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  新築住宅、理想の広さはどれくらい？理想の広さの見つけ方教えます！

  はじめて新築住宅を買うときって、どのくらいの広さにすればいいのか気になりませんか。もし子供がいるならば、これから成長していく姿をイメージしながら、部屋の数なども決めていかなくてはなりません。最初に結論から言ってしまうと、新築住宅の理想の広さは、各家庭それぞれのライフスタイルによって変わってきます。つまり絶対的な答えはないのです。ただし、だいたいこのくらいの広さがあればほとんどの人は満足できるだろう、という目安はあります。当記事では、 新築住宅の理想の広さを決めるためのポイント国が提言している居住面積の基準建築基準法で定められている基準部屋ごとに必要な広さの目安上記4つの観点から、新築住宅の理想の広さについて解説していきます。  新築住宅の理想の広さは、家族のライフスタイルで決まるまずポイントとなるのが「理想の広さ」というところでしょう。単なる生活空間ではなく、家族が楽しく豊かに生活できるだけの空間が必要ということですから。ということは「家族の一人ひとりが生活の中で何を重要視しているか」が、大きなポイントになります。子供が小さく、家族団らんを重視するなら、リビングもそれなりの広さが必要です。逆に子供がある程度大きく、勉強に集中する時期であるならば、個室を充実させるべきかもしれません。このように、各家庭それぞれの考え方によって、理想の広さは違ってくるわけです。  新築住宅の理想の広さを決める条件とは「家族の人数と敷地の広さ」 新築住宅の理想の広さを決めるには、どんなことに気をつければいいのでしょうか。 住宅の広さを決める最大の要素は「家族構成」です。家族は全部で何人なのか、子供はいるか、子供の年齢は、同居する親はいるのかなど、家族の年齢・人数によって必要な広さが決まります。また、土地の場所によって、建築できる住宅面積の上限が定められています。したがって、いくら広い家が欲しくても、その土地には建てられない可能性もあるわけです。 この家族の人数と敷地面積については、のちほど具体的に説明します。  その広さで大丈夫？見落としがちな収納スペース、水回り、移動スペース  新築住宅の理想の広さというと、ほとんどの人が、リビングや個室、キッチンなどについてだけ、頭に思い浮かぶのではないでしょうか。しかし、収納スペースや水回り（トイレ・脱衣所など）、移動スペース（廊下や階段など）をしっかり確保しないと、あとから不満が続出するかもしれません。  収納スペースが足りないと、部屋の中にモノが多い乱雑な印象を与えてしまいます。また、両親と同居するなら、将来の介護も視野に入れて、廊下やトイレなどを広めに計画しておくべきです。  こういった共用スペースにもきちんと目を向けて計画をすれば、大きな失敗は起きないと思います。  誘導居住面積水準で定められた面積は、3人家族100㎡（30坪）  理想の広さを考える上で、2016年に国土交通省が発表した「住生活基本計画」が、とても参考になります。同計画では、豊かなライフスタイルを送るために必要な面積「誘導居住面積水準」と、生活に最低限必要な面積「最低居住面積水準」の計算方法を設定しました。 誘導居住面積水準に基づき、平均的な3人家族のケースを計算すると、必要な面積は100㎡（都心部は75㎡）になります。この誘導居住面積水準で導いた面積が、理想の広さを計画する上で、ひとつの基準となるでしょう。  家族構成による最低限必要な広さは  ではここで、家族構成によって、どのくらいの面積が必要なのかを具体的に見ていきましょう。前述の最低居住面積水準と誘導居住面積水準は、それぞれ下記の式で算出できます（2人以上の場合）。 ・最低：10 ㎡×世帯人数＋10 ㎡・誘導一般型：25 ㎡×世帯人数＋25 ㎡・誘導都市型：20 ㎡×世帯人数＋15 ㎡ 【最低居住面積水準と誘導居住面積水準の必要面積】最低居住面積水準誘導居住面積水準 （都市型）誘導居住面積水準 （一般型）単身世帯25㎡40㎡55㎡2人世帯30㎡55㎡75㎡3人世帯40㎡（35㎡）75㎡（65㎡）100㎡（87.5㎡）4人世帯50㎡（45㎡）95㎡（85㎡）125㎡（112.5㎡）※（）内は3〜5歳の子供がひとりいる場合  以上の結果から、平均的な3〜4人家族の場合、100〜125㎡（30〜38坪）くらいの広さは確保するように、国が指導しているというのがイメージできますね。  実際に建てられた新築住宅の広さはどれくらい参考：2018年度 フラット３５利用者調査 誘導居住面積水準では、100〜125㎡（30〜38坪）という結果が出ましたが、実際にはどのくらいの広さの新築住宅が建てられているのか、非常に気になりますよね。いろいろなデータがありますけれども、今回は住宅金融支援機構が発表した「2018年フラット35利用者調査」のデータを調べてみました。 同調査によると、建売住宅の全国平均面積は、100.8㎡（31坪）です。もっとも狭い首都圏ともっともひろい東海圏を見ても、それほど極端に乖離していません。あくまでもフラット35を利用した人だけのデータではありますが、17,000件以上から算出した数字ですから、大いに参考になるのではないでしょうか。  建ぺい率と容積率で、土地に対する建物の面積が決まるじつは土地の場所によって、建てられる建物の広さは規制されています。土地目一杯に住宅を建てたくても、好き勝手に建物の大きさを決めることはできません。  そうした規制の代表的なものが「建ぺい率と容積率」です。  建ぺい率は、建物の平面的な面積を規制する規制で、土地の何パーセントまで家を建てられるかがわかります。容積率は、高さを規制するものなので、その土地に建築できる延床面積がわかります。 例えば、山口市の佐山に土地を購入した場合、建ぺい率が60%、容積率は200%です。165㎡（50坪）の土地ならば、建築面積は99㎡、延床面積は330㎡が上限になるということ。このどちらの数値も超えないように、建物の広さを計画しなくてはなりません。 このように、建物の広さの上限は、建築する場所によって法律で規制されています。ぜひ頭に入れておいてください。  各部屋の広さはどれくらい必要を知っておくと、必要な広さを決めやすい  最後に、新築住宅のそれぞれの部屋ごとに必要な面積の目安をご紹介します。あくまでもひとつの目安ですが、こういった数字を把握しておくと、リビングを少し狭くして、その分廊下を広くするといった計画が簡単にできるようになります。  【3人家族に必要な部屋の広さの目安】・LDK：14畳（23.1㎡、7坪）・夫婦の寝室：8畳（13.2㎡、4坪）・子供部屋（1部屋）：6畳（9.9㎡、3坪）・洋室（予備）：6畳（9.9㎡、3坪）・玄関：2畳（3.3㎡、1坪）・廊下：3畳（4.95㎡、1.5坪）・階段：3畳（4.95㎡、1.5坪）・2階ホール：2畳（3.3㎡、1坪）・収納：4畳（6.6㎡、2坪）・トイレ：1畳（1.65㎡、0.5坪）・風呂：2畳（3.3㎡、1坪）・洗面所：2畳（3.3㎡、1坪） 合計：53畳（87.45㎡、26.5坪）※1坪＝約2畳＝3.3㎡で計算 部屋ごとの広さから考えると、最低で87.45㎡、26.5坪程度は必要なことがわかりました。前述の全国平均が、100.8㎡（31坪）ですから、自分たちの好みに応じて各部屋の増減をすれば、ある程度理想の広さが導きだせるはずです。  まとめ  今回いくつかの基準となる数字をご紹介しましたが、これらはあくまでも目安でしかありません。部屋の広さにきまりはないのです。せっかくの新築住宅ですから、法規制の範囲で、自分たち家族の理想の広さを決めていただければと思います。 また、こうやって計画している時が、一番楽しかったりしますよね。 ただ、広さを決めるには予算との兼ね合いもあります。そんな時は、ぜひ「いえとち本舗」にご相談ください。  いえとち本舗では無料で新築住宅の資料を差し上げています。詳細な資料を見ながら、まずは一度、間取りなどをイメージしてみてはいかがでしょうか。  >>>無料資料請求はこちら  また、プレミアムVIP会員にご登録いただくと、お得な限定情報が無制限に閲覧できます。会費無料。もちろん、しつこい営業などは一切ありません。  ぜひ下記からご登録ください。  >>>プレミアムVIP会員登録はこちら

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  マイホームを売却したい！どんな新築が高く売れる？

    新築を手に入れたら長く住んでいたいと思うかもしれませんが、何らかの理由で手放すこともあり得ます。その他にも子供が成長し独立する、定年退職するなどライフスタイルの変化でマイホームを売却することも考えられます。家を売るならできるだけ高い金額で売りたいですよね。そこで今回の記事では、マイホームを売却するときに高く売りやすい家とはどんな条件があるのかなどをご紹介していきます。 マイホームを売却しやすい条件とは？マイホームを売却する際は、売りやすい条件というものがあります。では、マイホームを売却しやすい条件とは何か下記にてお伝えしていきたいと思います。 立地・周辺環境・利便性がいい立地や周辺環境、利便性がいい住宅は売却しやすい重要な要素です。中古住宅は、家から駅まで近いことが求められ、少しでも近いことが望ましいです。また、最寄駅から都心までのアクセスがいいか、人気の高い沿線上に物件があるかも、家の売却のしやすさに影響します。ショッピングセンターや市役所、病院などの施設が周辺に揃っているかも大事なポイントになります。マイホームを売却する際は、徒歩15分圏内または1km圏内にどんな施設があるかリストアップしておくといいでしょう。その他にも緑豊かな閑静な住宅街は子育て世帯にも人気があり、駅から少し遠くても需要があります。周辺環境の良い場所に物件があるのも売却するのに有利と言えます。 築年数が10年以内マイホームの売却は築年数も影響します。売却のしやすさは、築年数が浅いほど売りやすく、目安は築10年以内と言われていています。その理由は築年数10年を超えると家のメンテナンスのことを考えなければいけないからです。中古物件を求めている方は、今後かかりそうなお金のことも見積もって探しています。築年数10年だと、外壁やコーキング、シロアリ、壁紙などが目に見えて劣化する時期です。また、新築時の瑕疵担保責任保険の期限もきれる年数ですので、売却する家の状態を考慮して価格設定することが大事です。早く売却したいからといって、あまりに安い価格に設定してしまうと、反対に築年数が浅いのになぜこんなに安いのか、と怪しまれてしまう場合もあるので注意しましょう。 日当たりがいい新築も中古も日当たりの良さを気にする方は多くいるはずです。日当たりの良さはマイホームの売却のしやすさに影響し、多少悪条件であっても日当たりが良ければ売れてしまうこともあります。人気が高いのは「南向きの物件」「角地の物件」です。ただし、日当たりと風通しは周囲の建物が影響するため、必ずしもこの場所にマイホームがあるから売却しやすいとはなりません。また、近隣で大規模な開発が予定されていないかについても調べておく必要があるでしょう。 一般的な間取り中古物件は一般的な間取りの方が好まれます。住んでいた人のこだわりが前面にでている間取りや独特な間取りは、実際は住む人を選ぶことになってしまいます。ごく普通の間取りは、どの家庭が住んでも対応しやすいメリットがありますので、売却することを考えて家を建てる場合は、奇抜な間取りにはせずに一般的な間取にすることをおすすめします。最近では壁を少なくする開放的な間取りが好まれています。人気のある間取りになっているかもマイホームの売却にとても影響します。 駐車スペースがある家に駐車スペースがあるかについてもマイホームを売却がしやすいか影響してきます。車を所有する人の場合、駐車スペースがない物件は別に駐車場を契約しなければならず、中古物件のお金の他に毎月駐車場代を払う必要がでてきます。車を所有する人にとっては駐車スペースがあるか、ないかは大きな違いです。一般的には駐車スペースのある物件の方が売却はしやすいでしょう。特に地方だと車が必要になるケースが多く、2台以上の駐車スペースが求められるため、駐車スペースがないのはデメリットになります。ただし駐車スペースがない物件は、価格を安く設定すれば割安感があって買い手がでてくるかもしれません。 売却時の家の状態も重要どんなに立地や周辺環境が良くても建物自体が劣化して美観が損なわれてしまっては売るに売れなくなってしまいます。見た目から劣化がはっきり見えてしまう物件は、家の構造体や設備類などの状態も不安に感じてしまい買い手がつかなくなる可能性があるでしょう。家の状態は定期的にメンテナンスを行うことで保たれていきます。一時的なメンテナンスでは家の状態が戻らなかったり、大規模工事となってしまったりするので、売却を考えている方は良好な状態を保てるように定期的にメンテナンスを行うことが大切です。 マイホームの売却にかかる税金 不動産の売却は、法律上では「譲渡」となります。不動産を売却して儲けが発生した場合は、その儲けに対して所得税と住民税に課税されます。不動産を売却して得た儲けを譲渡益といいます。マイホームを売却する際は、譲渡益が発生していれば確定申告をして税金を納める必要があるので注意しましょう。 マイホーム売却時の譲渡所得の計算方法 マイホームを売却して得た所得を譲渡所得といいます。譲渡所得の計算は下記のようになります。譲渡所得＝譲渡収入金額−（取得費＋譲渡費用）譲渡価格とは、家を売却した価格です。取得費は不動産の価格のことですが、最初に取得した不動産の価格ではなく、減価償却費を差し引いた金額になります。減価償却費とは、家のように年数の経過で劣化するものに対して、経過した時間を考慮して価値が減少していくことです。また、土地は建物とは違って劣化していくとは考えられていないため、減価償却費はありません。譲渡費用は、マイホームを売却する際にかかった不動産会社への仲介料などが該当します。不動産を売却し、計算した譲渡所得に対して所得税と住民税が課税されますが、譲渡所得がマイナスの場合は課税されません。また、譲渡所得は給与所得とは分けて計算される分離課税です。マイホームの売却は譲渡所得から控除される特例があり、税金対策することができます。では、マイホームの売却の特例について下記にてお伝えしていきます。 マイホームを売ったときの特例マイホームを売却した際に、所有期間の経過に関係なく譲渡所得から最高3,000万円まで控除ができる特例があります。国税庁ではこれを「居住用財産を譲渡した場合の3,000万円の特別控除の特例」といいます。なお、この特例は適用条件がありますので、利用される方は国税庁の「マイホームを売ったときの特例」をご覧ください。国税庁「マイホームを売ったときの特例」 まとめ マイホームの売却を考えているのなら、相場的に売りたい物件の価値があるかを調べておくことが大事です。これから家を建てる方も将来的に家を売却するかもしれないという場合は、売却しやすい要素を含ませて家を建てるといいでしょう。また、どの不動産会社を利用するかも重要です。複数社から査定を受けて信頼できる不動産会社を見つけることが大切になります。家づくりについてどうしたらいいかわからないと迷われる方は、住宅会社の資料請求を利用してみましょう。 いえとち本舗は家づくりについての資料を無料で提供していますもしご興味がありましたらご利用ください。資料請求はこちら また、無料の会員登録をして頂けますと、数千種類の中から厳選された間取りを閲覧することができます。 こちらも、もし良ければご参考ください。会員登録はこちら

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  家づくりで失敗しないために！実際の流れや依頼先の選び方を解説

  家を建てるには高額な費用がかかるため、できるなら失敗はしたくありません。後悔なく理想の家を建てるには、しっかり話し合いがされていて、建てたい家がどんな家かちゃんと把握していることです。この記事では家づくりに失敗しないポイントや家が完成するまでの流れ、依頼先などをご紹介していきます。1 家づくりを決めたら最初にやること2 家づくりはイメージが大切3 家づくりで必要な費用の計算方法4 実際の家づくりの流れ・工程5 依頼先の選び方6 後悔しないための家づくりの注意点7 まとめ家づくりを決めたら最初にやること家は家族と一緒に生活をおくる一つの箱です。一緒に生活していく家族だからこそ、みんなが幸せになる家づくりができるといいですよね。「どんな家に住みたいか？」「どんな生活をおくりたいか」など家づくりが頭に浮かんだら、何をしたらいいか迷われるかと思います。住宅展示場や現場見学会に行く、住宅会社に相談する、資料請求する、などどれも重要なことですが、もっと大事なことがあります。それは一緒に暮らす家族と話し合うことです。家づくりを決めたら最初にやることは家族会議を開いて、これから進めていく家のことを話し合あっていきましょう。 家づくりはイメージが大切 家づくりは「どんな家に住みたいか」「理想とする家はどんな家か」などしっかり自分が求めるイメージを持っておくことが大切です。家づくりのイメージを膨らませる時は現実的なことばかり考えるのではなく、理想もたくさん盛り込んでいきましょう。ライフスタイルに合わせていくことも大切ですが、せっかく新しい生活が始まるマイホームですから、理想な生活や家族像を思い浮かべておくことも重要です。現実と理想の両面のイメージを持つことで、理想を叶えるために弊害となる問題も明らかになり、どうすれば解消できるか対策を立てることができます。頭の中に浮かんだ家のイメージを設計士の方に伝えるには、写真や雑誌の切り抜き、イラストなどを用いることをおすすめします。求めている理想を視覚的に伝えられますので、設計士との間で食い違いが起きにくくなります。また、頭に浮かんだイメージを文字に起こしておくことで、どんな家を建てたいかアイディアを整理することができますので、イメージを具体化するのにおすすめです。 家づくりで必要な費用の計算方法 家づくりにとって見逃すことができないのが家を建てる費用です。まずは、家づくりにかかる費用について押さえておきましょう。【家づくりにかかる費用の内訳】本体工事費：約7割 付帯工事費：約2割 諸経費：約1割【本体工事費】 家を建てるために必要な基礎工事や木工事、外壁工事、屋根工事、内装工事などが該当します。【付帯工事費】 付帯工事は地盤改良、解体工事、基礎補強工事、インテリアや照明、外構工事などが該当します。【諸経費】家や土地の登記費用や印紙代、住宅ローンの手数料、火災・地震保険の費用、仮住まい費、引越し代などが該当します。住宅ローンの返済額は返済負担率20〜25%の範囲が目安です。賃貸住まいなら現在支払っている家賃も照らし合わせて適切な返済額かよく検討しましょう。借入可能額や返済額の目安を知りたい方は住宅ローンのシミュレーションができるサイトがありますので、そこで確認してみるのをおすすめします。フラット35 ローンシミュレーション 実際の家づくりの流れ・工程 以下に家づくりの流れと工程を記しましたのでご覧ください。1. 情報収集・家の構想を立てる・資金計画 どんな家を建てていきたいかイメージを膨らませ計画を立てていきます。資料請求などで情報も収集し、資金計画をしていきましょう。2. 土地探し・敷地調査 土地がない場合は新しく探すことになります。土地の条件に合わせて家を建てていきますので、できるだけ理想を叶える土地を選ぶことが大切です。土地探しの時に設計士の方に同伴してもらうといろいろアドバイスをもらえますので相談してみましょう。3. 住宅会社に相談 住宅会社に相談する時は、なるべく理想としている家のスタイルに合った会社を選びましょう。最初は複数の会社に相談してもいいですが、徐々に絞っておくことで無駄が減り有効に時間を使うことができます。4. 見積もり・プランづくり 相談時に見積もりとプランを作ってもらいます。建てたい家の希望を伝え、食い違いを防ぐために打ち合わせの記録を残しておきましょう。5. 住宅会社の決定・契約 見積もりとプランがある程度かたまったら依頼する住宅会社を決めて契約へと進みます。契約書や重要事項説明書、約款などをしっかり理解できるように資料は事前に取り寄せておくことをおすすめします。6. 住宅ローンの申し込み 契約後は住宅ローンの申し込み手続きを行います。本人確認書類や所得証明、物件関係の書類、印鑑証明、住民票、建築確認済証など必要な書類を用意する必要があります。7. 地盤調査 家を建てる土地の強度を調査します。軟弱地盤の場合は、家の荷重に耐える土地にするために地盤改良を行う必要があります。8. 最終図面と見積もりの確認 プランを完成させ、見積もりなどの調整を行います。ここで決めたプランを元に家を建てていくことになりますが、追加や変更などは事前に伝えておけば建築中でも対応が可能です。9. 工事着工〜検査〜完了・引き渡し 地鎮祭をする場合は着工前に行われます。工事着工後は工事の間に中間検査が行われ、完成後は完了検査を実施し、そこで審査が通れば完成、引き渡しとなります。10. 登記・引越し・入居・アフターサービス 引き渡し後は土地や家の登記を行い、住宅ローンが開始されます。入居の際は近隣挨拶を行い、新生活がスタートです。引き渡し後は住宅会社の定期点検やアフターサービスを受けることができます。家づくり開始から完了まで半年〜1年以上かかります。大切なことは余裕を持ったスケジュールで進めることです。入居する期日が決まっている場合は入居したい期日から逆算して、いつから始め、いつ工事を開始すればいいか判断することができます。 依頼先の選び方 家を建ててもらう会社はハウスメーカー、工務店、設計事務所の3つがあります。【ハウスメーカー】営業拠点を全国展開し、豊富な商品ラインナップを用意。倒産リスクが少なく、建材や施工など規格化され安定した品質を提供する特徴があります。また、定期点検やメンテナンス、長期保証などアフターサービスも充実しています。【工務店】工務店は地域密着型で事業を行う住宅会社のことで、営業所から近いエリアを対象としているため、何か緊急なことがあってもすぐに対応してもらえるレスポンスの良さが特徴的です。工務店によって家のこだわりがありますので、個性を出したいという方にもおすすめです。【設計事務所】 設計事務所はデザインに定評があり、完全自由設計が可能です。施工は工務店や施工店に依頼することになりますが、設計事務所が現場を管理してくれるため、建築家の立場で工事を進めてくれます。家は「価格」「デザイン」「性能」の3つのバランスが大切です。バランスが偏った家は生活がしにくかったり、デザインや間取りに不満を感じてしまったりします。いえとち本舗のイエテラスはこの3つのバランスに優れ、低価格でありながらも高品質な家をご提供しています。二階建ての他に平屋も対応し、さまざまなニーズに合わせられるように豊富なプランをご用意しておりますので、これから家の購入をご検討されている方はぜひご参考にしてください。いえとち本舗イエテラスの詳しいことについては下記のリンクをご覧ください。いえとち本舗：イエテラスのコンセプト 後悔しないための家づくりの注意点 家づくりに後悔しないために見積もりや打ち合わせには以下のことに注意しましょう。【設計者との打ち合わせでの注意】設計者は的確な提案をしてくれているのか 設計者とイメージを共有できているか仕上げ材は大きめのサンプルで確認する 【見積もりのチェックポイント】トータル金額はいくらか完成期間、完成しておきたい時期があるか、それに間に合うか打ち合わせを記録すること 初めは相見積もりを行い、徐々に会社を絞っていくこと まとめ 家づくりでは自分が求めているイメージをしっかり持っていることが大切です。実際に生活しているイメージがないと家づくりに失敗してしまう可能性があるので注意しましょう。家づくりは家族が主体となって進めていくことが大切です。買い焦りや妥協をせず理想の家を叶えていきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから