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建物・家づくり
注文住宅を建てるのなら覚えておいた方がいい建築用語

住宅を建てるときはたくさんの聞き慣れない建築用語を聞くことになります。
少し難しいと感じるかもしれませんが、家を建てる時はどれも大切な用語です。
今回は注文住宅に関係する建築用語をまとめましたのでご紹介します。
土地・敷地・建物の法規制建築用語

いろいろな面積

面積といっても建築には複数の面積が存在します。
一つずつ要点のみをお伝えしますのでチェックしておきましょう。
敷地面積
文字通り敷地面積は建物を建てる土地の面積のことを言います。建築では㎡(平方メートル)で表すのが一般的ですが、不動産の場合だと坪で表していることもあります。
1坪は約3.3㎡で畳2畳分の大きさです。
建築面積
建築面積は建物の大きさを表す水平投影面積です。水平投影面積とは建物を上から見下ろした時の大きさのことで、建物の外周の大きさ表します。
延床面積
延床面積(のべゆかめんせき)は、建物各階の床面積を合計した面積のことです。建築基準法ではピロティやポーチ、吹き抜け、バルコニー、ロフトなど床面積に含まれないものもあります。
建物の大きさに関する用語

建物の大きさは法律により制約があります。
注文住宅の設計事によく出てくる言葉ですし、建物の大きさや間取りに関係してくるので覚えておきましょう。
建ぺい率
建ぺい率とは敷地面積に対して建ててもいい建物の大きさを指定する割合のことです。敷地には建ぺい率という数値が決められており、敷地面積を建ぺい率で乗じた数値がその敷地で建ててもいい建築面積になります。
例えば敷地面積100㎡に対して建ぺい率が50%の制限があると
100㎡×50%=50㎡
となりその敷地では50㎡までの建築面積を持った建物が建てられるということです。
容積率
容積率は建物の延床面積を制限する数値のことです。建ぺい率と同様に敷地には容積率が指定されており、延床面積を敷地面積で割ってパーセントに計算し直した数値が容積率となります。
例えば容積率200%、敷地面積100㎡とした場合は下記の計算で延床面積がでます。
X㎡(延床面積)÷100㎡(敷地面積)×100=200(容積率)
X㎡=200㎡
容積率200%、敷地面積100㎡の条件なら延床面積200㎡までの家なら建ててもいいということになります。
住宅を建てる法規制の用語

住宅には様々な法規制があり、建物の形や大きさ、サッシや外壁などの仕様にも関係してきます。
ここでは代表的な法規制の用語をご紹介します。
二項道路とセットバック
二項道路とは敷地に接する道路の幅が4m未満の道路で、特定行政庁に指定される建築基準法上道路とみなした道路のことです。二項道路に接する敷地は、道路中心線から2m以上離した場所に建物を建てなければいけません。
2m以上離す(正しくは道路境界線を2m以上後退させる)ことをセットバック(後退)と言います。
用途地域
用途地域は地域ごとに建てられる建物の用途や高さを指定する法規です。分類は12種類あり、住宅に関する用途地域は7種類あります。
防火地域・準防火地域
防火地域と準防火地域とは火災の危険を防ぐために火災に抵抗できる建物にする制約を定めた地域区分のことです。制約がきつくなるのは防火地域、その後に準防火地域となります。
防火地域と準防火地域には延床面積、建物の高さ、不燃材などを使用し、耐火建築物にするなどの制約があります。
建物の構造・工法・性能・設計時の建築用語

建物構造に関する用語

住宅の建物構造の基本は木造軸組工法と2×4工法、鉄骨造、RC造の4種類あります。
ここでは普及率の高い木造住宅の構造と基礎について要点をお伝えします。
木造軸組工法
土台、柱、梁で構成される骨組み構造が木造軸組工法です。在来工法とも呼ばれて、日本で最も採用されている工法です。
骨組み構造のため間取りの自由度やメンテナンス性に優れ、コストも抑えられる工法です。
2×4工法(木造枠組壁工法)
アメリカで生まれた耐力壁と剛床を一体化させて箱型構造で構成するのが2×4(ツーバイフォー)工法です。2×4と呼ばれる所以は主要な部分が2インチ×4インチの規格品の構造部材で構成されるからです。
耐力壁と剛床で構成する箱型のため地震の水平力に強く耐震性に優れます。
基礎に関係する用語
住宅で採用される基礎の種類は布基礎とベタ基礎です。布基礎は建物の柱や土台、壁がのるところに鉄筋を組んだコンクリートを立ち上がらせてつくる基礎です。
ベタ基礎は鉄筋を組んだコンクリートを立ち上がりの部分と水平な床な部分とで一体化させてつくる構造となっています。
建物の性能に関する用語

住宅の性能でよくでてくるのが断熱性と気密性、耐震性です。
家を建てるのに重視しておきたい性能ですのでどんな意味なのかチェックしておきましょう。
断熱性
断熱性は熱の移動のしにくさを表す性能です。断熱性能は熱伝導率(熱の伝わりやすさ)で表すことができ、値が小さいほど断熱性能が高いことを示しています。
気密性
気密性は建物の密閉性を表す性能です。建物の隙間を減らし空気の流動を抑えることで省エネルギー性と断熱性の低下を防ぐことができます。
耐震性
耐震性は地震による力に対して建物が耐える強度のことを言います。耐震性の高い建物ほど地震に強く、地震大国である日本では不可欠と言ってもいい重要な性能です。
間取り設計に関する用語

間取り設計は建築用語を耳にする機会が多くなる場面です。
間取りに関わる建築用語をまとめましたので一つずつチェックしておきましょう。
メーターモジュールと尺モジュール
建築の幅や長さを表す方法はメーターモジュールと尺モジュールがあります。メーターモジュールはメートルで表すもので1グリッド1mを基準値としています。
尺モジュールは、日本で使われる尺貫法であり、1グリッド910mm(3尺)を基本とし、9尺(1,820mm)は1間(けん)と言います。
モジュールの違いは廊下幅や部屋の大きさに大きく影響します。
動線
動線とは家の中で人が通る経路を線で表したものです。間取りをつくるときは動線を考えることで、家事などの作業を効率よくできる設計ができます。
開口部・間口・外構
【開口部】窓や玄関、採光、通風などの目的で壁や天井、床の一部が解放された部分を言います。
【間口】
対象物の幅や奥行きを表す言葉です。
システムキッチンの幅を間口で表記されていることが多いです。
【建具】
開口部に設けられた扉や窓、引き戸、障子、襖などを言います。
【外構】
外構とは建物の外にある構造物全体を表す用語で、アプローチ、土間、塀、門扉、フェンス、カーポート、庭木、物置なども含みます。
まとめ
建築用語を知っていると家づくりの打ち合わせもスムーズにすすませることができます。今回ご紹介した建築用語以外にもまだまだたくさんありますので、もし知らない建築用語がでてきたら担当者にどんな意味か聞いておきましょう。
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建築面積とは?延床面積や土地面積との違いや計算方法をご紹介
建物や土地にはいろいろな面積があり、建築基準法により建築規模の制限がされています。住宅を購入する際は、建築面積や延床面積などの用語を必ず目にしますので、どんな意味なのかしっかり把握しておきましょう。1 建築面積とは2 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い3 建築面積に含まれるもの4 建築面積と建ぺい率について 5 まとめ建築面積とは 建物は建築基準法により建築していい大きさや内容などが制限されています。建物の規模については制限を分類ごとに設けられるように、複数の面積で区別され、その面積の中の一つが建築面積です。これは建物外周の面積を示し、建物の水平投影面積(建物を真上から見た周囲)になります。すべての建物が凹凸のない総2階ではなく、1階の面積が大きい場合や2階の面積が大きい場合もあります。こういった時も面積の求め方は同じで外周を測るのが基本です。1階が奥まっていて2階の面積が1階を覆うような建物の場合は、建物を真上から見たときに2階の部分しか見えないことになりますので、そのまま建築面積は2階の面積が建築面積となります。平屋の場合は1階部分のみになりますので、建築面積は1階部分の面積です。建物はいくらでも大きく建てられかというとそうではありません。後述しますが、建物を建てる土地には建ぺい率という建物の大きさを制限する数値が定められています。そのため建物は建ぺい率を超える建築面積を持つ建物を建てることはできません。 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い 建物に関する面積は他にもあり、新築を購入するときに必ず目にするといってもいいのが「延床面積」「建物面積」「土地面積」です。ここではこれらの面積についてお伝えしていきます。 延床面積 1階と2階の床面積を合計したものが延床面積になります。延床面積は施工面積とも呼ばれていて、簡単に言うと建物の部屋の内容量です。どんなに建築面積の大きい建物でも壁ばかりで部屋の面積が少なければ延床面積は少なくなります。部屋の面積は生活のしやすさに直結してきますので、新築を購入する際は延床面積の大きさというのが重要な指標になります。延床面積は緩和措置があり、バルコニーや吹き抜けなどは面積に含まれません。こういった緩和措置を効率的に設けることで容積率の制限以上に広く充実した建物を建てることができます。 建物面積 不動産業界で使われる用語で延床面積と同義で扱われています。不動産広告では車庫や地下室が建築面積に含まれる場合、その説明と面積を表記するように義務付けされていますので、物件情報を調べるときはよく確認しておくことが大切です。不動産用語には建坪というのもありますが、これは建築面積と同義に扱われているのが一般的です。しかし、建築基準法では明確な定義がされていない用語となっており、使い方もどこの面積を表しているか曖昧となっていて業者により算出の仕方が異なります。建坪の表記がされている物件は業者にどこの面積が含まれているか、計算方法など詳しく説明をもらうことをお勧めします。 土地面積 建物を建てる土地の面積のことで建築基準法では敷地面積と表記されています。敷地面積は、その土地の水平投影面積で示し、道路境界線と隣地境界線に囲まれた範囲内の面積になります。建築基準法により道路とみなされる部分は敷地面積に算入されません。幅員4m未満の道路の場合は、道路中心線から2mのところが道路境界線とみなされるため、この範囲が敷地にかかっている場合は敷地面積に含まれなくなります。 建築面積に含まれるもの 建築面積には不算入にできる緩和措置がありますが、その条件を満たさない場合は建築面積に参入されます。建築面積に算入されるものとして外壁から1mを超えるバルコニーや庇、軒です。外壁から突き出した構造物は1mを超えた部分が面積に含まれます。例えば3mのバルコニーのある建物は1mを除いた2m部分が建築面積に算入されます。地階についても算入されるケースがありますので、地階を設ける方はご注意ください。地階は地盤面上から1mを超えると、超えた分が建築面積に算入されます。ピロティや玄関ポーチなどの開放性の高い構造を持つ建築物は先端から1m以内の部分が建築面積に算入されません。条件は外壁のない部分が連続して4m以上、柱の間隔が2m以上、天井の高さが2.1m以上となります。建築物に該当するものは建築面積に含まれると建築基準法では規定されているため、カーポートやガレージなどの屋根と柱を持つ構造は建築面積に含まれ、屋根のない中庭は含まれません。建物は面積の制限が定められていますので、こういった緩和措置を効率よく利用することで、より充実した建物を建てることが可能になります。 建築面積と建ぺい率について かいつまむと建物の大きさが建築面積、建物の大きさを制限する割合が建ぺい率です。建築面積は建ぺい率によって制限され、建ぺい率は建物を建てる土地により規定されています。それでは、以下に建築面積と建ぺい率について具体的にお伝えしていきます。 建ぺい率と容積率の求め方 土地に規定された建物の建築面積を制限する建ぺい率は、以下の計算でどの範囲まで建築できるか算出することができます。土地面積(㎡)×建ぺい率(%)=建築面積の上限(㎡)例)100㎡の土地で建ぺい率が70%の場合は、上記の計算により「100㎡×70%=70㎡」となり、建築面積70㎡までの建物を建てることができるということです。また、建ぺい率と同じくらいでてくる容積率のことも知っておきましょう。 容積率は前述したように建物の延床面積を制限するものです。【容積率の求め方】敷地面積(㎡)×容積率(%)=延床面積の上限(㎡)※延床面積は1階と2階の床面積の合計です。例)敷地面積100㎡に対して容積率150%の土地の場合は、「100㎡×150%=150㎡」となり、150㎡までの延床面積を持つ建物を建てることができます。 坪とは 住宅購入の際は「坪」という言葉もよく見かけるのではないでしょうか。坪は尺貫法という面積の単位で、約3.3㎡/坪、畳2帖分の大きさになります。敷地面積や建築面積、延床面積を坪で表記していることも多く、例えば50坪の土地は約165㎡の広さになります。坪がどの面積のことを表しているのか曖昧なこともありますので、不明な場合は業者に聞くことが大切です。 建ぺい率は用途地域によって割合が違う 土地は都市計画により建物用途が規定され、用途地域ごとに建ぺい率が異なります。用途地域は住居系、商業系、工業系があり、ここでは住宅に関する住居系を以下にまとめました。第一種低層住居専用地域:30・40・50・60第二種低層住居専用地域:30・40・50・60第一種中高層住居専用地域:30・40・50・60第二種中高層住居専用地域:30・40・50・60第一種住居地域:50・60・80第二種住居地域:50・60・80準住居地域:50・60・80建ぺい率は建物規模を決めるものですので、土地が広いから大きな建物を建てられるかというと必ずしもそうではありません。土地には建ぺい率や容積率が定められていますので、土地を購入する際は敷地面積の他にどれくらいの規模の建築が可能か必ずチェックしておきましょう。 まとめ 建物はいくらでも大きく建てられるわけではなく、土地に設けてある建ぺい率や容積率で建築規模を制限しています。確認なしに土地を買ってしまうと、建築制限により計画していた大きさの家を建てることができなくなってしまう可能性がありますのでご注意ください。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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リビング階段のメリット・デメリットは?間取りや寒さ対策を解説
おしゃれで開放的なリビング階段。家族とのコミュニケーションもとりやすく楽しそうな声がリビングいっぱいに溢れてきそう。子育て世代にも人気なリビング階段は魅力がいっぱいあります。この記事は家族とのつながりを深めてくれるリビング階段の魅力やメリット、デメリット、間取り配置の方法などをご紹介します。1 リビング階段とは?2 リビング階段のメリット3 リビング階段のデメリット4 リビング階段の間取り5 リビング階段は寒いの?6 まとめリビング階段とは? リビングに階段を配置する間取りをリビング階段といいます。リビングイン階段とも呼んでおり、リビングに階段があるため2階へアクセスする時は必ずリビングを通ることになり、家族と顔を合わせる機会が増えてコミュニケーションがとりやすくなります。吹き抜けと組み合わせることで彩光がとれて明るく開放的なリビングとなるため家族が集まりやすく楽しい時間を一緒に過ごすことができる間取りとしておすすめです。 リビング階段のメリット リビング階段のメリットは以下のことがあります。 視覚効果によりリビングが広く見える家族とのコミュニケーションがとりやすいおしゃれなリビングになる明るく開放的なリビングになる階段下を収納スペースとして活用できるリビング階段は階段を配置するスペースがリビングに増えるため、活用できるスペースは広くはなっていないものの、面積が大きくなる分視覚的にも広くなり開放性が増します。吹き抜けも一緒に設けることで、彩光を取り入れることができて縦方向に空間が広がるため、さらに開放的な空間になります。また、上下階にアクセスする時は必ず家族が集まるリビングを通りますので、コミュニケーションをとる機会も増えるでしょう。リビング階段はデザイン性にも優れていて、おしゃれな空間を演出することができます。オープン階段は壁や蹴上がないので空間が遮断されず浮遊感のある雰囲気を演出してくれます。また、階段下を利用すれば収納スペースとして活用ができますので、お掃除道具やリビングで必要になる物を置いておくことができます。 リビング階段のデメリット リビング階段を取り入れようと考えている方は、しっかりデメリットをチェックしておき、対策を立てて計画をしていくことが大切です。それでは以下にデメリットとなるところをご紹介します。 プライバシーの確保が難しい臭いや音が上の階に届いてします来客時もリビングを通らなければならない生活リズムが異なるとお互いに気づかってしまうことも冷暖房効率が下がるコミュニケーションの取りやすさはリビング階段のメリットではありますが、それが返ってデメリットとなってしまうことも。家族と顔を合わせる機会が多いため、プライバシーがオープンになりやすいと感じる可能性があります。上下階がつながる間取りのため、臭いや音も伝わりやすいということもネック。換気量の高い設備を設けたり、防音工事をしたりするなどで対策は可能ですが、その分費用は高くなってしまいます。また、来客時は外出や入浴をしたい時もリビングを通り抜けなければいけませんので、気をつかわなければいけなくなってしまい自由に動きがとりにくくなってしまうかもしれません。気づかいが必要な場面は他にもあり、家族の生活リズムが違うと生活音が気になってしまうため、普通に生活するにも窮屈さを感じてしまうこともあるでしょう。 リビング階段の間取りコミュニケーションの円滑さやプライバシーの取り方も階段をどこに配置するかで決まってきますのでポイントを押さえておきましょう。中央配置引用:LIXIL リビング・ダイニングのリフォーム事例 南面の大開口。リビング階段のメリットを最大限発揮できるのがリビング中央配置です。リビングの真ん中に階段がくるため、家族と顔を合わせる機会は増え、階段の存在感も大きくなりデザイン性としても魅力が高くなります。注意する点は家族の動きが見えやすくなるため、プライバシーはとりにくくなります。また、家具の大きさや置き方に気をつける必要があるでしょう。動線を確保するためのスペースも必要ですので、リビング階段を中央配置する場合はリビングを広めにとることをおすすめします。 リビング入り口付近に階段を配置引用:LIXIL リビング・ダイニングのリフォーム事例 家族みんなが集う場所。来客があった場合やプライバシーをある程度確保したいという方はリビング入り口付近に階段を配置するのをおすすめします。リビングを通ることにはなりますが、階段を下りたすぐ近くに入り口がありますので、リビングを出る動線が短く気をつかう負担は軽減できます。また、階段は壁際に配置されるため家具の配置も比較的しやすい間取りになります。 リビング奥に階段を配置引用:LIXIL リビング・ダイニングのリフォーム事例 大空間が広がります。リビングの奥に階段がきますので、家具が配置しやすい間取りになります。リビングを通る動線が長くなるためコミュニケーションはとりやすくなる一方プライバシーはとりにくくなります。中央配置では家具の置き方やリビングを広くとらないといけないなど条件がありましたが、リビング奥なら家具も置きやすく中央配置よりも小スペースで済むでしょう。スペースは広くとれないけれどコミュニケーションのとりやすさは重視したいという方におすすめです。 リビング階段は寒いの? 暖かい空気は上に移動し、冷たい空気は下に移動する特性上、縦空間に広がるリビング階段は、通常のリビングと比べて冷暖房効率は下がります。冷暖房効率が下がるとどういった支障があるのかというと、暖房を入れた時に通常は暖かい空気が1階天井に留まるはずが、リビング階段だと2階にまで暖かい空気が移動してしまいます。そのため部屋が暖まりにくくなってしまい、エアコン温度も高めに設定しなければ室温を上げることができません。冷暖房効率が悪いと室温が安定しないばかりかエアコンのエネルギー負荷も大きくなりますので電気代も高くなります。しかし、現在の住宅は気密性と断熱性が高くなっていますので室温が安定しないということはあまり起きにくいかもしれません。もし、リビング階段を採用する場合は、熱の移動の性質を考慮して、断熱や気密がしっかり確保できているか設計士の方に相談して決めていきましょう。 リビング階段のせいで寒いという場合の対策 もし、リビング階段のせいで寒いという場合は、空気の流れを遮断する対策が必要です。暖かい熱が上に逃げてしまっているということですから、その熱が上に行きにくくするために階段入り口にカーテンを設置するといいでしょう。階段入り口をカーテンで覆うことで断熱性を高めることができます。また、引き戸を設けるのも効果があります。戸を閉めてしまうと仕切りとなってしまうため、リビング階段の開放性は落ちてしまいますが、寒さを和らげることができます。設置面積を広くとる必要はありますが、床暖房も効果があります。床から暖かい熱が上がってきますので、部屋の7割ほどを床暖房にすれば室温は上げやすいでしょう。その他にはエアコンを大きくすることも室温を高める効果があります。床暖房やエアコンは設備費が高くなってしまいますが、最適な室温を維持できることが快適な生活につながりますので、ぜひご検討してみてください。 まとめ リビング階段は空間に開放感を与え、リビングを通り抜けるため、家族と顔を合わせる機会が増えコミュニケーションがとりやすくなります。デザイン性にも優れていておしゃれなリビングになるのも魅力的。リビングの寒さを懸念されるかもしれませんが、現在の住宅は断熱性と気密性が高くなっています。しっかり断熱性や気密性を高めていけば問題は解決できますので、リビング階段を取り入れたいという方は、設計士の方に相談して決めていきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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【2020年6月版】新築住宅の固定資産税とは? 安くおさえる方法はある?
新築住宅を建てた場合、やはり「固定資産税」のことは気になるでしょう。固定資産税がいくらかかるかによって、将来設計も大きく変わってくるはずです。 とはいえ、 「固定資産税はどれくらいかかるのか?」「どうすれば安くできるのか?」 という疑問を抱えている人も、たいへん多いはずです。本記事では固定資産税の概要、および安くおさえる方法について解説します。新築住宅を建てようと考えている、あるいはすでに建てている人は、ぜひ参考としてください。新築住宅の固定資産税の概要固定資産税とは、土地や住宅を持っている人に課せられる税金です。不動産を所有している限りは、支払い続ける必要があります。 支払いは、1月1日時点で新築住宅を持っている人に対して要求されます。実際に支払いを始めるのは、その年の4月から6月あたりです。このタイミングで固定資産税が支出として発生することは、念頭に入れておきましょう。 固定資産税は、どうやって計算される?固定資産税を求める計算式は、【課税標準額×税金率】となっています。 課税標準額と税金率はどのように決まるか、下記で詳しく解説します。課税標準額の算出方法課税標準額は、「家屋調査」によって計算される「評価額」に基づきます。新築住宅に入居してからおおむね3ヶ月後に、自治体が家屋調査を実施します。 家屋調査を拒否することは可能ですが、おすすめはできません。なぜなら家屋調査を拒否すると、正確に評価額が計算できず、課税標準額も高くなってしまうかもしれないから。 基本的に課税標準額は、評価額と同額です。ただし何らかの特例などが適応される場合は、その限りではありません。 ちなみに評価額の見直しは、3年に一度行われます。よほどのことがない限り、評価額が前年より上がるということは起こりません。つまり3年ごとに安くなっていくというわけです。固定資産税がどのように安くなっていくのか、事前に確認しておきましょう。ライフプランも立てやすくなるはずです。 税金率はどうやって決められている?標準税率は、たいていの場合、「1.4%」に定められています。ただし一部の市町村では、これよりも高い割合を設定していることも。心配であれば、市町村に問い合わせるとよいでしょう。新築住宅の固定資産税における減額冒頭でも述べたとおり、固定資産税は減額することが可能です。まず新築住宅を建ててから3年の間、固定資産税は半額になります。減額時の固定資産税は、以下のような式で求められます。 【課税標準額(評価額)×0.14x0.5】 4年目からは、先ほど述べた【課税標準額(評価額)×0.14】という式が適用されます。4年目から固定資産税の支払い総額は高くなるので、家計もそれに合わせておきましょう。固定資産税の減額を受けるための条件 ただし新築住宅にかかる固定資産税の減額を受けるには条件があります。具体的には新築住宅が、以下のようなものでなければいけません。 新築住宅が、令和4年3月31日までに建てられている床面積が50m2から280m2の範囲内である 特に重要なのは、「1」の条件です。新築住宅を建てる場合、令和4年3月31日までに完成されるよう、スケジューリングする必要があります。 土地減税についてちなみに新築住宅のみならず、土地にも減税が存在します。以下の条件を満たしていれば、固定資産税全体の1/6が減税させることさせられます。 面積が200m2以内である令和4年3月31日までに取得した土地である小規模住宅用地に該当する なお、小規模住宅用地以外であれば、全体の1/3が減税されるようになっています。その後に受けられる減税新築住宅を建てたあとも、さまざまな減税措置が存在します。いますぐに受けられるものではありませんが、以下のような減税措置の存在は、頭には入れておきましょう。なお、すべての減税は、令和4年3月31日までが適用期限となっています。 省エネ改修に関する減税:翌年の固定資産税の1/3を減税バリアフリー改修に関する減税:翌年の固定資産税の1/3を減税 他にもさまざまな減税がありますが、少なくとも新築住宅を建ててしばらくは条件が満たせられないでしょう。現実的に関わってくるのは上記ふたつでしょう。固定資産税を安くおさえる、そのほかの方法とは?基本的に固定資産税を安くおさえる方法としては、減税してもらうのが現実的です。しかし、以下のような方法によっても、多少は固定資産税を安くおさえられる可能性があります。家屋調査の実施時、伝えるべきことを伝える 先ほども述べたとおり、評価額(=課税標準額)は、家屋調査にて決定されます。つまり家屋調査にて、査定が不利にならないように、伝えるべきことを伝えることが重要です。 これをやっていたからといって、かならずしも評価額が安くなる、というわけではありません。しかし、いい加減な、あるいは間違った査定を受けることは防がられるはずです。仮に評価額が変動しなかったとしても、その結果には納得できる、という部分もあります。 できれば事前に、評価額の相場や、査定で重要となるポイントなどをおさえておくとよいでしょう。何かを伝えるとき、論理的に主張できるようになります。クレジットカードで支払うまた、クレジットカードで固定資産税を支払うというのも、よい方法です。なぜなら固定資産税をクレジットカードで支払えば、ポイントの還元を受けられるから。 厳密に言えば固定資産税が安くなっているわけではありません。ただしポイントを得られるということは、実質的に安くなっているとも表現できるでしょう。 当然のことながらポイントの還元率は、クレジットカードによって異なります。還元率については、事前の確認が重要です。また、できるだけ還元率の高いクレジットカードを利用するのも、大切なポイントと言えます。 固定資産税は金額が高く、ポイント数も多くなりやすいです。固定資産税は、できる限りクレジットカードで支払いましょう。ただし自治体によっては、クレジットカードでも支払いに対応していないケースがあります。まとめ新築住宅と、およびその土地を有している限り、固定資産税はかならず支払うこととなります。今後の生活においてずっと関わり続ける、たいへん重要な要素です。 できるだけ安くおさえられるように努めましょう。その努力をしているか否かで、新築住宅にまつわる税額は変わってきます。 また、ほぼすべての減税は、令和4年3月31日までと定められています。減税を狙うのであれば、タイムリミットには注意しておきましょう。 いえとち本舗では、快適かつ暮らしやすく住宅を、低価格で提供しています。新築住宅の建築を考えている方は、ぜひ資料をご覧ください。資料請求はこちら また会員サイトでは、住宅と土地に関する重要な情報を発信しています。興味のある方は、ぜひ会員登録してご覧ください。会員登録はこちら