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建物・家づくり
注文住宅を建てるのなら覚えておいた方がいい建築用語

住宅を建てるときはたくさんの聞き慣れない建築用語を聞くことになります。
少し難しいと感じるかもしれませんが、家を建てる時はどれも大切な用語です。
今回は注文住宅に関係する建築用語をまとめましたのでご紹介します。
土地・敷地・建物の法規制建築用語

いろいろな面積

面積といっても建築には複数の面積が存在します。
一つずつ要点のみをお伝えしますのでチェックしておきましょう。
敷地面積
文字通り敷地面積は建物を建てる土地の面積のことを言います。建築では㎡(平方メートル)で表すのが一般的ですが、不動産の場合だと坪で表していることもあります。
1坪は約3.3㎡で畳2畳分の大きさです。
建築面積
建築面積は建物の大きさを表す水平投影面積です。水平投影面積とは建物を上から見下ろした時の大きさのことで、建物の外周の大きさ表します。
延床面積
延床面積(のべゆかめんせき)は、建物各階の床面積を合計した面積のことです。建築基準法ではピロティやポーチ、吹き抜け、バルコニー、ロフトなど床面積に含まれないものもあります。
建物の大きさに関する用語

建物の大きさは法律により制約があります。
注文住宅の設計事によく出てくる言葉ですし、建物の大きさや間取りに関係してくるので覚えておきましょう。
建ぺい率
建ぺい率とは敷地面積に対して建ててもいい建物の大きさを指定する割合のことです。敷地には建ぺい率という数値が決められており、敷地面積を建ぺい率で乗じた数値がその敷地で建ててもいい建築面積になります。
例えば敷地面積100㎡に対して建ぺい率が50%の制限があると
100㎡×50%=50㎡
となりその敷地では50㎡までの建築面積を持った建物が建てられるということです。
容積率
容積率は建物の延床面積を制限する数値のことです。建ぺい率と同様に敷地には容積率が指定されており、延床面積を敷地面積で割ってパーセントに計算し直した数値が容積率となります。
例えば容積率200%、敷地面積100㎡とした場合は下記の計算で延床面積がでます。
X㎡(延床面積)÷100㎡(敷地面積)×100=200(容積率)
X㎡=200㎡
容積率200%、敷地面積100㎡の条件なら延床面積200㎡までの家なら建ててもいいということになります。
住宅を建てる法規制の用語

住宅には様々な法規制があり、建物の形や大きさ、サッシや外壁などの仕様にも関係してきます。
ここでは代表的な法規制の用語をご紹介します。
二項道路とセットバック
二項道路とは敷地に接する道路の幅が4m未満の道路で、特定行政庁に指定される建築基準法上道路とみなした道路のことです。二項道路に接する敷地は、道路中心線から2m以上離した場所に建物を建てなければいけません。
2m以上離す(正しくは道路境界線を2m以上後退させる)ことをセットバック(後退)と言います。
用途地域
用途地域は地域ごとに建てられる建物の用途や高さを指定する法規です。分類は12種類あり、住宅に関する用途地域は7種類あります。
防火地域・準防火地域
防火地域と準防火地域とは火災の危険を防ぐために火災に抵抗できる建物にする制約を定めた地域区分のことです。制約がきつくなるのは防火地域、その後に準防火地域となります。
防火地域と準防火地域には延床面積、建物の高さ、不燃材などを使用し、耐火建築物にするなどの制約があります。
建物の構造・工法・性能・設計時の建築用語

建物構造に関する用語

住宅の建物構造の基本は木造軸組工法と2×4工法、鉄骨造、RC造の4種類あります。
ここでは普及率の高い木造住宅の構造と基礎について要点をお伝えします。
木造軸組工法
土台、柱、梁で構成される骨組み構造が木造軸組工法です。在来工法とも呼ばれて、日本で最も採用されている工法です。
骨組み構造のため間取りの自由度やメンテナンス性に優れ、コストも抑えられる工法です。
2×4工法(木造枠組壁工法)
アメリカで生まれた耐力壁と剛床を一体化させて箱型構造で構成するのが2×4(ツーバイフォー)工法です。2×4と呼ばれる所以は主要な部分が2インチ×4インチの規格品の構造部材で構成されるからです。
耐力壁と剛床で構成する箱型のため地震の水平力に強く耐震性に優れます。
基礎に関係する用語
住宅で採用される基礎の種類は布基礎とベタ基礎です。布基礎は建物の柱や土台、壁がのるところに鉄筋を組んだコンクリートを立ち上がらせてつくる基礎です。
ベタ基礎は鉄筋を組んだコンクリートを立ち上がりの部分と水平な床な部分とで一体化させてつくる構造となっています。
建物の性能に関する用語

住宅の性能でよくでてくるのが断熱性と気密性、耐震性です。
家を建てるのに重視しておきたい性能ですのでどんな意味なのかチェックしておきましょう。
断熱性
断熱性は熱の移動のしにくさを表す性能です。断熱性能は熱伝導率(熱の伝わりやすさ)で表すことができ、値が小さいほど断熱性能が高いことを示しています。
気密性
気密性は建物の密閉性を表す性能です。建物の隙間を減らし空気の流動を抑えることで省エネルギー性と断熱性の低下を防ぐことができます。
耐震性
耐震性は地震による力に対して建物が耐える強度のことを言います。耐震性の高い建物ほど地震に強く、地震大国である日本では不可欠と言ってもいい重要な性能です。
間取り設計に関する用語

間取り設計は建築用語を耳にする機会が多くなる場面です。
間取りに関わる建築用語をまとめましたので一つずつチェックしておきましょう。
メーターモジュールと尺モジュール
建築の幅や長さを表す方法はメーターモジュールと尺モジュールがあります。メーターモジュールはメートルで表すもので1グリッド1mを基準値としています。
尺モジュールは、日本で使われる尺貫法であり、1グリッド910mm(3尺)を基本とし、9尺(1,820mm)は1間(けん)と言います。
モジュールの違いは廊下幅や部屋の大きさに大きく影響します。
動線
動線とは家の中で人が通る経路を線で表したものです。間取りをつくるときは動線を考えることで、家事などの作業を効率よくできる設計ができます。
開口部・間口・外構
【開口部】窓や玄関、採光、通風などの目的で壁や天井、床の一部が解放された部分を言います。
【間口】
対象物の幅や奥行きを表す言葉です。
システムキッチンの幅を間口で表記されていることが多いです。
【建具】
開口部に設けられた扉や窓、引き戸、障子、襖などを言います。
【外構】
外構とは建物の外にある構造物全体を表す用語で、アプローチ、土間、塀、門扉、フェンス、カーポート、庭木、物置なども含みます。
まとめ
建築用語を知っていると家づくりの打ち合わせもスムーズにすすませることができます。今回ご紹介した建築用語以外にもまだまだたくさんありますので、もし知らない建築用語がでてきたら担当者にどんな意味か聞いておきましょう。
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しかし、ローコスト住宅の建築を得意としているハウスメーカーや工務店に依頼すると、2,000~4,000万円程度で二世帯住宅を建築できます。ローコストメーカーは、建材を一括で大量に仕入れたり、広告宣伝費を削減したりすることで低価格を実現しています。 ただし、ローコストで二世帯住宅を建てる際には、シンプルな形にしたり水回りをまとめたりする工夫が必要です。 二世帯住宅の種類 二世帯住宅は完全同居型・部分共用型・完全分離型の3種類に分けられます。二世帯住宅を建築する際は、3種類のうちどのタイプにするかを決めなければなりません。タイプによってプライバシーの確保や生活利便性が異なるため、慎重な検討が必要です。 ここでは、完全同居型・部分共用型・完全分離型のそれぞれの特徴を解説します。 完全同居型完全同居型は、一般的な一戸建て住宅に二世帯が同居するタイプの二世帯住宅です。玄関やリビング、キッチン、浴室などは親世帯と子世帯が共有します。一般的には高齢者の階段の上り下りを避けるため、親世帯の居室を1階に設け、子世帯の居室を2階に設けるケースが多いです。 完全同居型は、親世帯と子世帯が一致協力して子育てや介護をしたいファミリーに向いています。ただし、両世帯のプライバシーの確保は難しく、過干渉になったり衝突したりすることがあるため注意が必要です。お互いのプライバシーを尊重して暮らすことが大切になってきます。 部分共用型部分共用型は、玄関やキッチンだけを共有するなど、一戸建て住宅を部分的に共有するタイプの二世帯住宅です。玄関やキッチンなどは二世帯で共有しますが、居住スペースは分離しており、お互いのプライバシーに配慮しながら同居できます。 完全同居型と完全分離型の中間のタイプで、親子の関係性とプライベート空間のバランスが取れることがメリットです。完全分離型と比べると建築費を低く抑えられることもメリットで、共有部分を多くするほど建築費は割安になります。 ただし、完全分離ではないため、両世帯のプライバシーの確保には限界があります。ルールを設けて共有部分の利用方法などを調整し、生活スタイルの違いによるトラブルを防ぐことが重要です。 完全分離型完全分離型の二世帯住宅は、親世帯と子世帯が完全に独立した住宅ユニットを持つ住宅形態です。玄関を2ヵ所設置し二世帯が完全に分離して暮らす形態であり、「同居」というより「近居」に近く、お互いのプライバシーを完全に保てます。 左右に完全に独立した住宅ユニットを持つ「完全左右分離型」と、1階と2階に独立した住宅ユニットを持つ「上下完全分離型」があります。いずれのタイプも両世帯のプライバシーを完全に保てますが、建築費が高額になることがデメリットです。 また、両親が亡くなれば片側が空き家になるため、将来の利用方法も考えておく必要があります。完全分離型の二世帯住宅は、プライバシーを重視し、独立性を保つのに適しますが、建設費用や両世帯の距離感についての検討が重要です。 ローコストの二世帯住宅のメリット・デメリット ローコストの二世帯住宅は、一般的なローコスト住宅と二世帯住宅の特性を併せ持っており、特有のメリット・デメリットがあります。ローコストの二世帯住宅を建築する際は、メリット・デメリットを総合的に検討することが大切です。 ここでは、ローコストの二世帯住宅に特有のメリットとデメリットをご紹介します。 ローコストの二世帯住宅のメリットローコストの二世帯住宅は、一般的な二世帯住宅と比べると建設費用を低く抑えられることがメリットです。完全同居型だと1,000万円台で建築できる可能性があり、完全分離型でも工夫を施すと2,000~3,000万円程度で建てられる場合があります。 一般的な二世帯住宅と同様に、お互いのプライバシーを確保しながら、家族間の交流の機会が増えることもメリットです。建築費を低く抑えつつ、二世帯住宅ならではのメリットを享受したいファミリーにとって、ローコストの二世帯住宅は最適な選択肢でしょう。 ローコストの二世帯住宅のデメリットローコスト住宅は間取りや設備の自由度が低く、希望する間取りや設備が実現できない場合があります。間取りや設備の変更が可能であっても、オプション追加費がかかります。また、断熱性能が低い建材が使用される可能性もあり、信頼できるローコストメーカーに依頼することが大切です。 一般的な二世帯住宅と同じく、プライバシーの確保などの問題が発生する可能性があることもデメリットになります。完全分離型にするとお互いのプライバシーを確保できますが、建築費が割高になるため注意が必要です。 ローコストの二世帯住宅にかかる費用 一般的なローコスト住宅の相場は坪単価30~50万円程度であり、二世帯住宅の仕様にすると坪単価45~60万円前後が目安です。 完全同居型の二世帯住宅であれば一般的なローコスト住宅と間取りは変わらないため、30~40坪であれば900~2,000万円程度で建築できる可能性があります。 部分共用型は間取りにもよりますが、40~50坪であれば1,800~3,000万円程度が相場の目安になるでしょう。完全分離型は最も建築費が高く、55~65坪であれば2,500~4,000万円程度が相場の目安です。 これはあくまでも相場の目安であり、実際の建築費は要望を伝えたうえで見積もりを取得し、確認すると良いでしょう。 ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際のポイント ローコストに限らず、二世帯住宅は間取りが最も重要であり、間取りによってプライバシーの確保や生活利便性が変わってきます。「親世帯と子世帯のプライバシーの確保」「動線の効率化」「将来の変化に対応」の3点が、間取りを決める際の重要なポイントです。 ここでは、ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際の3つのポイントを解説します。 親世帯と子世帯のプライバシーの確保親世帯と子世帯のプライバシーの確保をどうするかによって間取りは決まります。完全同居型は一般的な一戸建て住宅と同じであるため、親世帯と子世帯のプライバシーの確保は難しいです。 部分共用型は親世帯と子世帯の関係性や距離感を保ちながら、お互いのプライバシーを確保できます。ただし、玄関やキッチンなどの共有スペースでは顔を合わせるため、プライバシーの確保には限界があります。 完全分離型であれば、完全なプライバシーの確保が可能です。家計も完全分離ができ、水道光熱費の負担の割合で揉めることもありません。完全同居型と部分共用型はトラブルを防ぐため、水道光熱費の負担の割合を事前に決めておきましょう。 動線の効率化二世帯住宅の間取りの設計において、動線の効率化は極めて重要なポイントです。室内のスムーズな移動と利便性を確保することで、快適かつ機能的な住環境が実現します。動線の効率化のポイントは、動線を可能な限り短くし、別の動線と交差しないようにすることです。 動線がスムーズであればキッチンから居室などへの移動が楽になり、より快適に暮らせます。また、完全同居型と部分共用型の二世帯住宅は親世帯と子世帯が共有スペースを使うことがあるため、動線を工夫することでお互いのプライバシーを尊重できます。 さらに間取りを決める際は、トイレや浴室など衛生面に関する「衛生動線」と、調理や洗濯など家事に関する「家事動線」が交差しないようにすることも、利便性や快適性、プライバシーの確保において重要です。 将来の変化に対応間取りを決める際は、子どもの成長や親の介護、死別など、将来の変化も考慮することが大切です。家族構成やニーズは時間とともに変化するため、適切な設計を行うことで、将来の変化に柔軟に対応できます。 子どもが成長するにつれて、個別の勉強部屋や寝室が必要になる場合があります。兄弟姉妹がいる家庭では、子どもの成長を意識して間取りを決めましょう。親の介護が予想される場合は、バリアフリー化や親の居室を1階に配置するなど、アクセスしやすい間取りの設計が重要です。 両親が高齢の場合は、親世帯の死別も考慮する必要があります。特に完全分離型は半分が空き家になるため、賃貸に供するなど将来の利用方法を念頭に間取りを設計しましょう。完全同居型と部分共用型は、部屋の再配置や用途の変更を容易に行えるようにしておくと、将来の変化に柔軟に対応できます。 ローコストの二世帯住宅を建てる際の注意点 ローコストの二世帯住宅を建てる際は、家族同士の話し合いなどが重要になってきます。複数の業者を比較することも大切です。ここでは、ローコストの二世帯住宅を建てる際に、特に注意しておくべき事項を解説します。 親子でしっかりと話し合うローコストの二世帯住宅を建てる際は、親子でしっかりと話し合うことが大切です。どのような生活環境を求めるのかや、どのようなプライバシーの確保が必要なのかなど、意見を交換することで理想の二世帯住宅が実現します。 完全同居型と部分共用型の二世帯住宅の設計においては、プライバシーの確保と共有スペースのバランスを考える必要があります。お互いのプライバシーを尊重できるようにするために設計やルールを話し合い、合意を形成しましょう。 二世帯住宅の建築にはコストがかかります。建築費の費用負担の割合を話し合って決めておくことが大切です。完全同居型と部分共用型は、水道光熱費の費用負担の割合も事前に決めておくと、将来のトラブルを防げます。 希望をリストアップし優先順位をつける親子双方の希望をすべて実現させると予算オーバーになる可能性があります。希望は優先順位づけが必要です。親子双方の希望事項をリストアップし、優先順位をつけることで、どの要素が最も重要かが明確になります。 これにより、設計や予算の決定において焦点を絞りやすくなり、限られた予算を最適に配分できるようになります。コスト効率の向上は希望を可能な限り実現するのに欠かせません。最も重要な要素に予算を割り当て、それに従って設計を調整できます。 希望事項をリストアップし、優先順位をつける際には、家族全員が参加しての話し合いを通じて合意を形成することが成功の鍵となります。間取りの設計プロセスがより円滑に進行し、家族全員が納得できる住環境を実現するのに役立つでしょう。 複数の業者を比較検討するローコストの二世帯住宅の施工実績が豊富な業者を3社程度選んで、相見積もりを取ることは重要です。複数の業者から見積もりを取得することで価格競争が生まれ、建築費をより低く抑えられる可能性が高まります。 ただし、価格だけで比較するのは禁物です。価格が安くても品質が悪ければ建ててから後悔するでしょう。各社のこだわりや強みを比較して、予算内で希望を実現可能で信頼できる業者を選ぶようにします。 業者の信頼性と品質を評価するには、過去の施工実績や、実際に利用したことのある人の口コミが参考になります。アフターフォローや保証条件も重要であり、保証期間なども比較検討しましょう。長期保証を採用していれば建ててからも安心です。 ローコストの二世帯住宅の間取りや施工事例 ローコストの二世帯住宅の間取りを決める際は、ハウスメーカーのホームページやブログなどに掲載されている間取り図や施工事例が参考になります。さまざまな間取り図や施工事例を確認することで、理想的な間取りがわかるようになるでしょう。 ここでは、ローコストの二世帯住宅の間取りや施工事例をご紹介します。 完全同居型の間取りの事例完全同居型の間取りの事例として一般的なのは、1階に共有スペースと親世帯の居室を配置して、2階は子世帯の居室を配置する間取りです。以下のような間取りが参考になります。 1階 ・共有の玄関ホール ・共有のリビングルーム ・共有のキッチン ・共有の洗面室 ・共有の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 2階 ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・子世帯の洗面室 ・子世帯のトイレ ・収納スペース ・バルコニー 予算やスペースに余裕があれば、2階に子世帯専用のミニキッチンを設置することも検討できます。完全同居型の二世帯住宅の間取りは、パブリック空間とプライベート空間のバランスを最適にするのがポイントです。親子でしっかりと話し合って間取りを決めましょう。 部分共用型の間取りの事例部分共用型は共有スペースを何にするかによって間取りが決まります。玄関とキッチンを共有する場合の間取りの事例は以下のとおりです。 1階 ・共有の玄関ホール ・共有のリビングキッチン ・親世帯の洗面室 ・親世帯の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 2階 ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・子世帯の洗面室 ・子世帯の浴室とトイレ ・バルコニー 部分共用型の二世帯住宅は、双方の日常生活に支障のない間取りにするのがポイントです。また、双方のプライバシーを尊重しながら共同生活を楽しむための設計が求められます。動線の効率化を意識して、各世帯が共有スペースやプライベートなスペースにアクセスしやすいように設計しましょう。 完全分離型の間取りの事例完全分離型は「完全左右分離型」と「上下完全分離型」がありますが、どちらのタイプも親世帯と子世帯が独立した住宅ユニットを持ちます。間取りの事例は以下のとおりです。 上下完全分離型 1階 ・親世帯の玄関ホール ・親世帯のリビングキッチン ・親世帯の洗面室 ・親世帯の浴室とトイレ ・親世帯の居室や寝室 ・和室や洋室 2階 ・子世帯の玄関ホール ・子世帯のリビングキッチン ・子世帯の洗面室 ・子世帯の浴室とトイレ ・子世帯の居室や寝室 ・子世帯の子どもの勉強部屋 ・バルコニー 完全左右分離型も1階と2階が左右になるだけで、基本的な間取りはほぼ同じです。2階には親世帯・子世帯専用のバルコニーを設置できます。完全分離型は親子の関係性を維持するために、二世帯が交流しやすい間取りにするのがポイントです。 ローコストで二世帯住宅は建てられる!しっかりと話し合って理想の間取りを実現しよう ローコストで二世帯住宅の建築は可能です。ローコストの二世帯住宅の建築を得意としているハウスメーカーや工務店に依頼すると、2,000~4,000万円程度で二世帯住宅を建築できます。間取りを工夫すると、1,000万円程度でも建築できる可能性があります。 二世帯住宅を建築する際は、間取りの決め方が特に重要です。親世帯と子世帯のプライバシーの確保と動線の効率化、将来の変化への対応の3点を念頭に、最適な間取りを検討しましょう。 間取りを決める際は、家族同士でしっかりと話し合うことが大切です。建築費や水道光熱費の負担の割合なども決めておくと、トラブルを未然に防げます。しっかりと話し合って、理想の二世帯住宅を実現させてください。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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注文住宅と建売住宅、徹底解剖!!【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
みなさまこんにちは!いえとち本舗山口中央店です(^^)/ 山口・防府・宇部・山陽小野田・周南で新築住宅購入をお考えのみなさま、 新築住宅を購入するなら「『注文住宅』か『建売住宅』どっちの方がいいのだろう・・・」と思ったことはありませんか?? ほとんどの方が人生で一番大きなお買い物になり、長く住まれるお家ですので、住宅選びで後悔はしたくないですよね。 そこで今回は、注文住宅と建売住宅のメリットとデメリットを踏まえながら 「注文住宅と建売住宅、徹底解剖!!」についてお伝えしたいと思います(^^)/ 〇注文住宅のメリット ①自由度が高い 注文住宅は、自分好みのデザインを最初から組み立てていくものなので、自由度が高く自分のライフスタイルに合ったお家を作り上げることができます。 理想やこだわりを細部まで表現でき、「世界に一つだけのお家」を作ることができるため、「人とかぶりたくない!」という方にはおススメです(*^-^*) ②予算を調整できる こだわるところにはお金をかけて、こだわらない部分はコストカットできることも注文住宅の魅力です。 お家の作りやデザインを計画していくうえで、予算をオーバーしてしまう可能性はありますが、そういった場合は効率よくコストカットを行うことで予算の調整をすることができます。 〇注文住宅のデメリット ①入居まで時間がかかる 建売住宅等に比べ、相談事項が多い注文住宅は入居までの期間が長いです。土地探しから始めるとなると相当時間がかかると予想しておかなければなりません。契約までの工程がやや複雑なため手間もかかってしまいます。 「早く入居したい!」と考えている方にはあまりオススメできません・・・(*_*) ②完成したお家をイメージしづらい 実際に入居するお家を見て契約できる建売住宅と違い、注文住宅は契約段階では完成品を見ることができません。 完成し、いざ入居してみると「思ってたのと違うかも・・」となってしまう可能性も否めません。 ③価格が比較的高い 建売住宅よりも手間がかかる注文住宅はどうしても割高になってしまいます。 最近は質の高いローコスト住宅も増えてきましたがローコスト住宅は安かろう悪かろうの住宅を購入してしまう可能性もあります。 〇建売住宅のメリット ①価格が比較的安い 建売住宅は、建設する側が土地や部材の節約を考えて建てられていることとデザイン料がかからないケースが多いことから、価格が比較的安いです。価格が「売れ筋の価格帯」に設定されているためあまりに高額なことはほとんどありません。 ②購入手続きが簡単 売り主業者のプランで建てられたお家をその敷地と一緒に購入することになるので、売買契約時に手付金を支払って残りは住宅ローンで一括して借りるなど、資金の流れは単純です。 注文住宅と比べて時間と手間がかからないので、山口の新築住宅に「早く入居したい!」と思われている方にオススメです(^^♪ ③入居したときのイメージがしやすい 建売住宅は完成前から販売しているものや完成した後も販売しているものがあります。完成前でも間取りやデザインは決定しているので完成図をみれば入居後のイメージがしやすいです。 完成している建売住宅はお家の中を見学してから購入をすることができるので、家具の配置や部屋割りなどをイメージしやすいことは大きな魅力です♪ 〇建売住宅のデメリット ①画一的な建物になりがち 建売住宅は画一的な建物になりがちで隣地とそっくりな建物が並ぶ可能性もあります。 建売住宅は万人受けして売りやすいことが優先されるのであまり高級な設備やこだわった内装などは取り入れにくいでしょう(*_*; ②あまり自由が利かない 建売住宅は予め間取りや設備が決められているので、なかなか自分の思い通りにはなりません。一部、間取りの変更やオプションの取付けができるかもしれませんが、全て自由にはできないことがデメリットと思われます( ;∀;) 〇さいごに 注文住宅と建売住宅の違いが分かっていただけたでしょうか(^^)/どちらのメリット・デメリットがあるので山口で新築住宅を建てられるときは吟味しながら進めていきましょう♪ 12月14日(土)~12月22日(日)開催イベント↓ 【山口市下市町】リビング21.3帖平屋3LDK完成見学会
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スマートハウスはどんな住宅?メリット・デメリットと設備機器を解説
IT技術がどんどんと進んでいる中、私たちが生活する住宅もIT化が進んでいます。スマートハウスは、そのITを使って快適な生活と普段の生活に必要なエネルギーを管理し、効率的に使える住宅を目指しています。では、スマートハウスによって私たちの暮らしはどう変わるのでしょうか?今回の記事ではスマートハウスとはどんな住宅か、スマートハウスの魅力とメリット・デメリットについてご紹介していきます。 スマートハウスとはどんな住宅?スマートハウスとは、1980年代にアメリカで提唱された住宅の概念で、IT(情報技術)を使って暮らしに必要なエネルギーを最適に制御したり、管理できたりする住宅をいいます。暮らしに必要なエネルギーとは、例えば電力や水道、ガスなどがあります。こういったエネルギーをHEMS(ヘムス)や太陽光発電システム、蓄電池などの機器を使って、最適化し、エネルギーマネジメントを行うことができます。スマートハウスは光熱費を抑え、CO2排出の削減も実現できる省エネ住宅として注目されています。 スマートハウスの重要な3つのエネルギー スマートハウスの重要となるエネルギーは3つあります。それは、「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」の3つです。 創エネ:太陽光発電システムなど使用して自給自足でエネルギーをつくる仕組み蓄エネ:家庭内でつくったエネルギーを貯めるための仕組み省エネ:生活で使用するエネルギーの消費を抑える仕組みスマートハウスは「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」の3つのエネルギーを軸にコントロールして、使用を最適化するエネルギー全体のマネージメントができる住宅です。 スマートハウスの設備スマートハウスの重要な設備は下記の3つの設備です。 HEMS(ヘムス)蓄電池太陽光発電ソーラーパネル HEMS(ヘムス) HEMS(ヘムス)は「Home-Energy-Management-System」の略で、使用電力量や水使用量、ガス使用量をモニター画面で確認することができ、履歴として過去の情報を残すことができます。太陽光発電システムでつくられた電力量や蓄電池に蓄えられている電力量、現在使用している電力量などの情報もHEMS(ヘムス)で確認できます。 蓄電池 太陽光発電でつくられた電気は蓄電池に蓄えられ、必要に応じて使用することができます。安価な深夜電力を蓄電池に貯めて日中に使用すれば、光熱費を抑えることも可能です。また、蓄電池に電気を蓄えておくことで、停電時や災害時の際も非常電源として効果を発揮することができます。 太陽光発電ソーラーパネル 太陽光発電ソーラーパネルは、屋根や屋上に設置して電気をつくることができます。太陽光発電ソーラーパネルでつくられた電気は蓄電池に蓄えられ、家庭内の設備機器や家電に使用することが可能です。電気を自給自足でつくる仕組みがあることで、毎月かかる光熱費を抑えることが可能です。 スマートハウスに関係するその他の設備 スマートハウスに関係する機器は他にもあり、EV車(電気自動車)やエネファーム(家庭用燃料電池)などがあります。EV車はV2H機器を導入することで、EV車(電気自動車)を家庭用蓄電池の代わりとして利用することができます。エネファームは家庭内で電気をつくりながらお湯も同時につくり出すことができ、つくられた電気は家電などにも利用できる家庭用燃料電池です。 スマートホーム(Iot住宅)の違いスマートハウスとスマートホームは、名前が似ていることから混同している方も少なくありません。スマートホームはインターネットを活用して、スマートフォンやスマートスピーカーを使用し、生活で使う様々な家電をリモートコントロール(遠隔操作)することができます。スマートホームに対応するスマート家電は、照明器具やエアコンなどがあり、ドアの鍵の施錠・解錠もスマートフォンによって操作することができます。つまりスマートホームは、IT化によって生活の利便性を高めた住宅のことです。 スマートハウスのメリットスマートハウスのメリットをポイントとしてあげるのなら下記のことがあります。 光熱費の削減エネルギーの最適な制限・管理が可能災害時に有効な非常電源として利用できる高断熱・高気密の家で快適な暮らしが可能スマートハウスはHEMS(ヘムス)を導入することで、エネルギーの見える化により電気の使用量の多い家電の見直しやエネルギーの最適化を行うことが可能です。太陽光発電してつくられた電気も生活に活用していけば、光熱費の節約に繋がり経済的に貢献することが期待できます。スマートハウスは電気を使うときに電気会社から電気を供給してもらう他に、電気を貯めておくことができるため、災害時や停電などのトラブルが発生した際に非常電力として効果を発揮します。また、スマートハウスは省エネ化できる設計の観点から快適な生活空間となるように、高断熱・高気密化した住宅となっているため冬は暖かく、夏は涼しいつくりになっています。 スマートハウスのデメリットスマートハウスが与えてくれる効果はとても大きいのですが、デメリットも少なからずあります。スマートハウスのデメリットは下記のことがあげられます。 導入費用が高額・定期的なメンテナンスも必要HEMSの普及率が低いスマートハウスにするには、太陽光発電ソーラーパネルや蓄電池、HEMS(ヘムス)など導入しなければいけない設備があります。そのため、スマートハウスに必要な設備の導入費用が高額になりやすいことがデメリットです。また、HEMS(ヘムス)の普及率の低さも問題です。HEMS(ヘムス)の普及率が低いことはどんな意味をするかというと、認知度が低い、信用性に欠ける、ということが問題となっています。また、普及率が低いためか、HEMS(ヘムス)の通信規格に対応する電化製品の数がまだそこまで多くありません。これからスマートハウスが一般化されていけば家電などのスマートハウスと連携できる製品も増えてくると思いますが、現状はまだ多くはないのが問題と言えます。 国もすすめるスマートハウスと補助金の交付家庭でのエネルギー消費を削減しCO2排出を抑制する高い省エネ住宅の普及が求められ、 政府はZ E H住宅などの普及をすすめています。参考引用元:経済産業省 資源エネルギー庁スマートハウスに関連する補助金が実施されていますので、新築を建てる計画をされている方はぜひ利用することをおすすめします。下記はスマートハウスを建てる方も対象となる補助金事業です。 地域型住宅グリーン化事業ネット・ゼロ・エネルギーハウス(ZEH)支援事業家庭用燃料電池システム導入支援事業(エネファーム設置補助)補助金事業は各年度によって実施内容を変更する場合がありますので、利用される方は必ず確認することが大切です。また、スマートハウスの補助金の交付は各地方自治体も実施していますので、お住まいの地域に補助金があるか確認してみましょう。 まとめ スマートハウスはこれからの時代のエネルギー効率の高い都市づくりに必要となってくる住宅です。「創エネ」「蓄エネ」「省エネ」を軸に、快適な生活環境とエネルギー全体の管理により光熱費の削減が期待できます。しかし、スマートハウスのような住宅のIT化というのは中々イメージがしにくいかもしれませんし、専門的な知識が必要です。これからスマートハウスを取り入れたいと思っている方や興味を持っている方は専門家に相談したり、資料請求をしてみたりすることをおすすめします。いえとち本舗は省エネ・創エネ住宅のZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)を標準装備した住宅を提供しています。家づくりについてもっと知りたいという方は無料で資料を提供していますので、ぜひご利用ください。資料請求はこちら