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平屋を安く建てる方法を解説!ローコスト住宅なら1,000万円台も可能

近年、平屋の人気が高まっており、平屋の建築を検討されている方は多いでしょう。平屋は2階建てよりも坪単価が高くなる傾向がありますが、工夫をすると1,000万円台でも建てられる可能性があります。
この記事では、平屋を安く建てる方法を解説します。どのようにすれば平屋を安く建てられるかがわかるようになるでしょう。
目次
1.平屋を安く建てることは可能?
2.平屋を安く建てる方法【準備】
2-1.予算を明確に設定する
2-2.情報収集をする
3.平屋を安く建てる方法【設計・デザイン】
3-1.シンプルな外観・間取りにする
3-2.無駄なスペースを減らす
3-3.規格住宅にする
4.平屋を安く建てる方法【業者選び】
4-1.平屋のローコスト住宅を得意とするハウスメーカーを選ぶ
4-2.各業者の標準仕様を確認する
4-3.複数の業者から見積もりを取る
5.平屋を安く建てる方法【コスト削減のアイデア】
5-1.補助金・助成金・減税制度を利用する
5-2.中古の平屋をリノベーションする
5-3.省エネ住宅やZEH住宅を検討する
6.平屋を安く建てる際の注意点
6-1.安さだけを追求しない
6-2.オプション費用を考慮する
6-3.坪単価ではなく総額で考える
7.平屋を安く建てる際によくある質問
7-1.2階建てと平屋ではどちらが安いですか?
7-2.15坪や20坪の平屋を建てるにはいくらお金がかかりますか?
8.さまざまな方法で平屋を安く建てることは可能!
1.平屋を安く建てることは可能?

ローコスト住宅を選ぶなどの方法で、平屋を安く建てることは可能です。ローコスト住宅とは、間取りや設備を標準仕様としてパッケージ化したセミオーダータイプの注文住宅を指します。一般的な注文住宅と比べると設計の自由度は低いですが、価格を低く抑えられます。
一般的な注文住宅の建築費の坪単価は90~100万円程度であるのに対し、ローコスト住宅なら大手ビルダーの70%程度のコストで建築が可能です。20~25坪程度の標準仕様の2LDKだと、1,000万円台で建てられる可能性があります。
ただし、これは建物の本体工事費だけの価格であり、付帯工事費や諸経費、土地を所有していない場合は土地代などが別途必要になります。
2.平屋を安く建てる方法【準備】

平屋を安く建てるには、予算を明確に定めたうえで情報収集をしっかり行い、計画的に準備を進めることが大切です。準備を疎かにすると予算オーバーになったり、希望に合致した平屋を建てられなくなったりする可能性があります。
2-1.予算を明確に設定する
平屋を安く建てるには、予算オーバーにならないよう予算を明確に設定することが大切です。予算オーバーになると、返済困難になる可能性があります。毎月のローン返済額や生活費などを考慮し、無理のない範囲で予算を決めましょう。
予算内に収めるには、建物の建築費用だけでなく、土地代や諸費用もかかることを考慮する必要があります。一般的に、坪単価で表示される本体工事費は総費用の70~80%程度であり、総費用の15~20%程度の付帯工事費と、総費用の5~10%程度の諸経費、土地代がかかります。
なお、予算を設定する際は、金融機関がWeb上で提供している「住宅ローンシミュレーション」の活用がおすすめです。住宅ローンシミュレーションを活用することで、毎月の返済額や総返済額などを簡単に計算できます。
2-2.情報収集をする
要望に合致する平屋を安く建てるには、準備段階における情報収集が大切です。情報収集をしっかり行うことで、予算内に収まる理想的なプランを立てられます。3ヵ月~半年程度かけてじっくりと情報収集を行いましょう。
情報収集の手段として、住宅展示場やモデルハウス、ローコスト系ハウスメーカーのホームページ、住宅ポータルサイト、ブログなどが挙げられます。住宅展示場に足を運ぶと実際に平屋を見学でき、外観デザインや間取り、設備などのアイデアを得られます。
実物を確認するだけでなく、インターネットで情報を収集することも大切です。施工事例や価格帯、実際に平屋を建てた人の体験談などを確認でき、建築や不動産に関する知識も深まります。
3.平屋を安く建てる方法【設計・デザイン】

設計やデザインは住宅の価格を決める重要な要素です。平屋を安く建てるには、設計やデザインを工夫しなければなりません。ここでは、設計やデザインを工夫して、平屋を安く建てる方法を解説します。
3-1.シンプルな外観・間取りにする
長方形や正方形など、外観デザインをシンプルにすると、デザイン料や材料費、建築費を抑えられます。豪奢な装飾を施したり凹凸の多いデザインにしたりすると施工に手間がかかり、費用は割高になります。
平屋は屋根の面積が広くなるため、屋根の形状はデザインを決める重要な要素です。屋根形状を構造がシンプルな「片流れ」にすると費用を抑えられる可能性があります。片流れ屋根は費用を抑えられるだけでなく、屋根裏スペースの有効活用や太陽光パネルの設置などにも適します。
なお、外観デザインと間取りは単独で考えるのではなく、同時に検討することが重要です。外観デザインと間取りは密接に関係しており、片方を決めてしまうともう片方の選択肢が制限される場合があります。
3-2.無駄なスペースを減らす
平屋を安く建てるには、設計やデザインの段階から無駄なスペースを減らすことを意識することが重要なポイントです。実際の生活においてあまり使わない部屋をつくると建坪が増えてしまい、余計なコストがかかります。
例えば、来客用のゲストルームや書斎などをつくる際は、本当に必要であるかを慎重に吟味しましょう。将来のライフスタイルの変化なども考慮して、本当に必要な部屋だけをつくることが費用削減につながります。
廊下や収納スペースを最低限に抑え、限られた空間を有効活用することも重要です。リビングとダイニングを一体化したり、ドアをなくしてオープンな空間にしたりすることで、廊下は不要になります。収納スペースは、必要な場所に必要なスペースだけ設けるようにしましょう。
3-3.規格住宅にする
さらに低価格で平屋を建てるには、規格住宅にするという方法もあります。規格住宅とは、フルオーダーの注文住宅と建売の中間に位置する家の建て方です。間取りやデザインが規格化されたものから好みの住宅を選ぶことにより、建築費用を低く抑えられます。
フルオーダーの注文住宅と比べると工期も短く、早く入居できることも規格住宅のメリットです。間取りやデザインの自由度は低いものの、人気のある間取りや外観デザインを採用していることが多く、おしゃれな雰囲気の家で快適に暮らせます。
規格住宅は家の大きさや形が既に決まっているため、土地の面積や形状によっては建てられない可能性があることに注意が必要です。規格住宅を選ぶ際は、土地の面積や形状も考慮して検討するようにしましょう。
4.平屋を安く建てる方法【業者選び】

平屋を安く建てるには、業者選びも重要になってきます。業者によって、建築費用や住宅の品質、アフターサービスなどが異なるため、以下の点を考慮して最適な業者を選びましょう。
4-1.平屋のローコスト住宅を得意とするハウスメーカーを選ぶ
平屋を安く建てるには、平屋のローコスト住宅の実績が豊富なハウスメーカーを選ぶことが重要です。業者によって、数百万円単位で家づくりの費用が異なるため、業者選びを慎重に行うことで、より安く平屋を建てられます。
業者選びのポイントは、施工実績を調べ、平屋のローコスト住宅を得意とするかを見極めることです。平屋のローコスト住宅の建築を得意とするハウスメーカーは、コストを抑えながら、品質を維持するノウハウを持っています。
ローコスト系のハウスメーカーであっても、必ずしも平屋の設計・施工に精通しているとは限りません。ハウスメーカーのホームページで平屋の施工実績や事例を確認し、実際に平屋を建てた方の口コミなども参考に、平屋のローコスト住宅が得意なハウスメーカーを選びましょう。
4-2.各業者の標準仕様を確認する
業者によって標準仕様は大きく異なるため、比較検討することが重要です。ローコスト住宅は標準仕様があらかじめ決まっており、オプションを追加することで、設備をグレードアップしたり、住宅性能を高めたりします。
例えば、キッチンやお風呂などの設備を標準仕様よりもグレードアップさせたい場合は、オプション費用の追加が必要です。標準仕様が充実していると、オプション費用をある程度抑えられる可能性がありますが、本体価格が高くなることがあります。
業者を選ぶ際は、必要なオプションをリストアップして、標準仕様に含まれているかを確認のうえ、各業者の標準仕様を比較検討することが平屋を安く建てるためのポイントです。
4-3.複数の業者から見積もりを取る
平屋を安く建てるには、1社だけでなく複数の業者から相見積もりを取ることが大切です。相見積もりを取らないと情報不足になり、他の業者の価格がわからず、適正価格が判断できません。また、競争がないため、高い見積もりを提示される可能性があります。
相見積もりを取ることは大切ですが、あまりにも多くの業者から見積もりを取ると手間と時間がかかるため注意が必要です。3社程度から見積もりを取得し、価格や品質、担当者、アフターサービスなどを比較することで、最適な業者を選べます。
なお、相見積もりを取得する際には、同一の条件で見積もりを取ることが大切です。間取りや仕様などを同じ条件で比較しないと、正確な比較ができません。
5.平屋を安く建てる方法【コスト削減のアイデア】

設計やデザインを工夫して、平屋の建築を得意とする業者を選ぶだけではなく、さまざまな方法で平屋を安く建てることは可能です。ここでは、平屋を安く建てるためのアイデアをいくつかご紹介します。
5-1.補助金・助成金・減税制度を利用する
補助金・助成金・減税制度を利用することで、平屋を安く建てることが可能です。新築の補助金・助成金の例として、以下のようなものがあります。なお、R5年度分の募集が終了しており、R6年度分の募集が開始されていない事業もあるため、事前に必ずご確認ください。
子育てエコホーム支援事業
LCCM住宅整備推進事業
ZEH支援事業
地域型住宅グリーン化事業
各自治体による補助金
例えば、子育てエコホーム支援事業の場合だと、子育て世帯や若者夫婦世帯は条件に合致すると、注文住宅や分譲住宅を新築・購入する際に最大100万円の補助金を受けられます。
補助金・助成金だけでなく、住宅ローン減税や固定資産税の軽減などでも費用を抑えることは可能です。条件に合致すると、13年間にわたって住宅ローン減税が適用され、固定資産税も一定期間軽減されます。
5-2.中古の平屋をリノベーションする
予算不足の場合、中古の平屋をリノベーションするという選択肢もあります。リノベーションの工事内容にもよりますが、新築よりも建築費用を抑えられる可能性が高いです。土地付きで購入できるため、土地を探す手間も省けます。
間取りやデザインなどにこだわりがあり、新築よりも安く建てたい場合、リノベーションは有効な選択肢になるでしょう。ただし、中古の平屋を購入する際は、法令上の制限や耐震基準などの確認が重要になってきます。
建築基準法で定める条件を満たしていないと、リノベーションができないことがあります。また、耐震基準を満たしていなかったり、インフラの状態が悪かったりすると、改修費用が高額になることがあるため注意が必要です。
5-3.省エネ住宅やZEH住宅を検討する
平屋を安く建てるには、省エネ住宅やZEH住宅を検討することも重要です。省エネ住宅やZEH住宅は、高性能な断熱材や設備を使用するため、初期費用が高くなる場合があります。しかし、長期的に見ると光熱費の削減効果により、家を建ててからのランニングコストを抑えられます。
省エネ住宅やZEH住宅を建てる際には、補助金・助成金を利用すると初期費用の削減が可能です。国や自治体は省エネ住宅やZEH住宅の普及を推進しており、子育てエコホーム支援事業や各自治体による補助金など、利用できる補助金・助成金は数多くあります。
基本的に補助金・助成金は施工会社が申請するため、施工を依頼するハウスメーカーや工務店の担当者に確認してみてください。
6.平屋を安く建てる際の注意点

平屋を安く建てる際には、いくつかの注意点があります。かえって割高になったり、建ててから後悔したりしないようにするには、以下の点に注意が必要です。
6-1.安さだけを追求しない
平屋を安く建てるには、予算を抑えることは大切ですが、建物の品質や安全性などを犠牲にしてはいけません。耐久性や住み心地、安全性などを考慮しながら、価格とのバランスを取ることが大切です。
建材や設備のグレードを落とすと価格を安くできますが、耐久性が低かったり、住み心地が悪かったりする場合があります。建てた後で修理費用やランニングコストがかさんでしまう可能性があり、長期的に見ると割高になることもあるでしょう。
業者選びの際は、安さだけをことさらアピールしている業者には注意が必要です。実績や評判なども確認し、価格と品質のバランスが取れているコストパフォーマンスが高い業者を選びましょう。
6-2.オプション費用を考慮する
ローコスト住宅の場合、オプション費用を考慮することは非常に重要です。標準仕様の価格が安くても、オプションを追加しすぎると、費用が高額になる場合があります。ハウスメーカーが最初に提示するのは標準仕様の価格であり、基本的にオプションは含まれていません。
オプション費用を抑えるには、本当に必要なオプションだけを追加するようにします。あれば便利という程度であれば、追加する必要はありません。オプションの費用に見合う価値があるかどうかを検討することが大切です。
不必要なオプションを追加しないようにするには、準備の段階で本当に必要な設備や住宅性能を決めておき、ハウスメーカーの担当者から勧められた場合は慎重に判断しましょう。
6-3.坪単価ではなく総額で考える
平屋を建てる際は、坪単価ではなく総額で考えることが重要です。坪単価は住宅の建築費用を算出するための数字であり、本体価格を延床面積で割ることで算出されます。例えば、坪単価が70万円であっても、これは本体価格の金額であり総額ではありません。
家を建てるには、本体価格だけでなく、付帯工事費や諸経費、オプション費用もかかります。ハウスメーカーの広告で「坪単価◯万円」と記載されていても、総額ではないことに注意してください。
また、ハウスメーカーでは「コミコミ価格」という言葉が使われることがありますが、コミコミ価格は家の本体価格(材料費と施工費)だけであるケースがあります。コミコミ価格には何が含まれているのかを確認することも大切です。
7.平屋を安く建てる際によくある質問

平屋は2階建て住宅とは構造やデザインなどが異なるため、不明な点や疑問点が生じやすいです。ここでは、平屋を安く建てる際によくある質問をいくつか挙げ、質問に回答します。
7-1.2階建てと平屋ではどちらが安いですか?
延床面積が同じであれば、一般的に平屋のほうが2階建てよりも坪単価は高くなります。同じ延床面積の場合、平屋は2階建てよりも屋根や基礎の面積が広くなることが、建築費が高くなる理由です。
ただし、土地の形状や建物の構造、設備などの条件によって費用は変わるため、総工費で考えると一概に平屋のほうが高くなるとはいえません。建築費の坪単価で比較するのではなく、総額で比較することが大切です。
平屋と2階建てのどちらが安いかは、個々の条件によって異なるため、複数の業者から見積もりを取るなどして比較検討しましょう。
7-2.15坪や20坪の平屋を建てるにはいくらお金がかかりますか?
15坪の平屋だと約30畳の広さであり、一人暮らしや夫婦二人暮らしに向き、ローコスト住宅であれば1,000万円程度での建築が可能です。20坪の平屋は約40畳の広さであり、夫婦と子どもの世帯でも居住でき、ローコスト住宅であれば1,400万円程度で建てられるでしょう。
狭小地であっても平屋を建てることは可能で、建材が少なく済むため、建築費を抑えられます。土地代も安くでき、地価の高い都市部でも平屋を建てやすいです。
小さな平屋の建築を得意とするハウスメーカーや工務店は存在し、ホームページで施工事例や価格などを確認できます。
8.さまざまな方法で平屋を安く建てることは可能!

平屋を安く建てるには、予算を明確に設定し、時間をかけて情報を収集することから始めます。外観や間取りはシンプルにして、規格住宅を選ぶことでも価格を下げられます。業者を選ぶ際は、平屋のローコスト住宅を得意とするハウスメーカーを選ぶことが大切です。
補助金・助成金・減税制度の利用や、省エネ住宅を検討することでもコストを削減できます。予算が足りない場合は、中古の平屋をリノベーションすることも検討しましょう。
このように、さまざまな方法で平屋を安く建てることは可能であり、自分に合った方法で平屋を安く建ててください。
監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹

不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。
いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。
後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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延床面積とは?含まれない部分と広く感じさせるための工夫を解説
住宅を購入する時には延床面積という言葉を頻繁に見るかと思います。延床面積は住宅の広さを表すものですので、どんなことを表しているのかしっかり覚えておきましょう。この記事では延床面積とはなにか、床面積に含まれるものと含まれないもの、などをご紹介していきます。1 そもそも延床面積ってなに?2 延べ床面積に含まれないもの3 生活に必要な家の広さはどれくらい?4 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい?5 まとめそもそも延床面積ってなに? 延床面積は1階と2階の床面積を合計した数値になります。延床面積が大きいほど生活空間が広いということですので、どのくらいの広さをもつ住宅なのか見極めるのに延床面積を見て参考にします。延床面積は家づくりにおいて基本的な用語ですので、しっかり押さえておきましょう。さらに覚えておきたい基本的な用語がありますので、以下に記します。 建ぺい率:建物の大きさを制限する割合容積率:延床面積の大きさを制限する割合建築面積:上から見た時の建物の大きさ土地面積:土地の大きさ、坪(約3.3㎡)で表されることもある延床面積は容積率という規制により大きさが制限されています。建ぺい率も同様に建築面積の大きさを制限する割合で、この制限する割合の数値は、それぞれ土地によって変わります。条件の厳しい土地もあれば、容積率が高く延床面積をたくさん確保できる土地もあります。家づくりの際は条件に合う土地を選ぶことが大切です。 延べ床面積に含まれないもの 容積率や建ぺい率により延床面積は制限されますが、建築基準法により面積として参入されない部分もありますので、うまく取り入れていけば効率よく家を大きくすることができます。以下に床面積に含まれない部分をまとめましたのでご参考にしてください。 【ピロティ】 ピロティは壁がなく柱で構成される開放性のある屋外空間です。十分に外気に解放され、室内的な使い方をしなければ床面積に参入されません。【ポーチ】 玄関ポーチは原則床面積に算入されません。ただし、ピロティと同様に室内的用途の場合は床面積に算入されますのでご注意ください。【吹きさらしの廊下】 外気に解放される部分の高さが1.1m以上、天井高の1/2以上である廊下は先端から幅2mまでの部分を床面積に算入しません。【バルコニー・ベランダ】 吹きさらしの廊下同様に外壁から2mまでの幅なら床面積に算入されません。ただし、2mを超えた分は床面積に算入されることになります。例えば3m幅の場合は2mの部分は床面積に算入されず、残りの1mが床面積に算入されます。【屋外階段】 外気に解放されている部分の長さが階段周長の1/2以上、外気に解放されている部分の高さが1.1m以上、階段の天井高が1/2以上の場合は床面積に算入されません。住宅の場合は屋外階段を設置する機会はあまりないですが、二世帯住宅のように1階2階で玄関を分ける時に屋外階段を設置します。【出窓】 出窓の出が外壁面から50cm未満、出窓を設置している壁の面積の1/2以上が窓、室内床から窓の下部まで30cm以上である場合、床面積に算入されません。 【自動車車庫】 自動車や自転車などの駐車目的の施設は延床面積1/5を限度として容積率の計算に算入されません。ただし1/5を超える場合は、1/5を不算入とし、超えた分は床面積として算入されます。【住宅の地階部分】 住宅部分の床面積1/3を限度として容積率算定の際に床面積として算入されません。 【ロフト】 天井高1.4m以下、ロフトの床面積がロフトのある階の1/2未満、はしごで固定されていない、の規定通りの場合は床面積に算入されません。また、ロフトの床面積がその階の床面積の1/8を超える場合は各界の壁量を増やす必要があります。 生活に必要な家の広さはどれくらい? 家の大きさを決める時はライフスタイルや家族構成を基に考えることが大切です。住む人数に見合わない広さの家を建ててしまうと、広すぎてしまったり、狭すぎてしまったりします。国土交通省が公開する住生活基本計画(全国計画)の一般型誘導居住面積水準では、4人家族が住むのに必要な面積は125㎡となっています。この数値は以下の計算式で求めることができますので、住む人数を当てはめて計算し参考にしてみましょう。【一般型誘導居住面積水準】単身者 55m² 2人以上の世帯 25m²×世帯人数+25m²【都市居住型誘導居住面積水準】単身者 40m² 2人以上の世帯 20m²×世帯人数+15m²引用:国土交通省:住生活基本計画(全国計画)フラット35の利用調査でも住宅面積の全国平均は注文住宅:125.8㎡、土地付き注文住宅:111.5㎡となっていますので、坪で表すと平均が30〜40坪ほどです。3〜4人家族が住む家を建てる場合は、30〜40坪の大きさが平均的になりますので、この大きさを目安にするといいでしょう。引用:住宅金融支援機構 住宅関連調査 フラット35利用調査 2019年度集計 延床面積と坪単価から家を建てる費用はどれくらい? 住宅の費用は延床面積と坪単価である程度の目安を計算することができます。計算の仕方は以下になります。延床面積×坪単価=建物の費用坪単価とは延床面積を建物費用で割った数値です。坪というのは現在ではあまり使わないため馴染みがないかもしれませんが、不動産業界や建築業界ではよく使う単位です。坪はmだと約3.3㎡になります。1坪は畳2畳分ですので、50坪の土地なら畳が約100枚敷き詰められる広さということになります。それでは坪単価を出してみますので以下の計算式を参考にしてください。【3000万円の建物で延床面積が125㎡とした場合】3000万円÷125㎡=24万円坪単価は24万円坪単価は上記のように簡単に計算することができますが、注意する点があります。この計算式でいくと延床面積が増えるほど坪単価は安くなりますが、必ずしもそうなるというわけではありません。坪単価が何の基準で出されているか明確なものはなく、住宅会社によって計算の仕方が異なりますので、この計算と合わないということが頻繁にあるかもしれません。延床面積が減るほど坪単価は上がる傾向にありますので、坪単価の計算はあくまでも目安としてとらえておきましょう。また、土地と建物には税金がかかり、引き渡し後に毎年支払うことになる固定資産税と取得後1回限り支払う不動産取得税があります。その他にも印紙税や登記費用、引越し代金、仮住まい費、家具代、などもありますので、家づくりの時に必要になる費用は資金計画時に明確にしておきましょう。 まとめ 延床面積は家の広さを決める数値になります。この数値を見て十分な広さがあるか、それとも住むには狭いかを判断する目安となります。家づくりでは他にも建築面積や床面積と建築面積を制限する容積率、建ぺい率があります。どれも家の広さを決めるのに必要なものですので、計算の仕方を知っておくと設計時に役立ちます。 家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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在来軸組工法とどこが違う?ピン工法の優れているポイントを解説!
日本は地震の多い国です。その他にも毎年台風に見舞われるなど、家を建てるなら災害に強いことが求められます。日本で多く建てられているのが在来軸組工法の木造住宅です。ですが、在来工法は土台や柱、梁などを接合するために仕口やほぞを加工するため断面欠損があり接合部の強度に心配がありました。こういった問題を解消できるのがドリフトピンを使用したピン工法です。地震や災害に強い家を建てたいと考えている方は、ピン工法の採用をおすすめします。では、ピン工法の特徴について今回の記事でご紹介していきたいと思います。 接合強度を上げるピン工法とはピン工法は見た目では在来軸組工法とよく似ていて見分けがつきにくいかもしれません。構成も在来軸組工法と同じで、基礎、土台、柱、梁で構成されています。では、在来軸組工法と何が違うかというと、ピン工法は建物の構造体を接合部するために用いる仕口やほぞを最小限に抑えて、ドリフトピンという専用金物を使用して接合する工法となっています。ピン工法は、プレカット工場で柱や梁に専用の金物を取り付けて出荷し、現場に納品されます。現場では柱などの部材を組み立ててピンを差込み接合するだけなので、現場作業を短縮することが可能です。従来の在来軸組工法は仕口加工で断面欠損があるため、接合部の強度に不安がありましたが、仕口加工を少なくしドリフトピンを使用して接合することで、強度が上がり、狂いのでにくい家を建てることが可能になりました。構造強度を必要とする3階建てにもピン工法を採用すれば十分な強度を確保することができます。 在来軸組工法とはどんな構造? 在来軸組工は、土台、柱、梁で構成する日本の気候風土にあった伝統的な工法です。日本の住宅に多く普及しているのが在来軸組工法で、間取りなどの設計自由度が高く、比較的に費用も安価で家を建てることができます。 【在来軸組工法のメリット】自由な設計が可能リフォーム時の間取り変更などが行いやすい建築コストが比較的に安価メンテナンスがしやすい普及している工法のため対応できる住宅会社が多い 【在来軸組工法のデメリット】品質が施工技術に左右される構造計算や壁量計算を行わないと強度に不安が残る工期が長め 現在はプレカット工場により施工期間は短縮されていますが、工場内の施工や規格部材を使う2×4(ツーバイフォー)と比べると工事の期間はかかります。昔の在来軸組工法と比べて今の在来軸組工法は、建築基準法に基づいて筋かいの取り付け箇所が増えて補強金物を取り付けるようになったので強度は向上しています。 ピン工法のメリットピン工法のメリットは下記のことがあります。 断面欠損が少なく耐震性に優れているピン接合により建物の歪みが少なく品質が安定しているピンを差し込んで接合するので施工が容易従来の金物では建築不能な設計も対応できる防火性能や気密性能が向上金物の露出が少ないため仕上げが美しい在来軸組工法のメリットを引き継いでいる ピン工法の最大のメリットは、断面欠損が少なくなり、従来の在来軸組工法よりも強度の高い家を建てられることです。また、在来軸組工法の良いところを引き継いでいるというのもポイントになります。建物の強度を上げながら、在来軸組工法のように自由な設計がピン工法はできます。構造材は集成材の他に無垢材で施行することも可能です。さらに構造体を見せる仕上げはピン工法の特徴である金物の露出が少ないことにより美しい仕上げが実現します。プレカット工場の併用とピンを差し込む金物施工のため施工技術のばらつきも少なく品質も安定しています。 ピン工法のデメリットピン工法はメリットだけでなくデメリットもあるのでチェックしていきましょう。 使用する金物が高額必要な木材の量が増え施工総額が高くなるプレカット工場の木材加工精度が求められる金具の形状が規格化されていない ピン工法の最大のデメリットはコストがかかることでしょう。従来の在来軸組工法で使用する部材よりもピン工法の部材の方がコストは高くなります。また、部材は金物を取り付けられた状態で輸送されるため、金物が邪魔して一度に運べる部材の量が限られてしまい輸送コストも高くなります。その他には、金物の取り付け箇所は精度の高い木材加工が求められます。高い技術を持っているプレカット工場が必要ですので、プレカットを依頼する会社が限定されます。ピン工法で使用する金物も規格化されていないため、各住宅会社によって使用する金物のバラツキが統一されていないのもデメリットです。 木造住宅は必ず構造計算を行うこと家を建てるときは必ず構造計算を行うことをおすすめします。「この家は強度があります」や「地震に強い構造だから大丈夫」など言葉だけで家の強さを測ってはいけません。きっちりと構造計算を行なって家の強度を数値化してもらうことが大事です。建築基準法では木造住宅の構造計算について、500㎡以下または二階建て以下なら構造計算は義務付けされていません。驚くかと思いますが、ほとんどの木造住宅は構造計算されていないというのが現状です。地震の多い日本だからこそ、大きな地震に備えて、しっかりと構造計算された安全性の高い家を建てましょう。家を建ててもらうときは構造計算の実施を標準化した住宅会社を選ぶことが大事です。いえとち本舗が提供するイエテラスはすべてのプランで許容応力度計算を実施しています。しっかりと安全性を確保した家を建てたい方は、ぜひチェックしてみてください。 家を建てるならピン工法を取り入れることがおすすめピン工法はコストの面ではデメリットを感じてしまうかと思います。しかし、住宅で一番大切なことは安心して暮らすことができる安全性が確保されていることです。特に地震大国である日本なら、災害に強い家を建てることがとても大事になります。ピン工法は在来軸組工法のように自由度の高い設計が行えて、耐震性にも優れた工法です。高い建築費用を払ってもピン工法を採用するメリットは十分にあり、ぜひ取り入れてほしい工法になります。 まとめ ピン工法は在来軸組工法で生じてしまう断面欠損を最小限に抑えて強度を向上させることができる工法です。私たちの暮らしを守るためにも、家の安全性は確保しなければいけません。これから家を建てようと計画されている方は、在来軸組工法の設計の自由度を生かし、さらに強度をあげたピン工法を検討してみてはいかがでしょうか。家づくりについてどうすればいいかわからないという方は、いえとち本舗で簡単に家づくりがわかる資料を無料で提供しています。もし、ご興味がありましたらぜひご参考ください。資料請求はこちら