ブログ/コラム
Blog/Column
建物・家づくり
こんな物件は注意!買ってはいけない建売住宅の特徴と選び方ポイント

戸建て住宅の購入を検討している方は、注文住宅と建売住宅のどれにするか選択する事になります。
比較的に費用が安い建売住宅は、すでに建物が完成している物件もあり、入居までの日数も注文住宅より掛からないメリットがあります。
しかし、建売住宅にも買ってはいけない物件というものがあります。
今回は、買ってはいけない建売住宅の特徴と家の購入に失敗しない選び方についてご紹介していきます。
こんな建売住宅は買うな!失敗してしまう物件の特徴と成功する選び方
点検口がない建売住宅は注意!

点検口とは、床下や屋根裏の中を覗く事ができるように設けられたものです。
外から見る事ができない配管類や構造体の確認ができるように点検口は設けられており、建物の維持管理をしていくためには重要な箇所となっています。
建物の配管や構造体に異常が見られる場合や不具合がないか定期的に点検を行う際は、この点検口を用いて建物の状態を確認します。
注意しなければいけないのが、建売住宅の中には点検口が設けられていない物件があるという事です。
点検口の有無は、間取り図に記載されていない場合もあり、営業担当者から点検口がない事を説明してくれない可能性もあります。
主に点検口を使用するのは業者で、一般の方には縁がありませんから、点検口がない事に気づかないまま契約してしまうなんて事もあるかもしれません。
生活するようになり、建物のメンテナンスが必要になった時に初めて点検口がない、という事になりかねませんので、必ず購入する住宅に点検口があるか確認しましょう。
未完成物件や資料不足の建売住宅は注意!標準仕様という曖昧な仕様

標準仕様とは、キッチンやシステムバス、床の素材、建物の性能など、住宅会社があらかじめ決めた物件の基準となる仕様のことです。
標準仕様は、住宅会社によってそれぞれ内容が異なり、提供する商品のグレードによっても標準仕様は変わります。
住宅には仕様書という書類があり、どんな材料で建てられているかを記載している大切な書類があります。
建物が完成した後では、柱や梁、基礎など構造体がどうなっているか確認する事ができませんので、図面や仕様書がある事が大切です。
どんな建物になっているか書面で確認する事ができない資料不足の物件の購入は、どんな建物か不明のままですから、購入は控えましょう。
高額になる?対応してくれない?追加工事・オプション工事

建売住宅の会社によっては、追加工事に対応しない場合もあり、追加を受けても高額な費用を請求してくる会社もあります。
また、通常は付いていて当たり前のものまでオプション扱いとなっている建売住宅もあるので注意が必要です。
網戸やカーテンレールなど建物の価格を安く見せるために必要なものまでオプション化している事もあります。
建物に付いていて当たり前のものが契約するまで知らなかったというのも決して少なくはありません。
このように住宅会社の言う標準仕様というのは、各会社によって内容が異なり、建物に付帯しないものも標準仕様と通ってしまうため、必ず建物の仕様を確認するようにしましょう。
アフターサービスが悪い

建売住宅の購入後は、何十年とこの家で暮らしていく事になります。
その間にも建物は老朽化し、長く保たせるためにも点検やメンテナンスを行わなければいけません。
建物の点検やメンテナンスは購入した住宅会社に行ってもらうのが一般的です。
しかし物件を販売する時は熱心でも、その後のアフターサービスにはまともに対応してくれない住宅会社も多くあります。
物件を販売する事が利益であり、アフターサービスは利益にならない、という考えを持っている住宅会社もありますから、アフターサービスの対応が期待できない会社の建売住宅は購入しない事が望ましいです。
アフターサービスが充実している会社は、どのようなスケジュールで販売した物件を維持管理していくか説明があります。
住宅保証や点検の周期など、建物の維持管理についてきちんと説明してくれて、その後のアフターサービスに対応してくれる会社の建売住宅を購入する事が大事です。
品質管理ができていない

品質管理ができていない建売住宅の購入は避けなければなりません。
品質とは言っても外観や内観の目に見える部分が綺麗なら大丈夫かというとそうではありません。
重要なのは建物の目に見えない部分である柱や梁、土台、基礎、配管類などの建物の造りがしっかりとしている事です。
建売住宅の場合は、すでに完成してしまっている事が多く、構造体などは建物の中に隠れて目に見えない状態です。
できる事なら建築中の現場を見学する事がいいのですが、それができない場合は建築中の現場写真が残されているか確認し、写真があるのなら見させてもらうといいでしょう。
また、おすすめなのが住宅性能表示のある物件を選ぶ事です。
住宅性能表示とは、長期優良住宅やZEH住宅など、ある一定の性能基準をクリアした建物の事で、第三者機関の審査を受けて基準性能を有していると認定されなければ受けられない制度です。
販売する住宅会社の間に第三者の審査員が入って建物を見てくれますので、信頼できる住宅を手に入れる事ができます。
周辺物件よりも価格が極端に安い建売住宅は注意

土地や建物の価格は、ある程度相場というものがあります。
土地につきましても近隣相場から取引価格を算定され、建物も材料費や人件費というものが必ず掛かります。
このように必ず掛かる費用のことを考慮すると、周辺の物件よりも極端に安い建売住宅は何らかの理由がある可能性が高い事になります。
借地権付きの物件のように土地の購入を必要としない物件は、一般的な建売住宅よりも安くはなりますが、土地と建物の仕入れ価格を見ますと周辺物件の価格よりも大きく下がるとは考えにくいのです。
建築確認済証と検査済証の提示・地盤調査報告書がない

建築確認済証と検査済証、地盤調査報告書の書類がない建売住宅は購入しない方がいいでしょう。
建築確認済証と検査済証は建築基準法に基づいた建物である事を検査し、証明する公的な書類です。
そもそも建築確認済証の交付がなければ建物を建てる事はできません。
建築確認済証はあるが、検査済証がないという物件もあるので要注意です。
検査済証は、建築確認申請で許可を受けた設計通りに建物が建てられているか第三者機関が検査を行い、認定後に交付される書類です。
検査済証がないと、設計図通りに建てられている住宅である事が証明できませんので、注意しましょう。
また、住宅瑕疵担保責任保険の加入は地盤調査の実施が必須です。
地盤調査の結果を報告書として記載され、軟弱地盤の場合は地盤改良など適切な処置を行う必要があります。
建売住宅によっては、この地盤調査報告書がないという事もあり、地盤に不安がある場所に建物を建てると不同沈下の恐れがあります。
このように建物がきっちりと建てられているという事が証明できる建築確認済証と検査済証、地盤調査報告書の書類がある建売住宅を選ぶ事が大事です。
セミオーダー住宅も検討してみよう
建売住宅のメリットは費用の安さと短期間で入居する事ができる事です。しかし、品質については自分で判断しなければならず、購入者側で色々と情報を集めて自主的に行動しなければいけません。
住宅購入の費用をできるだけ抑えたいという方は、注文住宅でも比較的に建築コストを抑える事ができるセミオーダー住宅を検討するのもいいでしょう。
セミオーダー住宅とは、基本となるプランから自分の好みに合わせて設計ができるスタイルとなっています。
用意されているプランがあるため、期間の短縮と費用を抑えながらも自分の好みに合わせて変更ができる設計ですから、ライフスタイルに合わせた家づくりが可能となっています。
費用を安くしたいという方は、セミオーダー住宅も候補の一つとして入れてみるといいでしょう。
いえとち本舗は月々3万円台で叶えられるイエテラスというセミオーダー住宅を提供しています。
会員登録する事で施工事例や間取りを無料で見る事ができますので、良ければまずは資料請求をしてみてはいかがでしょうか。
https://smarthouse-yamaguchi.jp/member/
関連記事
-
ローコスト住宅の失敗例とは?安い理由や後悔しないためのポイントを解説
ブログやSNSでは、ローコスト住宅を建てて失敗した体験談を目にすることがあります。ローコスト住宅の建築を検討している方は、失敗例を知ると不安に感じるのではないでしょうか。しかし、失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の参考になります。 この記事では、ローコスト住宅の失敗例をご紹介し、安い理由や後悔しないためのポイントを解説します。安全かつ居住性に優れたローコスト住宅を建築するコツがわかるようになるでしょう。 ローコスト住宅とは?ローコスト住宅の定義ローコスト住宅の魅力ローコスト住宅のリスクローコスト住宅が安い理由コストを削減している間取りやデザインを規格化している設備のグレードを低く抑えているオプションを設定しているローコスト住宅の失敗例間取りやデザインが希望通りではなかった断熱性が低くて夏は暑く冬は寒いオプションの追加で割高になったメンテナンス費用がかさんだアフターフォロー体制に問題があったローコスト住宅を建てる際に後悔をしないためのポイント予算や希望を明確にする断熱性をチェックする耐震性をチェックするアフターフォローや保証をよく確認する複数の業者を比較検討する第三者機関に相談する信頼できるハウスメーカーに依頼して安全性と居住性に優れたローコスト住宅を建築しよう! ローコスト住宅とは? ローコスト住宅はその言葉から「ローコストの住宅」であることがイメージできますが、具体的にはどのような特徴があるのでしょうか?ここでは、ローコスト住宅の定義と魅力、建築するリスクなどを解説します。 ローコスト住宅の定義ローコスト住宅とは、安い価格(ローコスト)で建てられる住宅を指します。明確な定義はありませんが、坪単価は40〜60万円程度、総額1,000万円台がローコスト住宅の目安です。 坪単価が30万円程度で総額1,000万円以下の超ローコスト住宅も存在します。坪単価が30万円で延床面積が30坪だと、総額900万円で住宅の建築が可能です。土地代や諸費用などを含めると1,000万円以上になりますが、予算が限られている人にとっては、持ち家を持つための重要な選択肢になるでしょう。 ローコスト住宅は、ハウスメーカーや工務店、設計事務所などに家づくりを依頼できます。ローコスト住宅の建築を得意としているハウスメーカーは、ローコストメーカーと呼ばれます。ローコスト住宅の魅力ローコスト住宅は低価格であるため、収入が低い若い世代でも住宅を建てられることが大きな魅力です。住宅ローンも組みやすく、毎月の返済額を低く抑えられます。住宅ローンの負担が軽くなると、余裕のある生活が送れるようになるでしょう。 また、ローコスト住宅は工期が短いため、早く完成して入居できることも魅力の一つです。工期は2~3ヵ月程度で、一般的な注文住宅と比べると短期間で完成します。仮住まいの期間も短縮されるため、家賃を節約できます。ローコスト住宅のリスクローコスト住宅のリスクとして、断熱性や耐震性、耐火性、遮音性などが劣る可能性があることが挙げられます。コストダウンを図るために安価な建材を使っていたり、工事がずさんだったりすると、安全かつ快適に暮らせません。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性や耐震性に問題があるわけではなく、一定の基準を満たした長期優良住宅の認定を受けているローコスト住宅も存在します。安全で快適に暮らすには、施工実績が豊富で信頼できるローコストメーカーに建築を依頼することが大切です。ローコスト住宅が安い理由 ローコスト住宅は総額1,000万円台で建築できるのが魅力です。予算が少なくても一戸建て住宅を建築できる可能性があります。しかし、どのような理由で価格を安くしているのかが気になる方は多いでしょう。ここでは、ローコスト住宅が安い理由を解説します。 コストを削減しているローコスト住宅が安い理由は、企業努力でコスト削減に取り組んでいるためです。住宅の建築には「材料費」「人件費」「諸経費」が必要になりますが、これらのコストを可能な限り削減することで、低価格を実現しています。 コスト削減の取り組みの一例として、使用する建材や設備のグレードを統一し、一括大量仕入れをすることで材料の調達コストを低く抑えられます。全国展開をしているハウスメーカーであれば、全国の支店の材料調達を本部が行うことで一括大量仕入れが可能です。 また、広告宣伝費を削減するために、コストのかかるテレビコマーシャルをやめて、インターネット広告やSNSでの宣伝に切り替えているハウスメーカーも存在します。間取りやデザインを規格化しているローコスト住宅は間取りやデザインを規格化し、マニュアルに沿って工事を行うことでコストダウンにつなげています。規格化することで使用する建材や人件費などが予測でき、コストを低く抑えられます。 ローコスト住宅は、無駄のないコンパクトなデザインを採用するのが一般的です。ゴージャスな見栄えよりも、限られたスペースの効率的な利用と無駄の排除に焦点を当てます。コンパクトなデザインで間取りも規格化されていると、職人の負担が大きく軽減します。 また、規格化による一貫性のある設計で品質が安定し、修正作業を少なくすることも可能です。建設プロセスが迅速かつ効率的に進行することで工期が短縮し、人件費の削減につながります。設備のグレードを低く抑えているローコスト住宅は、水回りなどの設備のグレードを低く抑えることでコストダウンを図っています。最新設備を導入するとコストがかかるため、一昔前の旧式の設備を使用することも多いです。 最新設備ではないため、機能性や利便性は低下しますが、コスト削減につながります。低価格で定評のあるリクシルの設備を標準仕様にするハウスメーカーも存在し、さまざまな工夫を施すことで大幅な低価格化を実現しています。 また、設備のグレードを同じにすることで一度に大量発注ができるようになり、仕入れコストの削減が可能です。職人も同じ設備を何度も繰り返し設置することで作業に慣れてくるため、工期の短縮による人件費の削減にもつながります。オプションを設定しているローコスト住宅は、標準仕様の本体価格を安くして、必要なものをオプションで追加することで安さを実現しています。例えば、標準仕様ではオール電化ではなくても、希望するとオプションでオール電化を追加できます。ただし、あらゆる最新設備をオプションで導入できるとは限りません。導入できる設備は限定されます。 ハウスメーカーによっては、長期優良住宅にするためのオプションを設定している場合があります。長期優良住宅の認定が受けられる仕様にすると、安全性や居住性が大きく向上しますが、オプション追加費が高額になることがあるため注意が必要です。なお、標準仕様が長期優良住宅の条件を満たしているハウスメーカーも存在します。ローコスト住宅の失敗例 ブログやSNSでは、「ローコスト住宅を建てて失敗した」という書き込みを目にすることがあります。失敗例を知っておくと、ローコスト住宅を建てる際の教訓になるでしょう。ここでは、ローコスト住宅の失敗例をいくつかご紹介します。 間取りやデザインが希望通りではなかったローコスト住宅は間取りやデザインが規格化されているため、標準仕様だと希望通りにはならないことがあります。オプションで間取りやデザインを変更できる場合がありますが、すべての希望が実現するとは限りません。 間取りやデザインに強いこだわりのある方はローコスト住宅は向いておらず、フルオーダーやセミオーダーの注文住宅がおすすめです。一般的な注文住宅だと地域にもよりますが、坪単価は90万円程度になり、ローコスト住宅のような低価格は望めません。 ローコスト住宅を建てる際は、事前に間取りやデザインを確認して、希望に近いかを判断することが大切です。複数のハウスメーカーの間取りやデザインを確認することで、失敗を防げます。断熱性が低くて夏は暑く冬は寒いローコスト住宅は価格を低く抑えるために、断熱性が低い場合があります。断熱性が低いと光熱費がかさむことがあり、毎月の電気代の負担が増えるので注意が必要です。 断熱材は、家の外から熱の出入りを遮る性能を高めるために重要な役割を果たします。断熱性が低いと冬は寒く夏は暑くなり、居住空間の快適性を大きく損ねます。 ただし、すべてのローコスト住宅が断熱性が低いわけではありません。断熱性能を重視したローコスト住宅も増えてきています。 ローコスト住宅を検討する際には、断熱性能についてもしっかりと確認しておくことが大切です。断熱材の厚みや種類、断熱等級、サッシや窓ガラスの性能などをチェックしましょう。オプションの追加で割高になったさまざまなオプションを追加すると割高になることがあります。広告などに掲載しているローコスト住宅の価格は標準仕様のものであり、さまざまなオプションを追加すると割高になるのは当然です。 必要としている設備などが標準仕様にあるかを確認しておくと、オプションの追加で割高になる失敗を防げます。また、カスタマイズを希望する場合は、オプションの内容と追加費をあらかじめ確認しておきましょう。 オプションを追加しすぎると、最終的な価格が一般的な注文住宅と同程度になることがあります。これでは、ローコスト住宅を建築する意味がなくなります。必要な設備とオプションを明確にし、予算内で満足できる住宅を建設するための適切なバランスを見つけましょう。メンテナンス費用がかさんだローコスト住宅は価格を抑えるために、耐久性やメンテナンス性に劣る建材や設備を使用することがあります。建材や設備によっては、経年劣化や故障による修繕や交換が必要になる頻度が高くなる可能性があります。 外壁や屋根の塗り替え、雨漏りの修理、給湯器やエアコンの交換、キッチンやトイレの交換などはメンテナンス費用がかさむ可能性が高いです。特に雨漏りは大変危険であり、放置しておくと腐食が進み、住宅に深刻なダメージを与えます。 なお、ローコスト住宅であっても、耐久性やメンテナンス性に優れた建材や設備を使用するハウスメーカーも増えてきています。ローコスト住宅の建築を依頼する際は、価格と品質のバランスを見極めましょう。アフターフォロー体制に問題があったローコスト住宅は、価格を抑えるために、アフターフォロー体制を簡素化している場合があります。トラブルが発生した場合に迅速に対応してもらえない可能性があり、注意が必要です。 「保証期間が短い」「保証内容が限定されている」「アフターフォローの担当者が不在」「アフターフォローの対応が遅い」などが失敗例として挙げられます。ローコスト住宅を建てる際には、アフターフォロー体制についてもしっかりと確認しておくことが大切です。 事前にアフターフォローや保証の内容を確認しておくと失敗を防げます。ローコスト住宅であっても、アフターフォロー体制を充実させているハウスメーカーも増えており、30~60年の長期保証が受けられる場合があります。 ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないためのポイント ここまで、ローコスト住宅の失敗例を見てきましたが、失敗例を分析すると、建ててから後悔しないためのポイントがわかります。ここでは、ローコスト住宅を建てる際に後悔をしないための重要なポイントを解説します。予算や希望を明確にする 予算や間取りなどの希望を明確にしておき、予算内で希望を実現できるかを確認しておくことが大切です。予算が少ない場合は、すべての希望を実現させるのは難しいでしょう。希望には優先順位を付け、予算内に収まるように優先順位の高い希望から実現させるのがポイントです。 また、希望と予算を明確にすることは、無駄を排除するのにも役立ちます。不必要な追加オプションや設備を避け、コストを最小限に抑えるための手助けとなります。ローコスト住宅の建設は、慎重なプランニングと予算管理が成功の鍵です。 希望や要件を明確にすることでローコスト住宅を予算内で建築できます。なお、予期せぬ追加費用の発生に備えて、予算は少し余裕を持たせておくと安心です。断熱性をチェックする 断熱性は住みやすさを決める重要な要素であり、断熱性について確認することは大切です。住宅の断熱性能は、Q値やUa値、断熱等性能等級などの指標をチェックすると判明します。 Q値は熱損失係数であり、数値が低いほど省エネ性能は向上します。Ua値は外皮平均熱貫流率であり、Q値と同様に省エネ性能を判定するための指標です。Ua値が低いほど省エネ性能は向上します。 断熱等性能等級は、さまざまな住宅性能を評価するための指標です。1~7の等級があり、等級7が最も断熱性能が優れています。なお、長期優良住宅の認定基準を満たしていると、省エネ性能を確保できる断熱性能があると判断できます。住みやすさを重視するのであれば、長期優良住宅の仕様のローコスト住宅を選びましょう。 耐震性をチェックする耐震性は安全性を左右する重要な要素であり、耐震等級をチェックしておくことが大切です。耐震等級は建築基準法で規定されている指標で、1~3の等級があります。耐震等級3が最も耐震性が高く、消防署や警察署などの建築物が該当します。 ローコスト住宅を含む一般の住宅の多くは耐震等級2です。また、ツーバイフォー工法で建築されたローコスト住宅は耐震性が高く、地震に強い構造になっています。 なお、ハザードマップを確認し、地震などの自然災害のリスクについても調べておくことも大切です。地震の危険度が高いエリアでローコスト住宅を建築する際は、耐震性を重視しましょう。地震に強い住宅を建築することで、家族や財産を守れます。アフターフォローや保証をよく確認するアフターフォロー体制や保証内容に問題があると、メンテナンス費用がかさむことがあります。アフターフォローや保証内容を確認する際に重要なのは保証期間です。保証期間が長いと安心して暮らせます。 保証期間は10~60年で設定されることが多く、ローコスト住宅であっても長期保証が受けられます。永年保証が受けられるハウスメーカーも存在しますが、保証期間の長さだけで判断するのは禁物です。 保証期間は条件によって変動するため、条件を確認したうえで判断しましょう。一般的には、最初の10年間が無償保証期間であり、その後は10年ごとに有償保証期間を延長するケースが多いです。無償保証期間内でメンテナンスを行うと費用はかかりません。複数の業者を比較検討するローコスト住宅を建てる際に複数の業者を比較検討することは非常に重要です。複数の業者から相見積もりを取って、価格や品質、信頼性を比較しましょう。相見積もりを依頼すると業者間での価格競争が促進しますが、価格の安さだけでなく建材や設備の質なども比較することが大切です。 ローコスト住宅を建てる際は信頼できる業者に依頼することが重要であり、信頼性はこれまでの実績や実際に建築した施主の口コミが判断材料になります。営業担当者の接客態度も信頼性を見極める判断材料になるため、複数の業者とのコミュニケーションを通じて信頼性を見極めましょう。 なお、あまり多くの業者に見積もりを依頼すると手間と時間がかかるため、信頼できそうな業者を3社程度に絞り込んでおくことをおすすめします。第三者機関に相談するローコスト住宅の断熱性能や耐震性能などに不安がある場合は、第三者機関である住宅診断士によるホームインスペクション(住宅診断)を受けると安心できます。ホームインスペクションを受けるには料金がかかるため、事前に調べてから依頼しましょう。 ホームインスペクションを受けるのであれば、基礎工事の段階で立ち会ってもらうことをおすすめします。基礎は住宅の土台であり、基礎工事に欠陥があると安心して暮らせません。 ホームインスペクションを受けてみて欠陥が発覚した場合は立て直してもらいましょう。信頼できるハウスメーカーであれば手抜き工事をすることはありませんが、ホームインスペクションを受けることで手抜き工事のリスクが減少します。信頼できるハウスメーカーに依頼して安全性と居住性に優れたローコスト住宅を建築しよう!ローコスト住宅が安い理由は設備や建材を大量発注したり、広告宣伝費を削減したりしてコストダウンを図っているためです。信頼できるハウスメーカーであれば、品質を落としてまで安くすることはありません。3社程度のハウスメーカーから相見積もりを取得して、信頼性を見極めましょう。 ローコスト住宅の失敗例で多いのは居住性に関するものです。ほとんどの失敗例は、信頼できるハウスメーカーに建築を依頼すると防げることがわかります。失敗を防ぐために、価格と品質のバランスが取れているハウスメーカーに建築を依頼しましょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
-
二世帯住宅の平均価格相場は?タイプ・工法・設備で変わる?
親世帯と子世帯が一緒に住む二世帯住宅。異なる世帯が同じ家に住むことになりますので、メリットはもちろん、お互いの関係を良好に保っていくために気をつけていかなければいけないこともあります。この記事では二世帯住宅の費用相場や間取り対応、注意しておきたいことなどをお伝えしていきます。1 そもそも二世帯住宅とは2 二世帯住宅の種類3 二世帯住宅の費用相場は?4 二世帯住宅のメリット5 二世帯住宅のデメリット6 二世帯住宅を建てる前の注意点 7 まとめそもそも二世帯住宅とは通常の住宅は一世帯だけで住むものですが、親世帯と子世帯が一つ屋根の下で住む住宅を二世帯住宅といいます。二世帯住宅と近いものに近居がありますが、これは両世帯が近い場所に住んでいることを表しているもので、同じ家に住んでいるというわけではありません。二世帯住宅は同じ家に一緒に暮らすという形となり、共有するものやプライバシーの取り方、家の間取り方法など住む人によって仕様も様々です。現在では二世帯住宅を建てた方を対象にした補助金制度もあります。 二世帯住宅の種類二世帯住宅は親世帯と子世帯が一緒に住む住宅ですから、生活スタイルや保っておきたいプライバシー、価値観や考え方などお互いのことを考えて家づくりをしていかなければいけません。間取り方法も住む人に合わせたつくりにしていく必要があり、土台となる間取りの種類があります。二世帯住宅を検討されている方は、どんな間取りがあるのか知り、間取り設計に活かしていきましょう。 完全分離タイプ 二世帯住宅の中では両世帯で最もプライバシーを維持していける間取りになります。名前の通り世帯同士で共有する空間は設けず、完全に生活空間を分けます。居住空間の分け方は、上下階で分ける方法と左右に分ける方法があります。上下階で分ける場合は階段を二箇所設置する必要があります。玄関も各世帯で一箇所ずつ設置することで表札も分けることができるため、苗字の違う世帯が住む場合は都合が良くなります。 一部共用タイプ 玄関やリビング、キッチンなどの水回りなど、部分的に共有する間取りが一部共用タイプです。部分的に共用することで完全分離のように設備類を複数設置することがなくコストを抑えることができます。また、適度に各世帯で距離感を保つことができるため、自由度が高く、プライバシーの確保とコミュニケーションのバランスがとれる間取りです。一部共用タイプは共用部があるため、効率よく空間を使うことができ、そこまで広くない敷地でも二世帯住宅を建てることができます。 同居タイプ 同居タイプは寝室以外の居住空間を共用する同居型の間取りです。昔からある二世帯が住む間取りであり、屋内に入る玄関やキッチン、お風呂、トイレなどを分けず親世帯と子世帯で一緒に使用していきます。プライバシーの確保はとりづらい間取りのため、リラックスできる空間を別に設けておくといいでしょう。また、親世帯と子世帯では生活リズムが異なりますので、この違いが最も影響を受けやすい間取りとも言えます。 二世帯住宅の費用相場は? 二世帯住宅の費用相場は2000〜4000万円になります。ただし、間取りや家の仕様で費用は大きく変わりますのでご注意ください。二世帯住宅の場合は、共用するところが多くなるほど費用を抑えることができます。一部共用タイプや同居タイプをご検討されている方は、費用をかけるところの優先順位を決めて設計することでコストを抑えながらもグレードの高い仕様が実現可能になります。2000〜30000万円台の二世帯住宅は一部共用タイプや同居タイプになり、3000万円以上になると玄関の他は分離できる一部共用タイプと完全分離タイプの二世帯住宅を建てることができます。二世帯住宅は補助金制度もありますので、費用負担を減らすためにも積極的に利用していきましょう。補助金制度には「地域型住宅グリーン化事業」があり、建物の仕様ごとに補助金110〜140万円の給付を受けることができます。また、この仕様の建物で三世代同居住宅にすると特別措置として上限30万円が加算。地域材を過半以上利用することで上限20万円加算することができ、最大50万円の補助金を受けることができます。補助金は年度ごとに要件が変わることがありますので確認しておくことをおすすめします。引用:国土交通省 令和3年度地域型住宅グリーン化事業 グループ募集の開始引用:地域型住宅グリーン化事業(交付) 二世帯住宅のメリット 子育て世帯にとっては二世帯住宅に住むと親世帯から子育てのサポートを受けやすいメリットがあります。子供を病院に連れていかなければいけない場合や保育園の送迎、仕事で子供を見ることができないケースなど、通常なら時間に都合をつけて子供の面倒を見ていかなければいけませんが、同じ家に両親が住んでいますので、子供を見てもらえるように頼みやすい環境にあります。また、生活を共有していくご家庭の場合は、食費や日用品などを共有することで、年間で6〜13万円の生活費を節約することもできます。ただし、いくら家族でもお金のトラブルは多く、双方が納得しているのではないかぎり、どちらか一方に負担が傾いてしまうとストレスの原因になってしまいますので注意しましょう。生活費についてはどのように負担していくか、よく話し合ってルールを決めていくことが大切です。 二世帯住宅のデメリット 同じ家に生活リズムやライフスタイルの異なる世帯が住むことになりますので、お互いの距離感というのが大事になります。二世帯住宅になると完全分離タイプだとしても通常の一世帯の家と比べてプライバシーやコミュニケーションには気を配ることになります。また、お金のトラブルにも注意しておかなければいけません。電気代やガス代などの光熱費、食費や日用品などの生活費については、できるだけ分けておくとトラブルも起きにくくなります。生活リズムが異なると光熱費に差が出ますので、負担の大きい側はストレスになってしまうことも考えられます。手数料や設置費は掛かってしまいますが、ガスメーターや水道メーターは別にしておくことをおすすめします。 二世帯住宅を建てる前の注意点【生活リズムやお金のこと】 生活費について管理方法や分担はお互いによく話し合い、双方納得するようにしておきましょう。お金のトラブルは多いですので、家族だから問題ないと思わずに電気メーターやガスメーターに関しては世帯で分ける方が無難です。また、親世帯と子世帯では生活リズムが異なります。休日はゆっくり眠っていたいのに早朝から生活音が届いてしまうと休むこともままならないです。意外と生活音は届きやすいので、寝室の配置には注意しておきましょう。キッチンやお風呂、トイレなど共有する場合は、使う時間がぶつかってしまうこともあります。部分的に共有していくのなら、お互いに守っておきたい生活ルールはあった方がいいでしょう。【間取りなどの家づくり】親世帯は高齢になっていきますので、介護のことも考えてなるべく階段のない生活ができる間取りにした方がいいでしょう。一階を親世帯の居住空間にすれば、外へのアクセスがしやすくなります。また、トイレや廊下幅を広くとることで車椅子での移動も可能になりますので、将来的に介護が必要な生活になっていくか事前に話し合っておくことが大切です。業者選びでは、二世帯住宅の実績を持つ業者を選ぶことです。異なる生活スタイルの世帯が一緒に住むことになりますので、各世帯が快適に暮らせる家づくりがされていなければいけません。通常の住宅とは、また違ったつくりになってきますので、必ず二世帯住宅の経験を持つ業者に依頼しましょう。 まとめ 家づくりは住み始めた時のイメージを具体的に持っておくことが大切です。失敗や成功したことなど、二世帯住宅を建てた人たちの経験談は参考にしておくと、これから行っていく家づくりに役立ちます。自分では大丈夫だと思っていても意外と見えていないもので、後から不便だなと感じてしまうこともあります。家は一生の買い物ですから後悔のないように妥協なく進めていきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
-
坪単価とは?新築・注文住宅を考える人が把握すべきこと
住宅を購入するときには、ほぼかならず「坪単価」という言葉が目に入ります。坪単価は、住宅購入においてはとても重要な数字です。これを理解せずして、理想的な住まいは手に入れられません。 とはいえ、「坪単価」は少々専門的な概念です。住宅購入の段階に至るまで、坪単価をなんて知らなかった人も多いでしょう。だからこそ住宅を建てる上で、坪単価に関する疑問は次々と出てくるものです。 今回では、坪単価の基本や相場について解説します。本記事を読めば、坪単価に関する疑問はほとんど解消されるでしょう。また坪単価に関する正しい向き合い方やポイントについても解説しているので、ぜひ参考にしてください。坪単価の基本 坪単価を抑える方法 大手メーカーの坪単価は? ローコストなメーカーにおける坪単価相場 住宅工務店の坪単価は高い? 1階と2階の床面積を同一にする ”切り妻”よりも”片流れ” 複数のメーカーに対して見積もりを取る坪単価をみるときのポイントは 坪単価に反映されているもの、そうではないものを確認する 施工床面積と延床面積は、同じではないことを知るまとめ坪単価の基本まずは、坪単価の基本的な定義からおさらいしましょう。坪単価は、「一坪あたりにかかる建築費」のことを指し示すものです。 ちなみに一坪は、およそ3.3㎡に相当します。3.3㎡というと、だいたい畳2枚分ですね。坪単価は、 <住宅本体価格÷述床面積> というシンプルな計算式で割り出されます。 たとえば、本体価格2,000万円、述床面積50坪の物件があったとしましょう。となると、2,000万÷50坪という計算なので、坪単価は40万円となるわけです。 坪単価の計算で注意しなければいけないのが、「延床面積」について、全国共通な規格が存在しないこと。つまり住宅メーカーそれぞれで、延床面積の定義は異なり、同時に坪単価も異なってくるわけです。要するに坪単価の概念を参考しつつ、住宅メーカーを観察する、選ぶことも重要となります。 ちなみに坪単価は、別途工事費や地盤改良費などは、(あくまで一般的な中では)反映されていないケースが大半です。あくまでも、本来的には建物そのものの価格を坪数で割った数字でしかない点には注意しましょう。大手メーカーの坪単価は?全国的に名前が知られている大手メーカーの坪単価は、おおむね80万円から90万円程度とされています。少なくともTVCMなどで見かけるメーカーは、こういった坪単価が相場であると考えて問題ありません。 高ければ、坪単価100万円近を超えているケースもあります。こういった場合では、特に内装の設備がきわめて充実しているケースが大半です。 大手メーカーの場合は、人件費や維持管理費、あるいは広告費が多分にかけられています。CM広告や展示場展開など、大手メーカーの商業活動にはお金がかかるわけですね。また大手メーカーは日々の技術開発、研究にも、多額の予算を投じています。よって大手メーカーの場合は、そうでないメーカーと比較すれば、坪単価はやや割高な傾向です。ローコストなメーカーにおける坪単価相場ローコストなメーカーからは、相当に低価格な住宅が流通しており、坪単価は安くおさえらる傾向です。この場合、坪単価相場は30万円から60万円程度になると考えておきましょう。ただし室内設備のグレードは、大手メーカー比較すると少し劣る部分があります。住宅工務店の坪単価は高い?住宅工務店の場合、坪単価の相場は50万円から60万円程度とされています。ただし住宅工務店の坪単価は、会社や地域性の影響を受けやすく、変動しやすい部分もあります。 ちなみに住宅工務店のメリットは、地域に密着している傾向が強いところ。建築中の情報共有や、建築してからのアフターフォローなどにおいて、同地域内であることを活かしたきめ細かい対応が期待できます。坪単価を抑える方法やはり住宅を建てる中では、できるだけ費用はおさえなければいけません。もちろん、坪単価についても例外ではなく、できるだけ低くしておく必要があります。下記では、坪単価をおさえる方法について解説しているので、参考にしてください。1階と2階の床面積を同一に近づけるまず、1階と2階の床面積できるだけ同一に近づける方法が考えられます。1階と2階の床面積が同一であれば、建物そのものには凹凸が付きづらくなるはずです。つまり、複雑な構造ではなく正方形や長方形に近いほうが、坪単価は安くなります。”切り妻”よりも”片流れ”住宅の屋根は、 左右両方に傾斜している”切り妻”左右一方にだけ傾斜している”片流れ” の2種類に大別されます。うち、片流れのほうが屋根面積が小さくなるので、坪単価は少しだけおさえることが可能です。複数のメーカーに対して見積もりを取るもちろん、複数のメーカーに対して見積もりを取ることも重要です。なぜなら複数のメーカーから出された見積もりがないと、坪単価の高い安いが判断できないから。しかし複数の見積書があれば、坪単価をわかりやすく比較できます。 比較することを忘れていると、建ててから「坪単価が高すぎた」と後悔するかもしれません。必ず、複数メーカーから見積もりを出してもらいましょう。 坪単価をみるときのポイントは続いて、坪単価を見るときのポイントについて解説します。やはり坪単価は少し専門的なもので、初めて家を建てる人にはピンとこない部分も多いはずです。下記のポイントは理解したうえで、坪単価を参照するようにしましょう。坪単価に反映されているもの、そうではないものを確認する先ほども触れましたが、坪単価には全国共通の定義は存在しません。だからこそ、坪単価には何が反映されているのか、きちんと確認することが重要です。 基本的には坪単価は、建物価格しか含まれていないと考えましょう。つまり、 手数料外構工事費地盤改良費調査費 といった費用については、坪単価に関係しておらず、後々で別途必要となることが大半です。特にメーカーは、「できるだけ値段を安く見せたい」といった理由で、こういった費用はほとんど外したりします。 よって、坪単価には何が反映されているのか、きちんと確認しておかなければいけません。間違っても、坪単価だけがすべての費用であるとは考えないようにしましょう。施工床面積と延床面積は、同じではないことを知るよく勘違いされることですが、先ほども触れた延床面積は、「施工床面積」とは同一ではありません。しかし一部メーカーは、坪単価について施工床面積を基準として計算したりします。 延床面積は、ベランダや玄関ポーチなどが含まれていません。しかし、施工床面積には組み込まれています。つまり施工床面積を基準として算出すると、あたかも坪単価が安く見えてしまうわけです。よって、坪単価が何を面積として計算しているのか、逐一確認する必要があります。まとめ普段はかかわることのない坪単価は、初めて見る人には少し難しいことのように感じるかもしれません。しかし実際のところは簡単な割り算で求められるもので、決して難しいものではないのです。 ただし、坪単価の概念と同時に、相場についてもよく知っておきましょう。その相場を知ったうえで、提示されている坪単価が適切なものなのか、きちんと判断する必要があります。いえとち本舗では、上記のような坪単価をはじめ、住まいや家づくりで知っておくべき知識について紹介しています。今後、坪単価のようにちょっと難しい問題が出てきても、いえとち本舗なら疑問を解決できるはずです。ぜひ一度、資料請求、および会員登録をしてみてください。資料請求する会員登録する