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建物・家づくり
共働き夫婦の家事動線をラクにする間取り【いえとち本舗の新築・山口・宇部・周南・山陽小野田・防府】
皆さんんにちは!
いえとち本舗山口中央店です♪
本日の投稿では、山口県の宇部市・山陽小野田市・山口市・防府市・周南市で新築住宅の購入をお考えのお客様に、
「共働き夫婦の家事動線をラクにする間取り」についてお伝えします。
女性の社会参加への意欲の高まりや、不況による賃金の減少などにより女性の方の社会進出が当たり前となり、共働きのご夫婦のご家庭が増えてきました。
それに伴い、新築住宅を建てるときにも、「共働き夫婦」を重視した間取りの考え方が増えてきています。
その中でも、夫と妻の両方が仕事を持つ状態で、いかに家事を効率的に行うかという、「家事動線」にテーマに今回はお伝えをしていきます。
家事動線を時短にする間取り

共働き夫婦のご家庭にとって、仕事から帰ってきてからの食事の用意や夜の洗濯など、「少ない時間をいかに使うか」という問題は非常に大事なテーマとなります。
そこで、家事動線において時間を使うことの多い、キッチンとランドリールーム(洗面洗濯室)を隣り合わせにする、又は極力近づける間取りをおすすめします。
そうすることで、キッチンでの「料理」とランドリールームでの「洗濯」を、最短の移動時間でスムーズに済ませることができ、時短に役立ちます!
コミュニケーションがとりやすい間取り

共働き夫婦のご家庭では、お互いの仕事内容や勤務時間、仕事が忙しいときの時間のすれ違い、家族同士のコミュニケーションの時間がとりづらくなる場合があります。
そこで、共働き夫婦のご家庭で重要視したいのは、顔を合わせる機会が多い、「リビング」です。
家族とのコミュニケーションがとるための1番大切な場所です。
特にキッチンでの家事分担を行えるように、キッチンスペースは広めにとり、旦那さんやお子さんも家事に参加しやすい間取りにすることで、奥様の負担を減らせて、家族とのコミュニケーションをとる機会が増えると思います。
ぜひ、ゆとりのあるキッチンスペースを確保されることをおススメします!
帰宅後の家事を時短にする間取り

お買い物から帰宅して、お料理を作るまでの毎日の家事動線も工夫することで、効率よく時短が可能です。
玄関からキッチンまでの間に、クローゼットを設けることで、毎日の着替えが行え、パントリーを設けることで食材を収納でき、最短で料理に向かうことが可能です。
クローゼットは奥様のものだけでなく、家族ひとりひとりが専用で使える工夫をすれば、家族全員が毎日身につける服や携帯品を置いておけ、朝の身支度も時短で行えます!
設備面でも効率的にする間取り

共働き夫婦のご家庭の悩みの一つに、「洗濯物を干すのに時間がかかる」ことがあげられます。
そんなときは、ランドリールームの近くに昇降式の物干し竿を設置したり、天井や壁にバーやラックを備え付ければ、ランドリールーム付近を室内干しのスペースとして使え、楽に洗濯物を干すことができます。
さらに、ランドリールームのとなりにサンルームを設置できれば、風通しが良く、日光による高い乾燥・調湿機能により、より洗濯に関わる家事は効率的になります。
サンルームもあれば、雨の日でも洗濯物を干すことができるので、お忙しい共働き夫婦にはピッタリです!
さらに家事動線をラクにするポイントを深堀していきます♪
洗濯を楽にするポイント

仕事からの帰りが遅く、日中洗濯物を外に干すことは難しいですよね・・・
子供がいると洗濯物を溜めておくことはできない、出勤前の時間や、帰宅後の時間を利用して洗濯機を回し、洗濯が終われば干して、乾いたら取り込むという作業は意外と時間がかかります。
まずは洗濯機を置く場所について。洗面所に置く人が多いが、家事の仕方によってはキッチンにあると便利だという人もいるし、洗濯物を干す場所の近くに置くという人もいます。
自分にとって最適な場所を選ぶ必要があります。
次に洗濯物を干すスペースですが、共働き夫婦のご家庭は洗濯物を常に外に干すことは難しいため、全て乾燥機に入れるか、室内干しのスペースを作っておくと干したままで出勤することができる環境をつくることが大切です。
室内干しスペースの場所は、風呂や洗面所、専用のランドリールーム、2階のホールなどを利用する場合が多いです。
風呂や洗面所の場合は洗濯物を干す時間が朝夕の利用時間と重ならないように注意しましょう。
洗濯物を取り入れ、畳んで収納する作業を楽にするには収納を工夫したり、畳む作業を少しでも減らすために、シャツなどはハンガーのままかけておけるように収納を広めにとっておくことです。
また、家族それぞれに収納場所が分かれていると手間なので、家族に協力してもらうか、家族の衣類をまとめて収納できる大きなウォークインクローゼットを取り入れることをおススメします!
料理を手早くできる!キッチンのポイント

料理や後片付けは手早く終わらせたいですよね・・・
出勤前の朝ご飯やお弁当づくり、仕事から疲れて帰ってきた後の夕飯づくりなどの後片付けを含めると、1日のうち少なくとも1時間から2時間くらいは過ごすことになるのがキッチンです。
夫婦で協力したり、作り置きをしたりすることで多少時間短縮は可能だが、キッチンの選び方にも気をつけていきましょう。
独立型のキッチンは家族の協力がしずらく、他の家事と同時進行で進めにくいので避けましょう。
アイランドキッチンなどのオープンなタイプのキッチンは夫婦や親子で一緒にキッチンに立つことができるし、配膳も楽なのでオススメです。
お風呂や洗濯機の配置を近くにすると家事を同時進行で進めやすく時間の短縮になります。
また、平日に買い物の時間が取りにくいため、買い置きをたくさんしても十分に収納できるパントリーがあると理想的です。
パントリーは、キッチンの内側かキッチンの近くに配置して、缶詰などの小さいものを収納しやすく取り出しやすい収納を工夫しましょう。
上記に内容を全て実践するとキッチンの面積がとても広くなってしまうので、全体の面積とのバランスを考慮しながら、できる範囲で実践してみましょう!
家事動線以外で気をつけるポイント

家事動線以外にも、共働き夫婦の家族が気をつけるべきポイントがあります。
ちょっとしたことで日々のストレスを軽減できることもあります。
【朝の身支度の時間】
着替えるスペースには余裕をもって計画しておくと夫婦で同時に出勤する際にも困りません。
同じ理由で洗面所も余裕をもって広く計画しましょう。
できれば2箇所、あるいは1箇所でも洗面台を2つ設けることをおススメします。
【帰宅後の食事を終えてからの時間】
仕事を持ち帰ることがある人は、仕事スペースとして書斎をつくることがオススメです。
仕事の内容にもよりますが、書斎として個室にしてしまうよりも、夫婦や親子で一緒に使えるデスクをリビングやダイニングあるいは寝室の一角に計画するとスペースを有効に使うことができます。
【効率的の良い睡眠時間】
仕事が忙しい共働き夫婦のご家庭が睡眠時間を得るためには、寝室にも気を配ることはとても重要です。
夫婦のどちらかが遅く帰宅したり、早く出勤したりする場合は相手の眠りを妨げてしまう可能性があります。
なので、夫婦のベッドはダブルベッドよりもシングルベッドを2つ置き、できれば少し離して置くことをおススメします。
共働き夫婦の働き方、子供の人数や年齢によっても工夫するポイントは異ってきます。
自分たち家族にはどんな工夫が効果的か、話し合ってみましょう!
以上、新築住宅で共働き夫婦のご家庭におススメの家事動線の一例をご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか?
効率よく時間を短縮することで、共働き夫婦の生活をより快適なものにできるので、家事導線の工夫も含めて間取りを考える参考にしていただけましたら幸いです。
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一戸建ては何年住める?中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説
築40年や築50年の中古一戸建ての購入を検討している方は、あと何年住めるかが気になるのではないでしょうか。住宅の寿命は30年といわれることもあり、築年数が経過した中古一戸建てを購入する際は不安になってきます。 この記事では、中古住宅の寿命と長く住み続けるためのポイントを解説します。一戸建ての本当の寿命を知りたい方は、ぜひ参考にしてみてください。 1.一戸建ての寿命は何年?1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う3-2.建て替えを行う3-3.住宅を売却して住み替える4.中古一戸建てを購入するメリット4-1.新築よりも安い価格で購入できる4-2.実際に物件を確認してから購入できる4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富5.中古一戸建てを購入するデメリット5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある6.中古一戸建てを購入する際の注意点6-1.建物の現状をしっかりと確認する6-2.契約不適合責任を確認する6-3.予算に余裕を持たせる7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 1.一戸建ての寿命は何年? 一戸建ての寿命は30年といわれることがありますが、築30年や築35年が経過すると住めなくなるのでしょうか?一戸建ての寿命を知るには、法定耐用年数や期待耐用年数などを理解することが必要です。ここでは、一戸建ては何年住めるかを解説します。 1-1.建物の寿命は法定耐用年数とは異なる 建物の寿命は法定耐用年数とは異なります。木造住宅の法定耐用年数は22年ですが、築後22年が経過すると寿命がきて住めなくなるわけではありません。法定耐用年数は建物の資産価値がなくなるまでの年数を想定して定められています。 木造住宅の場合、築後22年が経過すると資産価値はなくなりますが、建物の物理的状態に問題がなければ住み続けることはもちろん可能です。ただし、建物の老朽化や設備の劣化が進行している場合はメンテナンスやリフォームが必要になることがあります。 一般的に築30年以上経過している木造の中古一戸建ては建物の資産価値がなくなっており、土地価格だけで購入できる場合があります。しかし、安く購入できてもメンテナンスやリフォームの費用がかかることがあるため注意が必要です。 1-2.木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上 木造住宅の寿命は30年といわれることがありますが、これは日本の住宅の平均利用期間が30年であるためです。 出典:国土交通省「長持ち住宅の手引き」 日本人は新築志向が高く、築30年以上経過すると建物を取り壊して新築住宅を建設、購入する傾向があります。まだ住めるのに建物を解体するケースは多く、諸外国と比べると住宅の平均利用期間が短い原因になっています。 木造住宅の実際の寿命を知るうえで参考になるのは、国土交通省が定める期待耐用年数です。期待耐用年数とは、適切な維持管理を行った場合における建物が使用できる期間を指します。 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、メンテナンスやリフォームを適切に行うことで、築40年や築50年であっても住み続けられる可能性は十分あります。 出典:国土交通省「期待耐用年数の導出及び内外装・設備の更新による価値向上について」 1-3.長期優良認定住宅は75~90年以上の耐久性がある 長期優良住宅とは、国が定める耐震性や省エネルギー性、維持管理のしやすさなどの基準を満たした住宅を指します。長期優良住宅は一般の住宅よりも品質が優れており、期待耐用年数は100年を超えます。 耐震性も優れており、震度6強から7程度の大地震でも倒壊することはありません。断熱性能も高く、冷暖房の効きが良くなることで光熱費の削減にもつながります。 長期間にわたって良好な状態で使用するにはメンテナンスが欠かせませんが、長期優良住宅は維持管理がしやすいように設備が設置されており、メンテナンスも容易です。 また、長期優良住宅の認定を受けると、フラット35の金利が0.25%引き下げられたり、税の特例措置が拡充されたりするなどの優遇が受けられます。 2.一戸建てに長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠 一戸建ては30年以上の寿命がありますが、長く住み続けるためにはメンテナンスが不可欠です。適切なメンテナンスを行うことで、一戸建ての寿命をさらに延ばせます。ここでは、一戸建てのメンテナンスやリフォーム、リノベーションを解説します。 2-1.定期的に住宅の点検を行い劣化や損傷を早期に発見する 一戸建ての寿命を延ばすには、定期的に住宅の点検を行い、建物の劣化や損傷を早期に発見することが大切です。修理や補修を迅速に行うことで、将来における深刻な問題の発生を予防し、住宅の安全性を確保できます。 自主点検で重要な箇所は、浴室や洗面所、トイレ、キッチンなどの水回りです。水回りは劣化しやすいため、日頃からの点検が重要になってきます。 日常の点検は、目視できる範囲で行うようにしましょう。目視できない箇所については、ホームインスペクター(住宅診断士)に点検してもらうと不具合箇所が明確になります。目視できない箇所のホームインスペクションの費用相場は、6~12万円程度です。 なお、ホームインスペクションの費用については、地域や業者によって異なるため、事前に複数の業者から見積もりを取ることをおすすめします。 2-2.メンテナンス・リフォーム・リノベーションを行う 点検で不具合箇所が見つかれば、早期にメンテナンス(修繕)を行うことが大切です。住宅を建築した施工業者や修理・修繕業者、工務店、リフォーム会社などに相談すると良いでしょう。 水回りや外壁、屋根などは、劣化が進行しやすいため、築年数に応じて定期的なリフォームが必要です。リフォームとは、劣化した箇所を元の状態に戻すことです。 水回りリフォームは築15~20年、外壁や屋根は築10~20年程度がリフォームの目安です。定期的なリフォームを行うことで、一戸建ての寿命を延ばせます。 間取りを変更するなど、大規模な改装・改修をして建物の価値を高めたい場合はリノベーションを行いましょう。リノベーションをすることで建物の価値が高まり、居住性が大きく向上します。築20年が経過して築30年を迎えた頃がリノベーションを行う目安です。 3.一戸建ての寿命が近づいたときの対処法 一戸建ての寿命が近づいたときは、全面リフォームやリノベーション、建て替え、売却など、いくつかの選択肢があり、最も適切な方法を選ぶことが大切です。ここでは、一戸建ての寿命が近づいたときの対処法を解説します。 3-1.全面リフォーム・リノベーションを行う寿命が近づいた建物を解体せず、改装・改修をしてそのまま住みたい場合は、全面リフォームやリノベーションがおすすめです。ただし、工事箇所が多い場合は、建物を解体して建て替えたほうが費用を抑えられることもあります。 複数の業者と相談して見積もりを取り、全面リフォームやリノベーションと建て替えのどちらにするのかを決めましょう。国土交通省の調査資料によると、全面リフォームの費用は500~2,500万円程度が目安です。リノベーションも同程度の費用がかかります。 ローコスト住宅であれば総額1,000万円台で建て替えができます。そのため、リフォーム費用が予想以上に高額であれば、建て替えを検討するのも一つの選択肢です。 出典:国土交通省「リフォームの内容と価格について」 3-2.建て替えを行う日本人は新築志向が高いため、一戸建ての寿命が近づいたときに建物を解体して、新築住宅に建て替えることはよく行われます。建て替えのメリットは理想とする新築住宅に住めることで、ローンを組みやすいこともメリットです。 一方、デメリットは建物が完成するまでに4~6ヵ月以上かかり、建て替え工事中は一時的に賃貸マンションなどに転居する必要があります。仮住まいの家賃や引っ越し費用なども考慮しなければなりません。 建て替えの費用は新築する建物のグレードによって異なりますが、1,000~4,000万円程度の費用がかかります。長期的な視点で考えて、リフォームをするよりも建て替えのほうがメリットが大きい場合は、建て替えをおすすめします。 3-3.住宅を売却して住み替える一戸建ての寿命が近づいた場合、全面リフォームや建て替えを行わず、売却して住み替えるという選択肢もあります。ただし、古い建物は値段がつかない場合があるため、建物を解体して更地にして売却することも検討しましょう。 建物の状態にもよりますが、建物を解体して更地にしたほうが早く売れる場合があります。建物の解体費用は、建物の構造や延床面積によって異なりますが、30坪の木造住宅だと90~150万円程度が相場です。 なお、住宅ローンが残っていても売却は可能ですが、ローンを完済して抵当権を抹消しなければなりません。今住んでいる一戸建てを売ったお金でローンを完済できなければオーバーローンになるため注意が必要です。 4.中古一戸建てを購入するメリット 一戸建ての実際の寿命は30年以上あるため、メンテナンスやリフォームが適切に行われていれば、中古一戸建てを購入するメリットは大きいです。ここでは、中古一戸建てを購入するメリットを解説します。 4-1.新築よりも安い価格で購入できる新築よりも安い価格で購入できることが、中古一戸建てを購入する最大のメリットです。築30年以上経過していると、土地価格のみで購入できる場合があります。 物件によっては、土地の相場価格以下で購入できることもあり、予算が少なくても住みたかったエリアにマイホームを持てる可能性が高まります。新築では購入が難しい駅チカや都心の物件の取得も可能になることは、中古一戸建ての大きな魅力です。 建物の老朽化が進んでいる場合も、リフォームやリノベーションをすることで、新築住宅と変わらない状態に再生できるため、リフォーム費用を考慮してもお得な場合があります。なお、購入後にリフォームやリノベーションをする場合は、どの程度の費用がかかるかを把握しておくことが大切です。 4-2.実際に物件を確認してから購入できる実際に物件を確認してから購入できることも、中古一戸建てのメリットです。新築住宅は完成しないと物件を確認できません。中古一戸建ては既に物件が存在するため、外観や内観、日当たりなどを自分の目で確認できます。 実際に住んでからのイメージがしやすく、入念に調査をすれば住んでから後悔することは少ないでしょう。修繕やリフォームが必要な箇所も、直接目で見て把握できます。なお、不具合や修繕が必要な箇所がある場合、それを考慮して価格交渉の材料にすることも可能です。 物件を確認する際は、ホームインスペクション(住宅診断)を依頼すると、プロの視点で物件の確認ができます。目視ができない箇所も確認できるため、不動産購入時の安全性が高まります。 4-3.立地や間取りなどの選択肢が豊富中古一戸建ては不動産市場での流通量が多く、立地や間取りなどの選択肢が豊富です。新築住宅は物件数が限定しており、学区や最寄り駅などにこだわりがある場合、なかなか物件が見つからないことはよくあります。その点、中古一戸建ては物件数が多いため、理想の住宅に巡り会える可能性が高いです。 中古一戸建てにはさまざまな間取りがあり、家族のニーズやライフスタイルに合った間取りを選べます。家族構成や将来の計画などに応じて、間取りを柔軟に選択できることは中古一戸建てのメリットです。 また、中古一戸建ては既に建物が完成しているため、即座に入居できる場合が多いです。新築物件よりも迅速な入居が可能であり、急な住み替えや引っ越しにも適しています。 5.中古一戸建てを購入するデメリット 一戸建ての寿命は30年以上ありますが、メンテナンスやリフォームが適切に行われていることが前提です。中古一戸建ては物件によっては劣化が進行しているなどのデメリットがあります。ここでは、中古一戸建てを購入するデメリットを解説します。 5-1.建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性がある物件によっては、建物の老朽化や設備の劣化が進行している可能性があります。一戸建ては適切なメンテナンスやリフォームを行うと寿命を延ばせますが、そのまま放置しておくと老朽化や劣化が進行します。 老朽化や劣化が酷い場合、メンテナンスやリフォーム費用が発生する可能性が高いです。屋根や外壁の補修、配管や電気設備の更新、内部の改装などで100~200万円以上かかる場合もあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古住宅は耐震性に問題がある可能性があり、注意が必要です。耐震補強工事を行っていない場合、震度5程度の地震には耐えられますが、震度6強~7の地震には耐えられず、倒壊する危険性があります。 5-2.修繕やリフォームの費用がかかる可能性がある購入時には修繕やリフォームが必要なくても、住み始めてから修繕やリフォームの費用がかかる可能性があります。築年数が経過した中古一戸建ては、新築と比べると建物や設備の劣化のスピードが速く、住み始めてすぐに修繕が必要になることもあるでしょう。 購入前に建物の状態を調査し、将来の修繕やリフォームの費用を考慮することが重要です。しかし、将来的なリフォーム費用は予測しにくく、想定以上の費用がかかることもあります。 なお、1981年(昭和56年)以前に建築された中古一戸建てで、耐震補強工事を行っていない場合は、購入後に耐震補強工事が必要です。耐震補強工事の費用相場は100~200万円程度で、工期は1週間〜1ヵ月程度かかります。 5-3.住宅ローンの審査が厳しくなる可能性がある中古一戸建ては新築住宅と比べると、住宅ローンの審査が厳しくなる可能性があります。これは、建物の資産価値が低下しているため、担保価値が低くなるためです。住宅ローンの種類や建物の状況によっては、審査に落ちることもあるでしょう。 立地条件が悪く、建物だけでなく土地の資産価値も低い中古一戸建ては、審査に落ちる可能性が高まります。 なお、新築住宅は頭金なしのフルローンや諸費用込みローンを利用できる場合がありますが、中古一戸建ては諸費用込みローンの利用は難しいです。建物の状況によってはフルローンの審査も落ちる可能性があります。 住宅ローンを組んで中古一戸建てを購入する際は、事前に仮審査を受けておくことが大切です。 6.中古一戸建てを購入する際の注意点 中古一戸建ては新築よりも安いなどのメリットがある反面、老朽化が進行している可能性があるなどのデメリットがあります。中古一戸建てを購入する際は、デメリットも考慮することが大切です。ここでは、中古一戸建てを購入する際の注意点を解説します。 6-1.建物の現状をしっかりと確認する中古一戸建てを購入する際は、建物の現状をしっかりと確認することが極めて重要です。目視できない箇所まで入念にチェックすることが大切であり、ホームインスペクションの利用をおすすめします。 ホームインスペクションは、建物の構造や設備、電気・配管などの重要な部分を専門家のホームインスペクターが詳細に調査します。これにより、潜在的な問題や隠れた欠陥の発見が可能です。 ホームインスペクションで明らかになった問題は、価格交渉の際に有利な材料となります。修繕が必要な場合、その費用を考慮して値下げを要求できます。 6-2.契約不適合責任を確認する 契約不適合責任とは、2020年の民法改正で定められたもので、旧民法の瑕疵担保責任に類似する売主の責任です。契約不適合責任は、目的物の現状と契約の内容に不一致があれば成立し、売買や賃貸借などの契約に適用されます。 売主は買主の選択によって、目的物の補修、代替物の引き渡し、代金減額、契約解除のいずれかによって責任を履行しなければなりません。例えば、購入した物件がシロアリによる被害を受けていたことが発覚したような場合、買主は売主に対して契約不適合責任を追及できます。 なお、売主が個人・不動産会社によって保証期間が異なり、不動産会社は最低2年、個人は売主が自由に決められます。契約内容をしっかりと確認することが大切です。 6-3.予算に余裕を持たせる 中古一戸建てを購入する際は、予算に余裕を持たせることが大切です。土地価格や建物価格だけでなく、仲介手数料や登録免許税、印紙税、司法書士報酬などの諸費用もかかるため、予算に余裕を持たせておかないと資金不足に陥る可能性があります。 修繕費やリフォーム費用がかかる場合もあるため、物件価格だけでなくトータルコストで考えましょう。事前にトータルコストをシミュレーションしておくことをおすすめします。これにより、予想外の支出に対処できる余裕を確保できます。 7.まとめ:メンテナンスやリフォームで住宅の寿命を延ばせます! 木造住宅の期待耐用年数は30~80年以上であり、30年以上の寿命があります。長期優良住宅の期待耐用年数は100年を超えるため、親子孫の3代にわたって住み続けることが可能です。 一戸建てに何年住めるかは、定期的なメンテナンスやリフォームによって違ってきます。メンテナンスやリフォームを行うことで住宅の寿命を延ばせます。適切な維持管理ができていれば、築30年以上の中古一戸建ては価格が安く大変お得です。 なお、中古一戸建てを購入する際は、ホームインスペクションの利用もおすすめです。目視ができない箇所も専門家に確認してもらうことで、安心して購入できます。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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擁壁とは?種類や費用、注意点を徹底解説
1 擁壁とは?2 擁壁工事の種類は? 3 擁壁工事の費用や工期は?4 擁壁トラブルやリスクを回避するための注意点5 まとめ 高低差のある土地には斜面が崩れてしまわないように擁壁を設けています。これから新しく家を建てる方の中には新しく擁壁を設けなければいけないケースや、土地や中古住宅を探している方は擁壁付きの物件と出会うかもしれません。この時に擁壁のことを知らないまま購入してしまうと、後々トラブルに発展する可能性がありますので、ちゃんと擁壁のことについて知っておきましょう。擁壁とは? 擁壁とは高低差のある土地にできる斜面が崩れないように設ける壁のことをいいます。高く積まれた土壌は重力により土砂崩れなどを起こす可能性があり、土壌の安息角を超える大きな高低差を設ける際は、土壌の横圧に耐えられるように擁壁を設けて斜面の崩壊を防ぐ必要があります。安息角とは土地や粉粒体を積み上げた時に自発的に崩れず安定を保った時の斜面と水平面の角度のことです。この安息角を超える斜面は土壌が崩れる恐れがあるため擁壁を設けて崩落を防ぐ対応が必要となります。擁壁を設ける際は、土壌の横圧の他に水圧も考慮する必要があり、排水の仕組みがうまく働かないと静水圧が擁壁に影響を与えます。擁壁は土留と呼ばれることもありますが、土留は一時的な構造、擁壁は長期的な構造と区別されているのが一般的です。擁壁が造られるケースは、崖地の崩落を防ぐために造られたり、土地の造成時にできた高低差のために造られてたりします。高低差のある土地に建物を建てる際は、土壌がしっかりと安定した形のまま保たれていなければ、いずれ建物ごと崩れてしまいますので、このような崩落を防ぐために擁壁は造られます。擁壁工事の種類は? 擁壁は大きく区別すると鉄筋コンクリート造、コンクリートブロック、石があります。それでは以下にてどんな擁壁か一つずつお伝えしていきます。コンクリート造擁壁コンクリート擁壁は無筋コンクリートと鉄筋コンクリートに分けられます。二つの違いは名前を見てもわかるとおりコンクリートの中に鉄筋が組まれているか、組まれていないかになり、鉄筋が組まれている方が強度はあります。一般的に用いられるのは鉄筋コンクリート造の擁壁で、構造計算が容易で崖に対して垂直に建てやすい特徴があります。コンクリート造の擁壁の底版には「逆T字型」「L型」「逆L型」「重量式」「もたれ式」などがあり、立地条件に合わせて適切な構造を使い分けていきます。間知ブロック擁壁間知ブロックを用いた擁壁のことを間知ブロック擁壁といい、大きさの揃ったブロックを積んで造られます。間知ブロック擁壁は練積みという工法が用いられ、ブロック裏側をコンクリートで固めたり、割石などを詰めたりします。また、積み方にも水平方向に積む布積みや斜めに積む矢羽積みなどがあります。石積みの擁壁石積みの擁壁には大谷石で作られた「大谷石積み擁壁」と石やコンクリートブロックを積んで造る「空石積み擁壁」があります。コンクリート造や間知ブロックは建築基準法により基準が定められていますが、大谷石積みの場合は現在の基準よりも低いため、もし「大谷石積み擁壁」が残る擁壁の場合は損傷がないか確認する必要があります。「空石積み擁壁」は簡素な造りとなっており、高低差の少ないところに造られます。こちらも現行基準に満たされていないため1.5m以上の高低差に設ける場合は強度の懸念があるため対策が必要です。擁壁のメンテナンスの必要性擁壁の耐用年数は20~50年ほど。鉄筋コンクリート擁壁やコンクリートブロック積み擁壁などコンクリートで作られる擁壁の寿命は50年ほどです。このため経年劣化でそうそう壊れることはありませんが、劣化は進みますので、いずれメンテナンスは必要になります。劣化症状には排水の具合や土や草の詰まり、コケの発生、ひび割れ、膨れ、変形などがあります。擁壁は水が溜まらないように水抜き穴が設けられていますが、この排水の状態は気にかけておくことです。擁壁の表面が湿っていたり、水が染み込んでいたりする場合は、排水がうまくできていない可能性があります。また、水の抜け具合にばらつきがある場合も気をつけましょう。こういった劣化は年数が経つにつれて症状が出てくるため定期的に点検しておくことです。一般の方が劣化しているか判断するのは難易度が高いため、擁壁に変化が見られる場合は専門業者に相談しましょう。また、石積み擁壁は現在のがけ条例の基準を満たしていない可能性があります。もし基準を満たしていない場合は、現在の基準を満たす工事が必要です。工事をするのに申請は必要か高低差2m以上ある土地は自治体が定める条例で擁壁を設けるように義務付けされている傾向にあり、もし自治体が擁壁を設けるように条例で義務付けしている場合は、工事を行うのに申請が必要になります。また、がけ条例の該当要件の範囲については自治体によって詳細は異なるため各自治体に確認を取る必要があります。東京都のがけ条例の場合は、崖から「がけの高さに2をかけた距離」離して家を建てること、崖は擁壁にすることになっています。一般的に申請してから許可が下りるまで一ヶ月前後かかりますので、入居するスケジュールを決めている場合は早めに行動しておく必要があるでしょう。 高さが2mを超える切土の崖を生ずる工事高さが1mを超える盛り土の崖を生ずる工事盛土と切土を同時に行う場合、盛土は1m以下で切土と合わせて2mを超える崖を生ずる工事宅地造成面積500㎡を超える工事(切土、盛土で生じる崖の高さに関係なく)高さ2mを超える擁壁や排水施設の除去を行う宅地造成工事規制区域で上記の工事を行う場合は、各自治体に申請して工事の許可を取る必要があります。また、「急傾斜地崩壊危険区域」に指定されている土地に住宅を建てる場合は申請をして許可を取る必要があります。5m以上の崖高さがあるところは「急傾斜地崩壊危険区域」として各都道府県によって指定されています。「急傾斜地崩壊危険区域」に指定される土地での住宅の建築は、一般的に施主が擁壁工事を行うのではなく、都道府県が崩落防止のために擁壁工事を行います。擁壁工事の費用や工期は? 擁壁の中では鉄筋コンクリート造が高く、無筋コンクリート、ブロック造の順で安くなっていきます。工事費用は立地条件や土地の状態によって変動しますので、一概にいくらと決めることはできませんが、相場としては5〜10万円/㎡が目安となっています。擁壁工事の内容別に費用の目安を以下に記載しましたのでご参考にしてください。 新規擁壁工事:数百万円~数千万円擁壁のやり直し:3~13万円/㎡擁壁の一部修復:1~2万円/㎡擁壁工事の価格変動の要因は施工する土地の地盤が安定しているか、というのが影響します。地盤の緩い土地に擁壁を設ける場合は、より強固に造る必要があり、自然災害の多い地域ではリスクも高いため、強度が一層に求められます。このようなケースだと工事の単価も上がるため、一般的な費用相場では擁壁を作ることができない可能性があります。擁壁工事の費用は立地条件も左右され、工事車両や重機が入れない道路環境の場合は、車両の規模を小さくするか人材を増やす対応が必要となります。車両の規模を小さくするということは、その分搬出・搬入の往復が多くなるため、こちらも費用がかさむ要因となります。また、施工時に出る残土の処分費も土の状態によって価格が変わります。もし汚染されている土の場合は浄化する必要が出てくるため、費用も通常の価格から加算されます。 擁壁工事は補助金や助成金を出している自治体もあります。補助金の対象要件は各自治体によって異なりますので、もし利用する場合は実施されているか確認を取りましょう。要件を満たしているかなどの判断は一般の方で行うのは難易度が高いため専門業者に依頼することをおすすめします。擁壁工事の工期は規模により違いはありますが、規模が小さければ約15日、中規模で約一ヶ月、大規模になりますと約三ヶ月かかります。工期についてはほとんどの業者は工程表を渡してくれると思いますので、工事前に必ず確認をしましょう。擁壁工事の助成金 擁壁工事は高額となりやすい工事なためお金の負担が大きいですが、条件に該当する工事を行う場合は地方自治体が実施する助成金制度を利用することができます。対象要件は各地方自治体に確認する必要がありますが、東京都港区の場合は工事費用1/2(500万円を上限とする)まで助成金を受けることができます。基本的に助成金の利用は施主本人が申請する必要がありますが、委任状を交わせば業者に申請手続きの代行をしてくれることもあります。申請に慣れていない方は戸惑うところも出てくると思いますので、助成金の利用を検討している方は、申請手続きをサポートしてくれるか業者に相談することをおすすめします。擁壁トラブルやリスクを回避するための注意点 擁壁を新しく造る場合や擁壁付きの土地または中古住宅を購入する場合など、擁壁についていくつか注意する点がありますので以下にお伝えするポイントをチェックしておきましょう。擁壁や地盤の状態を確認 擁壁の耐用年数は約20〜50年です。築年数の浅い擁壁なら問題ですが、年数の経っている擁壁の場合は経年劣化を起こしている可能性があるため、クラックがないか、変形がないか、など確認しておくことが重要です。懸念される状態はその他にも、隙間がある、排水気候が設けられていない、水抜き穴の詰まり、擁壁が湿っているなどです。このような状態にある場合、強度の低下や水圧により変形が起きている可能性があります。また、擁壁は地盤の状態により適した強度であるかが判断されます。軟弱な地盤の場合は不動沈下を起こす恐れもありますので、費用はかかりますが地盤調査をしておくとより安心です。擁壁付きの物件は状態によって造り直しが必要になることもあり、トラブルとなってしまう可能性があります。そのため擁壁付きの土地や中古住宅を購入する際は擁壁の状態や年数、地盤の強度を確認しましょう。擁壁と境界のトラブル 隣家との境界に擁壁がある場合もトラブルに発展しやすいため注意が必要です。境界に擁壁がある場合、もし不適格な擁壁だったとすると、この工事費用や責任はどちらが負担するのかが問題となってきます。このようなトラブルは必ずしも擁壁を所有している側が負うのではなく、例えば上側の土に問題があって崩落の危険があるといった場合、上側も負担を負わなければいけない可能性があります。双方に責任が及ぶ場合、修復する費用の割合をどうするかで非常にもつれますので、擁壁が不適格か適合しているか事前に確認しておくことが大切です。まとめ ここまで擁壁とはなにか、修理費用やトラブルなどの注意点についてお伝えしてきました。擁壁は高低差のある土地の斜面の崩落を防ぐために設ける壁状の構造物です。もし、擁壁を新しく造る計画をされている方や擁壁付きの土地または中古住宅の購入を検討されている方は、擁壁の状態や隣家との境界などに注意して工事を進めていくことが大切です。擁壁は専門的な知識と経験が必要ですから、本格的に計画が進む際は専門家に相談することをおすすめします。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから