50坪の土地に建てる家の間取りは？建築費用をご紹介

関連記事

• 

  位置指定道路とは？固定資産税の支払や注意点を解説

  1 位置指定道路とは？2 位置指定道路の仕組みとは？ 3 位置指定道路は廃止することは可能？ 4 位置指定道路にまつわる注意ポイントは？ 5 まとめ 道路は建築基準法で定義が定められており、さまざまな道路が規定されています。しかし、見ただけでは道路がどの分類なのか、誰が所有しているかなどはわかりません。知らないまま土地を購入してしまうと、維持管理の費用が発生したり、利用するのに使用料や承諾が必要になったりするケースもあります。この記事では「位置指定道路」とはなにか、仕組みと固定資産税についてお伝えしていきます。位置指定道路とは？ 「位置指定道路」は、私道の一つであり、特定行政庁から認定を受けた道路になります。建築基準法第42条により道路は幅員4m以上（特定行政庁が指定する区域では6m）のものと定義されており、建物を建てるには接道義務という規定に則した敷地であることが必要です。接道義務とは、建築基準法第43条により定められており、「建築の敷地は道路に2m以上接しなければならない」と規定されています。例えば土地をいくつかの区画に分割して建物を建てる時、道路に接しないところは接道義務が果たされないため建物を建てることができません。そのため建物を建てるために道路を敷地まで新設し、これを道路として認めてもらえるように特定行政庁から許可をもらった道路が「位置指定道路」となります。位置指定道路の仕組みとは？ 引用：横浜市道路位置指定申請のしおりなぜ「位置指定道路」として認定を受ける必要があるのか疑問に思われるかもしれません。また、所有者も「位置指定道路」は一人とは限らないため、この道路が誰のものかというのも少々複雑なところ。ここでは「位置指定道路」の仕組みについてお伝えしていきます。位置指定道路が作られる理由引用：国土交通省　建築基準法制度概要集新たに「位置指定道路」に認定しなければいけないケースとは接道義務によるものが大半です。一つの土地を分譲する場合、道路に接しているところは接道義務が果たされるので問題ありませんが、奥のところは道路がないため建物を建てることができません。このような問題を解消するために、奥の分譲した土地まで新たに道路を設けて特定行政庁に「位置指定道路」として認定を受け、建物が建てられる敷地にするのです。位置指定道路の所有者と固定資産税 公道なら国が管理するため所有のことは考慮する必要はありませんが、私道となるとメンテナンスや固定資産税においては所有者が負担することになります。また、所有者は一人とは限らず複数人が所有していたり、道路に接する敷地が分割して所有していたりします。つまり道路の所有者は管理やメンテナンスの義務、固定資産税の負担を担うことになりますが、国税庁により公共用に使う道路（通り抜けができる道路など不特定多数の人が通行用で使える）場合は課税対象から外れ非課税になることがあります。こういった負担を考慮すると、私道が引かれた土地の場合は誰が道路を所有しているか確認しておくことが大切です。また、一見私道に思われる道路でも自治体により公道に変更されていることがあるので、道路がどの種類になっているか知りたい場合は各自治体の役所で道路の形態を調べることができます。トラブルに注意！私道通行・掘削に関する承諾書とは？引用：東京都水道局 私道に接する敷地に建物を建てる場合、ガスや水道管が引き込まれているか、ということはとても重要です。もし、水道やガスが引き込まれていない場合、新たに配管を敷地にまで引き込ませる必要があります。配管を敷地まで引き込ませるには道路を掘削して配管類を埋設する工事が必要となるため、私道の場合は所有者の承諾がないと工事ができません。もし、所有者が複数人いる場合は、全員から承諾が必要となるため、承諾を受けるために交渉し、相手に理解を求める必要があります。「私道通行・掘削に関する承諾書」とは、この水道管やガス配管の埋設工事、それに付随する工事を行うことを私道の所有者が承諾したと証明する書類になります。この書類があることで私道での配管の埋設工事を行うことが可能になります。そのため、所有者から承諾が得られない場合はライフライン工事を進めることができないため注意しなければなりません。私道に接する土地を購入する際は所有権を持っているかが重要で、もし所有の持ち分がない場合は後々トラブルに発展する可能性があります。私道の持ち分がない物件を購入する場合は売買契約を交わす前に売主や不動産会社に「私道通行・掘削に関する承諾書」を現在の私道の所有者からもらうことをおすすめします。 位置指定道路は廃止することは可能？位置指定道路を廃止、または公道にするということは可能ではあります。しかし、かなりハードルが高いとされています。位置指定道路は所有者がいるため私道ではありますが、その用途は公共の責任を負いますので、通行できることも容認しなければいけません。ですから、いくら所有者であっても自由に位置指定道路を廃止するということはできません。また、建築基準法により接道義務が定められていますので、位置指定道路を廃止してしまったら、そこに接する建物はみんな接道義務違反になってしまいます。 位置指定道路を寄付する条件も厳しい 廃止の他に位置指定道路を国や地方公共団体に寄付するということも一つの方法ですが、これもハードルが高いです。条件には以下のことが挙げられます。  幅員が4m（特定行政庁が都道府県都市計画審議会の議を経て指定する区域では6m)以上であること 公道に接続していること側溝があること 公道として管理する必要があること公費を投入するのに見合う道路であることなどさらに上記の条件が満たされていたとしても公道として認められないケースもあります。公道として認めるということは、これから国や地方自治体が管理していくということになりますので、そのための維持費がかかり、予算に組み込んでいかなければいけません。公費（税金）として投入するのに見合う道路なのかというのが判断され、税収の少ない自治体の場合はさらに認められにくい可能性があります。位置指定道路の廃止、または公道として認められるケースとしては、接道義務などの違反に影響してこないこと、その道路の関係者全員が同意、協力を得ていること、がありますが、それもなかなかレアなケースと言えるでしょう。 位置指定道路にまつわる注意ポイントは？ ここでは「位置指定道路」に接する土地を購入する際に注意しておかなければならないポイントをお伝えしていきます。ここでお伝えすることを知らずに購入してしまうと、後々トラブルに発展する可能性もありますので、ちゃんとポイントを押さえておきましょう。誰が所有者しているか必ず確認すること 前述したように水道管やガス配管などのライフラインに関わる工事が必要な場合は所有者から許可をもらわなければ工事を行うことができません。また、複数人が所有している場合は全員から許可をもらわなければいけないため、工事までかなりの労力と時間が必要になります。私道での工事は近隣トラブルになり、交渉がもつれてしまうと訴訟問題にまで発展することもありますので、もし所有の持ち分がない道路に接した土地を購入する場合は、将来的に起こるかもしれないトラブルを想定しておき、それを理解した上で土地を購入することです。土地の売買契約は重要事項説明があり、道路が位置指定道路であることや所有者について説明をする義務がありますので、誰が所有しているのかを必ず確認しておきましょう。 位置指定道路とその所有者を調べるには公図や登記記録を法務局で取り寄せて調べることができます。また、位置指定道路であるか役所の建築指導課でも確認を取ることができます。 自由に通行できるかどうか確認すること 位置指定道路はあくまで私道となるため、道路を利用するのに所有者が介入してくる可能性も否めません。位置指定道路の土地を購入する場合は、公道までの移動に障害が出ないように、購入前に通行の妨害がなかったか、通行料の請求がなかったか、など過去に問題が起きていないか確認しておきましょう。なるべく購入する際は売主から無償で通行できる承諾書を所有者全員からもらっておくことをおすすめします。また、道路や上下水道の修繕費の分担が決まっていないことが多いですので、こちらも確認しておくことです。最初は関係が良好であっても、なにかしらのきっかけで関係が悪化してしまう可能性だってあります。安心して通行できることや修繕費用の負担などの線引きはあらかじめ決めておかないと、トラブルになった時に妨害を受けて生活に支障をきたす恐れがありますので、リスクを避けるためにも自由に通行できるかなどの確認はしておきましょう。 埋設配管の維持管理費用が発生する場合もある 埋設されている配管に私設のものがある場合は、「位置指定道路」を所有するものが話し合って、その費用を捻出し負担することになります。そのため位置指定道路に埋設する配管が公設か私設か事前に確認しておくことが大事です。また、すでに老朽化していて購入してすぐに補修が必要になる可能性もあるため、どの程度古くなっているかも確認しておくことです。配管がどちらなのか確認するには、公設の場合は役所、私設の場合は売主に確認することができます。また、直接売主とやり取りしていない場合は不動産会社に仲介してもらい配管がどちらなのか確認してもらいます。これまで補修をどれくらいしてきたかについては水道局など各事業所の台帳で確認することができますが、私設の場合は土地購入前だと所有者しか確認できないため売主（直接ではない場合は仲介を通して）に委任状をもらってから役所で確認となります。まとめ 「位置指定道路」とは私道の一つで、特定行政庁から認定を受けた道路になります。私道に接する土地を購入する際は、所有者が誰なのかが重要なため、後々トラブルとならないように必ず確認をとることです。もしライフラインの工事が必要な場合は、道路を掘削し配管類の埋設工事を行わなければいけませんので、こういった事情も踏まえて道路の所有権を持っているか土地を購入する前にちゃんと確認をしておきましょう。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから

• 

  自然災害に備えた強い家づくり【いえとち本舗の新築・山口・周南・山陽小野田・防府・宇部】

  みなさまこんにちは！(^^)/ 本日は山口で新築住宅の購入をご検討中のみなさまに「自然災害に強い家づくり」についてお伝えします。  自然災害には地震や台風、大雨、大雪、火山の噴火などがあります。日本に住まれていると自然災害が多いため、身近な出来事として記憶に新しい方も多いのではないでしょうか。特に今年は台風による被害が深刻で多くの方に影響を与えました。 いつ来るか分からない自然災害に備えて、お家も頑丈な作りにしたいですよね。なので、今回は「自然災害に強い家づくり」のポイントを踏まえながらお伝えしていきます(^^)/  〇自然災害～地震対策～  自然災害の中で最も恐ろしいと言われる「地震」。地球の表面は固い岩盤（プレート）で覆われていて、ゆっくりと動いています。日本は4つのプレートの上に乗っかっており、陸は海底に引き込まれるため、岩盤の境目では地震が起きやすいです。つまり、日本は地震が起きやすい国なのです。  日本では地震に備え、耐震等級というものが定められています。耐震等級とは、「この建物は地震に強い、あるいは建築基準法の耐震性からの余裕度はこの程度ある。」という度合いを3段階で表したものです。基本的に等級が上がるほど、建物の耐震性は高くなります。  建築基準法では耐震等級1が定められていますが、最近は建築基準法よりも高い耐震基準を満たす長期優良住宅の建築やリフォームが推進されています。 一般的な住宅は耐震等級1で、阪神・淡路大震災相当の地震でも倒壊しない程度の耐震性能です。耐震等級2は阪神・淡路大震災相当の1.25倍の力の地震でも倒壊しない程度で、病院や学校等の耐震性能です。耐震等級3は阪神・淡路大震災相当の1.5倍の力の地震でも倒壊しない程度で、消防署や警察等の防災の拠点となる建物の基準になっています。  いえとち本舗山口中央店がご提案させていただいている「イエテラス」の耐震等級は、あらゆる条件（地震・台風・雪etc）を短期的かつ長期的な観点から調べ、許容応力度計算により耐震等級3相当（基礎については個別算定が必要）を確保しています！！  また、「イエテラス」の基礎は「ベタ基礎」を採用しています。ベタ基礎は一体の鉄筋コンクリート耐圧版になっているので、地震がきても全体で荷重を受ける構造になっています。また、基礎が一体になっているので、上からの荷重を平均に地面に伝え、部分的な沈下（不等沈下）をおさえます。また、地盤が下がっても平均に沈降するので、建具や床のくるいも極力抑制できます。  山口で新築住宅の購入をご検討中のみなさまは「地震なんて来ないかも・・・」と思わずにできるだけ耐震等級の高く、基礎がしっかりとした新築住宅を建てられることをオススメします。    〇自然災害～火災～ 火災もいつ起きるか分からなくて不安ですよね。 隣家で火災が起きて火が回ってくるかもしれないし、自分の家の部屋の中で火災が起きるかもしれないし、山火事から火が移るかもしれないし… 様々なケースが予想されます。 火災による被害を最小限に抑えるためには耐火性が重要になってきます。優れた耐火性を発揮すると言われている「高性能外壁材ALC」というものがあります。 高性能外壁材ALCは、優れた防火性能が認められ、外壁材単体で防火構造を取得しています。一般的な外壁材の場合は、外壁材と内装材の組み合わせにより基準を満たすため、防火性能において高性能外壁材ALCの優位性は明らかです。 また、この素材は炎や熱を受けても発火することなく、煙や有毒ガスも発生しません。  このような耐火性の強い素材を外壁に使用することで隣家からのもらい火は予防できるでしょう。  部屋の中で発生した火災の被害を最小限に抑えるためには、「一定時間部屋から火を出さない」ことと、「万が一、火が出ても延焼を遅らせる」ことが重要になってきます。  一定時間部屋から火を出さないようにするためには、火の発生源とその他の部分とを完全に区切る「防火区画」が重要になります。 そのため、山口で新築住宅を建てるときは各部屋を区画する構造を採用しているものを建てられることをオススメします。加えて、室内の内側には火に強い石膏ボードなどの素材を使用するなど、火が他の構造材に燃え移るまで時間がかかるようにしましょう。燃え移るまでの時間を稼ぐことにより、避難や初期消火が可能になります。 他部屋への延焼を遅らせるためには、火災の通り道となる壁や天井内部の要所に、木材や断熱材の「ファイアーストップ材」を設けましょう。  いえとち本舗山口中央店がご提案させていただいている「イエテラス」は「省令準耐火構造」を採用しています。省令準耐火構造とは、①外部からの延焼防止②各室防火③他室への延焼遅延の対策が施された住宅構造の事を言います。  省令準耐火住宅にすることで鉄筋コンクリート住宅などと同じ火災保険料率にすることができ、保険料を安くできるのでとてもお得です(^^♪   〇自然災害～台風～  今年、とても大きな被害をもたらした台風。台風は大雨や風害、土砂災害まで引き起こします。 台風に強い家とはどんなものでしょうか。台風に備えるポイントとして、まず衝撃に強い高耐久外壁を取り入れることが挙げられます。外壁を耐久性のある素材で作ることも大切ですが、なにか大きな衝撃があった時に被害を最小限に抑えることも大切です。  台風で固い何かが飛んできたとき、窓のガラスに当たったら割れてしまいますよね。割れたガラスに触れたり踏んでしまったりすると、二次被害で怪我をしてしまいます。  それを防ぐために、「複層ガラス」というものがあります。複層ガラスはペアガラスとも呼ばれ、２枚の板ガラスの間に乾燥した空気を密閉したものです。２枚のガラスで構成されているため強度が高く、割れにくいです。また、割れてしまった場合の破片の飛散を防ぎます。  複層ガラスは強度だけではなく断熱・遮熱にも高い性能を発揮しますので冷暖房効率を上げ、節約にもつながります。  いえとち本舗山口中央店がご提案させていただいている「イエテラス」ではこの複層ガラスは標準仕様となっています(^^)/ また、台風による大雨の被害もあります。大雨の被害を最小限に抑えるには、外からの水の侵入を防ぐことが大切です。  屋根、外壁、サッシ、バルコニーなど雨水の侵入を防がなければならない箇所は多くあります。できるだけ雨水の侵入を防ぐためにできるだけあらゆる場所の侵入経路を塞ぐことがマストです。 屋根や外壁をコンクリートパネルで構成したり、外壁部材のジョイント部分を目地シールでしっかりと埋める、基礎の外周露出面には被覆材を塗布して強力に保護するなどの工夫を施しましょう。  ★山口の防災マップ  自然災害による被害を最小限に抑えるための第一歩として、防災マップを見ながら土地探しをしましょう。 平成21年の7月に起きた大豪雨では山口全域で大きな被害を受けており、特に防府市と山口市では土砂災害や浸水被害が後を絶ちませんでした。 良いな、と思った土地でも過去に浸水の経験があったり土砂災害警戒区域に入っていたりすると自然災害による被害を受けることが予想されます。  そのようなことを防ぐためには、まずは市のハザードマップを調べましょう。過去に災害のあった場所は地盤が弱い可能性もあるので、過去の災害のあった箇所も調べておくことが良いと思われます。 災害の被害を想定しておくことで対策をたくさん練ることができます。お家は大きな買い物なので、長く、安心して住みたいですよね。災害が起きたときも、起きた後も安心して生活できるよう、災害対策の知識を高めながらお家づくりをしましょう(*^-^*)        11月9日(土)～11月10日(日)開催イベント↓第二弾！増税後でもおトクな２％還元キャンペーン！ 

• 

  駐車場幅の基準は？使いやすい駐車場に必要なスペースはどれくらい？

  ほとんどの住宅には駐車スペースが配置されており、今ではどの家庭も車は欠かせないものとなっています。家づくりでは現在ないものを計画して作られていくものなので、体験することができず、使い勝手のイメージがつきにくいかもしれません。駐車場もその一つで、どのくらいの広さを確保したらいいか迷われる方も多くいます。この記事では駐車スペースの取り方や考え方などをご紹介していきます。1 駐車場幅はどれくらい必要？2 車種ごとの車の大きさと必要なスペース3 複数台・来客車用・車椅子の駐車場について4 敷地形状など制限がある場合 5 駐車場のタイプ別の特徴 6 まとめ駐車場幅はどれくらい必要？ 現在では駐車スペースを設けるのは必須といえますが、ではどれくらいの広さをとればいいか疑問に思うところ。これくらいのスペースを確保しておけばいいだろう、といった曖昧な計画ではなく、しっかりと駐車する車種を考慮して駐車スペースを確保することが大切です。車は軽自動車や小型自動車、普通乗用車など種類があり、各車両の駐車に適した広さがあります。下記の表は国土交通省が示す駐車スペースの必要寸法です。 設計対象車両長さ（m）幅員（m）軽自動車3.62.0小型自動車5.02.3普通乗用車6.02.5引用：国土交通省：駐車場設計・施工指針について駐車場は接道する道路や歩行者、交通流などを考慮し、安全かつ円滑に出入りできることが求められます。上記で示した各車両の必要駐車寸法は車両寸法よりも余裕はありますが、通路スペースを考慮するとやや足りません。移動を考慮すると通行スペースは1mほど確保しておくことが望ましいです。 車種ごとの車の大きさと必要なスペース 車の種類によって大きさは異なり、所有する車に合わせて駐車スペースを設計する必要があります。下記の表は車種別の平均的な車両サイズになります。 車両種類全長（m）全幅（m）全高（m）面積（㎡）軽自動車3.41.481.655.032小型車4.51.681.57.56中型車4.81.71.58.16大型車5.21.871.59.724最低限の駐車スペースは前述した「国土交通省：駐車場設計・施工指針について」に記載する表の寸法になりますが、通行スペースを考慮すると不足感があり、約1mの幅を通行として計画し、車両全幅+2mの寸法で確保するといいでしょう。また、前面道路の幅員が4m以下だと直角駐車する場合、間口が足らず何度も車を切り返すことになります。幅の狭い道路に接する敷地に直角駐車する場合は間口を広めに取っておくと駐車にゆとりが生まれます。表に記載する寸法はあくまでも参考であるため、実際に設計する際は所有する車の寸法やドアの開閉寸法などに合わせて計画することが大切です。 複数台・来客車用・車椅子の駐車場について 駐車スペースを計画する際は、さまざまなシチュエーションを考慮しておくことが大切です。ここでは以下のシュチュエーションを対処する駐車スペースの考え方をお伝えします。【複数台の駐車】現在では車を複数台所有するご家庭も多くなっています。まず、駐車方法によって確保する広さが変わり、駐車方法には直角駐車と縦列駐車があります。直角駐車は間口を広げることで複数台駐車が可能になり、その際にドアの開閉寸法を考慮して通行するスペースを確保します。縦列駐車は間口と奥行きが取れない場合に有効で、奥行きは車の幅（出入りを考慮してゆとりのある広さを確保）のまま、駐車する台数分の間口を確保することで複数の車を駐車することができます。【来客者用の駐車】来客が多い場合は余分に駐車できるスペースが必要ですが、確保できる面積も限りがあります。来客者用の駐車場を設けることが難しい場合は、奥行きを大きめに取り、前のスペースを空けられるようにします。そうすることで来客時は車を後ろに下げて、空いた前のスペースを使って縦列駐車させることができます。【車椅子の移動を考慮した駐車】通行スペースの確保は円滑に車から出入りできることが重要となりますが、車椅子や介助が必要な方の場合は、さらにゆとりをもった通行スペースの確保が必要です。介助付き添いで車椅子の転換ができることを考慮して通行幅は1.4m以上を設け、ドア開閉時や移動時は塀や生垣などの障害物がないことが望ましいです。 敷地形状など制限がある場合 以下に駐車方法や特殊な敷地形状である旗竿地の駐車寸法についてお伝えしていきます。【車庫入れ式・前面道路の幅が狭い】駐車する際は直角駐車となり、前面道路の幅員が6m以上確保できているとゆとりが生まれて駐車がしやすいのですが、中には幅員4m以下の道路もあります。幅員が狭いと駐車する際の車の回転半径がきつくなり駐車がしにくかったり、何度も車を切り返したりすることになります。車は曲線を描いて駐車するため、スムーズに駐車ができるように駐車場の間口を広くとることをおすすめします。【幅寄せ式】幅寄せ式は並列駐車となり、前面道路が狭くても駐車スペースを取ることができるメリットがあります。ただし、幅寄せ式は車の全長の倍以上の間口が必要なため、駐車以外の余分な面積を取られることになります。しかし、間口を狭めてしまうと駐車がしにくくなり駐車スペースに納めるために車を何度も切り返さなければいけなくなるので、間口にゆとりを持たせておくことが無難です。【旗竿地に駐車場をつくる】旗竿地とは名前の通り旗竿の形状をした敷地で、旗部分が路地となり奥の広い敷地に建物が建ちます。旗竿地の駐車は路地のところに配置することになりますが、路地が狭いと通行路を取ることができなかったり、路地に合わせて車が制限されてしまったりします。しかし、うまく駐車できるスペースを確保できれば旗竿地のメリットを存分に受けることができますので、所有する車や建てる家などの条件が合えば旗竿地も候補となるでしょう。旗竿地に駐車スペースを設ける場合は駐車場と通行のスペースの境界にラインを引いて目印をつけると駐車がしやすくなり便利です。 駐車場のタイプ別の特徴 駐車場には様々な形態がありますので以下に種類と特徴をご紹介していきます。【オープンタイプ】カーポートなどの建築物を設けず駐車場のみで仕上げているのがオープンタイプです。カーポートの柱など駐車スペースに構造物がないため、衝突の心配がなく駐車することができます。施工も駐車場の土間のみですのでコストを抑えられ、メンテナンスも少なく済みます。ただし、屋根がないため車が風雨や紫外線にさらされ痛みやすいデメリットがあります。【カーポートタイプ】駐車スペースにカーポートを設けたのがカーポートタイプです。車が屋根で守られるため雨にさらされることがなく、太陽の紫外線からも守ってくれます。また、雨天時でも雨に濡れることなく、買い物で荷物がある場合でも出入りがしやすくなります。カーポートは柱の設置スペースが必要なため、駐車する際にこの柱が邪魔に感じてしまうことがあります。カーポートを設置する場合はある程度の間口を取っておくか、柱が後方にあるカーポートを選ぶなど駐車する時のことを考慮して計画しましょう。【ガレージタイプ】ガレージタイプは建物とは別に車庫を設けたタイプになります。敷地に建物が二つ建つようなものなので、建物とは別にガレージを設けることができる広い敷地が必要です。ガレージタイプの利点はガレージ内に車を駐車するため防犯性に優れ、整備やDIYなど趣味空間としても活用することができます。 まとめ現在では生活する上で車は欠かせないものとなっていますので、不便のない駐車スペースの確保が大切です。駐車スペースは敷地や道路、所有する車などの条件に合わせて適切な寸法で計画し、駐車できる広さを確保するだけでなく、車からの出入りや通行するスペースも考慮しておくことが大切です。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから