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平屋を安く建てる方法を解説!ローコスト住宅なら1,000万円台も可能

近年、平屋の人気が高まっており、平屋の建築を検討されている方は多いでしょう。平屋は2階建てよりも坪単価が高くなる傾向がありますが、工夫をすると1,000万円台でも建てられる可能性があります。
この記事では、平屋を安く建てる方法を解説します。どのようにすれば平屋を安く建てられるかがわかるようになるでしょう。
目次
1.平屋を安く建てることは可能?
2.平屋を安く建てる方法【準備】
2-1.予算を明確に設定する
2-2.情報収集をする
3.平屋を安く建てる方法【設計・デザイン】
3-1.シンプルな外観・間取りにする
3-2.無駄なスペースを減らす
3-3.規格住宅にする
4.平屋を安く建てる方法【業者選び】
4-1.平屋のローコスト住宅を得意とするハウスメーカーを選ぶ
4-2.各業者の標準仕様を確認する
4-3.複数の業者から見積もりを取る
5.平屋を安く建てる方法【コスト削減のアイデア】
5-1.補助金・助成金・減税制度を利用する
5-2.中古の平屋をリノベーションする
5-3.省エネ住宅やZEH住宅を検討する
6.平屋を安く建てる際の注意点
6-1.安さだけを追求しない
6-2.オプション費用を考慮する
6-3.坪単価ではなく総額で考える
7.平屋を安く建てる際によくある質問
7-1.2階建てと平屋ではどちらが安いですか?
7-2.15坪や20坪の平屋を建てるにはいくらお金がかかりますか?
8.さまざまな方法で平屋を安く建てることは可能!
1.平屋を安く建てることは可能?

ローコスト住宅を選ぶなどの方法で、平屋を安く建てることは可能です。ローコスト住宅とは、間取りや設備を標準仕様としてパッケージ化したセミオーダータイプの注文住宅を指します。一般的な注文住宅と比べると設計の自由度は低いですが、価格を低く抑えられます。
一般的な注文住宅の建築費の坪単価は90~100万円程度であるのに対し、ローコスト住宅なら大手ビルダーの70%程度のコストで建築が可能です。20~25坪程度の標準仕様の2LDKだと、1,000万円台で建てられる可能性があります。
ただし、これは建物の本体工事費だけの価格であり、付帯工事費や諸経費、土地を所有していない場合は土地代などが別途必要になります。
2.平屋を安く建てる方法【準備】

平屋を安く建てるには、予算を明確に定めたうえで情報収集をしっかり行い、計画的に準備を進めることが大切です。準備を疎かにすると予算オーバーになったり、希望に合致した平屋を建てられなくなったりする可能性があります。
2-1.予算を明確に設定する
平屋を安く建てるには、予算オーバーにならないよう予算を明確に設定することが大切です。予算オーバーになると、返済困難になる可能性があります。毎月のローン返済額や生活費などを考慮し、無理のない範囲で予算を決めましょう。
予算内に収めるには、建物の建築費用だけでなく、土地代や諸費用もかかることを考慮する必要があります。一般的に、坪単価で表示される本体工事費は総費用の70~80%程度であり、総費用の15~20%程度の付帯工事費と、総費用の5~10%程度の諸経費、土地代がかかります。
なお、予算を設定する際は、金融機関がWeb上で提供している「住宅ローンシミュレーション」の活用がおすすめです。住宅ローンシミュレーションを活用することで、毎月の返済額や総返済額などを簡単に計算できます。
2-2.情報収集をする
要望に合致する平屋を安く建てるには、準備段階における情報収集が大切です。情報収集をしっかり行うことで、予算内に収まる理想的なプランを立てられます。3ヵ月~半年程度かけてじっくりと情報収集を行いましょう。
情報収集の手段として、住宅展示場やモデルハウス、ローコスト系ハウスメーカーのホームページ、住宅ポータルサイト、ブログなどが挙げられます。住宅展示場に足を運ぶと実際に平屋を見学でき、外観デザインや間取り、設備などのアイデアを得られます。
実物を確認するだけでなく、インターネットで情報を収集することも大切です。施工事例や価格帯、実際に平屋を建てた人の体験談などを確認でき、建築や不動産に関する知識も深まります。
3.平屋を安く建てる方法【設計・デザイン】

設計やデザインは住宅の価格を決める重要な要素です。平屋を安く建てるには、設計やデザインを工夫しなければなりません。ここでは、設計やデザインを工夫して、平屋を安く建てる方法を解説します。
3-1.シンプルな外観・間取りにする
長方形や正方形など、外観デザインをシンプルにすると、デザイン料や材料費、建築費を抑えられます。豪奢な装飾を施したり凹凸の多いデザインにしたりすると施工に手間がかかり、費用は割高になります。
平屋は屋根の面積が広くなるため、屋根の形状はデザインを決める重要な要素です。屋根形状を構造がシンプルな「片流れ」にすると費用を抑えられる可能性があります。片流れ屋根は費用を抑えられるだけでなく、屋根裏スペースの有効活用や太陽光パネルの設置などにも適します。
なお、外観デザインと間取りは単独で考えるのではなく、同時に検討することが重要です。外観デザインと間取りは密接に関係しており、片方を決めてしまうともう片方の選択肢が制限される場合があります。
3-2.無駄なスペースを減らす
平屋を安く建てるには、設計やデザインの段階から無駄なスペースを減らすことを意識することが重要なポイントです。実際の生活においてあまり使わない部屋をつくると建坪が増えてしまい、余計なコストがかかります。
例えば、来客用のゲストルームや書斎などをつくる際は、本当に必要であるかを慎重に吟味しましょう。将来のライフスタイルの変化なども考慮して、本当に必要な部屋だけをつくることが費用削減につながります。
廊下や収納スペースを最低限に抑え、限られた空間を有効活用することも重要です。リビングとダイニングを一体化したり、ドアをなくしてオープンな空間にしたりすることで、廊下は不要になります。収納スペースは、必要な場所に必要なスペースだけ設けるようにしましょう。
3-3.規格住宅にする
さらに低価格で平屋を建てるには、規格住宅にするという方法もあります。規格住宅とは、フルオーダーの注文住宅と建売の中間に位置する家の建て方です。間取りやデザインが規格化されたものから好みの住宅を選ぶことにより、建築費用を低く抑えられます。
フルオーダーの注文住宅と比べると工期も短く、早く入居できることも規格住宅のメリットです。間取りやデザインの自由度は低いものの、人気のある間取りや外観デザインを採用していることが多く、おしゃれな雰囲気の家で快適に暮らせます。
規格住宅は家の大きさや形が既に決まっているため、土地の面積や形状によっては建てられない可能性があることに注意が必要です。規格住宅を選ぶ際は、土地の面積や形状も考慮して検討するようにしましょう。
4.平屋を安く建てる方法【業者選び】

平屋を安く建てるには、業者選びも重要になってきます。業者によって、建築費用や住宅の品質、アフターサービスなどが異なるため、以下の点を考慮して最適な業者を選びましょう。
4-1.平屋のローコスト住宅を得意とするハウスメーカーを選ぶ
平屋を安く建てるには、平屋のローコスト住宅の実績が豊富なハウスメーカーを選ぶことが重要です。業者によって、数百万円単位で家づくりの費用が異なるため、業者選びを慎重に行うことで、より安く平屋を建てられます。
業者選びのポイントは、施工実績を調べ、平屋のローコスト住宅を得意とするかを見極めることです。平屋のローコスト住宅の建築を得意とするハウスメーカーは、コストを抑えながら、品質を維持するノウハウを持っています。
ローコスト系のハウスメーカーであっても、必ずしも平屋の設計・施工に精通しているとは限りません。ハウスメーカーのホームページで平屋の施工実績や事例を確認し、実際に平屋を建てた方の口コミなども参考に、平屋のローコスト住宅が得意なハウスメーカーを選びましょう。
4-2.各業者の標準仕様を確認する
業者によって標準仕様は大きく異なるため、比較検討することが重要です。ローコスト住宅は標準仕様があらかじめ決まっており、オプションを追加することで、設備をグレードアップしたり、住宅性能を高めたりします。
例えば、キッチンやお風呂などの設備を標準仕様よりもグレードアップさせたい場合は、オプション費用の追加が必要です。標準仕様が充実していると、オプション費用をある程度抑えられる可能性がありますが、本体価格が高くなることがあります。
業者を選ぶ際は、必要なオプションをリストアップして、標準仕様に含まれているかを確認のうえ、各業者の標準仕様を比較検討することが平屋を安く建てるためのポイントです。
4-3.複数の業者から見積もりを取る
平屋を安く建てるには、1社だけでなく複数の業者から相見積もりを取ることが大切です。相見積もりを取らないと情報不足になり、他の業者の価格がわからず、適正価格が判断できません。また、競争がないため、高い見積もりを提示される可能性があります。
相見積もりを取ることは大切ですが、あまりにも多くの業者から見積もりを取ると手間と時間がかかるため注意が必要です。3社程度から見積もりを取得し、価格や品質、担当者、アフターサービスなどを比較することで、最適な業者を選べます。
なお、相見積もりを取得する際には、同一の条件で見積もりを取ることが大切です。間取りや仕様などを同じ条件で比較しないと、正確な比較ができません。
5.平屋を安く建てる方法【コスト削減のアイデア】

設計やデザインを工夫して、平屋の建築を得意とする業者を選ぶだけではなく、さまざまな方法で平屋を安く建てることは可能です。ここでは、平屋を安く建てるためのアイデアをいくつかご紹介します。
5-1.補助金・助成金・減税制度を利用する
補助金・助成金・減税制度を利用することで、平屋を安く建てることが可能です。新築の補助金・助成金の例として、以下のようなものがあります。なお、R5年度分の募集が終了しており、R6年度分の募集が開始されていない事業もあるため、事前に必ずご確認ください。
子育てエコホーム支援事業
LCCM住宅整備推進事業
ZEH支援事業
地域型住宅グリーン化事業
各自治体による補助金
例えば、子育てエコホーム支援事業の場合だと、子育て世帯や若者夫婦世帯は条件に合致すると、注文住宅や分譲住宅を新築・購入する際に最大100万円の補助金を受けられます。
補助金・助成金だけでなく、住宅ローン減税や固定資産税の軽減などでも費用を抑えることは可能です。条件に合致すると、13年間にわたって住宅ローン減税が適用され、固定資産税も一定期間軽減されます。
5-2.中古の平屋をリノベーションする
予算不足の場合、中古の平屋をリノベーションするという選択肢もあります。リノベーションの工事内容にもよりますが、新築よりも建築費用を抑えられる可能性が高いです。土地付きで購入できるため、土地を探す手間も省けます。
間取りやデザインなどにこだわりがあり、新築よりも安く建てたい場合、リノベーションは有効な選択肢になるでしょう。ただし、中古の平屋を購入する際は、法令上の制限や耐震基準などの確認が重要になってきます。
建築基準法で定める条件を満たしていないと、リノベーションができないことがあります。また、耐震基準を満たしていなかったり、インフラの状態が悪かったりすると、改修費用が高額になることがあるため注意が必要です。
5-3.省エネ住宅やZEH住宅を検討する
平屋を安く建てるには、省エネ住宅やZEH住宅を検討することも重要です。省エネ住宅やZEH住宅は、高性能な断熱材や設備を使用するため、初期費用が高くなる場合があります。しかし、長期的に見ると光熱費の削減効果により、家を建ててからのランニングコストを抑えられます。
省エネ住宅やZEH住宅を建てる際には、補助金・助成金を利用すると初期費用の削減が可能です。国や自治体は省エネ住宅やZEH住宅の普及を推進しており、子育てエコホーム支援事業や各自治体による補助金など、利用できる補助金・助成金は数多くあります。
基本的に補助金・助成金は施工会社が申請するため、施工を依頼するハウスメーカーや工務店の担当者に確認してみてください。
6.平屋を安く建てる際の注意点

平屋を安く建てる際には、いくつかの注意点があります。かえって割高になったり、建ててから後悔したりしないようにするには、以下の点に注意が必要です。
6-1.安さだけを追求しない
平屋を安く建てるには、予算を抑えることは大切ですが、建物の品質や安全性などを犠牲にしてはいけません。耐久性や住み心地、安全性などを考慮しながら、価格とのバランスを取ることが大切です。
建材や設備のグレードを落とすと価格を安くできますが、耐久性が低かったり、住み心地が悪かったりする場合があります。建てた後で修理費用やランニングコストがかさんでしまう可能性があり、長期的に見ると割高になることもあるでしょう。
業者選びの際は、安さだけをことさらアピールしている業者には注意が必要です。実績や評判なども確認し、価格と品質のバランスが取れているコストパフォーマンスが高い業者を選びましょう。
6-2.オプション費用を考慮する
ローコスト住宅の場合、オプション費用を考慮することは非常に重要です。標準仕様の価格が安くても、オプションを追加しすぎると、費用が高額になる場合があります。ハウスメーカーが最初に提示するのは標準仕様の価格であり、基本的にオプションは含まれていません。
オプション費用を抑えるには、本当に必要なオプションだけを追加するようにします。あれば便利という程度であれば、追加する必要はありません。オプションの費用に見合う価値があるかどうかを検討することが大切です。
不必要なオプションを追加しないようにするには、準備の段階で本当に必要な設備や住宅性能を決めておき、ハウスメーカーの担当者から勧められた場合は慎重に判断しましょう。
6-3.坪単価ではなく総額で考える
平屋を建てる際は、坪単価ではなく総額で考えることが重要です。坪単価は住宅の建築費用を算出するための数字であり、本体価格を延床面積で割ることで算出されます。例えば、坪単価が70万円であっても、これは本体価格の金額であり総額ではありません。
家を建てるには、本体価格だけでなく、付帯工事費や諸経費、オプション費用もかかります。ハウスメーカーの広告で「坪単価◯万円」と記載されていても、総額ではないことに注意してください。
また、ハウスメーカーでは「コミコミ価格」という言葉が使われることがありますが、コミコミ価格は家の本体価格(材料費と施工費)だけであるケースがあります。コミコミ価格には何が含まれているのかを確認することも大切です。
7.平屋を安く建てる際によくある質問

平屋は2階建て住宅とは構造やデザインなどが異なるため、不明な点や疑問点が生じやすいです。ここでは、平屋を安く建てる際によくある質問をいくつか挙げ、質問に回答します。
7-1.2階建てと平屋ではどちらが安いですか?
延床面積が同じであれば、一般的に平屋のほうが2階建てよりも坪単価は高くなります。同じ延床面積の場合、平屋は2階建てよりも屋根や基礎の面積が広くなることが、建築費が高くなる理由です。
ただし、土地の形状や建物の構造、設備などの条件によって費用は変わるため、総工費で考えると一概に平屋のほうが高くなるとはいえません。建築費の坪単価で比較するのではなく、総額で比較することが大切です。
平屋と2階建てのどちらが安いかは、個々の条件によって異なるため、複数の業者から見積もりを取るなどして比較検討しましょう。
7-2.15坪や20坪の平屋を建てるにはいくらお金がかかりますか?
15坪の平屋だと約30畳の広さであり、一人暮らしや夫婦二人暮らしに向き、ローコスト住宅であれば1,000万円程度での建築が可能です。20坪の平屋は約40畳の広さであり、夫婦と子どもの世帯でも居住でき、ローコスト住宅であれば1,400万円程度で建てられるでしょう。
狭小地であっても平屋を建てることは可能で、建材が少なく済むため、建築費を抑えられます。土地代も安くでき、地価の高い都市部でも平屋を建てやすいです。
小さな平屋の建築を得意とするハウスメーカーや工務店は存在し、ホームページで施工事例や価格などを確認できます。
8.さまざまな方法で平屋を安く建てることは可能!

平屋を安く建てるには、予算を明確に設定し、時間をかけて情報を収集することから始めます。外観や間取りはシンプルにして、規格住宅を選ぶことでも価格を下げられます。業者を選ぶ際は、平屋のローコスト住宅を得意とするハウスメーカーを選ぶことが大切です。
補助金・助成金・減税制度の利用や、省エネ住宅を検討することでもコストを削減できます。予算が足りない場合は、中古の平屋をリノベーションすることも検討しましょう。
このように、さまざまな方法で平屋を安く建てることは可能であり、自分に合った方法で平屋を安く建ててください。
監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹

不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。
いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-Style HOUSE山口店店長に就任。
後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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2019年9月に日本生活協同組合連合会が実施した「電気・ガス料金調査」においても、一戸建ては集合住宅よりも使用量・料金ともに高いという結果になっています。 同調査によると、一戸建ての1ヵ月当たりの電気料金は平均8,546円で、集合住宅の6,477円と比べると2,000円以上高いです。 出典:日本生活協同組合連合会「電気・ガス料金調査」 2-2.契約アンペア数が大きい電気代は契約アンペア数によって基本料金が変わり、一般的に一戸建てはマンションよりも契約アンペアが大きくなる傾向があります。 一戸建てはマンションよりも電気使用量が大きくなる傾向があるため、マンションよりも高めのアンペア数での契約が必要です。アンペア数が低いと、一度に多くの電気を使用するとブレーカーが落ちてしまいます。 東京電力の場合、30アンペアの基本料金は885.72円/月、60アンペアの基本料金は1,771.44円/月です。 出典:東京電力エナジーパートナー「ご契約アンペアの選び方」 電気代は基本料金と使用料、その他の料金(燃料費調整と再エネ発電賦課金)を加えた金額になるため、基本料金が高くなると電気代も高くなります。 2-3.気密性・断熱性が低い一戸建てはマンションと比べて壁や天井、床などの構造が複雑で、隙間ができやすい傾向があり、冷暖房の効率が落ちてしまいます。 また、一戸建ては外部との接点が多く、屋根や外壁は直射日光にさらされ、室内は外気温の影響を強く受けます。猛暑日などに室温を適正に保つにはエアコンをフル稼働しなければならず、電気代は高くなりがちです。ただし、一戸建てでも高性能な断熱材を使用することで、高い気密性と断熱性を実現している住宅も増えています。気密性と断熱性を高めることで冷暖房の効率が良くなり、光熱費の節約につながります。 3.水道光熱費の平均額 家計を節約するには、水道光熱費の平均額を把握しておくことが大切です。ここでは、世帯人員別・地域別の水道光熱費の平均相場をご紹介します。なお、一戸建て・マンション別のデータはなく、あくまでも水道光熱費の平均額です。 3-1.世帯人員別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、一般社団法人エネルギー情報センターが運営する新電力ネットが算定した世帯人数別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 世帯人数1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額単身11,847円2人家族19,607円3人家族22,834円4人家族23,764円5人家族25,751円6人家族以上 32,652円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 上記のデータから、世帯人数が増えるほど水道光熱費の平均額も増えることがわかります。単身世帯と2人家族の差額は7,760円、2人家族と3人家族の差額は3,227円、3人世帯と4人世帯の差額は930円です。 単身世帯と2人家族では水道光熱費に大きな差がありますが、世帯の構成人員が2人以上になると、大きな増加は見られません。これは、電気代やガス代がかかるエアコンやキッチン、お風呂などを家族全員で共有することで、個々の使用量が分散されるためです。 ただし、家庭ごとに状況は異なり、省エネ対策や設備の違いによっても差が生じることに留意する必要があります。 3-2.地域別の水道光熱費の平均額総務省統計局のデータを基に、新電力ネットが算定した地域別の水道光熱費の平均額(電気代・ガス代・他の光熱・上下水道代)は以下のようになります。 地域1ヵ月あたりの水道光熱費の平均額北海道地方23,465円東北地方22,404円関東地方18,091円北陸地方22,471円東海地方18,196円近畿地方 17,765円中国地方17,845円四国地方19,409円九州地方17,135円沖縄地方16,750円 出典:新電力ネット「電気・ガス・水道料金の平均目安」 最も水道光熱費が高いのは北海道地方で、水道光熱費の平均額は23,465円です。2番目に高いのは北陸地方で22,471円、3番目は東北地方の22,404円となります。豪雪地帯になるほど水道光熱費が高くなることがわかります。 最も水道光熱費が安いのは沖縄地方で、水道光熱費の平均額は16,750円です。北海道地方との水道光熱費の差額は6,715円になります。沖縄地方は本土と比べると冬は暖かく、冬場のエネルギー消費量を低く抑えられるため、水道光熱費が低めになることがわかります。 3-3.2023年に電気代やガス代が値上がりしている理由電気代やガス代は、新型コロナウイルス感染症パンデミックやロシアによるウクライナ侵攻、円安などの影響を受け、2021年4月頃から値上がり傾向にあります。これは、原油や天然ガスなどの輸入価格が上昇し、電気代とガス代の原料費調整額が上昇したためです。 政府与党の公明党が実施した調査によると、東京ガスを使用している標準家庭のガス料金は2022年1月から2023年1月の1年間で約37%値上がりしています。 出典:公明党「暮らしの安全」 電気代は、2023年6月1日に大手電力会社7社は値上げを実施しましたが、経済産業省は「電気・ガス価格激変緩和対策」を実施しており、政府による「激変緩和措置」により値上げの影響は抑えられています。 激変緩和措置は2024年4月末まで延長されたものの、2024年5月からは激変緩和の幅を縮小する方針です。今後の電気代やガス代の値動きについては、原油やLNGなどの燃料価格や円相場の状況、国の政策などによって変わってきます。 4.一戸建ての光熱費を低く抑える方法 一戸建ての光熱費はマンションよりも高めになる傾向があり、電気代やガス代も値上がり傾向にあります。家計の負担を軽減するには、光熱費の節約が必要です。ここでは、一戸建ての光熱費を低く抑える方法を解説します。 4-1.冷暖房の効率を上げる冷暖房の効率を上げると、光熱費の節約につながります。冷暖房の効率を上げるには、住宅の気密性と断熱性を高め、エネルギー効率の高い機器の使用が有効な方法です。 窓は建物の外部と内部を結ぶ接点であり、外気が入り込んだり室内の熱や冷気が逃げたりします。窓に断熱シートを貼ると断熱性が高まり、冷暖房の効率が上がります。遮光カーテンの使用や二重窓の導入、Low-Eガラス(エコガラス)の使用も気密性と断熱性を高めるのに有効です。 また、古いタイプのエアコンは省エネ性能が低いため、最新の機種に買い替えることも冷暖房の効率を上げることにつながります。フィルターの掃除や適切な温度設定、サーキュレーターの併用なども、冷暖房の効率を上げる方法の一つです。 4-2.電力会社やガス会社を乗り換える電力会社やガス会社を乗り換えることで、光熱費を削減できる可能性があります。エネルギー市場は電力自由化によって市場が開放されており、数多くの企業が参入し、価格競争が行われています。 現在の電力やガスの契約内容と料金を確認し、他の会社が提供するプランと比較すると、より良い条件での契約が可能です。これにより、光熱費の節約につながります。賃貸の一戸建てであっても、電力会社を変える際には基本的に家主の許可は必要ありません。 なお、電力会社やガス会社を乗り換える際は、契約条件や違約金などの確認が大切です。しっかり確認していないと節電につながらなかったり、違約金を請求されたりすることがあります。 倒産や事業停止することもあるため、経営の安定面なども調査し、時間に余裕を持って入念に検討しましょう。 4-3.電気やガスの使用量を減らす電気やガスの使用量を減らすことは、光熱費の節約に直結します。使用量を減らすには、電気のつけっぱなしはしないなど、日頃から節約を意識することが大切です。 お風呂の追い焚きの回数を減らしたり、電子レンジを使った調理を取り入れたりすることで電気代やガス代を節約できます。また、冷暖房の設定温度を適切に管理し、不要なときには電源を切るなどして、無駄なエネルギー使用を避けることが重要です。 照明をLEDに切り替えたり、洗濯機や乾燥機、冷蔵庫の使い方を見直したりするなど、節電の方法は数多くあります。なお、電気やガスの使用量を減らすことで、環境への負荷の軽減にもつながります。環境に配慮した生活を送るためにも、電気やガスの使用量を減らすことは重要なことです。 5.エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅 エネルギー消費量を抑えることは光熱費の節約につながります。「省エネ住宅」という言葉は社会に定着していますが、具体的にはどのような住宅なのかがわからない方も多いでしょう。ここでは、エネルギー消費量を抑えられる省エネ住宅(省エネルギー住宅)を解説します。 5-1.省エネ住宅とは?省エネ住宅とは、一定の性能基準を満たした省エネ性能が高い住宅を指します。エネルギーの使用量を最小限に抑え、快適で健康的な住環境を提供するために設計されていることが特徴です。 家庭においては冷暖房がエネルギー消費の30%を占めており、省エネ住宅は冷暖房を効率化することでエネルギー消費量を抑えます。また、断熱性を高め日射遮蔽をすることで、冬は暖かく夏は涼しくなり、快適で健康的な住環境を実現します。 住宅のエネルギーコストを削減するだけでなく、地球環境に配慮しCO₂の排出削減につながることも省エネ住宅の特徴です。省エネ住宅にはZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などがあり、いずれもエネルギー消費量を低く抑えられます。 5-2.ZEH住宅ZEH(ゼッチ)住宅とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略称で、創エネ性能を備えた住宅です。エネルギーの自己生成と使用のバランスを取り、年間でゼロエネルギーの達成を目指します。年間のエネルギー消費量を0以下にできるため、光熱費の大幅な削減につながります。 ZEH住宅の特徴は、省エネだけではなく、エネルギーを創造する創エネ性能を備えていることです。ZEH住宅は太陽光発電などの再生可能エネルギーシステムを完備しており、建物自体でエネルギーを生成します。 また、高い断熱性と気密性を誇り、暑さと寒さを防いで快適に暮らせることも特徴です。断熱性と気密性を高めることで、冷暖房の効率が良くなり、エネルギー消費量を減らせます。 5-3.LCCM住宅LCCM住宅(ライフサイクルカーボンマイナス住宅)とは、建築・居住・解体までの全過程におけるCO₂の収支をマイナスにする住宅です。ZEH住宅と同様に年間のエネルギー消費量を0以下にするだけではなく、CO₂を削減するための厳しい基準が設けられています。 省エネと創エネに加えて、長寿命であることがLCCM住宅の特徴です。耐久性の高い建材や設備の使用で建物の寿命を延ばし、保守コストを低減させます。建物の寿命をできるだけ長くし、解体時のコストも考慮します。 政府が普及を推進している低炭素住宅の最終目標がLCCM住宅です。LCCM住宅はまだ普及途上にありますが、低炭素社会の実現に向けて、今後ますます注目されるでしょう。 5-4.長期優良住宅長期優良住宅とは、一定の基準を満たした長期にわたって良好な状態で使用できる住宅です。75~90年程度の寿命があり、適切なメンテナンスを行うことで、親子孫の3代にわたって住み続けられます。 省エネ性能も優れており、ZEH住宅と同程度の厳しい基準を満たしていることも特徴です。高い断熱性と気密性で室内の温度を安定させ、エネルギー効率を向上させます。エネルギー効率の高い設備や機器も導入されており、光熱費の節約につながります。 長期優良住宅の認定を受けるには、国土交通省が定めた基準を満たすことが必要です。太陽光発電システムなどの創エネ設備の導入は要求されませんが、創エネ設備を導入することで、長期優良住宅の認定を受けやすくなる可能性があります。 6.光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイント 一戸建ての光熱費を安くするには、新築・購入・リフォームをする際に省エネ性能を高めることを意識する必要があります。ここでは、光熱費が安い一戸建てを新築・購入・リフォームする際のポイントを解説します。 6-1.一戸建てを新築する場合一戸建てを新築する際は、ZEH住宅やLCCM住宅、長期優良住宅などの省エネ住宅を建築することが光熱費を安くすることにつながります。省エネ住宅はエネルギー消費量を低く抑えられるため、光熱費を大幅に削減できる可能性があります。 省エネ住宅を建築する際は、基準を満たすと補助金・給付金制度の利用が可能です。補助金・給付金制度として、ZEH支援事業や子育てエコホーム支援事業などがあります。補助金・給付金制度を効果的に利用することで、一定の経済効果のメリットを受けることが可能です。 6-2.中古一戸建てを購入する場合中古一戸建てを購入する場合、太陽光発電システムなどの省エネ・創エネ設備を完備している住宅を選ぶと光熱費を安くできます。なお、オール電化の中古一戸建てはガス代が不要になりますが、タイプが古いと電気代が高額になることがあるため注意が必要です。 省エネ住宅やZEH住宅にリフォームした住宅を選ぶことでも、光熱費を安くできます。ZEH住宅や長期優良住宅などの省エネ住宅は断熱性・気密性が高く、光熱費の削減につながります。 6-3.住んでいる一戸建てをリフォームする場合一戸建てを省エネリフォームすることは、光熱費を削減する効果があります。省エネリフォームは、建物の断熱性能を向上させ、効率的な設備の導入などを通じてエネルギーの効率を改善することを指します。 省エネリフォームの費用相場は工事内容にもよりますが、100〜200万円程度が一般的です。省エネリフォームをする際は、補助金制度を利用すると工事費の一部が補助されます。補助金制度には先進的窓リノベ事業や既存住宅における断熱リフォーム支援事業などがあり、条件を満たすと利用できます。7.まとめ:省エネ住宅や省エネリフォームで一戸建ての光熱費を削減しよう! 一戸建ての光熱費は世帯人数や地域、建物の省エネ性能などによって異なります。世帯人数が増えるほど光熱費は高くなり、北海道や東北など冬の寒さが厳しい地域は光熱費が高めになります。 一戸建てはマンションと比べると気密性や断熱性が低いことが光熱費が高くなる主な理由です。しかし、省エネ住宅は気密性や断熱性が高く、省エネ設備や創エネ設備の導入で、光熱費を大きく削減できます。 一戸建ての光熱費を節約したい方は、省エネ住宅の新築や購入、省エネリフォームがおすすめです。光熱費を大幅に削減できるでしょう。 監修者:宅地建物取引主任者 浮田 直樹 不動産会社勤務後、株式会社池田建設入社。いえとち本舗山口の店長を経て、セカンドブランドのi-stylehouse山口店店長に就任。後悔しない家づくりをモットーにお客様の家づくりの悩みを日々解決している。
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スマートハウスとは?特徴やメリット・デメリットを解説
身近になっていくIT技術は私たちが生活する住宅にもどんどん活用されていき、エネルギーの自給や環境にも配慮されたスマートハウスという新しい住宅が生まれました。この記事はスマートハウスとはなにか、メリットやデメリットについてご紹介していきます。1 スマートハウスとは?2 スマートハウスの特徴とは?3 スマートハウスのメリット・デメリット4 スマートホームやIoT住宅との違いは何?5 まとめ スマートハウスとは? 現在はIT技術の進化によりスマートホンやAIなどたくさんの機器が私たちの生活を快適かつ便利にしてくれています。IT技術は普段利用する交通機関や医療、農業、自動車などさまざまな分野で活躍しています。住宅も同様に暮らしやすい住宅となるように大きく進化しており、IT技術を活用する住宅としてスマートハウスが注目されています。スマートハウスは近年日本にかぎらずアメリカでも市場拡大が起こっており、スマートハウスに重要となるHEMS(ヘムス)を日本政府は2030年までに全世帯に設置することを目指しています。スマートハウスの重要なポイントが創エネ、畜エネ、省エネの3つのエネルギーです。この3つのエネエルギーをHEMS(ヘムス)で管理する仕組みをとっているのがスマートハウスになります。それでは次の見出しでスマートハウスの特徴をご紹介していきます。 スマートハウスの特徴とは? スマートハウスのポイントは前述した創エネ、畜エネ、省エネの3つのエネルギーです。創エネは太陽光を利用して電気をつくり生活に必要な電力として自給できる仕組みです。太陽光発電でつくったエネルギーは蓄電池に蓄えることが可能で、これが畜エネです。蓄電池に電気を蓄え効率良く使うことで、電気会社から電気を買う量が少なくなり電気料金の節約になります。そしてHEMSにより電気やガスの使用量、使う時間などが見える化となり、生活に必要なエネルギーの管理ができ、それが省エネとなってCO2の削減へとつながります。スマートハウスはエネルギーの自給と電気やガスなどのエネルギーをマネージメントできる仕組みを取り入れているため、効率良くエネルギーが使えて、環境に配慮することができる住宅となっています。 スマートハウスのメリット・デメリット スマートハウスはメリットはもちろんデメリットもありますので、一つずつご紹介していきます。 メリット 【光熱費を抑えられる】太陽光発電により電気をつくり、それを普段の生活に使用することができるため、生活に必要な電気をすべて買わなければいけない従来の住宅と比べて電気料金は安くなります。また、HEMSによりエネルギーの使用率を管理できるため、無駄をなくし効率化を図りやすくなっています。【新築時は生活費の負担を軽減】スマートハウスは導入機器の費用やその施工費がかかるため従来の住宅と比べて初期費用が高くなります。しかし、初期費用を踏まえて無理のない資金計画が立てられるのなら、スマートハウスは新築後の生活費の負担を軽減することができます。ほとんどの方は住宅ローンを利用して家を購入すると思いますが、引き渡し後は毎月ローンの返済があります。返済額の負担が大きいと生活費が圧迫されますが、スマートハウスなら光熱費を抑えることができるため生活費も安く済ませることができます。【災害による停電時も安心】スマートハウスは蓄電池により電気を蓄えることができるため、災害により停電が起きても蓄えた電気を使うことで安心して普段の生活をおくることができます。ただ電気を使用するだけでなく、日中は太陽光によりエネルギーを蓄えることができますので、インフラが止まってしまう災害時の時にとても有効です。 デメリット 【初期費用が高くなる】スマートハウスは太陽光パネル、パワーコンディショナー、蓄電池、HEMSなどの設備機器と取り付けの費用がかかり、100万円を超えることも。スマートハウスを建てるには、どうしても初期費用は高くなってしまいます。地方自治体ではスマートハウスを建てる方を対象に補助金を給付する制度を設けているところもありますので、補助金を利用して少しでも費用負担を減らすことをおすすめします。【定期的にメンテナンスが必要】太陽光パネル、パワーコンディショナー、蓄電池、HEMSなどの設備機器は年数が経つことで故障や不具合、システムの更新などが必要になってきますので、定期的にメンテナンスを行わなければいけません。メンテナンスの際も費用がかかってしまいますし、これまでの生活を維持していくためには機器の交換もいずれ必要になってくるでしょう。 スマートホームやIoT住宅との違いは何? スマートハウスの他にスマートホームやIot住宅というものもあります。どれもIT技術を利用するものであるため、どこが違うか判別しにくいと思います。ここではスマートホームとIot住宅についてご紹介していきます。 Iot住宅 Iotは「Internet Of Things」の略で、さまざまな機器がインターネットでつながる、という意味があります。Iot住宅はこの技術により、インターネットにつながったいろいろな物をパソコンやスマートフォンなどの端末を使ってエアコンの温度調節、照明のON/OFF、見守りカメラの操作、などをリモートコントロールできます。また、AIにより生活パターンを学習して、住む人に合わせてエアコンの温度をコントロールしてくれたり、ガス漏れなどの異変を察知してくれたりなどの利便性と安全性も持っています。スマートホーム スマートフォンなどの端末でエアコンをコントロールしたり、見守りカメラの映像で子供の様子を伺ったり、とインターネットにつながったさまざまな機器を使ってリモートコントロールできるシステムを持った住宅をスマートホームと呼んでいます。スマートホームは上述したIot技術を活用しているため、ほとんどIot住宅と同じ意味を持ちます。スマートホームの活用は、身近なものだとスマートスピーカーやスマートフォンで操作できる照明、エアコン操作のアプリなどがそうで、導入される機器はインターネットにつなげてスマートフォンなどの端末で操作していくため、後から導入するというよりは新築時に取り入れていく方がやりやすいです。 まとめ IT技術の進歩により私たちの生活も変わっていき、住宅のシステムも技術に合わせて進化しています。CO2削減や低炭素社会が叫ばれる中、環境に配慮されたシステムを持つスマートハウスはこれからますます関心される住宅です。私たちが身近に使っているIT技術が家の中でも利用できるようになるスマートハウスという新しい住宅がこれから多くなっていくかもしれませんので、これから家を建てる方は、ぜひスマートハウスも検討してみてはいかがでしょうか。家づくりは情報収集することが大切です。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから
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プレハブ住宅とは?メリット・デメリットや価格相場などを徹底解説!
プレハブと聞くと仮設住宅を思い浮かべるかもしれませんが、生産効率を上げた住宅として大手ハウスメーカーも採用し、一般的に普及しています。工場生産により高品質で安定していることもプレハブ住宅の見逃せない魅力です。この記事ではプレハブ住宅のメリット、デメリットと価格相場などをご紹介していきます。1 プレハブ住宅とは?2 プレハブ住宅の種類は?3 プレハブ住宅のメリットは?4 プレハブ住宅のデメリットは?5 プレハブ住宅の価格相場6 プレハブ住宅を選ぶ際のポイント7 まとめ プレハブ住宅とは? 構造躯体や壁、天井、床、設備類を工場で製造組み立てし、現場ではユニット化された部材を組むだけという手法をとっているのがプレハブ住宅です。工場であらかたの建物を組んでいくため天候に左右されることなく円滑な工事スケジュールで進めることができ、現場施工の負担も少ない特徴があります。プレハブとはプレファブケーション(Pre-fabrication)の略で、年間平均15〜20万戸のプレハブ住宅が建てられています。工場製造・生産の徹底した管理により、営業から設計、生産、施工、アフターサービスまで一貫した生産供給体制をとられています。 プレハブ住宅の種類は? 住宅の工法には木造軸組構法や木造枠組壁工法(2×4工法)など一般的な工法がありますが、プレハブ住宅にも木造や鉄骨、コンクリートなど種類があります。 木質系 木質系のプレハブ住宅は、一般的に普及している木造軸組構法や木造枠組壁工法(2×4工法)の構造とほとんど同じといえます。では、木質系プレハブ住宅と言われる所以とは何かということですが、それは工場で躯体や壁、天井、床を製造し、現場ではすでに完成された部材を組むだけという手法をとっているかということになります。主に木質系プレハブ住宅は木造枠組壁工法(2×4工法)が採用されていることが多く、その理由は壁や床、天井などがパネル式になっていて、現場ではパネルを張るだけと施工が容易になるからです。木造枠組壁工法(2×4工法)は耐震性や耐風性、防音性に優れ、品質も安定している特徴があります。 コンクリート系 プレキャストコンクリートを用いたプレハブ住宅です。プレキャストコンクリートとは、工場で製造されたコンクリート製品のことで、壁や床などのパネルを工場で製造し、現場で組み上げていく流れになります。一般的なコンクリート構造を持つ建築物は鉄筋を配筋してから型枠を設置し、生コンクリートを打設していくため、工期も長くなります。現場施工の場合は天候にも左右されてしまいますが、こういった工程を工場で行うことで、円滑なスケジュールで建物を建てていくことが可能になります。コンクリートを採用していますので、圧縮や衝撃に強く、耐火性に優れます。 鉄骨系 鉄骨の柱や梁で組む骨組み構造(ラーメン構造)を持つプレハブ住宅です。工場で躯体を組み上げ、現場は壁や床などのパネルを張って仕上げていきます。鉄骨は軽量鉄骨と重量鉄骨があり、主に住宅に使われるのは軽量鉄骨です。高層になるほど強度が必要になってくるため、耐震性などが求められる建物は重量鉄骨を採用します。 ユニット系 鉄骨フレームで組むボックス型の部材を工場で製造し、ユニット化した部材を現場で組んでいく工法がユニット系プレハブ住宅です。箱型にユニット化した部材は箱を積んでいくように建物が建てられていきますので、他のプレハブ住宅と比べてほとんどの工程を工場で済ますことができ、生産効率の高い製造手法が特徴です。 プレハブ住宅のメリットは? プレハブ住宅のメリットは工場で生産、製造することができるということがポイントになってきます。工場生産の恩恵は以下のメリットを生みます。 精度の高い部材を安定して生産施工品質が安定している工期の短縮トータルコストを抑えられている工場生産、製造ならではの高い技術を採用することができる工場生産、製造はマニュアル化した工程と徹底した機械と人による管理体制により安定した製品を供給することができます。繊細な工程は工場で済ませてしまうため、現場施工はマニュアルに従って完成された部材を組むだけと容易です。在来工法などの技術を必要とする住宅と比べて施工品質は安定し、天候での工事の遅延、中止の影響を受けにくく工期も短くなります。工場での生産、製造は建物が建てられるまで合理化され、人件費や部材費などのトータルコストを抑えることができます。 プレハブ住宅のデメリットは? メリットだけを見るとプレハブ住宅は万能に感じてしまうかもしれませんが、デメリットもあることをしっかり押さえておかなければいけません。デメリットとなるものは以下のことが挙げられます。 設計プランの自由度が低い将来的なリフォームの対応が難しい構造ユニットの腐食・損傷に注意 施工業者が制限されるユニット化された構成は、設計プランもバリエーションはあるものの自由度は低い傾向にあります。用意されたプランを組んでいく方法がとられているため、細かいところを調整していくということは難しいでしょう。細部までこだわって自分の生活スタイルに合致する建物を建てたいという方は、プレハブ住宅よりも主に現場施工で建物を建てていく自由度の高い工法の建物を採用した方がいいでしょう。また、プレハブ工法は将来的に必要になってくるリフォームの対応も難しくなります。メーカー独自の工法や部材が採用されていることが多いため対応できる業者はかぎられ、直接メーカに依頼しなければいけないケースが多いです。ユニット化されているということもリフォームでは不利に働くことがあります。間取り変更や構造材のメンテナンスは、対応が困難になる可能性もありますので、プレハブ住宅をご検討されている方は、メンテナンスについてどう対応できるか後々のことを考えて事前に聞いておきましょう。 プレハブ住宅の価格相場 住宅の価格はどの工法が採用されているか、どのハウスメーカーに依頼するかで、変わってきます。プレハブ住宅の場合は、坪単価65〜90万円が価格相場となっています。もちろん上述したとおり、工法で価格は異なり鉄骨系とユニット系、木質系は65〜80万円ほど、コンクリート系になると75〜90万円になります。不動産や建築ではよく使う「坪」という用語ですが、これは面積を表す単位で1坪約3.3㎡になります。この坪単価で計算すると、例えば30坪のプレハブ住宅の価格は1950〜2700万円が相場になってきます。坪単価の定義は曖昧なことが多いですので、あくまで目安と考えておきましょう。 プレハブ住宅を選ぶ際のポイント これから家づくりを始める方は、まずどんな建物を建てたいか決めておくことが大切です。できるだけ住んだ時のことをイメージして計画を立てていきましょう。計画を練る際は、一人で考えずに家族と一緒に話し合って意見を共有しておくことが大切です。家族みんなが住みやすい家にしていけることが理想です。プレハブ住宅は間取り変更などの可変性が低いのがデメリットです。このデメリットは、出産で家族が増えたり、両親の介護で同居が必要になったりする時に困ります。メーカーでは間取り変更などのリフォーム時の対応に対策を立てているところもありますので、打ち合わせ時にどんな解決方法があるか相談しておきましょう。 まとめ 住宅は高額ですからできるだけ後悔は避けたいものです。プレハブ住宅はトータルコストが抑えられているとはいえ、決して安いわけではありません。合理化された製造工程で、コストの割に高性能な住宅を手に入れることができるメリットはありますが、その分メンテナンス面で対応できる業者がかぎられてくるという点は考慮しなければいけません。家づくりでは経験者の声や専門の人のアドバイスを参考にしていくことが大切ですので、しっかり情報収集をして理想のマイホームを建てましょう。いえとち本舗は無料で家づくりに役立つ資料を提供しておりますので、これから家を購入しようと考えている方はぜひご利用ください。資料請求はこちらからさらに会員登録をするとVIP会員様限定の間取り集や施工事例、最新の土地情報をお届けいたします。当社は一切押し売りを致しませんので安心してご登録ください。会員登録はこちらから