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クロスでガラッと変わるお部屋の印象【いえとち本舗の新築・山口・宇部・防府・山陽小野田・周南・下松】
こんにちは!いえとち本舗山口中央店の下村です!
現在、宇部・山陽小野田・防府・山口・周南で、家づくりを検討されているみなさん!
新築住宅を購入してオシャレなお部屋にしたいけど、実際どのようにしたらいいかわからない...などといったお悩みはございませんか?
せっかく新築住宅を購入するなら、そのお部屋にあったクロスを選びたいですよね。
そこで今回は、「クロスでガラッと変わるお部屋の印象」というテーマのもと、クロスの色や柄で新築住宅のお部屋の印象がどう変わるのか、についてご紹介していきたいと思います。〆(・・ )

さて、宇部・山陽小野田・防府・山口・周南で新築住宅をお考えの皆様、現在のお家のクロスの色はどんなものでしょうか?
無難な色で、オフホワイトでまとめているお家も多いと思います。
そんな中、最近では山口市でもアクセントクロスを利用してオシャレな空間づくりをされている方も増えてきております。

アクセントクロスとは??
そもそも「アクセントクロスって何?」と思われた方もいらっしゃると思います。(;・∀・)
一般的には室内の4面の壁面は、すべて同じクロスで仕上げますが、それに対して、他の3面とは違う色や柄のクロスで残りの1面の壁を仕上げたり、天井に壁とは違う色や柄のクロスを使う場合、その面の仕上げ方をアクセントクロスと呼びます。
「アクセント」とは…
強調する点。重点。
という意味であり、まさにお部屋の空間の中で強調された壁面!と言えますよねヽ(゜ー゜*ヽ)
お部屋のアクセントとなって、注目されやすいだけに色や柄の選び方によって空間全体の雰囲気が大きく変わる方法だと言えます。
そのお部屋の役割や、自分自信の好みに合わせて選ぶと、居心地がよく、オシャレな空間を作り出すことができますね♪

アクセントクロスを取り入れるメリットは??
新築住宅にアクセントクロスを取り入れることで、インテリアにおいて様々なメリットがあります。
★インテリアの雰囲気を効果的に変えられる
例えば、新築住宅でリビングや寝室のインテリアをアレンジしたいと考えた場合、家具やカーテン、照明などを買い替える方法を思いつく方が多いのではないでしょうか。
確かに、家具やカーテンが新しくなることで、インテリアの色や雰囲気は大きく変えることができます。
ですが、家具やカーテン、照明といったアイテムは、その空間を構成するアイテムの一部ですので、他のアイテムとのバランスをとる必要があります。
アイテムを替える方法とは異なり、アクセントクロスの方法をとると、空間を構成する土台のクロスを1面だけ変えるので、アイテムのバランスをとるという考え方ではなく、空間全体の雰囲気を決めます。
★空間に立体感が出る
最近では、日本の住宅でも、山口市の新築住宅でも、アクセントクロスが増えてきたものの、やはり4面とも同じ素材で仕上げられた空間の住宅もたくさんあります。全面ホワイト系でまとめてあるとスッキリし、デザイン性の高い家具やカーテンを備えると空間が映えます。
しかし、少し無難な印象にもなってしまいがちです。
1面にアクセントクロスを取り入れることで、他の3面と色の濃淡や柄の違いが出るため、アクセントクロスにした面がより強調されて空間全体に立体感がつけられます。
★予算は変わらない
アクセントクロスを採用するからといって、他の3面と同じクロス仕上げなので予算は大きく変わりません。予算はそれほど変わらず、オシャレな空間を作り出すことができるアクセントクロスはとてもおすすめです!

アクセントクロスを取り入れるデメリットは??
では、反対にアクセントクロスを取り入れることでデメリットとなる部分は何があるのでしょうか。
▲インテリアテイストが固定される
アクセントクロスは空間づくりの土台となる部分なので、空間全体の雰囲気をある程度固定しまう強さがあるのでその1面が固定されると、インテリアのテイストも絞られてきます。
なので、インテリアテイストがあまり定まっていない方には注意が必要となります。
新築住宅ご購入をお考えの方は、インテリアのテイストも考えておくことをオススメします!
▲選ぶものによっては空間が狭く感じる
新築住宅にアクセントクロスを効果的に取り入れるには、他の3面との色や柄の違いを大きくすることがポイントとなりますが、アクセントクロスとして濃い色を選ぶと、どうしてもホワイト系の色よりも圧迫感を感じてしまいやすいです。
では、クロスの色で印象がどう変わるのでしょうか。

色によってどのように変わるの??
■暖色系(赤、オレンジなど)
温かみ、活気のある色は、リビングなどの家族団欒する場所に取り入れるのがオススメです。
暖色系は、食べ物の色をより美味しそうに見せ、食欲を増加させると言われています。
家族みんなで食事をするリビングダイニングに暖色系の色を取り入れてみるのも、明るい空間になりそうでいいですね♪
■寒色系(青、グレーなど)
新築住宅をかっこいいイメージのナチュラルインテリアを目指したい方は、ブルー系がオススメです。
ブルーは、気持ちを静め集中力を高めてくれると言われています。
落ち着いた雰囲気にしたいお部屋、例えば寝室など、眠りにつく前に目にする色にはぴったりかもしれません。
■中間色(緑、黄色など)
リラックスできるお部屋づくりには目にも優しいグリーン系がオススメです。
お部屋全体に明るい雰囲気をもたらしてくれるので子供部屋にも取り入れられることがあります。
グリーンは、自然を感じさせる色なので、静けさと安心感をもたらしてくれます。日頃感じてしまうストレスも軽減されそうで嬉しいですね♪
■柄もの(花柄など)
柄ものをリビングダイニングなどの広い部屋に取り入れると全体的にごちゃごちゃしてしまう場合もあるので、落ち着かない印象になってしまう可能性があります。
なので、柄ものはトイレや洗面所など、あまり面積の大きくないところに用いることをオススメします。
黄ばみや汚れが出やすいトイレや洗面所に柄ものを取り入れることで、汚れも目立ちにくくなります。

“自分らしい”インテリアを楽しむ
「クロスでガラッと変わるお部屋の印象」
というテーマのもとお話させていただきましたがいかがでしたか?
壁一面に取り入れるだけでインテリアに個性をプラスできるアクセントクロス。少しでも興味を持っていただけたでしょうか?
いえとち本舗の規格住宅イエテラスでもアクセントクロスを取り入れたお家づくりもできます♪
ぜひ皆さんも、新築住宅のお部屋の雰囲気を想像しながら自分らしいインテリアを楽しんでみませんか?(*^^*)
山口・周南・山陽小野田・宇部・防府で新築住宅をお考えの方は
是非一度、いえとち本舗までお気軽にお問合せください!
家族全員が楽しく過ごせるお家づくりを一緒に考えていきましょう。
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見積もりの比較とコスト削減のコツ建て替えにかかる費用は、工務店やハウスメーカーによって差があります。1社だけの見積もりに頼るのではなく、複数社から見積もりを取り寄せ、内容や単価の違いを比較することが大切です。特に本体工事と付帯工事、諸経費の区分が明確でない業者には注意が必要です。見積書の記載が詳細であるか、価格に含まれる内容が具体的かをチェックすることで、後々のトラブルを避けられます。また、使わない設備や過剰なグレードを削減する、外構工事を後回しにするなど、コストダウンの工夫も有効です。必要に応じて住宅診断士や建築士に相談し、費用対効果の高いプランを選びましょう。資金計画を立てる段階で「総額でいくらかかるか」を把握しておくことが成功の第一歩です。 3. 建て替えの流れと必要な手続き 3-1. 建て替えのスケジュール全体像建て替えは、計画から竣工までに通常6ヶ月〜1年程度を要します。まず初めに、現在の住まいの調査とライフスタイルの見直しを行い、どのような家にしたいかを家族で話し合います。次に業者選びと建築プランの検討を進め、設計・見積もりが確定した段階で契約を結びます。その後、解体工事の準備と仮住まいへの引っ越しが行われ、解体、着工、上棟、内装工事といった工程が続きます。建物完成後には登記や引き渡しが行われ、再び引っ越しという流れです。この間に必要な手続きや打ち合わせも多く発生するため、余裕のあるスケジュール管理と、家族全体での協力体制が重要となります。 3-2. 必要な手続きと書類の準備建て替えにはさまざまな法的手続きが必要で、書類の準備も欠かせません。まず、建築確認申請書の提出が必須で、建物の構造や用途が法律に適合しているかを審査されます。また、古い建物の滅失登記を行い、新たに建築する家の建物表題登記や保存登記を行う必要があります。固定資産税評価の変更や、住宅ローン控除などを受ける際にも、建築確認済証や登記事項証明書などの書類が必要です。加えて、都市計画区域内では開発許可や景観条例の届け出が必要となる場合もあります。行政や登記所とのやり取りが煩雑なため、多くの方は住宅会社や司法書士と連携して手続きを進めています。 3-3. 解体から着工までの段取り解体から新築の着工までの間にも多くの工程があります。まず、建物の解体には近隣への事前挨拶が重要です。騒音や振動、粉塵などのトラブルを避けるためにも、誠意ある対応が信頼につながります。解体業者との契約後は、電気・ガス・水道などのライフライン停止手続きを行い、必要に応じてアスベスト調査も実施されます。解体後は土地の整地と地盤調査が行われ、地盤改良の必要があれば追加工事が発生する場合もあります。その後、建築確認が下りればいよいよ着工です。これらの段階では、天候や手続きの進行状況によってスケジュールが変動することもあるため、ある程度の余裕をもって計画を立てることが求められます。 3-4. 建て替えに関する近隣への配慮建て替え工事では、周辺住民への配慮がとても重要です。解体や工事期間中は、騒音・振動・ほこり・大型車両の出入りなどで、近隣に一定の負担をかけることになります。そのため、工事開始前にはあらかじめ挨拶回りを行い、工期や作業時間、連絡先などを丁寧に説明しておくことが基本的なマナーです。業者によっては、工事前に近隣向けの案内文を配布するなど、対策を徹底してくれるところもあります。また、仮設トイレや足場の設置位置、資材置き場の確保なども近隣の生活に影響を及ぼすため、事前の確認と説明が不可欠です。トラブルを未然に防ぐことで、建て替え後も安心して暮らせる地域環境を守ることにつながります。 4. 建て替えにおける土地条件と制限 4-1. 建築基準法における制限事項建て替えを行う際は、建築基準法に基づくさまざまな制限に注意する必要があります。たとえば、住宅を建てられる土地は都市計画区域内の「用途地域」によって建物の種類や規模が制限されており、住宅が建てられない地域も存在します。また、建ぺい率や容積率によって建物の大きさや高さに制限がかかります。さらに、防火地域や準防火地域では耐火構造や外壁の仕様に厳しい基準が適用される場合もあり、設計に制限が出る可能性もあります。建て替え前には、自身の土地がどのような法的規制を受けているかを役所や専門家に確認し、想定通りの家が建てられるかを事前に把握しておくことが重要です。 4-2. 再建築不可の土地と接道義務建て替えができない土地として代表的なのが、「再建築不可」の土地です。代表的なものとして、建築基準法上で認められている「幅4メートル以上の道路」に2メートル以上接していない土地があります。建て替えには「接道義務」を満たすことが必要で、この条件をクリアしていないと新しい住宅を建てることができません。このような土地は、かつて建物が合法的に建てられていたとしても、現行の法制度では建て替えが制限されるため注意が必要です。解決策としては、隣地を買い取る、私道に持分を得るなどして再建築可能な状態にする交渉をするといった方法があります。建て替えを検討する際には、自身の土地が法的に「建築可能」かどうかを必ず確認しましょう。 4-3. 容積率・建ぺい率・斜線制限の影響建て替えでは、建ぺい率・容積率・斜線制限といったルールが建物の設計を大きく左右します。建ぺい率とは、敷地面積に対してどれだけの面積を建物が占められるかを示す数値で、容積率は延べ床面積の割合を示します。これらは用途地域や道路幅により上限が決められており、土地が広くても建てられる建物の規模には制限があります。斜線制限とは、日照や風通しを確保するために建物の高さや形状に制限を設けるルールで、隣接地や道路側から一定の角度で建物を切り取るような設計が求められます。これらの制限に適合させるために、希望する間取りや階数を調整しなければならないこともあるため、土地の条件に応じた柔軟な設計が求められます。 4-4. 境界トラブルと測量の重要性建て替え工事を進めるにあたっては、土地の境界を明確にしておくことが非常に重要です。境界線が曖昧なまま工事を進めると、隣地とのトラブルに発展するリスクがあります。特に古い住宅では、境界杭が見つからなかったり、測量図が残っていなかったりするケースも多いため、建て替え前に土地家屋調査士による正確な測量を行うのが望ましいです。測量によって敷地面積が再確認されることで、建ぺい率や容積率の再計算にも役立ちますし、後々の不動産取引や相続時にも安心材料となります。隣地との境界確認書を交わすことで、境界を巡るトラブルを未然に防ぎ、工事を円滑に進めるための信頼関係づくりにもつながります。 5. 建て替えに関する補助金・優遇制度 5-1. 建て替えで利用できる補助金の種類建て替えを検討する際には、国や自治体が用意している各種補助金制度の活用を視野に入れると、コストを抑えることができます。代表的なものに、一定の省エネ性能や耐震性能を満たした住宅に対する「子育てグリーン住宅支援事業」があります。また、バリアフリー化や高齢者対応住宅への建て替えを行う場合、介護保険や自治体独自の補助金が活用できる場合もあります。補助金の対象となるには、仕様や工事内容に一定の条件があるため、設計段階から制度の要件を確認し、申請のタイミングも含めてスケジュールを組むことが重要です。自治体によっては募集期間や上限金額も異なるため、事前の情報収集がカギになります。 5-2. 住宅ローン控除とその他の減税制度新築住宅として建て替えを行った場合、住宅ローンを利用することで「住宅ローン控除(住宅借入金等特別控除)」の対象になります。この制度では、年末時点でのローン残高に応じて一定割合(最大13年間)を所得税や住民税から控除できるため、大きな節税効果が期待できます。さらに、長期優良住宅やZEH住宅といった高性能住宅に対しては、控除額の上限が引き上げられる制度もあります。また、新築住宅にかかる登録免許税や不動産取得税にも軽減措置が適用される場合があり、建て替えの際にはこれらの優遇制度も漏れなくチェックすることが大切です。申告には住宅ローンの年末残高証明書や登記簿謄本などの提出が必要なので、あらかじめ必要書類を整理しておきましょう。 5-3. 省エネ・耐震性能向上による支援策建て替えを通じて住宅の省エネ性能や耐震性を向上させる場合、さまざまな支援策が用意されています。省エネ面では、断熱性の高い断熱材や高性能窓の導入、太陽光発電や蓄電池の設置などが対象になることが多く、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)支援制度を活用することで数十万円〜百万円単位の補助が得られることもあります。また、耐震性を高めるために耐震等級を2以上に設定するなどの設計を採用することで、地方自治体からの補助金や融資支援を受けられるケースがあります。これらの制度は、居住者の安全性と環境性能の両立を目指す国の方針に基づいており、申請条件や施工業者の登録有無など細かな要件もあるため、事前確認が重要です。 5-4. 補助制度を活用する際の注意点補助金や優遇制度を活用するうえで注意すべき点は、申請タイミングと条件の厳格さです。多くの制度は「着工前」の申請が必須で、工事が始まってしまうと対象外となることがあります。また、予算枠が限られているため、応募多数の場合は早期締切や抽選となる可能性もあり、タイミングを逃すと受け取れないリスクもあります。さらに、補助の対象となる仕様や工事の詳細が決まっている場合が多く、設計の自由度が制限されることもあるため、制度利用を前提とする場合は設計段階から業者と密に連携することが求められます。書類の不備や手続きの遅れで不支給となるケースもあるため、行政書士や建築士などの専門家のサポートを受けながら慎重に進めるのが安心です。 6. 建て替えのメリットとデメリット 6-1. 建て替えの主なメリット(最新設備、間取り自由など)建て替えの最大の魅力は、最新の住宅性能と自由な間取り設計を実現できる点にあります。築年数の経った住宅は、耐震性・断熱性・設備の面で現在の基準に大きく劣る場合がありますが、建て替えを行うことでこれらをすべて刷新でき、より快適で安全な住環境が得られます。また、間取りを家族構成やライフスタイルに合わせて自由に設計できるため、子育て世代には家事動線を重視した設計、高齢者にはバリアフリー仕様など、個々のニーズに合った住まいが実現できます。さらに、省エネ性能の高い家は光熱費の削減にもつながり、長期的には経済的メリットもあります。住み慣れた土地で理想の住まいを一からつくり直せる点は、建て替えならではの大きな利点です。 6-2. 建て替えの主なデメリット(費用、手続き、期間)一方で、建て替えには大きなコストと労力が伴います。まず、解体費用・建築費・仮住まい費用などを含めると、総額で1,500万〜3,000万円ほどの出費となることが一般的です。これに加え、各種申請手続きや設計打ち合わせ、登記や補助金申請といった多岐にわたる作業が発生し、精神的・時間的な負担も大きくなります。また、工期も半年から1年程度と長期にわたるため、その間の生活設計や近隣対応にも配慮が必要です。さらに、思い入れのある旧家を取り壊すことに抵抗を感じる人も多く、精神的な負担となることもあります。こうした負担を軽減するには、信頼できるパートナー選びと、計画段階での入念な準備が欠かせません。 6-3. 建て替えとリフォームの比較検討建て替えとリフォームは、いずれも住環境を改善する手段ですが、その目的やコスト、自由度には大きな違いがあります。リフォームは部分的な改修を行うため、費用を抑えつつ短期間で工事を終えることができ、住みながらの施工も可能な点がメリットです。しかし、構造に問題がある場合や間取りを大きく変えたい場合には、リフォームでは対応が難しく、制約が多くなります。一方、建て替えは初期費用は高額になるものの、将来的なメンテナンスコストの削減や資産価値の向上につながる場合もあります。両者の違いを踏まえ、現在の建物の状態や今後のライフプランを総合的に判断して、最適な選択をすることが重要です。 6-4. ライフステージと建て替えの相性建て替えのタイミングは、ライフステージとの相性も深く関係します。たとえば、子どもが独立したタイミングで夫婦二人の生活に最適化したコンパクトな住まいに建て替える人もいれば、出産や子育てを見据えて、家事動線や収納を重視した間取りに一新する家庭もあります。また、高齢期を見据えたバリアフリー住宅や、二世帯同居を実現するための建て替えも増えています。今後の生活をどう設計したいかを明確にすることで、無駄のない間取りや設備選定が可能になります。ライフステージの変化は住宅のあり方を見直す絶好の機会でもあり、建て替えによってその変化に柔軟に対応できる住宅を手に入れることができます。 7. 建て替えを成功させるためのポイント 7-1. 信頼できる業者選びのポイント建て替えを成功させるうえで最も重要なのが、パートナーとなる建築業者の選定です。建て替えは多額の資金と長い期間を要するため、信頼関係のある業者とタッグを組むことが安心への第一歩となります。選ぶ際は、実績の有無や口コミ、施工事例をよく確認しましょう。地元での施工経験が豊富な業者は、地域の法規制や土地の特性を熟知しており、スムーズな対応が期待できます。また、見積書の内容が明確であるか、担当者が誠実に対応してくれるかも判断基準になります。複数社から相見積もりを取り、価格だけでなく、提案力やアフターサービスも含めて比較検討することが、後悔のない業者選びにつながります。 7-2. プランニング段階での工夫と将来性建て替えは、人生で数少ない「家をゼロから設計できる機会」です。そのため、プランニング段階でどれだけ将来を見据えた設計ができるかが、住み心地に大きな差を生みます。現在の家族構成や生活動線だけでなく、将来的な家族の変化、例えば子どもの独立や親との同居、高齢化による身体の変化にも配慮した設計が理想です。また、収納の配置や光の取り入れ方、風通しといった細かな部分も暮らしやすさに直結します。将来的にリフォームや増築を想定している場合は、その余地を持たせた設計を考慮するのも一案です。家族全員の希望を共有しながら、柔軟性と快適性を兼ね備えたプランニングを心がけましょう。 7-3. 資金計画と無理のない予算設定建て替えには解体費、建築費、仮住まい費など多くの費用がかかるため、無理のない資金計画が欠かせません。最初に「総額でいくらまで出せるのか」という予算上限を明確にし、そこから逆算してプランを練ることが大切です。住宅ローンを利用する場合は、金利や返済期間だけでなく、将来の収入や支出の変化も考慮したシミュレーションを行いましょう。見積もりには予想外の追加費用が含まれることも多いため、少なくとも10〜15%程度の余裕資金を見込んでおくと安心です。補助金や減税制度の活用も含め、計画的に情報収集を行い、過度なローン負担や資金ショートを避けるよう注意しましょう。 7-4. 家族の希望を反映させるコミュニケーション建て替えは家族全員にとって大きなライフイベントであり、全員の希望をしっかり反映させることが満足度の高い家づくりにつながります。たとえば、子どもは自室の広さや収納、夫婦は家事動線やプライバシー、祖父母はバリアフリーなど、それぞれに異なる希望があります。プランニング段階で家族間での意見交換をしっかり行い、設計士や施工業者にも具体的に要望を伝えることが重要です。また、完成後に「言ったのに反映されていない」といったトラブルを避けるためにも、要望は文書化しておくと安心です。家族の思いをひとつにまとめ、全員が納得できる家づくりを目指すことが、建て替え成功への大きな一歩となります。
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住宅ローン控除は中古物件でも使える?適用条件や必要書類・費用について
住宅ローン控除は一定の条件をクリアすることで課税負担が緩和し、住宅購入がしやすくなる制度です。控除を受けるには適用要件や申請が必要ですので、住宅購入を検討されている方は、ぜひチェックしておきましょう。1 住宅ローン控除とは?2 新築の住宅ローン控除との違いは?3 住宅ローン控除の適用条件4 住宅ローン控除の申請に必要な書類・費用は?5 住宅ローン控除に関する注意点6 まとめ 住宅ローン控除とは? 住宅は高額であるため多くの方は住宅ローンを利用して購入または改築するかと思います。住宅ローン控除制度は住宅購入の負担を減らすために創設された制度になります。これは金融機関から住宅購入のための資金を借り入れる方を対象に毎年税金が控除される制度です。住宅ローン控除の正式名称は「住宅借入金等特別控除」といい、対象物件は新築、中古住宅、増改築、マンションなどで一定の条件を満たすことで適用します。控除額は10年間で最大400万円(1年間で40万円)、11〜13年目からは最大控除額が80万円(3年間は条件のうち少ない金額のものが3年間に渡り所得税から控除)と13年間毎年課税される所得税を緩和することができます。控除額は年末の住宅ローン残高合計金額の1%が所得税から控除され、控除額が所得税額から超える場合は翌年度の住民税から一部控除(住民税からの控除上限額は13.65万円/年)される仕組みとなっています。また、長期優良住宅や低炭素住宅の認定住宅は控除額も上がり最大50万円/年控除されます。 新築の住宅ローン控除との違いは? 住宅ローン控除は新築の他にも中古住宅も対象とされますが適用要件が変わります。中古住宅の場合は、対象となる物件の築年数または現在の耐震性能基準を満たしているかになります。築年数は木造住宅で20年、耐火構造で25年とされています。これは建築された年代によって耐震基準にばらつきがあるためで、建物が古いほど現代の基準よりも低いとみなされているからです。しかし、耐震基準が満たされていない築年数だから控除を受けることができないかというとそうではありませんのでご安心ください。指定する築年数以上の場合は、現代の耐震金基準を満たす改修がされていれば控除を受けることができます。適用させるには対象物件と確認できる以下のいずれかの証明が必要です。 耐震基準適合証明書国土交通大臣が定める耐震基準に適合していると建築士などが証明したもの既存住宅性能評価書(耐震等級1以上)既存住宅売買瑕疵保険に加入中古住宅購入後、リノベーションを行う場合はリフォーム減税制度を併用することも可能ですから、そこで耐震改修を行うのもいいでしょう。ただし、後述しますが住宅ローン控除と併用する場合はいろいろ注意点がありますので、利用する場合は一度確認してからご検討ください。 住宅ローン控除の適用条件 住宅ローン控除の適用条件は以下になります。 個人の居住用であること 引き渡しから6ヶ月以内または控除を受ける年内までに入居すること床面積が50㎡以上借入金償還期間10年以上合計所得金額3000万円以下上記の要件は新築、中古住宅と共通です。上記でもお伝えしましたが、中古住宅は築年数が要件の範囲内であること。もし、範囲外なら現代の耐震基準を満たす住宅であることを証明する必要があります。 要件の中の入居期間については、現在新型コロナウイルスの影響により緩和措置がとられています。入居が遅れる場合でも期限内までに契約を行い入居すれば控除を受けることができます。期限は注文住宅の新築の場合は2021年9月末までに契約、分譲・既存住宅の取得の場合は2021年11月末までに契約、で2022年12月31日までに入居となります。 詳しくは以下のページをご覧ください。 引用:住まい給付金 住宅ローン減税制度の概要 床面積は壁の中心線で囲った部屋の面積です。一定の期間内に契約した場合(注文住宅の新築の場合は令和2年から令和3年9月30日まで、分譲・既存住宅の取得の場合は令和2年12月1日から令和3年11月30日まで)令和3年1月1日から令和4年12月31日までに入居すると40㎡以上の要件が適合されます。また、40㎡以上50㎡未満の場合は、合計所得金額が1000万円以下の年のみに適用となります。 住宅ローン控除の申請に必要な書類・費用は? 住宅ローン控除の申請は、入居した年の収入の確定申告時になります。申請する際は税務署に必要書類を提出する必要があり、以下の書類が必要です。 本人確認書類住宅ローン残高証明書登記事項証明書源泉徴収票確定申告書住宅借入金等特別控除額の計算明細書申請期限は確定申告受付期間、概ね毎年2月中旬〜3月中旬になります。 書類の入手先 【本人確認書類】本人確認書類はマイナンバーカードまたはマイナンバー記載の住民票の写しかマイナンバー通知カード+運転免許証などの本人確認書類になります。マイナンバーカード以外は運転免許証やパスポートなどの本人確認書類が必要になりますのでご注意ください。また、住民票はマイナンバー記載のものになりますので、マイナンバーが記載されていない住民票を申し込まないようにお気をつけください。住民票は役所でもらうことができます。マイナンバーカードがあれば揃える書類も少なくなりますので、このタイミングでカードの申し込みをするのもいいでしょう。【住宅ローン残高証明書】住宅ローンを借り入れした金融機関から送付されます。【登記事項証明書】建物と土地の登記事項証明書が必要です。書類は法務局から入手することができます。【源泉徴収票】勤務先から源泉徴収票をもらうことができます。【不動産売買契約書の写し】不動産会社や住宅会社と契約した書類になります。【確定申告書】税務署または国税庁のサイトから入手することができます。確定申告書は「A」と「B」がありますが、会社員の場合は「A」になります。【住宅借入金等特別控除額の計算明細書】税務署または国税庁のサイトから入手することができます。 認定住宅や中古住宅の場合は上記書類の他に追加書類があります。以下に記しますので該当する方は提出忘れがないように注意しましょう。【長期優良住宅または低炭素住宅】 認定通知書の写しが必要です。契約した不動産会社または住宅会社からもらうことができます。【中古住宅】耐震基準適合証明書国土交通大臣が定める耐震基準に適合していると建築士などが証明する書類既存住宅性能評価書(耐震等級1以上)上記書類のいずれか一つ。書類は契約した業者からもらうことができます。 住宅ローン控除に関する注意点 ここではローン控除を利用する方への注意点をお伝えしていきます。【リフォーム減税制度の併用について】住宅ローン控除はリフォーム減税制度の併用も可能です。ただし、リフォーム減税の併用は耐震改修以外のリフォームだと不可になるためご注意ください。控除される額とリフォーム減税の適用される補助額を比較してどちらがいいか検討しましょう。【借り入れ先に注意】ローン控除受けるには民間の金融機関または住宅支援機構などからの借り入れが対象となります。親族から借り入れする場合は、対象外となりますのでご注意ください。住宅所得目的の贈与は非課税となる制度がありますので、贈与を受ける場合はどれくらい非課税になるかも考慮して比較することをおすすめします。【会社員の場合は1年目と2年目は申請方法が変わる】 申請は1年目と2年目で異なります。1年目は前述した通り必要書類を税務署に提出して申請しますが、2年目はローンの残高証明書を会社に提出し、年末調整で控除を受けることができます。 まとめ 住宅ローン控除は住宅購入者にとって費用負担を軽減することができる制度です。住宅は高額ですし、購入後は返済をしながら生活をおくっていくことになります。できるだけお金の負担は少ないにこしたことはないので、購入を検討されている方はぜひ利用しましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。 会員登録はこちらから
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住宅展示場に行く前に必見!展示場見学のチェックポイント
家を購入しようと思い立ったら、まず住宅展示場に行こうと考える方も多いのではないでしょうか。住宅展示場はいろいろなメーカーのモデルハウスをたくさん見学することができますので、家のことを知りたい時はとても便利な場所です。しかし、やみくもに住宅展示場に行ってしまっては時間を無駄にしてしまうことも。この記事は住宅展示場に見学する際にチェックしておきたいポイントについてお伝えします。 住宅展示場のチェックポイント住宅展示場の良いところは実際に生活しているような体験ができることです。ここでは住宅展示場を見学する際にチェックしておきたいポイントをお伝えします。 展示場は家のいろいろな悩みについて相談できる場所 住宅展示場に来る人は家の購入を検討している人がほとんどですが、みんなそれぞれ事情は異なるもの。中古物件を購入してリフォームにするか、そのまま今の家をリフォームするか、いますぐ家を建てたい、いずれ家を建てたい、など家に対する思いも違います。住宅展示場はこういった悩みを相談するのにうってつけの場所です。住宅展示場に行く理由は情報収集ですので、自分が抱えている悩みを住宅展示場のスタッフの方に相談しましょう。また、住宅展示場の見学の際は営業マンとの相性もチェックしておくといいです。家を建てるには担当者とのコミュニケーションが大切になります。できるだけ好感のもてるメーカーを見極めておきましょう。 展示場に行く前に目的を決めて事前準備する 展示場に行くのなら目的を決めて事前準備をしておきましょう。散歩中や突然思い立ってふらりと立ち寄るのもいいですが、時間帯や目的を決めて行った方が効果は高いです。目当てのメーカーがある場合は事前に資料請求をして知識を深めておくことも大切です。見学前に情報収集をしているとモデルハウスの見るポイントや質問したいことなどを絞ることができます。ある程度目的が決まっている場合は予約して住宅展示場に行くことをおすすめします。予約しておけばスタッフからの説明をもらうことができ、ただ見るよりもずっと得られるものがあるでしょう。 住宅展示場の見学の際に持っていくもの 住宅展示場を見学する際はメジャーやペン、メモ帳などを持参しましょう。また、カタログなど持ち帰るためのエコバッグがあると便利です。モデルハウスのメリットは実寸を体験できることなので、廊下の幅、窓のサイズや高さ、キッチンカウンターの高さや間口など、どれくらいの寸法なのか数値で把握しておきましょう。住宅展示場を見学する時は薄手の靴下を履いておくのもおすすめです。足元の感覚はスリッパ越しではわかりづらいですが、薄手の靴下を履いておくことでフローリングの触覚や無垢材と合板の違い、タイルの硬さなども確かめることができます。 1日にモデルハウスを多く見すぎない 住宅展示場はたくさんのメーカーのモデルハウスが建っています。たくさんのモデルハウスを見てまわりたいと思うかもしれませんが、そこはグッと抑えて、見学するのは1日に3棟ほどにしておきましょう。なぜ3棟で抑えるのかというと、それ以上見てしまうと最初に見たものがどんなだったか忘れてしまうからです。どんな印象を受けたか記憶に留めておくためにも1日に多くのモデルハウスを見すぎないことがポイントです。 住宅性能やオリジナル製品をチェック 住宅展示場のモデルハウスを見る際は性能やメーカーのオリジナル製品をチェックしておきましょう。モデルハウスは見栄え良くできていますので、インテリアや内装などに意識が向いてしまうかもしれません。しかし、内装やインテリア、間取りに関しては後からどうとでもなるのが実情です。そしてモデルハウスでしか確認できないのが住宅性能とメーカーのオリジナル製品です。住宅性能は省エネ性や耐震性などあり、ある程度のところは数値で判断することになりますが、断熱性など空間の快適性はモデルハウスで体感することができます。また、透明の壁にして耐震構造を見えるようにしているモデルルームもあります。オリジナル製品についてはメーカー独自のものになるため、モデルルームでしか見られません。住宅展示場を見学する際は、モデルハウスでしか得られない情報を優先してチェックしましょう。 実際に住んだ時のことをイメージして見学する モデルハウスを見学する時は流し見は厳禁です。実際に生活しているイメージを持って見学すると間取り計画の時もその体験が活かせます。特に家事動線は間取り図だけでは実感できないところ。家事動線については間取りの失敗でよく聞くことです。自分が家事した時のことをイメージして見ればどうすれば効率的か実感することができますので、モデルハウスを見る時は実際に生活しているように見学しましょう。メーカーによってはモデルハウスに一泊できる宿泊イベントを催しているところがあります。 より情報を得たい時はしっかりアンケートに答えよう 住宅展示場に行くとアンケートを求められることがあります。アンケートに答えてしまうと営業の人にしつこく訪問されると思って敬遠する人も少なくないですが、より情報を得たいのならアンケートを答えておくことをおすすめします。アンケートは家を購入する本気度を判断する意味合いも持っています。当然のことですが、本気で家を購入しようとしている人にはメーカーも必死に応えてくれます。もし、電話や訪問が嫌なら事前にその旨をお断りしておけば大丈夫です。カタログなどの資料は郵送してもらえばいいことですので、家の情報を深めたい方はアンケートに答えておきましょう。 住宅展示場がすべてではない!他にもチェックしておくこと家の情報収集はなにも住宅展示場の見学だけではありません。モデルハウスは規模が大きく豪華に建てていることが多いので、間取りやインテリアについては実際に建てることを考えるとあまり参考にはなりません。見学会は他にもあり、家の構造を見ることができる現場見学会や、実際に購入した人の家を見ることができる完成見学会などもあります。住宅展示場のモデルハウスを見学する以外にも事前に知識を深めておくことも大切ですので、情報収集はしっかりしておきましょう。 まとめ 家は一生に一度のお買い物です。後悔のないマイホームを手に入れるために、焦らずにじっくりと時間をかけて計画を進めていきましょう。住宅展示場はカタログや図面では得られない体験をすることができます。実物に触れられるのはモデルハウスでしかできないので、住宅展示場に行った際は、今回ご紹介したことを押さえて見学しましょう。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらから さらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから