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新築住宅、理想の広さはどれくらい?理想の広さの見つけ方教えます!
はじめて新築住宅を買うときって、どのくらいの広さにすればいいのか気になりませんか。もし子供がいるならば、これから成長していく姿をイメージしながら、部屋の数なども決めていかなくてはなりません。
最初に結論から言ってしまうと、新築住宅の理想の広さは、各家庭それぞれのライフスタイルによって変わってきます。つまり絶対的な答えはないのです。
ただし、だいたいこのくらいの広さがあればほとんどの人は満足できるだろう、という目安はあります。
当記事では、
- 新築住宅の理想の広さを決めるためのポイント
- 国が提言している居住面積の基準
- 建築基準法で定められている基準
- 部屋ごとに必要な広さの目安
上記4つの観点から、新築住宅の理想の広さについて解説していきます。
新築住宅の理想の広さは、家族のライフスタイルで決まる
まずポイントとなるのが「理想の広さ」というところでしょう。単なる生活空間ではなく、家族が楽しく豊かに生活できるだけの空間が必要ということですから。
ということは「家族の一人ひとりが生活の中で何を重要視しているか」が、大きなポイントになります。
子供が小さく、家族団らんを重視するなら、リビングもそれなりの広さが必要です。逆に子供がある程度大きく、勉強に集中する時期であるならば、個室を充実させるべきかもしれません。
このように、各家庭それぞれの考え方によって、理想の広さは違ってくるわけです。
新築住宅の理想の広さを決める条件とは「家族の人数と敷地の広さ」
新築住宅の理想の広さを決めるには、どんなことに気をつければいいのでしょうか。
また、土地の場所によって、建築できる住宅面積の上限が定められています。したがって、いくら広い家が欲しくても、その土地には建てられない可能性もあるわけです。
この家族の人数と敷地面積については、のちほど具体的に説明します。
その広さで大丈夫?見落としがちな収納スペース、水回り、移動スペース
新築住宅の理想の広さというと、ほとんどの人が、リビングや個室、キッチンなどについてだけ、頭に思い浮かぶのではないでしょうか。
しかし、収納スペースや水回り(トイレ・脱衣所など)、移動スペース(廊下や階段など)をしっかり確保しないと、あとから不満が続出するかもしれません。
収納スペースが足りないと、部屋の中にモノが多い乱雑な印象を与えてしまいます。また、両親と同居するなら、将来の介護も視野に入れて、廊下やトイレなどを広めに計画しておくべきです。
こういった共用スペースにもきちんと目を向けて計画をすれば、大きな失敗は起きないと思います。
誘導居住面積水準で定められた面積は、3人家族100㎡(30坪)

理想の広さを考える上で、2016年に国土交通省が発表した「住生活基本計画」が、とても参考になります。
同計画では、豊かなライフスタイルを送るために必要な面積「誘導居住面積水準」と、生活に最低限必要な面積「最低居住面積水準」の計算方法を設定しました。誘導居住面積水準に基づき、平均的な3人家族のケースを計算すると、必要な面積は100㎡(都心部は75㎡)になります。
この誘導居住面積水準で導いた面積が、理想の広さを計画する上で、ひとつの基準となるでしょう。家族構成による最低限必要な広さは
ではここで、家族構成によって、どのくらいの面積が必要なのかを具体的に見ていきましょう。
前述の最低居住面積水準と誘導居住面積水準は、それぞれ下記の式で算出できます(2人以上の場合)。・最低:10 ㎡×世帯人数+10 ㎡
・誘導一般型:25 ㎡×世帯人数+25 ㎡
・誘導都市型:20 ㎡×世帯人数+15 ㎡
【最低居住面積水準と誘導居住面積水準の必要面積】
最低居住面積水準 | 誘導居住面積水準 (都市型) | 誘導居住面積水準 (一般型) | |
単身世帯 | 25㎡ | 40㎡ | 55㎡ |
2人世帯 | 30㎡ | 55㎡ | 75㎡ |
3人世帯 | 40㎡(35㎡) | 75㎡(65㎡) | 100㎡(87.5㎡) |
4人世帯 | 50㎡(45㎡) | 95㎡(85㎡) | 125㎡(112.5㎡) |
※()内は3〜5歳の子供がひとりいる場合
以上の結果から、平均的な3〜4人家族の場合、100〜125㎡(30〜38坪)くらいの広さは確保するように、国が指導しているというのがイメージできますね。
実際に建てられた新築住宅の広さはどれくらい

誘導居住面積水準では、100〜125㎡(30〜38坪)という結果が出ましたが、実際にはどのくらいの広さの新築住宅が建てられているのか、非常に気になりますよね。
いろいろなデータがありますけれども、今回は住宅金融支援機構が発表した「2018年フラット35利用者調査」のデータを調べてみました。同調査によると、建売住宅の全国平均面積は、100.8㎡(31坪)です。もっとも狭い首都圏ともっともひろい東海圏を見ても、それほど極端に乖離していません。
あくまでもフラット35を利用した人だけのデータではありますが、17,000件以上から算出した数字ですから、大いに参考になるのではないでしょうか。建ぺい率と容積率で、土地に対する建物の面積が決まる
じつは土地の場所によって、建てられる建物の広さは規制されています。土地目一杯に住宅を建てたくても、好き勝手に建物の大きさを決めることはできません。
そうした規制の代表的なものが「建ぺい率と容積率」です。
建ぺい率は、建物の平面的な面積を規制する規制で、土地の何パーセントまで家を建てられるかがわかります。
容積率は、高さを規制するものなので、その土地に建築できる延床面積がわかります。例えば、山口市の佐山に土地を購入した場合、建ぺい率が60%、容積率は200%です。
165㎡(50坪)の土地ならば、建築面積は99㎡、延床面積は330㎡が上限になるということ。このどちらの数値も超えないように、建物の広さを計画しなくてはなりません。このように、建物の広さの上限は、建築する場所によって法律で規制されています。ぜひ頭に入れておいてください。
各部屋の広さはどれくらい必要を知っておくと、必要な広さを決めやすい

最後に、新築住宅のそれぞれの部屋ごとに必要な面積の目安をご紹介します。あくまでもひとつの目安ですが、こういった数字を把握しておくと、リビングを少し狭くして、その分廊下を広くするといった計画が簡単にできるようになります。
【3人家族に必要な部屋の広さの目安】
・LDK:14畳(23.1㎡、7坪)
・夫婦の寝室:8畳(13.2㎡、4坪)
・子供部屋(1部屋):6畳(9.9㎡、3坪)
・洋室(予備):6畳(9.9㎡、3坪)
・玄関:2畳(3.3㎡、1坪)
・廊下:3畳(4.95㎡、1.5坪)
・階段:3畳(4.95㎡、1.5坪)
・2階ホール:2畳(3.3㎡、1坪)
・収納:4畳(6.6㎡、2坪)
・トイレ:1畳(1.65㎡、0.5坪)
・風呂:2畳(3.3㎡、1坪)
・洗面所:2畳(3.3㎡、1坪)
合計:53畳(87.45㎡、26.5坪)
※1坪=約2畳=3.3㎡で計算
部屋ごとの広さから考えると、最低で87.45㎡、26.5坪程度は必要なことがわかりました。前述の全国平均が、100.8㎡(31坪)ですから、自分たちの好みに応じて各部屋の増減をすれば、ある程度理想の広さが導きだせるはずです。
まとめ
今回いくつかの基準となる数字をご紹介しましたが、これらはあくまでも目安でしかありません。部屋の広さにきまりはないのです。
せっかくの新築住宅ですから、法規制の範囲で、自分たち家族の理想の広さを決めていただければと思います。また、こうやって計画している時が、一番楽しかったりしますよね。
ただ、広さを決めるには予算との兼ね合いもあります。
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【事例あり】間取り図の見方と作成時のポイントを徹底解説
家づくりの打ち合わせでは間取り図を見て計画を立てていきますので、どんなことが書かれているのか間取り図の見方を知っておくことが大切です。また、建てたい家を考えていくために自分で間取りを書けることも重要ですので、間取り作成のポイントも押さえておきましょう。この記事では間取り図の見方と作成時のポイントについてご紹介します。1 間取り図の見方2 間取り図作成のポイント3 間取り図作成の注意点4 まとめ 間取り図の見方 設計は部屋の位置や広さ、窓の位置などがわかる間取り図を元に計画されていきます。間取り図は設計する家の情報がたくさん詰まっていますのでこれから家づくりをご検討されている方は間取り図の見方を知っておくことが大切です。間取り図には部屋の用途や収納スペース、洗濯機置き場など、わかりやすく表現するために記号や特有の用語で記されています。以下の表は間取り図によく使われる用語ですので、どんな意味なのか覚えておきましょう。 間取り図の用語LDKリビング・ダイニング・キッチンUBユニットバス・浴室・お風呂WCトイレCLクローゼットWCLウォークインクローゼットSCLシューズインクローゼットSRサービスルーム・何度RFロフトPSパイプスペースSBシューズボックスW洗濯機置き場R冷蔵庫置き場 3LDK・4LDKなど◯LDKはどんな間取りの建物かを表している リビングとダイニング、キッチンを1部屋にまとめたプランがLDKです。「Lはリビング」「Dはダイニング」「Kはキッチン」を意味しています。キッチンとダイニングを同じ部屋に配置し、リビングは別の部屋として仕切るプランをDKと呼びます。このプランの場合はリビングのところは「L」と間取りに記されています。物件情報でよく見かける3LDKや4LDKとは部屋数とLDKを表しています。3LDKは3つの居室とLDKのある建物、4LDKは4つの部屋とLDKのある建物ということを示しています。 間取り図の見るポイント 【A】洋室の建具が記されています。この記号は引き戸を表しており、引き戸の種類は片引き戸になります。戸の引き込むところは台所側の部屋になっており、間取り図をよく見ていただくと点線が記されているのがわかると思います。これが戸の動きを表しています。【B】窓の種類を表しており、この図では引き違い窓になります。間取り図は平面ですので、この図だけでは掃き出し窓なのか腰窓なのかはわかりません。高さ方向は間取り図ではわかりませんので、仕様書や立面図で窓の種類を確認する必要があります。【C】この記号はクローゼットの折れ戸を表しています。もしクローゼットの扉が引き戸の場合は【A】の記号が使われます。【D】動線は人の動きを表します。間取り図には動線まで書かれていないことが多いですが、上記の図面を見ていただくと、玄関から台所へと直接アクセスできる設計になっています。この動線なら買い物したものを台所に置くのにとても効率的で移動は玄関から台所と短くなっています。動線を確認する時は矢印などの記号を図面に描いてどんな動きになるか確かめるとわかりやすいです。【E】開き扉の開き方向を表現している記号です。上記の図ではLDK側に扉が開く設計になっており、物入れ側に扉が開くようになっています。扉の開く方向は普段の生活の利便性にとても関わりますので、設計時はよく確認しておくことが大切です。 間取り図作成のポイント 家づくりをする時はラフスケッチでもいいですので、間取り図を自分で描いてみるのも有効です。しかし、どうやって間取り図を書いていけばいいか初めての方には難しく感じてしまうかもしれません。そこでここでは間取り図作成の時に押さえておくポイントをご紹介します。 土地の形と方角 間取りを考える上で土地の形状や方角は住み心地にとても影響を与えます。例えば日中は日が入りにくいと言われている北側に家族が集まるリビングを配置するのは最適とはいえません。土地には北向き、東向き、南向きなどがあり、どの方角に面した土地かで部屋の配置も決まります。また、土地の形には正方形や長方形のものから旗竿地や三角地といった不整形地などの特殊な形の土地もあります。土地の形状でも部屋の配置の仕方は変わってきますので、どんな形の土地に家を建てるのか、どの方角に面しているのか、を意識して間取りをつくることが重要になります。 家はなんでも自由に建てられるというわけではなく、建築する土地には建ててもいい建物の制限がされています。代表的なのが「建ぺい率」や「容積率」「接道義務」「高さ制限」などで、建物の高さや大きさ、建築していい敷地の広さ、部屋の延床面積数の上限が決まっています。理想の家をイメージして間取りをつくることも大切ですが、土地にかかる制約や建築基準法で定める規定により、せっかく考えた間取りが実現できないということもありますので、間取りを作成する時は事前に土地の制約や建築基準法を破っていないか確認しながら計画することが大切です。家族構成と必要な部屋の広さ 間取り図を考えていく上で大切にしたいのが家族構成です。家に住む家族人数により必要な部屋数や広さが決まります。家族人数は現時点での人数ではなく将来を見通して考えることが重要で、子供の自立や両親の介護、など数十年後どんな暮らしをしているかイメージを持って計画を立てていくことが大切です。また、この時にライフプランも計画していくと間取りづくりと同時に家の資金計画を立てていくことができます。効率的な生活動線になっているか 使い勝手のいい家は効率的な生活動線がしっかり計画されています。動線とは人の動きを意味しており、生活する人の動きに無駄がなく効率的に動けることでストレスの少ない暮らしをおくることができます。例えば食品の収納スペースとキッチンに距離があると、調理する時に材料を取りに行く手間が大きく不便と感じるはずです。キッチンの隣にパントリー(食品庫)があればすぐに材料を取り出すことができ、調理にすぐ取り掛かることができます。何かを動作する時にその間にある移動や手間が増えるほど効率の悪い動線となってしまいますので、効率的な動線を考えて間取りを作りましょう。 間取り図作成の注意点 間取り作りはそのまま完成した家の暮らしに繋がりますので、後悔のない設計をしていきたいもの。しかし、家づくりの経験者の声を聞くと間取りに失敗したという方も多くいます。家は一生に一度の買い物ですから、後悔のない家づくりをしていくことが大切です。ここでは間取り図作成の時に注意しておきたいポイントをご紹介します。 水回りの配置場所 キッチンやお風呂、トイレなどの水回りはできるだけ近い場所に配置するのがポイントです。水回りの部屋が近いことで給水・給湯の配管や排水の配管をまとめることができ、後々のメンテナンスがしやすくなります。注意しておくことは生活音です。トイレの音がリビングや寝室など居住スペースに聞こえてくるのはあまり生活をしていて快適なものではありません。音の伝わりを意識して間取りを作っていきましょう。収納スペースの広さ 家づくりでは収納スペースに失敗したという声が多くあります。失敗したと感じてしまうところは、「収納スペースが足りなかった」「収納場所が不便」です。収納スペースを計画する時は収納する量や物をちゃんと把握して考えることが大事です。また、どこに収納スペースを配置するのかがポイントになりますので、収納するものをチェックし、実際に出し入れする時に不便ではないかイメージして考えていきましょう。コンセントの位置や配置 家電を使うにはコンセントが必要ですので、コンセントの位置や量はしっかり計画しておかないと「使いたい場所にコンセントがない」ということになってしまいます。掃除機は移動しながら使いますので、掃除するところにコンセントがないと近くの部屋のコンセントを使わなければいけません。生活する部屋にはコンセントがあっても廊下には設置していなかったということもありますので、間取り図にはコンセントの位置や量を記して計画しておくことが大切です。 まとめ 間取りの作成はいきなり図面らしく書く必要もなく、ラフスケッチや希望していることの箇所書きなどでも十分です。最初は手探りな状態で進んでいき、少しずつ間取りとしての形になっていきますので、どんな家を建てたいか家族と話し合いながら間取りを作成していきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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新耐震基準法を解説!耐震性の目安はどれくらい?
日本は地震大国と呼ばれるほど地震の多い国です。普段の生活を安心しておくれるためには、万が一の大きな地震でも倒壊しない建物であることが求められ、そのためには地震に対して強度を持った耐震性を有していることが大切です。建物には地震により倒壊しないための耐震基準が定められています。これから住宅の購入や改築を検討されている方は地震に対して強い建物であるかちゃんと判断していくことが大切ですので、この記事でお伝えする新耐震基準とはなにか押さえておきましょう。 1 旧耐震基準と新耐震基準の違い2 どれくらいの地震に耐えられるの? 3 耐震等級の基本 4 税制上の優遇処置について5 まとめ旧耐震基準と新耐震基準の違い引用:国土交通省 住宅・建築物の耐震化について現在の住宅には旧耐震基準と新耐震基準で建てられている建物の2つがあります。耐震基準とは一定の強さの地震に対して倒壊または損壊しない構造をもつ建物を建てられるように建築基準法が定めている基準のことです。日本は地震活動が活発な環太平洋帯に位置しているため、これまで頻繁に大きな地震が発生しており、1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震(阪神・淡路大震災)では約25万棟の家屋が全半壊。倒壊した家屋のほとんどが古い木造住宅であったことが報告されています。その中で比較的被害が少なかったのが新耐震基準の建物で、これは震度5強程度の地震でほとんど損傷しないこと、震度6強〜7程度の揺れでも倒壊・崩壊せず安全を確保できることを前提とした基準になります。旧耐震基準基準は1950年施工され1981年まで適用された耐震基準のことを指し、1981年に改正された新耐震基準を満たさない構造の建物になります。旧耐震基準は震度5強程度の地震でほとんど損傷しないことを前提とした基準ですが、1978年(昭和53年)宮城県沖地震後、耐震設計が見直され現在の新耐震基準が誕生しました。新耐震基準と旧耐震基準の境は「1981年(昭和56年)5月31日までが旧耐震基準」「1981年(昭和56年)6月1日以降が新耐震基準」とされています。 どれくらいの地震に耐えられるの? 新耐震基準は震度5強程度(中規模)では軽微な損傷、震度6強〜7程度(大規模)で倒壊・崩壊しないことを検証するものです。中規模の地震動に対しては許容応力度計算(一次設計)により建物の部材の抵抗力を算出し、大規模の地震動に対しては保有水平耐力計算(二次設計)により地震の水平力に建物が耐えられるかを算出して検証されます。ただし、新耐震基準では建物の損傷は残るものと考えられており、まったくの無傷というわけではありませんので注意が必要です。旧耐震基準の建物は保有水平耐力で地震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って地震力を測っています。 保有水平耐力・Is値・Iw値 保有水平耐力は建物が地震力を受けた時に建物が保有している水平抵抗力のことをいい、保有水平耐力(Q)≧必要保有水平耐力(Qun)であることが求められます。しかし、前述したとおり旧耐震基準では保有水平耐力で耐震力を測れないためIs値やIw値という指標を使って耐震力を算出します。【Is値・Iw値(構造耐震指標)】Is値、Iw値は建物の強度や靭性など耐震性能に関わる要素を総合的に判断する指標となります。Is値は以下の式で算出します。Is=Eo(保有性能基本指標)×Sd(形状指標)×T(経年指標)また、木造の場合はIw値という耐震指標となり、以下の計算式になります。Iw値=Pd(保有耐力)/Qr(必要保有耐力)このIs値、Iw値の評価は建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)の告示(旧建設省告示 平成7年12月25日 第2089号)により定められており、この値が大きいほど耐震性が高く下記のように評価が区別されています。【Is値の評価】 Is