して住み替えるという選択肢もあります。ただし、古い建物は値段がつかない場合があるため、建物を解体して更地にして売却することも検討しましょう。 建物の状態にもよりますが、建物を解体して更地にしたほうが早く売れる場合があります。建物の解体費用は、建物の構造や延床面積によって異なりますが、30坪の木造住宅だと90~150万円程度が相場です。 なお、住宅ローンが残っていても売却は可能ですが、ローンを完済して抵当権を抹消しなければなりません。今住んでいる一戸建てを売ったお金でローンを完済できなければオーバーローンになるため注意が必要です。 4.中古一戸建てを購入するメリット 一戸建ての実際の寿命は30年以上あるため、メンテナンスやリフォームが適切に行われていれば、中古一戸建てを購入するメリットは大きいです。ここでは、中古一戸建てを購入するメリットを解説します。 4-1.新築よりも安い価格で購入できる新築よりも安い価格で購入できることが、中古一戸建てを購入する最大のメリットです。築30年以上経過していると、土地価格のみで購入できる場合があります。 物件によっては、土地の相場価格以下で購入できることもあり、予算が少なくても住みたかったエリアにマイホームを持てる可能性が高まります。新築では購入が難しい駅チカや都心の物件の取得も可能になることは、中古一戸建ての大きな魅力です。 建物の老朽化が進んでいる場合も、リフォームやリノベーションをすることで、新築住宅と変わらない状態に再生できるため、リフォーム費用を考慮してもお得な場合があります。なお、購入後にリフォームやリノベーションをする場合は、どの程度の費用がかかるかを把握しておくことが大切です。 4-2.実際に物件を確認してから購入できる実際に物件を確認してから購入できることも、中古一戸建てのメリットです。新築住宅は完成しないと物件を確認できません。中古一戸建ては既に物件が存在するため、外観や内観、日当たりなどを自分の目で確認できます。 実際に住んでからのイメージがしやすく、入念に調査をすれば住んでから後悔することは少ないでしょう。修繕やリフォームが必要な箇所も、直接目で見て把握できます。なお、不具合や修繕が必要な箇所がある場合、それを考慮して価格交渉の材料にすることも可能です。 物件を確認する際は、ホームインスペクション(住宅診断)を依頼すると、プロの視点で物件の確認ができます。目視ができない箇所も確認できるため、不動産購入時の安全性が高まります。 4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富中古一戸建ては不動産市場での流通量が多く、立地や間取りなどの選択肢が豊富です。新築住宅は物件数が限定しており、学区や最寄り駅などにこだわりがある場合、なかなか物件が見つからないことはよくあります。その点、中古一戸建ては物件数が多いため、理想の住宅に巡り会える可能性が高いです。 中古一戸建てにはさまざまな間取りがあり、家族のニーズやライフスタイルに合った間取りを選べます。家族構成や将来の計画などに応じて、間取りを柔軟に選択できることは中古一戸建てのメリットです。 また、中古一戸建ては既に建物が完成しているため、即座に入居できる場合が多いです。新築物件よりも迅速な入居が可能であり、急な住み替えや引っ越しにも適しています。 5.中古一戸建てを購入するデメリット 一戸建ての寿命は30年以上ありますが、メンテナンスやリフォームが適切に行われていることが前提です。中古一戸建ては物件によっては劣化が進行しているなどのデメリットがあります。ここでは、中古一戸建てを購入するデメリットを解説します。 5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある物件によっては、建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性があります。一戸建ては適切なメンテナンスやリフォームを行うと寿命を延ばせますが、そのまま放置しておくと老朽化や劣化が進行します。 老朽化や劣化が酷い場合、メンテナンスやリフォーム費用が発生する可能性が高いです。屋根や外壁の補修、配管や電気設備の更新、内部の改装などで100~200万円以上かかる場合もあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古住宅は耐震性に問題がある可能性があり、注意が必要です。耐震補強工事を行っていない場合、震度5程度の地震には耐えられますが、震度6強~7の地震には耐えられず、倒壊する危険性があります。 5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある購入時には修繕やリフォームが必要なくても、住み始めてから修繕やリフォームの費用がかかる可能性があります。築年数が経過した中古一戸建ては、新築と比べると建物や設備の劣化のスピードが速く、住み始めてすぐに修繕が必要になることもあるでしょう。 購入前に建物の状態を調査し、将来の修繕やリフォームの費用を考慮することが重要です。しかし、将来的なリフォーム費用は予測しにくく、想定以上の費用がかかることもあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古一戸建てで、耐震補強工事を行っていない場合は、購入後に耐震補強工事が必要です。耐震補強工事の費用相場は100~200万円程度で、工期は1週間〜1ヵ月程度かかります。 5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある中古一戸建ては新築住宅と比べると、住宅ローンの審査が厳しくなる可能性があります。これは、建物の資産価値が低下しているため、担保価値が低くなるためです。住宅ローンの種類や建物の状況によっては、審査に落ちることもあるでしょう。 立地条件が悪く、建物だけでなく土地の資産価値も低い中古一戸建ては、審査に落ちる可能性が高まります。 なお、新築住宅は頭金なしのフルローンや諸費用込みローンを利用できる場合がありますが、中古一戸建ては諸費用込みローンの利用は難しいです。建物の状況によってはフルローンの審査も落ちる可能性があります。 住宅ローンを組んで中古一戸建てを購入する際は、事前に仮審査を受けておくことが大切です。 6.中古一戸建てを購入する際の注意点 中古一戸建ては新築よりも安いなどのメリットがある反面、老朽化が進行している可能性があるなどのデメリットがあります。中古一戸建てを購入する際は、デメリットも考慮することが大切です。ここでは、中古一戸建てを購入する際の注意点を解説します。 6-1.建物の現状をしっかりと確認する中古一戸建てを購入する際は、建物の現状をしっかりと確認することが極めて重要です。目視できない箇所まで入念にチェックすることが大切であり、ホームインスペクションの利用をおすすめします。 ホームインスペクションは、建物の構造や設備、電気・配管などの重要な部分を専門家のホームインスペクターが詳細に調査します。これにより、潜在的な問題や隠れた欠陥の発見が可能です。 ホームインスペクションで明らかになった問題は、価格交渉の際に有利な材料となります。修繕が必要な場合、その費用を考慮して値下げを要求できます。 6-2.契約不適合責任を確認する 契約不適合責任とは、2020年の民法改正で定められたもので、旧民法の瑕疵担保責任に類似する売主の責任です。契約不適合責任は、目的物の現状と契約の内容に不一致があれば成立し、売買や賃貸借などの契約に適用されます。 売主は買主の選択によって、目的物の補修、代替物の引き渡し、代金減額、契約解除のいずれかによって責任を履行しなければなりません。例えば、購入した物件がシロアリによる被害を受けていたことが発覚したような場合、買主は売主に対して契約不適合責任を追及できます。 なお、売主が個人・不動産会社によって保証期間が異なり、不動産会社は最低2年、個人は売主が自由に決められます。契約内容をしっかりと確認することが大切です。 6-3.予算に余裕を持たせる 中古一戸建てを購入する際は、予算に余裕を持たせることが大切です。土地価格や建物価格だけでなく、仲介手数料や登録免許税、印紙税、司法書士報酬などの諸費用もかかるため、予算に余裕を持たせておかないと資金不足に陥る可能性があります。 修繕費やリフォーム費用がかかる場合もあるため、物件価格だけでなくトータルコストで考えましょう。事前にトータルコストをシミュレーションしておくことをおすすめします。これにより、予想外の支出に対処できる余裕を確保できます。 7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、30年以上の寿命があります。長期優良住宅の期待耐用年数は100年を超えるため、親子孫の3代にわたって住み続けることが可能です。 一戸建てに何年住めるかは、定期的なメンテナンスやリフォームによって違ってきます。メンテナンスやリフォームを行うことで住宅の寿命を延ばせます。適切な維持管理ができていれば、築30年以上の中古一戸建ては価格が安く大変お得です。 なお、中古一戸建てを購入する際は、ホームインスペクションの利用もおすすめです。目視ができない箇所も専門家に確認してもらうことで、安心して購入できます。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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家を持とうとしたきっかけ【いえとち本舗の新築・山口・宇部・防府・山陽小野田・周南・下松】
イエテラスの新築、いえとち本舗山口中央店の杉田です。本日は宇部・山陽小野田・防府・山口・周南で新築住宅をお考えの方に、「家を持とうとしたきっかけ」についてお伝えします。今から、山口・周南・宇部・山陽小野田・防府で新築住宅を建てようと思うと、たくさんの不安が出てくるかと思います。山陽小野田・周南・宇部・山口・防府で新築住宅を建てるのに、「何がわからないのかがわからない!」という状態になってしまいますよね。防府・山口・宇部・周南・山陽小野田で新築住宅を建てることは、 ほとんどの方が一生で一番の大きな買い物になると思いますので、絶対に失敗はしたくないものです。今回は、子供と暮らすちょうどいい家づくりにお伝えをしていければと思います。 山口で新築住宅を建てようと決心したお客様へ新築住宅はそれぞれのご家庭により事情が変わります。「予算」「必要性」「要望」「条件」と新築住宅を計画する事情が、ご家庭が違うのです。そして、子供の成長や環境の変化とともに、その事情も欲しいものも変化をしていきます。先日のコラムでもお伝えしてきましたが、子供の将来を見据えての家づくりも課題がたくさんあります。 「これが理想の新築住宅だ!」と正解を見つけたとしても、新築住宅でも暮らしの中で、子供の成長や環境の変化とともに、求めるモノが変化するものなのです。このように考えますと、今現在の状況のみだけで、山口で新築住宅を計画するのではなく、少なくとも10年後、出来れば20年後も山口で暮らしていく住まいをイメージして計画することが重要だと分かりますね。そうすることが10年後、20年後も後悔しない山口での新築住宅が建てれそうです。 家を持とうとしたきっかけ 皆様は山口で新築住宅を建てることにおいてどのようなご要望をお持ちでしょうか?設備、間取り、デザイン、価格、場所、学校の校区の条件など、初めての新築住宅にしろ、子供が独立されたのちのリフォームにしろ、新築住宅には誰しも夢がありますよね。しかし、全ての要望を叶えた理想の新築住宅にしたいのですが、土地の条件や予算に何かしらを妥協しなければならないというのが現状だと思います。そこで多くの方が打開策を見つけて、ちょっとずつ予算や間取りの条件を変更したり、理想の新築住宅に近づけていくのですが、時には、時間と労力がかかり、希望や理想などが少しずつに削られて、家づくりに行き詰ってしまうこともあります。そんなときには、一度立ち止まり、最初に「なぜ、家を持ちたいと思ったのか」を考えてみましょう。 例えば、山口で新築住宅を考えたきっかけが、現在は賃貸アパートにお住まいで家族が増えたのに「高い家賃を払い続けるのがもったいない」という方がいたとします。その方が新築住宅を考えているうちに、外装や壁紙なデザインへのこだわりが強くなり結果、予算をオーバーしたデザイン重視の新築住宅を建ててしまい月々のローン支払いに追われてしまうことになる。なんて、せっかくの夢の新築住宅が進め方によっては、今の生活を圧迫して負担がかかってしまいます。それではせっかく山口で新築住宅を建てるのに、楽しい気持ちが半減してしまいます。 新築住宅を建設するための計画性山口で新築住宅の計画が進まなくなってきたとき、またこのままで大丈夫なのか?と進んでいる方向に心配ことを感じたときは、山口で新築住宅を建てたいと考えたキッカケを振り返ってみて、頭を休めて整理をしてみてください。そうすればきっと、理想の新築住宅への道が見えてくるはずです。 資金計画のタイミング山口で新築住宅をご検討中の皆様、建築・設備費の予算はきちんと把握されていますでしょうか?予算を把握しないままに新築住宅のプラン選考を始めてしまうと、せっかく理想の新築住宅プランができたのに、住宅ローンの組める金額を超えてしまったり、反対にもう少しゆとりがあって、贅沢ができたのに妥協した家づくりになってしまったということにもなりかねません。それではどちらにしても損します!重要なのは、現在の収入で「いくらまで毎月の住宅ローンを支払いできるのか?」と将来をイメージして考えるべきだということです。新築住宅だけが立派にあっても、旅行や外食など家族との大切な思い出さえ作ることができません。資金計画は、支払い続ける限界を考えるのではなく、余裕をもった「ゆとりのある予算」を計画していくことがポイントなのです。 まず初めに、毎月これくらいの支払いならゆとりのある生活出できるという金額について考えましょう。現在、家賃が5万円でちょうどいいとお考えであれば、私たちはその5万円で建てられる土地と建物のプランをご提案いたします。そして、実際その5万円で考えた住宅のローン総額が銀行で通るか、事前審査をしましょう。 資金計画を後回しにしてしまうと、何度も打ち合わせに足を運んだのにもかかわらず、住宅ローンの審査が通らず、労力だけが無駄になってしまいます。 時間や労力を無駄にしてしまわないためにも、まずはしっかりと資金計画を立てましょう。 これだけは押さえたい土地探しルール 新築住宅がどんなに立派でも希望する土地がなければ何も始まりません。土地を探すなら不動産会社が土地いっぱい持っていそうなイメージがあると思います。ですが、不動産屋は、不動産取引のプロですが、建物のプロではありません。したがって、建築基準法の知識のない不動産営業マンですと、その土地にお客様の理想の建が住宅てられるのかを配慮せずに土地を買わせてしまう、ということケースが起こります。 例えば、自由に住宅を建てられない土地があります。見たん目は同じような土地でも、その地域によって様々な土地利用の制限があります。その中でも「市街化区域」であるか「市街化調整区域」であるかなど、「市街化区域」は住宅を建てることができますが、「市街化調整区域」の土地は安く手に入れることができますが、住宅を建てるのにはクリアしなくてはいけない様々な条件がありますので、どんなに気に入った土地を紹介されても、即決せず必ず建築会社に相談しましょう。ちなみに当社での土地探しでは、・境界線が確定しているのか・巻尺等で実際の土地の大きさを確認・土地の登記簿謄本を入手し、所有者を確認・建築コストアップになる形状の土地ではないか・その道路は、本当に建築基準法上の道路なのか・日当たりの確認など様々な具体的な「土地探しのポイント」を現地でチェックしています。建築敷地から山口で新築住宅を計画する場合、土地探しもしなければいけませんが、当社にお任せをいただければ、お客様のご要望に沿って、土地探しのお手伝いを致します。家族の10年後20年後を考えた上での安心できる土地探しをしましょう!よく土地探しをするにあたり「○○小学校の学区内で」というお客様がいます。現時点でのお子様の生活拠点を希望しているのですよね。しかし、ほとんどのお客様がのちに「なぜ、あんなにも小学校・中学校の学校校区にこだわったんだろう」「高校生になれば、学校校区など関係なかったのに」な学校校区について考えすぎて、失敗したとの意見を聞きます。子供の学校校区で限定するのではなく、土地購入金額を一番にはじめに考えて、新築住宅の本体への資金割合を重視した方が、住みやすい住まいになるはずです。 経験値の無い買い物 山口で新築住宅を建てようと決意することは、本当に勇気がいることです。生涯で1番高額な個人の買い物と言われる新築住宅は、簡単な買い物ではありません。ほとんどのお客様が、住宅の購入は初めての買い物なのです。経験値が無いのは当たり前なことです。たとえ高価な自動車でも何度か購入すると買い方や選び方も分かってきますが、新築住宅は、繰り返し購入する人はほとんどいないのです。経験値がないので、誰でも迷い、そして不安な買い物になるのです。人生の買い物の中でも特別高額なのです。「失敗したくない」という恐れが緊張感を生み、「騙されたくない」という猜疑心が生まれるのも当然のことでしょう。ましてや、新築住宅ということになったら、契約時には家は出来上がっていないのです。分譲マンションや建売住宅のように完成品を見ることも出来ないのです。契約するにも図面と見積書で判断して、決断しなければいけないのです。実物を見ないで、モデルハウスや現場見学会で「このような雰囲気に」「このような感じに」ということで契約するのです。経験値のない買い物を実物を見ることなく、選ぶのは不安だらけだと思います。だからこそ、私たちいえとち本舗は、信頼を約束します。ご相談事ございましたら、お気軽にお問合せ下さいませ。8月17日(土)~8月18日(日)の最新イベント情報↓30分聞くだけで400万円得する相談会