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建物・家づくり
共働き夫婦の家事動線をラクにする間取り【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
皆さんんにちは!
いえとち本舗山口中央店です♪
本日の投稿では、山口県の宇部市・山陽小野田市・山口市・防府市・周南市で新築住宅の購入をお考えのお客様に、
「共働き夫婦の家事動線をラクにする間取り」についてお伝えします。
女性の社会参加への意欲の高まりや、不況による賃金の減少などにより女性の方の社会進出が当たり前となり、共働きのご夫婦のご家庭が増えてきました。
それに伴い、新築住宅を建てるときにも、「共働き夫婦」を重視した間取りの考え方が増えてきています。
その中でも、夫と妻の両方が仕事を持つ状態で、いかに家事を効率的に行うかという、「家事動線」にテーマに今回はお伝えをしていきます。
家事動線を時短にする間取り

共働き夫婦のご家庭にとって、仕事から帰ってきてからの食事の用意や夜の洗濯など、「少ない時間をいかに使うか」という問題は非常に大事なテーマとなります。
そこで、家事動線において時間を使うことの多い、キッチンとランドリールーム(洗面洗濯室)を隣り合わせにする、又は極力近づける間取りをおすすめします。
そうすることで、キッチンでの「料理」とランドリールームでの「洗濯」を、最短の移動時間でスムーズに済ませることができ、時短に役立ちます!
コミュニケーションがとりやすい間取り

共働き夫婦のご家庭では、お互いの仕事内容や勤務時間、仕事が忙しいときの時間のすれ違い、家族同士のコミュニケーションの時間がとりづらくなる場合があります。
そこで、共働き夫婦のご家庭で重要視したいのは、顔を合わせる機会が多い、「リビング」です。
家族とのコミュニケーションがとるための1番大切な場所です。
特にキッチンでの家事分担を行えるように、キッチンスペースは広めにとり、旦那さんやお子さんも家事に参加しやすい間取りにすることで、奥様の負担を減らせて、家族とのコミュニケーションをとる機会が増えると思います。
ぜひ、ゆとりのあるキッチンスペースを確保されることをおススメします!
帰宅後の家事を時短にする間取り

お買い物から帰宅して、お料理を作るまでの毎日の家事動線も工夫することで、効率よく時短が可能です。
玄関からキッチンまでの間に、クローゼットを設けることで、毎日の着替えが行え、パントリーを設けることで食材を収納でき、最短で料理に向かうことが可能です。
クローゼットは奥様のものだけでなく、家族ひとりひとりが専用で使える工夫をすれば、家族全員が毎日身につける服や携帯品を置いておけ、朝の身支度も時短で行えます!
設備面でも効率的にする間取り

共働き夫婦のご家庭の悩みの一つに、「洗濯物を干すのに時間がかかる」ことがあげられます。
そんなときは、ランドリールームの近くに昇降式の物干し竿を設置したり、天井や壁にバーやラックを備え付ければ、ランドリールーム付近を室内干しのスペースとして使え、楽に洗濯物を干すことができます。
さらに、ランドリールームのとなりにサンルームを設置できれば、風通しが良く、日光による高い乾燥・調湿機能により、より洗濯に関わる家事は効率的になります。
サンルームもあれば、雨の日でも洗濯物を干すことができるので、お忙しい共働き夫婦にはピッタリです!
さらに家事動線をラクにするポイントを深堀していきます♪
洗濯を楽にするポイント

仕事からの帰りが遅く、日中洗濯物を外に干すことは難しいですよね・・・
子供がいると洗濯物を溜めておくことはできない、出勤前の時間や、帰宅後の時間を利用して洗濯機を回し、洗濯が終われば干して、乾いたら取り込むという作業は意外と時間がかかります。
まずは洗濯機を置く場所について。洗面所に置く人が多いが、家事の仕方によってはキッチンにあると便利だという人もいるし、洗濯物を干す場所の近くに置くという人もいます。
自分にとって最適な場所を選ぶ必要があります。
次に洗濯物を干すスペースですが、共働き夫婦のご家庭は洗濯物を常に外に干すことは難しいため、全て乾燥機に入れるか、室内干しのスペースを作っておくと干したままで出勤することができる環境をつくることが大切です。
室内干しスペースの場所は、風呂や洗面所、専用のランドリールーム、2階のホールなどを利用する場合が多いです。
風呂や洗面所の場合は洗濯物を干す時間が朝夕の利用時間と重ならないように注意しましょう。
洗濯物を取り入れ、畳んで収納する作業を楽にするには収納を工夫したり、畳む作業を少しでも減らすために、シャツなどはハンガーのままかけておけるように収納を広めにとっておくことです。
また、家族それぞれに収納場所が分かれていると手間なので、家族に協力してもらうか、家族の衣類をまとめて収納できる大きなウォークインクローゼットを取り入れることをおススメします!
料理を手早くできる!キッチンのポイント

料理や後片付けは手早く終わらせたいですよね・・・
出勤前の朝ご飯やお弁当づくり、仕事から疲れて帰ってきた後の夕飯づくりなどの後片付けを含めると、1日のうち少なくとも1時間から2時間くらいは過ごすことになるのがキッチンです。
夫婦で協力したり、作り置きをしたりすることで多少時間短縮は可能だが、キッチンの選び方にも気をつけていきましょう。
独立型のキッチンは家族の協力がしずらく、他の家事と同時進行で進めにくいので避けましょう。
アイランドキッチンなどのオープンなタイプのキッチンは夫婦や親子で一緒にキッチンに立つことができるし、配膳も楽なのでオススメです。
お風呂や洗濯機の配置を近くにすると家事を同時進行で進めやすく時間の短縮になります。
また、平日に買い物の時間が取りにくいため、買い置きをたくさんしても十分に収納できるパントリーがあると理想的です。
パントリーは、キッチンの内側かキッチンの近くに配置して、缶詰などの小さいものを収納しやすく取り出しやすい収納を工夫しましょう。
上記に内容を全て実践するとキッチンの面積がとても広くなってしまうので、全体の面積とのバランスを考慮しながら、できる範囲で実践してみましょう!
家事動線以外で気をつけるポイント

家事動線以外にも、共働き夫婦の家族が気をつけるべきポイントがあります。
ちょっとしたことで日々のストレスを軽減できることもあります。
【朝の身支度の時間】
着替えるスペースには余裕をもって計画しておくと夫婦で同時に出勤する際にも困りません。
同じ理由で洗面所も余裕をもって広く計画しましょう。
できれば2箇所、あるいは1箇所でも洗面台を2つ設けることをおススメします。
【帰宅後の食事を終えてからの時間】
仕事を持ち帰ることがある人は、仕事スペースとして書斎をつくることがオススメです。
仕事の内容にもよりますが、書斎として個室にしてしまうよりも、夫婦や親子で一緒に使えるデスクをリビングやダイニングあるいは寝室の一角に計画するとスペースを有効に使うことができます。
【効率的の良い睡眠時間】
仕事が忙しい共働き夫婦のご家庭が睡眠時間を得るためには、寝室にも気を配ることはとても重要です。
夫婦のどちらかが遅く帰宅したり、早く出勤したりする場合は相手の眠りを妨げてしまう可能性があります。
なので、夫婦のベッドはダブルベッドよりもシングルベッドを2つ置き、できれば少し離して置くことをおススメします。
共働き夫婦の働き方、子供の人数や年齢によっても工夫するポイントは異ってきます。
自分たち家族にはどんな工夫が効果的か、話し合ってみましょう!
以上、新築住宅で共働き夫婦のご家庭におススメの家事動線の一例をご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか?
効率よく時間を短縮することで、共働き夫婦の生活をより快適なものにできるので、家事導線の工夫も含めて間取りを考える参考にしていただけましたら幸いです。
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建築面積とは?延床面積や土地面積との違いや計算方法をご紹介
建物や土地にはいろいろな面積があり、建築基準法により建築規模の制限がされています。住宅を購入する際は、建築面積や延床面積などの用語を必ず目にしますので、どんな意味なのかしっかり把握しておきましょう。1 建築面積とは2 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い3 建築面積に含まれるもの4 建築面積と建ぺい率について 5 まとめ建築面積とは 建物は建築基準法により建築していい大きさや内容などが制限されています。建物の規模については制限を分類ごとに設けられるように、複数の面積で区別され、その面積の中の一つが建築面積です。これは建物外周の面積を示し、建物の水平投影面積(建物を真上から見た周囲)になります。すべての建物が凹凸のない総2階ではなく、1階の面積が大きい場合や2階の面積が大きい場合もあります。こういった時も面積の求め方は同じで外周を測るのが基本です。1階が奥まっていて2階の面積が1階を覆うような建物の場合は、建物を真上から見たときに2階の部分しか見えないことになりますので、そのまま建築面積は2階の面積が建築面積となります。平屋の場合は1階部分のみになりますので、建築面積は1階部分の面積です。建物はいくらでも大きく建てられかというとそうではありません。後述しますが、建物を建てる土地には建ぺい率という建物の大きさを制限する数値が定められています。そのため建物は建ぺい率を超える建築面積を持つ建物を建てることはできません。 「延床面積」「建物面積」「土地面積」との違い 建物に関する面積は他にもあり、新築を購入するときに必ず目にするといってもいいのが「延床面積」「建物面積」「土地面積」です。ここではこれらの面積についてお伝えしていきます。 延床面積 1階と2階の床面積を合計したものが延床面積になります。延床面積は施工面積とも呼ばれていて、簡単に言うと建物の部屋の内容量です。どんなに建築面積の大きい建物でも壁ばかりで部屋の面積が少なければ延床面積は少なくなります。部屋の面積は生活のしやすさに直結してきますので、新築を購入する際は延床面積の大きさというのが重要な指標になります。延床面積は緩和措置があり、バルコニーや吹き抜けなどは面積に含まれません。こういった緩和措置を効率的に設けることで容積率の制限以上に広く充実した建物を建てることができます。 建物面積 不動産業界で使われる用語で延床面積と同義で扱われています。不動産広告では車庫や地下室が建築面積に含まれる場合、その説明と面積を表記するように義務付けされていますので、物件情報を調べるときはよく確認しておくことが大切です。不動産用語には建坪というのもありますが、これは建築面積と同義に扱われているのが一般的です。しかし、建築基準法では明確な定義がされていない用語となっており、使い方もどこの面積を表しているか曖昧となっていて業者により算出の仕方が異なります。建坪の表記がされている物件は業者にどこの面積が含まれているか、計算方法など詳しく説明をもらうことをお勧めします。 土地面積 建物を建てる土地の面積のことで建築基準法では敷地面積と表記されています。敷地面積は、その土地の水平投影面積で示し、道路境界線と隣地境界線に囲まれた範囲内の面積になります。建築基準法により道路とみなされる部分は敷地面積に算入されません。幅員4m未満の道路の場合は、道路中心線から2mのところが道路境界線とみなされるため、この範囲が敷地にかかっている場合は敷地面積に含まれなくなります。 建築面積に含まれるもの 建築面積には不算入にできる緩和措置がありますが、その条件を満たさない場合は建築面積に参入されます。建築面積に算入されるものとして外壁から1mを超えるバルコニーや庇、軒です。外壁から突き出した構造物は1mを超えた部分が面積に含まれます。例えば3mのバルコニーのある建物は1mを除いた2m部分が建築面積に算入されます。地階についても算入されるケースがありますので、地階を設ける方はご注意ください。地階は地盤面上から1mを超えると、超えた分が建築面積に算入されます。ピロティや玄関ポーチなどの開放性の高い構造を持つ建築物は先端から1m以内の部分が建築面積に算入されません。条件は外壁のない部分が連続して4m以上、柱の間隔が2m以上、天井の高さが2.1m以上となります。建築物に該当するものは建築面積に含まれると建築基準法では規定されているため、カーポートやガレージなどの屋根と柱を持つ構造は建築面積に含まれ、屋根のない中庭は含まれません。建物は面積の制限が定められていますので、こういった緩和措置を効率よく利用することで、より充実した建物を建てることが可能になります。 建築面積と建ぺい率について かいつまむと建物の大きさが建築面積、建物の大きさを制限する割合が建ぺい率です。建築面積は建ぺい率によって制限され、建ぺい率は建物を建てる土地により規定されています。それでは、以下に建築面積と建ぺい率について具体的にお伝えしていきます。 建ぺい率と容積率の求め方 土地に規定された建物の建築面積を制限する建ぺい率は、以下の計算でどの範囲まで建築できるか算出することができます。土地面積(㎡)×建ぺい率(%)=建築面積の上限(㎡)例)100㎡の土地で建ぺい率が70%の場合は、上記の計算により「100㎡×70%=70㎡」となり、建築面積70㎡までの建物を建てることができるということです。また、建ぺい率と同じくらいでてくる容積率のことも知っておきましょう。 容積率は前述したように建物の延床面積を制限するものです。【容積率の求め方】敷地面積(㎡)×容積率(%)=延床面積の上限(㎡)※延床面積は1階と2階の床面積の合計です。例)敷地面積100㎡に対して容積率150%の土地の場合は、「100㎡×150%=150㎡」となり、150㎡までの延床面積を持つ建物を建てることができます。 坪とは 住宅購入の際は「坪」という言葉もよく見かけるのではないでしょうか。坪は尺貫法という面積の単位で、約3.3㎡/坪、畳2帖分の大きさになります。敷地面積や建築面積、延床面積を坪で表記していることも多く、例えば50坪の土地は約165㎡の広さになります。坪がどの面積のことを表しているのか曖昧なこともありますので、不明な場合は業者に聞くことが大切です。 建ぺい率は用途地域によって割合が違う 土地は都市計画により建物用途が規定され、用途地域ごとに建ぺい率が異なります。用途地域は住居系、商業系、工業系があり、ここでは住宅に関する住居系を以下にまとめました。第一種低層住居専用地域:30・40・50・60第二種低層住居専用地域:30・40・50・60第一種中高層住居専用地域:30・40・50・60第二種中高層住居専用地域:30・40・50・60第一種住居地域:50・60・80第二種住居地域:50・60・80準住居地域:50・60・80建ぺい率は建物規模を決めるものですので、土地が広いから大きな建物を建てられるかというと必ずしもそうではありません。土地には建ぺい率や容積率が定められていますので、土地を購入する際は敷地面積の他にどれくらいの規模の建築が可能か必ずチェックしておきましょう。 まとめ 建物はいくらでも大きく建てられるわけではなく、土地に設けてある建ぺい率や容積率で建築規模を制限しています。確認なしに土地を買ってしまうと、建築制限により計画していた大きさの家を建てることができなくなってしまう可能性がありますのでご注意ください。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから