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建物・家づくり
新築住宅、理想の広さはどれくらい？理想の広さの見つけ方教えます！
はじめて新築住宅を買うときって、どのくらいの広さにすればいいのか気になりませんか。もし子供がいるならば、これから成長していく姿をイメージしながら、部屋の数なども決めていかなくてはなりません。
最初に結論から言ってしまうと、新築住宅の理想の広さは、各家庭それぞれのライフスタイルによって変わってきます。つまり絶対的な答えはないのです。
ただし、だいたいこのくらいの広さがあればほとんどの人は満足できるだろう、という目安はあります。
当記事では、
- 新築住宅の理想の広さを決めるためのポイント
- 国が提言している居住面積の基準
- 建築基準法で定められている基準
- 部屋ごとに必要な広さの目安
上記4つの観点から、新築住宅の理想の広さについて解説していきます。
新築住宅の理想の広さは、家族のライフスタイルで決まる
まずポイントとなるのが「理想の広さ」というところでしょう。単なる生活空間ではなく、家族が楽しく豊かに生活できるだけの空間が必要ということですから。
ということは「家族の一人ひとりが生活の中で何を重要視しているか」が、大きなポイントになります。
子供が小さく、家族団らんを重視するなら、リビングもそれなりの広さが必要です。逆に子供がある程度大きく、勉強に集中する時期であるならば、個室を充実させるべきかもしれません。
このように、各家庭それぞれの考え方によって、理想の広さは違ってくるわけです。
新築住宅の理想の広さを決める条件とは「家族の人数と敷地の広さ」
新築住宅の理想の広さを決めるには、どんなことに気をつければいいのでしょうか。
また、土地の場所によって、建築できる住宅面積の上限が定められています。したがって、いくら広い家が欲しくても、その土地には建てられない可能性もあるわけです。
この家族の人数と敷地面積については、のちほど具体的に説明します。
その広さで大丈夫？見落としがちな収納スペース、水回り、移動スペース
新築住宅の理想の広さというと、ほとんどの人が、リビングや個室、キッチンなどについてだけ、頭に思い浮かぶのではないでしょうか。
しかし、収納スペースや水回り（トイレ・脱衣所など）、移動スペース（廊下や階段など）をしっかり確保しないと、あとから不満が続出するかもしれません。
収納スペースが足りないと、部屋の中にモノが多い乱雑な印象を与えてしまいます。また、両親と同居するなら、将来の介護も視野に入れて、廊下やトイレなどを広めに計画しておくべきです。
こういった共用スペースにもきちんと目を向けて計画をすれば、大きな失敗は起きないと思います。
誘導居住面積水準で定められた面積は、3人家族100㎡（30坪）
理想の広さを考える上で、2016年に国土交通省が発表した「住生活基本計画」が、とても参考になります。
同計画では、豊かなライフスタイルを送るために必要な面積「誘導居住面積水準」と、生活に最低限必要な面積「最低居住面積水準」の計算方法を設定しました。誘導居住面積水準に基づき、平均的な3人家族のケースを計算すると、必要な面積は100㎡（都心部は75㎡）になります。
この誘導居住面積水準で導いた面積が、理想の広さを計画する上で、ひとつの基準となるでしょう。家族構成による最低限必要な広さは
ではここで、家族構成によって、どのくらいの面積が必要なのかを具体的に見ていきましょう。
前述の最低居住面積水準と誘導居住面積水準は、それぞれ下記の式で算出できます（2人以上の場合）。・最低：10 ㎡×世帯人数＋10 ㎡
・誘導一般型：25 ㎡×世帯人数＋25 ㎡
・誘導都市型：20 ㎡×世帯人数＋15 ㎡
【最低居住面積水準と誘導居住面積水準の必要面積】
| 最低居住面積水準 | 誘導居住面積水準 （都市型） | 誘導居住面積水準 （一般型） | |
| 単身世帯 | 25㎡ | 40㎡ | 55㎡ |
| 2人世帯 | 30㎡ | 55㎡ | 75㎡ |
| 3人世帯 | 40㎡（35㎡） | 75㎡（65㎡） | 100㎡（87.5㎡） |
| 4人世帯 | 50㎡（45㎡） | 95㎡（85㎡） | 125㎡（112.5㎡） |
※（）内は3〜5歳の子供がひとりいる場合
以上の結果から、平均的な3〜4人家族の場合、100〜125㎡（30〜38坪）くらいの広さは確保するように、国が指導しているというのがイメージできますね。
実際に建てられた新築住宅の広さはどれくらい
誘導居住面積水準では、100〜125㎡（30〜38坪）という結果が出ましたが、実際にはどのくらいの広さの新築住宅が建てられているのか、非常に気になりますよね。
いろいろなデータがありますけれども、今回は住宅金融支援機構が発表した「2018年フラット35利用者調査」のデータを調べてみました。同調査によると、建売住宅の全国平均面積は、100.8㎡（31坪）です。もっとも狭い首都圏ともっともひろい東海圏を見ても、それほど極端に乖離していません。
あくまでもフラット35を利用した人だけのデータではありますが、17,000件以上から算出した数字ですから、大いに参考になるのではないでしょうか。建ぺい率と容積率で、土地に対する建物の面積が決まる
じつは土地の場所によって、建てられる建物の広さは規制されています。土地目一杯に住宅を建てたくても、好き勝手に建物の大きさを決めることはできません。
そうした規制の代表的なものが「建ぺい率と容積率」です。
建ぺい率は、建物の平面的な面積を規制する規制で、土地の何パーセントまで家を建てられるかがわかります。
容積率は、高さを規制するものなので、その土地に建築できる延床面積がわかります。例えば、山口市の佐山に土地を購入した場合、建ぺい率が60%、容積率は200%です。
165㎡（50坪）の土地ならば、建築面積は99㎡、延床面積は330㎡が上限になるということ。このどちらの数値も超えないように、建物の広さを計画しなくてはなりません。このように、建物の広さの上限は、建築する場所によって法律で規制されています。ぜひ頭に入れておいてください。
各部屋の広さはどれくらい必要を知っておくと、必要な広さを決めやすい
最後に、新築住宅のそれぞれの部屋ごとに必要な面積の目安をご紹介します。あくまでもひとつの目安ですが、こういった数字を把握しておくと、リビングを少し狭くして、その分廊下を広くするといった計画が簡単にできるようになります。
【3人家族に必要な部屋の広さの目安】
・LDK：14畳（23.1㎡、7坪）
・夫婦の寝室：8畳（13.2㎡、4坪）
・子供部屋（1部屋）：6畳（9.9㎡、3坪）
・洋室（予備）：6畳（9.9㎡、3坪）
・玄関：2畳（3.3㎡、1坪）
・廊下：3畳（4.95㎡、1.5坪）
・階段：3畳（4.95㎡、1.5坪）
・2階ホール：2畳（3.3㎡、1坪）
・収納：4畳（6.6㎡、2坪）
・トイレ：1畳（1.65㎡、0.5坪）
・風呂：2畳（3.3㎡、1坪）
・洗面所：2畳（3.3㎡、1坪）
合計：53畳（87.45㎡、26.5坪）
※1坪＝約2畳＝3.3㎡で計算
部屋ごとの広さから考えると、最低で87.45㎡、26.5坪程度は必要なことがわかりました。前述の全国平均が、100.8㎡（31坪）ですから、自分たちの好みに応じて各部屋の増減をすれば、ある程度理想の広さが導きだせるはずです。
まとめ
今回いくつかの基準となる数字をご紹介しましたが、これらはあくまでも目安でしかありません。部屋の広さにきまりはないのです。
せっかくの新築住宅ですから、法規制の範囲で、自分たち家族の理想の広さを決めていただければと思います。また、こうやって計画している時が、一番楽しかったりしますよね。
ただ、広さを決めるには予算との兼ね合いもあります。
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こんな物件は注意！買ってはいけない建売住宅の特徴と選び方ポイント
戸建て住宅の購入を検討している方は、注文住宅と建売住宅のどれにするか選択する事になります。比較的に費用が安い建売住宅は、すでに建物が完成している物件もあり、入居までの日数も注文住宅より掛からないメリットがあります。しかし、建売住宅にも買ってはいけない物件というものがあります。今回は、買ってはいけない建売住宅の特徴と家の購入に失敗しない選び方についてご紹介していきます。 こんな建売住宅は買うな！失敗してしまう物件の特徴と成功する選び方点検口がない建売住宅は注意！点検口とは、床下や屋根裏の中を覗く事ができるように設けられたものです。外から見る事ができない配管類や構造体の確認ができるように点検口は設けられており、建物の維持管理をしていくためには重要な箇所となっています。建物の配管や構造体に異常が見られる場合や不具合がないか定期的に点検を行う際は、この点検口を用いて建物の状態を確認します。注意しなければいけないのが、建売住宅の中には点検口が設けられていない物件があるという事です。点検口の有無は、間取り図に記載されていない場合もあり、営業担当者から点検口がない事を説明してくれない可能性もあります。主に点検口を使用するのは業者で、一般の方には縁がありませんから、点検口がない事に気づかないまま契約してしまうなんて事もあるかもしれません。生活するようになり、建物のメンテナンスが必要になった時に初めて点検口がない、という事になりかねませんので、必ず購入する住宅に点検口があるか確認しましょう。 未完成物件や資料不足の建売住宅は注意！標準仕様という曖昧な仕様標準仕様とは、キッチンやシステムバス、床の素材、建物の性能など、住宅会社があらかじめ決めた物件の基準となる仕様のことです。標準仕様は、住宅会社によってそれぞれ内容が異なり、提供する商品のグレードによっても標準仕様は変わります。住宅には仕様書という書類があり、どんな材料で建てられているかを記載している大切な書類があります。建物が完成した後では、柱や梁、基礎など構造体がどうなっているか確認する事ができませんので、図面や仕様書がある事が大切です。どんな建物になっているか書面で確認する事ができない資料不足の物件の購入は、どんな建物か不明のままですから、購入は控えましょう。 高額になる？対応してくれない？追加工事・オプション工事建売住宅の会社によっては、追加工事に対応しない場合もあり、追加を受けても高額な費用を請求してくる会社もあります。また、通常は付いていて当たり前のものまでオプション扱いとなっている建売住宅もあるので注意が必要です。網戸やカーテンレールなど建物の価格を安く見せるために必要なものまでオプション化している事もあります。建物に付いていて当たり前のものが契約するまで知らなかったというのも決して少なくはありません。このように住宅会社の言う標準仕様というのは、各会社によって内容が異なり、建物に付帯しないものも標準仕様と通ってしまうため、必ず建物の仕様を確認するようにしましょう。 アフターサービスが悪い建売住宅の購入後は、何十年とこの家で暮らしていく事になります。その間にも建物は老朽化し、長く保たせるためにも点検やメンテナンスを行わなければいけません。建物の点検やメンテナンスは購入した住宅会社に行ってもらうのが一般的です。しかし物件を販売する時は熱心でも、その後のアフターサービスにはまともに対応してくれない住宅会社も多くあります。物件を販売する事が利益であり、アフターサービスは利益にならない、という考えを持っている住宅会社もありますから、アフターサービスの対応が期待できない会社の建売住宅は購入しない事が望ましいです。アフターサービスが充実している会社は、どのようなスケジュールで販売した物件を維持管理していくか説明があります。住宅保証や点検の周期など、建物の維持管理についてきちんと説明してくれて、その後のアフターサービスに対応してくれる会社の建売住宅を購入する事が大事です。 品質管理ができていない品質管理ができていない建売住宅の購入は避けなければなりません。品質とは言っても外観や内観の目に見える部分が綺麗なら大丈夫かというとそうではありません。重要なのは建物の目に見えない部分である柱や梁、土台、基礎、配管類などの建物の造りがしっかりとしている事です。建売住宅の場合は、すでに完成してしまっている事が多く、構造体などは建物の中に隠れて目に見えない状態です。できる事なら建築中の現場を見学する事がいいのですが、それができない場合は建築中の現場写真が残されているか確認し、写真があるのなら見させてもらうといいでしょう。また、おすすめなのが住宅性能表示のある物件を選ぶ事です。住宅性能表示とは、長期優良住宅やZEH住宅など、ある一定の性能基準をクリアした建物の事で、第三者機関の審査を受けて基準性能を有していると認定されなければ受けられない制度です。販売する住宅会社の間に第三者の審査員が入って建物を見てくれますので、信頼できる住宅を手に入れる事ができます。 周辺物件よりも価格が極端に安い建売住宅は注意土地や建物の価格は、ある程度相場というものがあります。土地につきましても近隣相場から取引価格を算定され、建物も材料費や人件費というものが必ず掛かります。このように必ず掛かる費用のことを考慮すると、周辺の物件よりも極端に安い建売住宅は何らかの理由がある可能性が高い事になります。借地権付きの物件のように土地の購入を必要としない物件は、一般的な建売住宅よりも安くはなりますが、土地と建物の仕入れ価格を見ますと周辺物件の価格よりも大きく下がるとは考えにくいのです。 建築確認済証と検査済証の提示・地盤調査報告書がない建築確認済証と検査済証、地盤調査報告書の書類がない建売住宅は購入しない方がいいでしょう。建築確認済証と検査済証は建築基準法に基づいた建物である事を検査し、証明する公的な書類です。そもそも建築確認済証の交付がなければ建物を建てる事はできません。建築確認済証はあるが、検査済証がないという物件もあるので要注意です。検査済証は、建築確認申請で許可を受けた設計通りに建物が建てられているか第三者機関が検査を行い、認定後に交付される書類です。検査済証がないと、設計図通りに建てられている住宅である事が証明できませんので、注意しましょう。また、住宅瑕疵担保責任保険の加入は地盤調査の実施が必須です。地盤調査の結果を報告書として記載され、軟弱地盤の場合は地盤改良など適切な処置を行う必要があります。建売住宅によっては、この地盤調査報告書がないという事もあり、地盤に不安がある場所に建物を建てると不同沈下の恐れがあります。このように建物がきっちりと建てられているという事が証明できる建築確認済証と検査済証、地盤調査報告書の書類がある建売住宅を選ぶ事が大事です。 セミオーダー住宅も検討してみよう建売住宅のメリットは費用の安さと短期間で入居する事ができる事です。しかし、品質については自分で判断しなければならず、購入者側で色々と情報を集めて自主的に行動しなければいけません。住宅購入の費用をできるだけ抑えたいという方は、注文住宅でも比較的に建築コストを抑える事ができるセミオーダー住宅を検討するのもいいでしょう。セミオーダー住宅とは、基本となるプランから自分の好みに合わせて設計ができるスタイルとなっています。用意されているプランがあるため、期間の短縮と費用を抑えながらも自分の好みに合わせて変更ができる設計ですから、ライフスタイルに合わせた家づくりが可能となっています。費用を安くしたいという方は、セミオーダー住宅も候補の一つとして入れてみるといいでしょう。 いえとち本舗は月々3万円台で叶えられるイエテラスというセミオーダー住宅を提供しています。会員登録する事で施工事例や間取りを無料で見る事ができますので、良ければまずは資料請求をしてみてはいかがでしょうか。https://smarthouse-yamaguchi.jp/member/
